2017-08

    なんとなく様子が変わってきた1

    これだけ更新が遅れるともはや言い訳のしようもないが、とにかく続けて行くことに意義があると思う。

    マヤカレンダーが終わる2012年まで続けることが、このブログの当面の目標である。この年に何が起こるにせよ、また起こらないにせよ、多くの人が集うこのブログを一つの場所として、21世紀の始めがわれわれにとってどういう意味をもつ時代なのかその意味を発見してみたいと思っている。

    きっとそれは、われわれ一人一人にとっても、その存在や生き方を改めて問い直す大きな契機になるはずだ。なぜなら、すでに多くの人が予感しているように、すでに自然環境や社会システムは激変しつつあり、2012年にわれわれは異なったシステムのもとに生きている可能性が大きいからだ。

    今回の記事

    今回の記事は前の記事の続きに当たる。前の記事では、資本主義経済にとってもっとも重要な指標である利益率をインフレ率が上回りつつあることを指摘した。今回はこれを詳述することで、今後の世界経済の展開を占って見たい。

    だがその前に、かねてからこのブログでも紹介しいる「EUROPE2020」の最新レポートが発表されたのでまずは先にこれを紹介する。

    EUROPE2020

    「EUROPE2020」は、不定期に更新される無料レポートの他に有料レポートを配信している。今回はさる方のご好意から有料レポートを読む機会に恵まれた。この方に感謝したい。内容的には無料レポートと同一だが、レポートの結論を照明するためのデータや情報が詳しく明記されているところに特徴がある。今回は、無料と有料の両レポートをまとめた形で大意を要約する。

    EUROPE2020 第11回レポート

    ・金融破綻は回避され、世界経済の危機も同時に去ったという論説が一般的になりつつあるがその根拠はまったく存在しない。

    ・金融システムは、FRBなどの中央銀行や、各国の政府組織による情報操作と粉飾決算の容認によって破綻が回避されたように見えているに過ぎない。

    ・だが実際は、各国の金融機関の損失は天文学的な額におよんでおり、この事実はいつ表面化してもおかしくない状況である。

    ・現実の損失額は、金融機関当局によって隠蔽されているわけだが、隠蔽が長期になればなるほど状態は悪化し、破綻の規模は大きくなるはずだ。

    ・サブプライムローンは2007年2月にすでに破綻していたが、金融当局はこの破綻の公表を2007年夏まで隠蔽し続けた。この結果、問題への適切な対処ができなくなったため、サブプライムローン問題が実際は夏に発生したときには、すでに手がつけられない状態になっていた。

    ・問題の真実が隠蔽されているということでは、現在の状況は昨年の2月とよく似ている。ただ、昨年と根本的に異なっていることは、その損失額があまりに巨額に達してしまったということだ。

    ・したがって、真実の隠蔽のつけは昨年どころではないはずだ。それは文字どおり、米国主導の金融システムの全面的なクラッシュとなって現れざるを得ない。

    ・原油価格や、食料、原材料価格の高騰からインフレは加速しており、これに伴う各国の実体経済の減速は疑いようもない事実である。

    ・特に米国経済が景気後退局面に入ったことはあらゆるデータからみて疑いようがない事実だ。

    ・金融破綻が避けられたため、米国経済は減速こそすれリセッションに入ることは避けられたとの見方が一般的になりつつあるが、これは真実とは程遠い。

    ・米国では、サブプライムローンの破綻に端を発する住宅の差し押さえはさらに拡大しており、それに伴う住宅価格の下落も止まらない。この下落により、銀行の保有資産の価値も大幅に下がっているため、自己資本確保の必要から住宅ローンの貸し出しにはとことん慎重になっている。

    ・ふつう、住宅価格の下落は、投資対象としての住宅の販売を促進させる。これによって住宅価格は上昇に転じるので、銀行は保有資産の価値を回復し、このためより広範なローンの需要に答えられるようになる。このようにして消景気の回復に一役買うが、今回はまったくそうはなっていない。投資の対象として住宅を購買する場合にも銀行の住宅ローンを使うが、銀行が住宅ローンそのものの提供にとことん慎重になっているなっているため、住宅投資そのものが行われにくい状況にある。

    ・この結果、住宅販売は低調のまま推移し、おそらく2009年の後半まで回復することはないだろう。

    ・しかし、その間にも米国経済は、インフレの進行から悪化し、住宅価格上昇による景気回復の糸口がまったく見えないまま、長期的な不況に突入すると見た方がはるかに妥当だ。

    ・このように、低落する米国経済の現れとして、ドルはすべての通貨にたいして価値を低下させている。これは将来ドルが暴落し、基軸通貨としての位置が失われることを意味していると考える。

    ・ドルの暴落、ならびに基軸通貨としての地位喪失の最終的な引き金を引くことになるとわれわれが考えるのは、米国債の最大の保有国である中国と日本であろう。この度、胡錦濤主席と福田首相との会談が行われたが、この会談で日中両国は、ドル崩壊以降の国際経済秩序の構築で協力することを話し合った可能性が大きい。その意味では、今回の日中首脳会談は、11月に行われる米大統領選挙よりも重要度が高いものとわれわれは考える。

    ・欧州は米国経済と連動していないという説(ディカップリングセオリー)が流布しているが、それは大きな間違いである。

    ・現在、欧州の金融機関のサブプライムローン関連の損失額は米国のそれに匹敵する額だ。当然、欧州も高まるインフレから景気は急速に減速しており、米国とともに景気後退に入ることは避けられないだろう。

