いったい何が起ころうとしているのか？３

今回はちょうど一週間で更新できた。このブログでは比較的に早い更新だ。いつも遅くともこのくらいのペースで更新できればよいのだが。

経済の推移

前回の記事では、「最初の変化が３月１８日、火曜日にやってくること」、および「米国を襲っている金融危機は３月２０日の春分を過ぎる頃にはさらに深刻な事態にいたるだろう」という二つの「Web Bot」 が配信した緊急予言を掲載した。

だが、一時急激な信用収縮の可能性さえ指摘されていた米国の金融セクターは持ち直し、ニューヨークダウも３月１８日を起点に上昇に転じ、３月２０日以降も順当に上昇を続けている。

反対に、いままで国内のスタグフレーション（物価の上昇と不況が一緒にくること）の最大の懸念要因であった原油や穀物、そして金などの商品の相場は逆に大きく下落し、こうした懸念を緩和した。

さらに、一時は１ドル９５円まで上昇していた為替相場も落ち着き、円は1ドル１００円前後まで安きなり、円高不況の懸念が緩和された。

こうした状況から、一時は真剣に懸念されていた米国金融機関の破綻による急激な信用収縮という危機は完全に回避されたのではないかという論評が一般化した。

この意味で、「Web Bot」の予言は完全に外れたのではないかというお叱りを筆者もいただいた。もっともだと思う。

「Web Bot」の表現

ところで、筆者は、「Web Bot」の予言が予告する「３月１８日の変化」や「３月２０日以降の悪化」という表現が指している事態は、ニューヨーク株式市場のクラッシュであろうと思っていた。きっと多くの読者の方もそうではないかと思う。１８日の時点では筆者も今回は外れたのではないかと思っていた。

そう思って予言の内容を読み直してみると、「変化が始まる」とか「悪化する」と表現しているものの、「株の大暴落」とは書かれていないので、もしかしたら別の意味が見えてくるかもしれないと思い、数日間様子をみることにした。

実際に何が起こっているのか？

そうしたら、もうすでにほうぼうでも紹介されているので知っている人も多いかと思うが、以下の二つのロイターの記事が発表された。

米欧市場でヘッジファンドの現金化加速、信用収縮は新段階に

「前日米株式市場の上昇を好感して２１日の東京株式市場は上昇したが、ＮＹ市場の動向に詳しい市場参加者によると、米株の上昇は一部のヘッジファンドなどがポジションを閉鎖するためにやむなく買い戻しを余儀なくされている部分も多い。原油や貴金属の下落とあいまって、ヘッジファンドなどリスクマネーを取り扱っている参加者のポジション閉鎖とキャッシュ化（現金化）の流れが加速しており、世界的な信用収縮は新たなステージに突入した可能性が高い。」

商品相場急落の裏にヘッジファンド危機、実質ゼロ金利のドル相場にさらなる重し

「商品相場の急落は単なる利益確定でなく、巨額損失で身動きが取れなくなったヘッジファンドの投げ売りらしい――。２１日の外為市場ではこんな観測が出回った。急激な相場変動によって運用成績が悪化した大手ファンドの損失計上や破たんのうわさも相次いでいる。大幅利下げで実質ゼロ金利となった米国の通貨ドルは連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）後に下落が一服しているが、センチメントは悪化の一途をたどっている。」

ちょっと分かりにくいかもしれないので、最低限の解説を加えるが、ここの「ヘッジファンドのポジションの閉鎖」とは、株式に投資しているヘッジファンドが証券会社などに対する貸借を清算して、株式市場から撤退することをいう。

ヘッジファンドのみならず、株式投資でうま味がある投資方法は信用取引である。中でも先物取引が大きいウェートを占める。先物取引とは、将来の株価を予想して行う取引である。特にその中でももっともうま味がある投資方法は、将来の株の下落を予想して行う空売りという手法である。