    ・このように見て行くと、米国を中心に、金融機関の実際の損失の大きさが明るみに出ると、そのあまりの大きさから隠蔽することは不可能となり、その結果、株式を含めあらゆる相場が下落することになる。この下落により、資金繰りに困窮した金融機関は、自らの保有する資産を売りに出さざるを得なくなるため、市場はさらに大きく下落する。このようにして金融破綻は実際に発生するものと思われる。

    ・われわれはこれが、6月から7月の初夏、ないしは9月以降に起こると考える。

    ・これが発生すると、サイブプライムローン問題の発生以降も堅調であった中東のドバイのような地域にも拡大して行くだろう。


    以上

    これが「EU2020」の予想である。ただこのレポートでは、なにが破綻の具体的な引き金になるのかは明記されていない。今後、成り行きを注視してゆく必要があることだけは間違いない。

    米国のSEC (証券取引委員会)がG7の要請に基づき証券化商品の保有残高や損失額の開示を義務づける方針を打ち出しました。これに歩調を合わせ、日本の金融庁も大手銀行に対して、サブプライムなど証券化商品の開示と損失の公表を要請しています。SECや金融庁が厳しく迫れば、一気に大問題が露呈します。

    マヤカレンダーによるタイミング

    このブログでは、昨年の5月26日(サブプライムローン問題発生以前)、マヤカレンダーのDay5に関する記事を書いたが、いま改めて読み直すとやはり当たっているように思う。コルマン自身がこれを書いたのは2004年である。

    「コルマンによると、Day5には、IMFや世界銀行、それに国際金融マーケットのような米国中心の国際秩序を担っている国際的な機関が機能障害を起こし、混乱がはっきりとした形をとって現れる。これに米国国内の暴動や社会不安などを含めてよいかもしれない。だがこの混乱は、次のNight5では国際協調による強権の発動によって無理やり修復される。これによっていっけん何事もなかったような正常な状態に戻る。 だがそれは長くは続かず、Night5の後半からDay6にかけて最終的に崩壊する。これがコルマンの解釈するDay5だ。」

    Day6
    2008年11月12日~2009年11月7日


    やはりクラッシュはあるのだろうか?あるとすれば、やはりDay6前後なのか?

    さらに以下のようにも書いた。

    「Day5から始まる秩序崩壊ー強権による維持ー最終的な崩壊というリズムは当然個人にも当てはまる。マヤカレンダーは意識進化の予定表である。であるなら、個人の生き方もこのリズムにシンクロしていると考えて間違いない。古い自己の崩壊と新しい自己の誕生である。この変化に抵抗するものと受け入れるものがいるだろうが、だれもこの変化を避けることはできないだろう。」

    「この覚醒がもっとも強まるのがDay5以降であるとされる。したがって先に述べた「秩序崩壊ー強権による維持ー最終的な崩壊」というリズムは、「新しい自己の覚醒ー古い自己の復活と押し戻しー覚醒した自己の確立」というリズムの裏面なのだという。Day5では、覚醒へと向かうこのリズムと力を、現実の生活の中で多くの人が実感するようになるとコルマンはいう。」


    私たちの多くは、ここにあるような内面的な変化を体験しつつあるのだろうか?

    利益率と上昇するインフレ率

    現在、原油価格は1バーレル、130ドルを突破する水準まで上昇している。これとともに、物価全体も上昇しており、インフレの緩和がどの国でも政策的な急務の課題となっている。

    前回のブログでは、上昇するインフレ率が利益率よりも高くなっていることをお伝えしたが、今回はその続きを書く。

    利益率を上回りつつあるインフレ率

    各国のインフレは急速に悪化し、利益率を脅かしつつある。再度掲載するが、以下が各国のインフレ率である。

    主要各国の消費者物価上昇率

    中国   8.5%
    インド  7.9%
    インドネシア 9.0%
    ベトナム 21.4%
    韓国 4.1%
    日本 1.2%


    さらに、現在の日本の全産業平均利益率は「6.05%」で、中国のそれは「6.09%」である。

    インフレ率が利益率を上回る

    資本主義経済には様々なアキレス腱があるが、そのうちの一つはインフレ率が利益率を上回ることである。実際には様々な条件があるので下のようには純粋に現れないが、もし現れえるとすると以下のような連鎖を惹起する。前回の記事でも書いたが、再度掲載する。

    「インフレの促進」→「原材料価格の高騰から利益率が押し下げられる」→「企業による製品価格への転嫁」→「さらなるインフレ」→「勤労者の生活水準の低下」→「賃上げ圧力」→「さらに企業の利益率を押し下げる」→「さらなる価格転嫁」→「さらなるインフレ」

    そしてこれがさらに悪化すると以下のようになる。

    「利益率よりも高いインフレ率」→「企業などへの生産部門から投資が引き上げられ、値上がり期待の商品先物や先行的な買占めなどに向かう」→「経済成長の停止」

    原油価格とインフレ

    現在の原油価格の水準などからみると、すでにインフレ率は危険水域をとうに突破していると考えても不思議ではない。1973年の第一次オイルショックでは、原油は3か月間で1バーレル3ドルから11.65ドルへと高騰した。ほぼ3倍の高騰である。1バーレル、130ドルを突破した現行の水準からみるとはるかに安く感じるが、当時の状況では、この水準でも世界経済をその後10年間停滞に追い込むには十分な価格であった。

    当然、1973年とは物価の水準などが根本的に異なっているので単純な比較は不可能だが、原油価格が1バーレル40ドル近辺であった2004年当時の試算では、先進国経済が危機的な状態になる水準は1バーレル、70ドル前後と考えられていた。

    当然、言うまでもなく、原油価格はとうにこの危険水域を突破してしまっている。この意味では、世界経済はとうにクラッシュしていてもおかしくないことになる。

    なぜ世界経済はクラッシュしていないのか

    確かに、食料価格の急騰に端を発したデモや暴動が発生しており、また先に述べたように、インフレ率は利益率を上回る水準まで上昇しているが、世界経済がクラッシュするというところまではまったく行っていない。先進国では、経済の減速が叫ばれながらも、極端なインフレから普通の勤労者の生活が危機的な状態に陥ったり、生産分野から投資がいっせいに引き上げられ商品の買い占めが急増したり、はたまたインフレ抑制のために政策金利が極端に上昇したりというような極端な事態にはまったく至っていないのが現状である。いまのところ、将来発生するかもしれないクラッシュへの不安を抱えながらも、先進各国の経済はまがりなりにも回っている。クラッシュは起こっていない。

    インフレを抑制するメカニズムとしての中国経済

    この時点にいたっても、クラッシュが発生していないということでは、インフレを抑制するなんらかのメカニズムが存在していると考えることができる。

    そのメカニズムとは中国経済の拡大そのもののことである。中国の経済システムの発展は、いくつかの段階に分けて考えることができる。

    中国の経済システム

    第一期

    1980年代初頭に中国は、長く続いた文化大革命を終わらせ、長い低迷期を脱して経済発展の緒についたが、その時の経済発展は日本をモデルとしていた。それは、政府の経済プランに基づき外資を導入し、国営企業と政府系金融機関を主体に投資を行う国家管理型の発展モデルであった。したがって、まだこの時期には、中国の安い労働力を外国の企業に対してほぼ無制限に開放するという状況ではなかった。

    しかしながら、このような日本モデルに基づいた経済発展は、1989年の天安門事件を契機にして中国が国際的に孤立するに及んで破綻した。その後、1994年頃から中国は再度力強く発展はすることになるが、それは第二期に現れる別なモデルに基づいていた。

    第二期

    やもするとわれわれは、中国経済が1980年以降間断なく成長し続けてきたような印象を持つが、かならずしもそうではない。天安門事件以降、中国経済は一度頓挫したといってもよい。

    再度中国経済は力強い成長軌道に乗り現在にいたっているわけだが、これを可能にしたのは、国家主導で国内産業の育成を目指した日本モデルではなく、豊富な労働市場を外資系多国籍企業に開け放つことによってであった。これによって中国経済発展の第二期が開かれた。

    80年代後半から90年代初め米国の状況

    日本がまだバブル経済の狂乱の中にいた80年代後半から90年代初頭には、米国は大変な不況下にあった。米国国内の製造業は日本との競争に破れ、ほぼ全滅の状態であった。ジャパンバッシング(日本叩き)などという言葉が流行したのもこのろこである。

    生産システムの変遷と耐久消費材産業

    この当時、米国の製造業が日本のそれに負けたことの原因の一つは、その生産システムにあったと言われている。これがどういうことか理解するためには、このブログではどちらかという優先的に扱っていた金融システムとは異なる側面から世界経済のシステムをとらえることが必要になる。その側面とは生産システムである。

    経済システムには、どの時期でも、世界経済の牽引力となる主導的な産業分野が存在している。現在であればそれは、自動車や家電などの耐久消費材とコンピュータやインターネットなどのIT産業であろう。

    特に家電は、長期にわたって世界経済を牽引してきた産業分野である。それが大きな産業となったのは1930年代の米国であるといわれている。

    ところで、耐久消費材産業はこれに適合した生産システムを必要とした。それは組み立てラインによる分業生産である。

    組み立てラインとは、一人の熟練した職人が行っていた部品生産の工程を、だれにでもできる多くの単純労働に分解し、そうして生産された部品を組み立てることで製品を完成させるシステムである。つまり、アセンブリーラインの確立である。

    このシステムによって、1)できあがる製品の規格は標準化し、2)コストがとことん安くなったため、市場は爆発的に広がった。

    だが、こうした組み立てラインの分業生産にもいくつかの異なった様式が存在しており、実はこの新方式を採用することでさらなるコストの削減に成功したため、日本の製造業が米国のそれを打ち負かしたといわれている。分業生産の方法には以下のような様式が存在している。これは次のページに詳しく書かれている。

    A)互換性部品の社内生産

    耐久消費材の生産システムを確立したのは自動車産業であった。フォードなどは、部品の組み立てを流れ作業化し、経験の乏しい未熟練労働者の集団でも本来は高度な工業製品である自動車を組み立てられるようにした。

    だが、このような組み立てラインが実現するためには、数万点におよぶ部品を必要とし、なおかつそうした部品は、だれが組み立てても調整の必要のないくらいに完全な互換性を持つものでならなかった。

    アセンブリーラインが出現する以前の耐久消費材は、基本的に部品の互換性はなかった。それらは、高度な技術を持つ職人が一つ一つ端正こめて作り上げる作品のようなものであり、そのため同じ製品であってもそれを作った職人が異なれば、部品の大きさや構造にかなりの違いが存在した。その結果、できあがった製品の性能や品質はそれを生産した職人の技術によってかなり異なっていた。高い品質の製品を生産するためには、高度な技術を持つ熟練した職人を大量に雇用する必要があった。

    当然、熟練した職人の工賃は非常に高く、また数も限られていたため、耐久消費材の価格はとても高く、なおかつ職人仕事では大量生産は不可能であった。

    職人労働へのこうした依存から脱し、耐久消費材の価格を飛躍的に下げ、なおかつ大量生産に成功したのがアセンブリーラインの出現であった。それは、アセンブリーラインが経験のない未熟練労働者でも高度な製品を生産できるようしたからである。熟練した職人と比べ、未熟練労働者の工賃は比較にならないほど安い。これが価格の安さの大きな要素であった。