空売りとは、株が安くなる予想したとき、証券会社から株券を借りてこれを現在の価格で売り、将来株価が安くなった時に、この現金で株を買い戻すことをいう。

つまり、こういうことだ。いま一株１０００円であるものが近い将来５００円になると予想したとき、証券会社から株を借りてこれを売ると、１０００円の現金を手にすることができる。そして実際に予想が当たり、この株が５００円になったときに、以前に手にした現金でこの株を買い戻すと５００円×２なので、二倍の株券を手にすることができる。そのうちの５００円分に相当する株券は、当然証券会社に返却しなければならない。だが、残りの５００円分は自分のものだから、将来またまた株が１０００円に値を戻した時に売ればよい。株価はかならず変動するので、これはさほど難しいことではない。少額の投資で大きなリターンを受けられるうま味のある投資である。

ところで、証券会社にから借りる株券には返却期日がかならずある。最長６カ月とし、かならず指定された期日内に返却しなければならない。

しかし、この期日前にこの操作を終了し投資を撤退させたい場合、つまりポジションを閉鎖させたいとき、反対売買ということを行う。空売りの場合、反対売買は、株を証券会社などに返却するため、いままで空売りしていた株券を買い戻すことをいう。ここから得られた利益は、証券会社とその顧客の間で分けられる。

ロイターの記事が意味すること

要するにロイターの記事は、ポジションを閉鎖したいヘッジファンドによる株の膨大な買い戻しが入ったため、１８日以降株価が上昇しているということなのだ。

ではなぜそもそもヘッジファンドはポジションを閉鎖したがっているのだろうか？

現金が必要なヘッジファンド

それは、ロイターの二つの記事にもあるように、ヘッジファンドが貸し剥がしにあい、早急に現金を手にしなければならなくなったからだという。つまり、ヘッジファンドも銀行などから莫大な資金を借り受け投資を行っているが、サブプライムローンの破綻以降、あらゆる債権や証券の下落によって損失額を大きく拡大させた金融機関は、ヘッジファンドを標的にした貸し剥がし（早期の借金返済請求）を行っているため、返済に困ったヘッジファンドは投資を続けられなくなり、保有株を買い戻して証券会社に返却し、市場から撤退を余儀なくされているというのだ。

商品を売るヘッジファンド

これと同じ要因で原油や穀物、そして金の商品価格も下落しているという。商品の価格がこれまで高騰を続けていた大きな要因の一つは、ヘッジファンドによる買いであった。こうした商品は、ヘッジファンドのもっとも好む投資先であったのだ。

だが、資金繰りに困ったヘッジファンドは、現金を手にする必要から、これまで買っていた商品を一斉に売りだしたため、商品の価格が大きく下がったのだということだ。以下のフィナンシャルタイムスの記事も、いかにヘッジファンドが資金繰りに困っているか解説している。

Hedge funds seek help of their investors to repel banks
（銀行に抵抗するため、ヘッジファンドが投資家に助けを求める）

「困ったヘッジファンドが、銀行による資産の差し押さえや、下落しつつある市場で保有資産の無理な売却を回避しようと、投資家に泣きついている」

要するにこの記事は、「金融機関の貸し剥がしに合い、資金繰りに困窮したヘッジファンドは、投資家に契約したレバレッジを下げるように泣きついてきているが、それに成功するところもあれば失敗して破綻するところもある」という記事だ。

この記事でも分かるように、ヘッジファンドは本当に資金繰りに困りはじめているようだ。

さらに、次の記事もある問題は深刻そうだ。

銀行がヘッジファンドに求める証拠金、大幅上昇―レバレッジは1/10に低下

「銀行の融資引き締めの影響で、ヘッジファンドのレバレッジが低下傾向にある。銀行側は、レバレッジの資金を融資する際に求める証拠金を、昨年夏より徐々に引き上げていると、フィナンシャル・ニュースは報じている。」