    そして、こうしたアセンブリーラインが可能になるためには、組み立てる労働者の熟練には一切依存しない互換性部品が大量に必要となったのである。

    米国のシステム

    こうした生産方法を作り上げ、耐久消費材の産業で世界をリードしたのは米国であった。その絶頂期は50年代から60年代前半だといわれている。

    米国における耐久消費材生産の特徴は、互換性部品の生産をすべて社内で行っていたことである。フォードやジェネラルエレクトリックなどのメーカはその敷地内に巨大な部品工場を抱え、製品の組み立てに必要なすべての部品は社内で供給する体制であった。80年代まで、部品の生産の社外委託やアウトソーシングを行うことはなかった。

    しかし、こうした社内生産の体制は大きなマイナス点を抱えることになった。つまり、これがネックとなり、耐久消費材のさらなるコストダウンが不可能となってしまったのである。

    B)互換性部品の系列や下請けによる生産

    これを打破し、さらなるコストダウンに成功したのが日本が導入した系列や下請けによる互換性部品の生産システムであった。

    日本はすでに50年代の終わり頃から互換性部品の生産を外注に出していた。それは、企業が部品生産を委託した工場に規格統一の指導を徹底することで、社内で生産すると同一の品質の部品の供給を可能にするシステムであった。

    さらにこの方式は、町工場などを系列や下請けという形でそれぞれの企業の傘下に入れて安定した契約を与えることと引き換えに、徹底したコストダウンを要求することを可能にした。この結果、安定した契約を求め、多くの工場が企業の傘下に入るようになった。

    この日本独特ともいえるシステムのお陰で、日本の耐久消費材産業は、あくまで互換性部品の社内生産にこだわる米国に勝ったのである。

    確かに、日本企業の細かなモデルチェンジのサイクルや新製品の開発力などは、大きな利点である。だがこうした強みが生かされたのも、日本式の下請け生産システムによる安い互換性部品の供給が実現したからにほかならない。

    この結果、60年代半ばから1992年頃までの期間、日本の製造業は米国を完全に圧倒した。自動車などいまでも一部の消費材産業ではこのような状況はまだ続いている。

    C)グローバルネットワーク型生産システム

    先に述べたように、90年代の初頭、米国経済は苦境のどん底にあった。その主要な原因は、米国の耐久消費材産業が日本の系列・下請け生産システムに完全に負けてしまったからである。

    またこの時期、天安門事件以降、中国も国際的に孤立し苦境のさなかにあった。日本モデルをベースに、80年から続いていた経済成長も頓挫しつつあった。

    この苦境にあった二国が協力して立ち上げたのが、グローバルネットワーク型の生産システムであった。

    インターネットの普及

    まず、このシステムの重要な基礎になったのはインターネットの普及である。インターネットは、94年頃から開放されだれでも使えるネットワークに進化しつつあった。

    インターネットは生産分野にもとてつもない影響を及ぼした。これまで製造業の部品工場は、部品調達の利便性を考慮すると、本社工場のある特定の地域に集中していなければならなかった。だが、インターネットによって世界中の企業が単一のネットワークで結ばれるようになると、世界中の部品工場から部品の調達が理論上は可能になった。

    だが、世界の他の地域から部品を調達するには輸送費などのコストがかかる。このコストを削減する道が見いだせない限り、いくらインターネットが世界中の生産拠点を結び付けるからといって、日本型の下請け生産にはコスト的には勝つことができない。

    このコスト面のネックを打ち破ったのが、苦境下にあった中国が採用した新しい政策であった。

    中国の労働市場開放政策

    94年前後の中国は、日本モデルを捨てつつあった。その代わりに採用したのが、中国国内の広大で安い労働市場を外資系企業、それも特に米国製造業、ならびにIT産業に対して全面的に開放することであった。

    90年代前半、中国の賃金は極端に安かった。これをあてにしたのが、日本に圧倒されていた米国企業であった。

    インターネットの発達によって、世界中の生産拠点を結ぶことはすでに可能になっていたが、中国の安い労働力が開放されたことで、部品の輸送コストの問題が解決され、日本製品に打ち勝つことのできる水準での生産が可能になった。これによって、米国企業はこぞって中国に進出し、現地中国企業と部品生産の契約を結んだ。

    進化した生産システム

    さらに、90年代後半になると、中国に進出した米国企業、特にIT企業の間の競争は激化し、製品価格の徹底した低下が求められるようになった。

    そして、製品価格のさらなる低下を可能にしたのは、ITテクノロジーの止まることのない進歩を生産技術として取り入れることであった。折しもITテクノロジーは大変な発展の時期に入っており、これを積極的に生産システムに取り入れ、新しい生産方法を開発し、生産コストを徹底して落とすことに成功した企業こそ、激化する競争に打ち勝つことができた。それは以下のような図式である。

    「中国現地企業による生産」→「安い労働力の活用」→「製品価格のコストダウン」→「高度なテクノロジーの生産技術への応用」→「製品のさらなるコストダウン」

    完全に乗り遅れた日本

    90年代の日本の製造業が停滞する一つの原因は、このようなグローバルネットワーク型生産システムに多くの日本企業が完全に乗り遅れたことにある。90年代初頭までの米国と同じく、当時の日本は大成功した系列・下請け生産システムに縛り付けられ、グローバル型のシステムへの転換が遅れてしまったことが原因だといわれている。

    米国経由の投資

    ところで、生産システムに発展するITテクノロジーを間断なく適用してゆくには莫大な資金が必要になる。この資金を提供しているのが米国経由で間断なく行われている対中国投資なのだ。

    上の図式にあるように、高度なテクノロジーの生産システムへの応用が行われる限り、製品価格は下がり続ける。そしてこれが続く限り、この企業は世界市場で勝つため、その分莫大な利益を計上するようになる。米国経由の投資は、この高い利益に引きつけれれるわけである。これをまとめると以下の図式になる。

    「高い利益に引き付けられる米国経由の対中国投資」→「高度なテクノロジーの生産技術への応用」→「製品のさらなるコストダウン」→「さらに高くなる利益」→「さらなる米国経由の対中投資」

    物価を低下させインフレを抑制していたメカニズム

    ところで、上記のメカニズムが作用している限り、製品価格は間断なく低下して行くことが分かる。今では、各国のあらゆる企業が中国に進出しており、価格低下もあらゆる産業分野に及んでいる。

    現在、原油は市場最高値をつけ、穀物や食料の価格もかつてないほど高い状態が続いているのが現状である。

    だが、米国経由の対中国投資を活用した生産技術の高度化が間断なく続いている限り、基本的に世界経済はインフレに対して、オイルショック時の1973年頃に比べはるかに耐性があり、簡単にはクラッシュしない構造になっているのである。2004年には、世界経済が耐えられる原油価格の限界が70ドル前後とされていたにもかかわらず、1バーレル130ドルという未曾有の水準になっても、減速しつつもクラッシュはしていないのは、90年代後半に形成されたこうした生産システムの存在にあるのである。

    システムのブレーキングポイント

    ではこのシステムに弱みがないかといえばそうではない。見て分かる通り、米国経由の対中国投資がストップし、生産技術の高度化が行われなくなると、製品価格を低下させるメカニズムは失われ、それとともにインフレのバッファーも喪失する。つまり製品価格が急に高騰するようになる、ということだ。

    では、このようなことはどのような過程で起こるのだろうか?米国経由の投資が中国に向かう理由は、その高い利益率にある。中国企業の高い利益率によって、高いリターンが期待できる限りで投資は中国に向かうのである。

    進行するインフレ

    だが、すでに述べたように、現在中国ではインフレ率が8%を超え、企業の平均利益率を超えつつある。このような状態が続くと、生産分野から投資が引き抜かれ、商品の買い占めなどの投機が活発化する可能性がある。もしそうなれば、これまで米国経由の投資を受け入れていた中国企業の利益率はさらに下がり、これが原因で米国からの投資はさらに減退するか可能性がある。以下の図式である。

    「インフレの昂進」→「生産分野からの投資の引き上げと商品投機の活発化」→「生産の減退と利益率の低下」→「対中国投資の減退」→「生産技術高度化の減退」→「製品価格低下サイクルの停止」→「さらなるインフレ」

    中国政府の対応

    政策金利の上昇

    こうした循環の引き金になりかねないインフレに対処するため、最近中国政府は政策金利を急速に上げ、通貨の供給量を制限した。この結果、銀行ローンの金利負担に耐えられなくなった不動産会社による土地の投げ売りが相次ぎ、土地価格が下落することになった。土地価格の下落は株価の下落を誘い、上海の株価は昨年つけた歳高値の半値までに落ち込んでいる。

    元の切り上げ

    だが、このような処置を行ったにもかかわらず、インフレが収まる気配はまったくない。次に中国政府が行おうとしている政策は、中国の通貨である元の引き上げである。

    元が引き上げられると当然輸入品の物価はかなり安くなる。これによってインフレは抑制されることが期待されている。実際のインフレ抑制効果はかなり大きいだろうともいわれている。

    一方、元の切り上げは中国の経済の牽引役となっている輸出産業に大きな打撃を与えることは間違いがない。米国から最大の投資が流れ、生産技術の高度化により製品価格の低下に貢献しているのがこうした輸出産業のなのである。

    ブレーキングポイントは来るのか?

    いずれにせよ、インフレ率をなんとか押さえ、まがりなりにも世界経済の循環の中心になっているのは成長する中国経済と、これを支えている米国経由の莫大な投資がである。

    もし中国企業の利潤が大きく落ち込み、中国経済が急速の減速するようなことにでもなれば、製品価格を低下させるメカニズムは停止し、極端なインフレとなって現れかねない。これが世界経済のブレーキングポイントである。どの国でも、極端なインフレが襲うことだろう。

    前回のブログでは、「金融破綻」を引き金として世界経済の低迷するのではなく、因果関係は逆になるのではないかと書いたが、その根拠はこれである。

    どうなるであろうか?やはりマヤカレンダーのDAY6なのか?目が離せない。

    米国陸軍リモートビューイング部隊のエド・デイムス元少佐が「Coast to Coast AM」に出現し、近いうちに発生されるとされるテロに関する予知を提供した。この予知にはなんと日本における鳥インフルエンザの流行が含まれていた。緊急性が高そうなのでできるだけ早いうちに書きたい。

    投稿に関しては以下の方針に従い、どうしても必要な場合以外は削除しないことにしております。

    意味産出の現場としてのBBSやブログ

    また、私はいま日本で起こっている変化を以下のようにとらえております。もしよろしければこちらもどうぞ。

    いま何がおこっているのか?

    ヤスの英語

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    テーマ:歴史と予言 - ジャンル:学問・文化・芸術

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    変化はリアルなもの

    ヤスさん こんにちわ
     いつもながら、真実を直視つづけていこうとする意識と行為には、本当に勇気づけられています。
     1年前と、はっきり変って来ているのは誰にも解るんですが、どうも解せない感覚を私も含めて多くの方々が持っているのでしょう。 いざとなれば拒否反応になるのは心の常ですから。
     架空の理論で富を演出しようとするグローバルエリートと言われる方々の努力は、言わば本来は仮想であるとも言える経済システムというストーリー上のさらに幻想のようであったのでしょう。我々は、本来から豊かさの溢れている地球の生態系に、人工的な架空の豊かさを気付き上げようとした、中途半端な夢想家であったのですかね。ただ単にそれが露呈してきているのだと思う今日この頃であります。

    EUROPE2020 第11回レポートの日付?