10－12月期の世界デリバティブ取引、21％減の539兆ドル－ＢＩＳ

「国際決済銀行（ＢＩＳ）が３日発表した四半期報告によると、2007年10－12月（第４四半期）の世界の取引所でのデリバティブ（金融派生商品）取引は想定元本ベースで539兆ドルと、前期比21％減少した。減少率は少なくとも過去14年間で最大。うち金利関連商品の取引は同25％減の405兆ドル。短期金融市場で流動性が低下し、リスクヘッジの必要性が減退したことが背景とされている。」

ヘッジファンドにおける信用収縮はすでにかなり深刻な段階に来ているのかもしれない。

そしてさらに悪いことに、商品相場の下落は商品に投資をしているヘッジファンドや他の金融機関の含み損を拡大させるので、資金繰りに困った金融機関による売りをさらに加速させるという悪循環を生んでいることも考えられる。

「商品相場の下落」→「金融機関の含み損」→「資金繰りの悪化」→「現金化の必要からの売りの加速化」

新しい油田の発見

さらに、今後商品相場を下落させる発表が２月の半ばに行われていたことが最近になって注目され話題をよんでいる。それは、巨大な油田が米国のノースダコタ州のバッケン・フォーメーションという地域に発見されたというニュースだ。

Massive Oil Deposit Could Increase US reserves by 10x
（巨大な埋蔵原油が米国の石油備蓄を10倍に増やす）

原油が埋蔵されていることは１９５１年には知られてはいたが、埋蔵場所が地下深く、１バーレルあたりの市場価格が２０ドルから４０ドルにならないと採算が取れないとされていた油田だそうだ。

最近の原油価格の高騰、ならびに採掘技術の進歩によって採算が取れる見通しが立ってきたため試掘に踏み切ったところ、なんと２０００億バレルの埋蔵量が推定されることが分かった。

現在、世界第２位の埋蔵量とされているイラクが１１２５億バーレルである。はるかにそれを凌ぐ原油が米国本土に埋蔵されているというのだ。

発表によると、採掘はすぐには計画されていないようだが、この発表だけでも原油相場をさらに押し下げる効果は十分にあると予想される。

もしそうなった場合、商品に投機していた金融機関の含み損はさらに膨らむことになる可能性がある。

ドル高の背景

ではドル高はどなのか？株、商品（商品）とともにドルも上がっており、これが危機が回避された証左とされている。

この答えは簡単である。ニューヨークダウの株価は上がっているが、これはすべてドル建てで取引される。したがって、株価が上がれば上げるほどドルに対する需要は増すのでドル買いの操作となり、ドルの価値が上昇するということだ。

止まらない危機の循環

ところで、現在の金融危機は、サブプライムローン破綻→モノライン破綻→その他のプライムローンの値崩れ→証券会社の資金繰り悪化などと進んできており、各段階でＦＲＢの緊急金融政策などによって、ぎりぎりで破綻が回避されてきたという印象を持つ。

だが、いまのところ破綻は回避されてはいるが、金融セクター全体の危機は、以前よりもむしろより深刻化しているように思う。それは以下の悪循環により、金融機関の損失額が拡大する方向に向かっているからだ。

「サブプライムローンを含んだ金融商品の暴落」→「金融機関の巨額損失」→「資金繰りに窮した金融機関による優良債権の売りと現金化」→「優良債権の暴落」→「金融機関の損失拡大」

この悪循環を止めるためには、問題の発端である米国の住宅価格が上昇に転じなければならないが、住宅価格は依然として急激に下落し続けており、当然上昇に転じる兆しなどはまったくない。逆に、住宅ローンが支払えず、差し押さえに合う件数もうなぎ登りだ。

この悪循環を止める方法があるとするなら、それはサブプライムローンの入ったＣＤＯをすべてＦＲＢが買い上げ、天文学的な額の資金注入を行うこらいの極端な方策以外に手はないのかもしれない。

ただ、これはこれでコントロール不能となるほどの急激なインフレを招き、これが原因で経済は深刻な停滞を経験するが。

ヘッジファンドの破綻の過程の開始なのか？

もし上記のロイターやフィナンシャルタイムスの記事が事実であるなら、危機の悪循環が避けられなくなっているときに、ヘッジファンドの経営悪化とそれに端を発する新たな信用収縮にやってくるかもしれないというのだ。

ちなみに、世界のヘッジファンドの規模は1.5兆から2兆ドル（200兆円）と推計されている。これは金融市場全体の50分の一であるし、デリバティブといわれる金融派生商品の市場規模、、約700兆ドル（約８京円）から見ると小さく感じる。だが、ヘッジファンドの社会的影響力はその規模をはるかに上回るとも言われている。

年金基金の積極的な運用を行うヘッジファンド

実はヘッジファンドで資金を運用している機関投資家の中心は、年金基金や退職金基金なのだ。日本も次第にそうなってきている。以下の記事をご覧いただきたい。

ヘッジ・ファンド投資のリスク

「最近、年金資産運用の対象としてヘッジ・ファンドに対する関心が高まっている。大和総研が今年の４月に実施したアンケート調査においても、130以上の国内の年金スポンサーからヘッジ・ファンド投資を実施中であるという回答結果が得られた。安全性に対する要請の高い年金資産運用の対象としては、複数のファンドへ分散投資するファンド・オブ・ファンズ（FOF）型のヘッジ・ファンド投資が主流になっているのが現状である。」

さらに、次の記事もある。

企業年金連合会、ヘッジファンドに投資・まず500億円

「国内最大の民間年金基金である企業年金連合会は、金融技術を駆使して相場の下落局面でも利益を狙うヘッジファンドへの投資を始めた。投資額はまず運用資産の約0.4％の500億円程度とし、将来は1000億円以上に増やす見通し。米国の信用力の低い個人向け住宅融資（サブプライムローン）問題で金融市場の混乱が続くなか、運用益の確保を目指した投資先の多様化が企業年金の間で広がってきた。」

したがって、もしヘッジファンドが破綻するようなことにでもなれば、それは年金基金や退職金基金という、われわれの社会システムの根幹に存在する機構が機能不全に陥る可能性もなくはないのかもしれない。

LEAP/E2020

ところで、3月15日、このブログでも頻繁に紹介しているフランスのシンクタンクネットワーク、「LEAP/E2020」が最新の予測レポートを発表した。ヘッジファンドの破綻そのものを問題にしているわけではないが、世界中の年金基金が、今年の後半にかけてかなり厳しい状態になるとの予測である。以下に要約する。

要約：
・米国から始まる世界同時不況によって、米国、欧州、日本などの年金基金は資金がショートし加入者への支払いが困難な状態になる。
・これは2008年後半から次第に明らかになるはずだ。
・どの国でも、ちょうど団塊の世代が退職し、巨額の支払いが必要なときにこれが起こるので、その社会的な影響は深刻である。
・米国経済の不振からドルは最終的に９０円に、そしてユーロに対しては1.75まで下がるであろう。
・米国経済の本格的な地盤沈下は、今年の９月から始まる。
・この不況による影響から国民の目を避けるために、米国がイラン攻撃を行う可能性はまだ十分にある。
・来るべき経済破綻に備え、できるだけ借金は返済し身軽にしておくべきだ。

ヘッジファンドの経営危機は、年金基金をさらに困難な状態におく可能性がある。

これから起こるかもしれないシナリオ

以上、解説してきたことを図式化すると以下のようになる。

「ヘッジファンドのポジション閉鎖と撤退」→「資産の現金化の必要性」→「①保有する商品の売り、②株の買い戻し」→「商品相場の下落と株価の上昇」→「金融機関の含み損」→「資金繰りのさらなる悪化」→「現金化の必要からの売りの加速化」