     ヤスさんいつも興味深いレポートの紹介ありがとうございます。貴重な情報に大変感謝しております。つたない質問ですが、「EUROPE2020 第11回レポート」が発表された日付が気になりました。四川大地震の前でしょうか?
     四川大地震は三峡ダム上流域の乱造成による(上からの地殻破壊によるマントルの解離性爆発による地震と考えており)人為的要素が多いと推定し、今のところ、中緯度域までの下からの地殻プレート劣化破断では無いと考えております。つまり、地球規模の地殻の大変動はまだ先と考えているわけです。地中海領域や西インド諸島やカリフォルニアetc.などで火山噴火や大地震などがあれば別ですが。。。
     「EUROPE2020 第11回レポート」が発表された日付を知りたいのは、四川大地震が中国経済に与える影響を考慮して述べられたものかどうかが気になるわけです。もし、中国経済に与える影響が大きいと考えれば、中国保有の一部の米国債の売却されるのでないでしょうか?このあたり、「EUROPE2020 第11回レポート」で考慮されているかどうか気になりました。「EUROPE2020 第11回レポート」の文中の「なにが破綻の具体的な引き金になるのかは明記されていない」と述べられている部分が気になったわけです。よろしくお願いいたします。

    ご返事

    こんにちは。管理人のヤスです。いつも返答が大幅に遅れて申し訳ございません。ご返事を書かせていただきます。

    銀色狐さん
    いつも非常に興味深いお話ありがとうございます!じつに参考になります。ところでご質問の件ですが、このレポートが発表になった日付は5月16日です。ですから、四川大地震の4日後ですね。

    中島さん
    今回はすごいシンクロニシティーだと思いました(笑)。私がこの記事を書き終わりアップするのと、中島さんのコルマンインデックスが的中しているとのコメントの投稿がほぼ同時でした。私も、コルマンインデックスは当たっていると思います。また、更新の予告のアドバイスは了解いたしました。今後はそのようにさせていただきます。

    マッチョマンさん
    まったく同感ですね。おそらくこの不況の真の意味は真の豊かさに気づくことなのだと思います。

    火山噴火と地震の発生原理はほぼ同じ

     ヤスさん、早速のご返答ありがとうございます。四川大地震の後だという事ですね。なるほど。今回の地震の影響を考えてしまいましたが、余計な危惧でした。
     ところで、以前から、ヤスさんに火山噴火と地震の発生原因はほぼ同一原理で発生し、マントル(マグマも同質のもの)からの気体成分の乖離によって起こると述べていたと思いますが、最近になって、その関連性(火山噴火と地震の発生原因)が問われるようになって来ました。これらの研究に予算が付き、発展して、「断層地震説」「プレートテクトニクス説」が間違いであることに気づいてもらいたいものです。また、研究が進み、地球内部の構造も今までの定説が間違いで、将来見直される事を期待しております。トンデモな考え(笑)を持っているので、ちょっと嬉しいニュースがありました。
    富士山噴火と巨大地震の関連解明へ
    http://www.asahi.com/science/update/0524/TKY200805240105.html
     学問的にも、地震と火山を地下で起きる物理現象として一体的にとらえる見方が強まっており、国の地震と火山の観測研究計画も来年度から統合される。

     なんとなく様子が変わってきましたね(笑)

    予言実現は、早まる可能性があると見ています。

    EUROPE2020なんて、正直に書けば、情報は2ちゃんねるだけでした。有料版、ありがとうございます。

    今回は、特に、もの凄い力作だという、切れ味スルドイ印象が刻み込まれました。本当に、凄い内容です。

    予言などというものは、恐らく、下々の度肝を抜く実現がなされるものだろうと、常々思っております。発信する神々と、受け手の人間の側にどうしてもある、ある種の落差が避けられないものであって、時期的な厳密さには至れないものだという認識をしております。無頓着なんでしょうね、発信する神々も。常々、人間よりも、完璧からほど遠い方々だと思っておりますし。

    ですから、時期は外れるかもしれないが、本物ならば、下々の度肝が抜かされる事態で実現されるものだと、思っております。

    サブプライムに関心を持ち出したのは、昨年3月からですが、状況が飲み込めてからは、黙示録がここから始まるのか、と鮮烈な思いをしたことが記憶に残っています。それまで、私は、株が先導してのアメリカの崩壊はないと結論付けていましたが、これが先鞭ならば、株価の崩壊まで必ず行くと確信しました。

    中国については、資本主義的なものと、この中国的なものは、両者とも、打ち滅ぼさなければならない対象だと以前から思い描いていたので、続報を楽しみにしています。

    それ以外の続報も、もちろん期待しています。お待ち申しております。

    金融危機

    既出かもしれないですが、米国の長期国債が先月から急速に売られています。
    そして新発国債も買い人おらず、という状況です。
    債券価格下落はかなりのスピードなので(現在も最安値近辺)、またひとつの変化の前触れであると見ていますが。
    アメリカでは地方都市の破産も増えてくるでしょうし、直近では債券関連の動きを注視する必要がありそうです。

    株式市場は順当にいけば夏以降から下落基調が強まると思います。
    4月から通達された粉飾決算ルールが100日、つまり3ヵ月なので早ければ初夏、遅くとも8月までには金融機関の致命的な特損が出てくると思います。

    しかしFRBが再び奥の手を繰り出すか(バランスシート穴埋め)、それともその計画が未遂に終わるかは全く読めません。
    ジムロジャースも株式市場の底値からの回復は長くて3ヵ月しかもたない、と言ってましたし、現在の受給面から見ても反転(下落)時期は近いようです。


    以上から、
    7月:金融機関の損失発表、株価下落
    8月:北京オリンピックボイコットによる政情不安
    9月:米経済指標の悪化が明確化
    10月以降:米国の地方都市の破綻増加

    というタイムラインを引いてみます。

    問題の発端となったサブプライム・プライムはもとより、今後の米国地方都市の破綻(日本でも橋本府知事が地方破綻を煽っていますが)ならびに地方債の無価値化を考えると、今夏に大きなうねりがあるものの、アメリカ破綻までは2年ほど猶予があるのかな?
    と思います。

    誰の目にも分かる金融危機、というより2011北米連合結成まで、政府主導でじわじわと進行させていくのではないでしょうか…

    臭い物にはフタ

    ヤスさま
    いつも興味深く読ませて頂いております。

    私も、昨今の株高等、市場の平静が保たれていることに全く理解ができない一人です。

    特に福田老人(首相ともいう)の開き直りとも言える強硬採決やら、他人ごと発言やら、酷さを増すばかり。何か裏があるのではないかと勘ぐってしまいます(例:もう何をやっても手遅れだし、どーでもいいよ」的な)。

    実際、今日の世界金融問題は、日本のバブル崩壊に比べても、巨大すぎて手をつけられないところまで来ているんじゃないかと。

    =臭い物にはフタをして先延ばし=

    これは戦後60年、日本政府のデフォルトですから。
    まぁ楽天的発想といえなくもないですねw

    地道な熱意の人々

    みなさん こんばんわ
     ご存知かも知れませんが、今から、さらにクローズアップしてくる水・農業についての、まず外れのない地道な方のご意見です。退官された専門経験者の切なる情報提供であると思います。
    http://www.juno.dti.ne.jp/~tkitaba/index.html

    地磁気低下の秘密

     さて、これから述べる事で、私がどれ程トンデモな考えを持っているかを証明致します。読まれた方は、本人の将来のためには他言無用です。本当は他の方に話されても全然かまいませんが、残念ながら、明日から誰からも信用されなくなります(笑)。
     地球の中心部が高温高圧のプラズマ溶融状態で、電磁力学に支配された世界だと今まで述べてきました。ヤスさんには以前から詳しく述べたかもしれません。地球の内部ではどのような理屈でエネルギーが作られるのでしょうか?核融合ですか?核分裂ですか?ウランとかプルトニウムなどの高純度の放射性物質(あるいは特定できるピュアな物質)は私の考えでは地球中心部には存在しない事になっています。 
    CME(太陽表面におけるコロナ爆発)
    http://www.isas.ac.jp/ISASnews/No.262/chap4-05.html(抜粋)S字のあったまん中あたりに先のとがったカスプ構造やアーケード状の構造が現れます。このカスプやアーケードは,逆向きの開いた磁力線同士がくっついて磁気エネルギーを解放し,周囲の物質をはじき飛ばして閉じた磁力線に姿を変えたことを示唆します(磁気リコネクション)。(途中略)ねじれた磁力線には電流が流れており,まっすぐな磁力線より余計にエネルギーを蓄えています。このため,強くねじれた磁力線を含む領域はフレアやCMEを起こして余分なエネルギーを解放し,まっすぐな磁力線へ姿を変えていくのです。
    太陽活動のエネルギー源 -- 磁場http://solar.nro.nao.ac.jp/solar_basic/magnetic.html
    (抜粋)この磁力線自身実はエネルギーをもっています。棒磁石ぐらいの磁場のエネルギーを熱に変えることがもしできたならば(普通は無理ですが)水1ccの温度を千分の1度ぐらいは上昇することができます。これではたいしたことがないように思えますが、太陽表面での黒点のサイズは約10000kmほどもあり地球がすっぽりおさまってしまうぐらい大きく、そのエネルギー量も莫大なものになります。
     以前の投稿で、地球の中心部は通常のプラズマで、ちょうど太陽の表面に近い構造だと述べたと思います。ちょっと考えてみて下さい。太陽の表面温度は約6000℃で、太陽表面プラズマ密度は重力(プラズマは本来重力の影響を受け難いが太陽の重力は膨大なので)によって高密度になっていると思われます。地球の中心温度は約6000℃です。そして、地球中心部は高圧になっています。溶融プラズマに与えられた条件としては太陽表面と地球中心部は非常に似通っています。
    太陽の表面温度は6000度とか...http://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q1410114469地球についてhttp://homepage1.nifty.com/shincoo/m138kagaku8-chikyuu.html
     ここまで述べれば、分ると思いますが、私は地球中心部の磁場の低下はプラズマ内のねじれた磁力線をゆっくりとエネルギーに変えた現象と思えるのです。プラズマに与えられたスケールと条件の違いにより、太陽は11年程度の周期で磁場のねじれ→エネルギー転換が太陽活動期には煩雑に起こるわけですが、地球の場合は約10万年ぐらいかかり、その頻度も少ないのではないかと考えております。簡単に言えば地球の中心部は太陽表面に近い構造ではないかと言う事です。太陽の表面はで出来ている訳では無いですが、磁場の形成とCME(エネルギーの放出etc)などを起こします。同様に地球中心部に鉄成分の剛体核を想定する必要も無いのです。
     そして、エネルギー放出後は磁場が回復し、地球は寒冷化に向かうわけです。エネルギー放出時に地殻プレート経年劣化現象(熱シールド性能の破断と地殻の上下動と重心移動による地軸移動)があるのだと勝手に理解しております。
     どうです、このくらいトンデモな理論を考えると変なSFより楽しめると思いますよ()。そして、今までこんなこと誰も述べていないと思いますよ(笑)。