さらに続くドル高、株高、商品安

もし本当にこのようなシナリオが成り立ち、いまのドル高、株高、商品安を引き起こしている原因がヘッジファンドの破綻という事態であったとしたら、ドル高、株高、商品安の傾向は、変動を経ながらもまだまだ続くとみて間違いなさそうだ。しかし、それは危機が去ったから続くのではなく、逆に危機が深化しているから続くのである。

出来事の発生のタイミングと「Web Bot」の予言

ところで、「Web Bot」の予言だが、これを改めて検証すると面白いことに気づく。

再度確認するが、このように述べていた。

「最初の変化は、3月18日、火曜日にやってくるだろう」

すでに予定されていたことだが、ＦＲＢが0.75%の緊急利下げをして政策金利を実質ゼロ金利としたのは３月１８日であった。

「米国を襲っている金融危機は3月20日の春分を過ぎる頃にはさらに深刻な事態にいたる」

確かに、ちょうど３月20日からドル高、株高、商品安の傾向がはっきりと現れた。先のロイターの記事が書かれたのは３月２１日である。

どうだろうか？もし「Web Bot」の予言したタイミングで出来事が本当に起こっているようなら、次の予言にも注意したほうがよいのかもしれない。

「事態は4月15日前後までどんどん悪化する方向に向かう」

ということは、４月の半ばまでは現在のような傾向が続くいということか？

「5月2日以降には金融セクターの再構築が急ピッチで進む」

４月の半ばから５月のはじめにかけて経済は一度非常に困難な状態になるが、Ｇ８などによる緊急処置によって金融システムは再構築され。今回は最終的な破綻は避けられる。

コルマンインデックスとのシンクロ

「Web Bot」のこのような予言をコルマンインデックスと比較すると面白い結果が得られる。

NIGHT5　２００７年１１月１８日～２００８年１１月１２日
DAY６　　２００８年１１月１２日～２００９年１１月７日

「まずDay5で基軸通貨としてのドルを崩壊させる大きな事件が発生するが、それはNight5にさしかかる時期ではアメリカと中国との協力によって崩壊は遅延させられ、一時的には何事もなかったようにシステムは再構築されるだろう。だがこれは長くは続かない。Night5の終わりから Day6の始めにかけて早晩崩壊し、新しい意識と秩序の出現に席を譲る」

さらに、「LEAP/E2020」は以下のように述べている。

「2008年第三期の終わり（９月以降）は、グローバル経済のシステム危機の決定的な転換点となるはずだ。危機が米国の実体経済を直撃し、民間、公共両セクターの組織や機関は破産して、ドルの大幅な下落を伴いながら住宅、金融バブルは完全にはじける」

これらのことを総合すると、ドル高、株高、商品安の傾向は４月の半ばまで続くがそれは長く続かず、５月のはじめには金融システムは一度危機的な状態になる。しかし、その後すぐに各国の迅速な緊急対応処置によって金融システムは安定化する。だがそれも今年の９月以降から決定的に崩壊し、無極化の方向に向かう、ということなのかもしれない。

どうであろうか？いずれのせよ目が離せない。

余談

事態の変化が急に早くなっており、毎日更新したとしても書ききれないほどの情報がある。

まず、ガテマラでマヤカレンダーの守護者として知られ、コルマンの盟友でもある「マヤの長老の会」のカルロス･バリオス師が「Erath Change Media」のラジオ番組に出現し、マヤカレンダーから見て米国の経済崩壊が近いことを予告した。

また、チベット暴動に端を発する中国国内の抗議運動だが、周知のようにこれに対応して北京五輪のボイコットが取りざたされている。これに伴い、北京五輪の中止を予言したジョン・タイターの予言に注目が集まっているが、今回「Coast to Coast AM」がジョン・タイター特集を組みタイターの専門家がゲストした。この放送で、これまでしられていなかったタイターの事実のいくつかが明らかとなった。

いずれ書く。

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