     簡単に言えば太陽表面を匙で薄くすくって、地球中心部に塗りこんだものだという事です。太陽の表面で起きている事と地球中心部で起きている事は非常に似ている(私達はいつも太陽を見ている時、地球の中心を見ているのかもしれません)と言う事です。溶融プラズマの性質を考えると太陽表面と地球中心部では同じ原理が通じると考えているわけです。こんな考えを持っていますので、惑星レベルの海王星と天王星が地軸と磁極が一致していなくとも不思議とは思いません()。私が、今まで、はっきりと地磁気低下の理由を述べてこなかったのも分ると思います。しっかし、、、、トンデモですね(笑)。こんな事、このブログの掲示板に投稿しても良いのでしょうかね(悩)。

    郵貯と米国経済

    郵貯は何故まだ破綻していないのだろう?米国経済は何故まだ破綻していないのだろう?
    郵貯の残高200兆円の融資運用先は、国がらみの不採算事業が多く、郵貯は完全に酷い債務超過状態にあると思います。おそらく、数十兆円は返ってこないと思います。今一斉に取り付け騒ぎが起これば、郵貯はすぐに崩壊し、同時に数十兆円が返ってこないことが露呈するはずです。これまでのところ、取り付け騒ぎは起こっていません。郵貯から借金をしている不採算事業者は、毎回の返済日に予定返済額に満たない金額しか実際には返していませんが、利子も含めてその差額分について赤字を増やすという帳簿上の操作だけでことが済んでしまいます。郵貯側から見ると、帳簿上は、貸した金や利子分が消えたわけでもなく、運用は予定通りうまくいっている、ということになります。このような帳簿上の操作により、なんとなく郵貯の問題がぼやかされている、という気がしてなりません。この「ぼやかし」こそ、取り付け騒ぎの発生を抑えている主因である、と思います。
    一方米国経済ですが、破綻していない要因は、ヤスさんがこれまでに紹介してくれた理論にしたがえば、「外国が米国から資金を引き上げる兆候はあるものの、そのマイナス分を差し引いても、依然として大量の資金が外国から米国へ流れ続けている」ことだと思います。とんでもない債務超過にあるのが米国の実態ですが、先の郵貯流に言えば、帳簿上の操作によりその実態がぼやかされており、米国への投資に外国が楽観しているのが現状だろうと思います。いや、米国経済の実態は薄々分かってはいるが、有り余る資金の運用先として米国以外の国は見当たらず、皆がやっているのだからという消極的な理由で、米国への投資を続けているのかもしれません。いずれにしても、厚化粧はいつかはバレます。いや、意外と早くバレそうな気がします。

    経済関係の情報源ブログ紹介

    特に米国を中心した経済に関心がある方にとって有用な3つのブログを紹介します。

    http://blogs.yahoo.co.jp/economistdiary
    エコノミスト小原由紀子さんのブログです。データ、グラフが充実していて秀逸なブログです。女性エコノミストならではの、きめ細やかさが特徴です。

    http://d.hatena.ne.jp/masayang/
    masayangの日記
    米国からの日々のリポートが中心です。デトロイトで土地つき3Bed Roomの戸建て住宅が、わずか$400ドルで売られているという驚くべき実態なども報告されています。ローンだと月々$2ドルで購入可能だそうです。

    http://plaza.rakuten.co.jp/555yj/
    元金融関係の勤務者で、ここ一年休職されている方のサイトです。緊迫している米国の日々の金融情勢がひしひしと伝わってきます。

    いずれのブログもヤスさんにとって、重要な情報源になると思います。

    現象の要因

    ヤスさん 皆さんこんにちわ
     現在進行中の激変の要因には、やはり人間が大いに関わっていることが多いわけです。複合的に現れつつある現象は、要因に分解して、それら複数の要因から分析することが有効であるとも思っています。まあ、因数分解のような単純なものかもしれません(笑)大きい要因としては3つあるでしょうか。
    ①物質的要因(感覚的で量的)
    ②精神的要因
    (心的で質的)
    ③それ以上の要因(質・量の元の見えない中心点みたいなもの(魂の領域?))
    今の地球での現象は、注目されているものとして経済・自然環境の事象・事件がある訳ですが、それは現象化した①の要因が増加しつつあるようです。その原因としては②の人間の心的要因(主に個人の潜在意識とそれらの集合意識的要因)が関与しているでしょう。新しい心的形態(眼に見えるものではないパターン)に移行しているための①の現象化だろうとも思います。①の偏重から②の復権へのシフトかもしれません。物質での豊かさに対して、精神まで犠牲にすることは、馬鹿馬鹿しくなった人達の無意識のからの行為が、一見消極的な投げ・の行動で起きているのでしょう。笛吹けど踊らず・・というより踊れないまでに弱体化されてしまった個人と言えるかも知れません。それらの変化を促しているのは、全く目には見えない③のあるようなないような感覚バランスともいえる、魂の成長意図かもしれません。
     原油を含めて先物のチャートを見るにつけ、かなりなオーバーシュート、サージ、カタストロフィー的な変化を感じないわけにはいきません。時間差という形で現象に現れてくるのは、まさに「時間」の問題でしょうか。

    またまた,拝見させていただきました。
    応援ポチッ!

    なわのつぶや記
    http://www.h2.dion.ne.jp/~apo.2012/tsubuyaki000.html

    フォトン・ベルトの真相  
    2012年12月22日のためのアセンション
    http://www.h2.dion.ne.jp/~apo.2012/hitokuchi037.html

    洗脳支配  
    http://www.h2.dion.ne.jp/~apo.2012/hitokuchi039.html

    2008年のアップデートの足跡です。
    「進化の記録」http://www.h2.dion.ne.jp/~apo.2012/update2008.html

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