2017-06

    もしかしてイラン戦争?6

    ジョン・ホーグのイラン戦争の予言の続きを掲載する予定であったが、いくつか新しい事態が発生したので予定を変更し、これを掲載することする。ジョン・ホーグの予言は次回に譲る。

    株価の暴落

    7月27日、株価は大きく値を下げた。世界同時株安である。日経は一時500円を越える下げだった。

    今年株価が大暴落し、世界的な不況に入ることは何人かのサイキックがすでに予言していることはこれまでの記事でも紹介した。まとめると以下のようになる。

    エブリン・パラガニ
    9月か10月にニューヨーク株式市場の大暴落があり、それから世界的な恐慌に突入するだろう。

    ショーン・デービット・モートン
    ダウジョーンズは1万3千ドルを突破するだろう。だが、これはたかだか最上位30社の株価平均にしかすぎない。(※ダウは最上位30社の株価の平均値であることをいっている)これらの会社は互いに合併と買収を繰り返している。これは経済全体にとってはあまり好ましいことではない。世界の全面的な株価崩壊を誘発するだろう。そして米国のインフレ率は20-25%を記録することになる。ドルの平価切り下げ後、アメリカ、カナダ、メキシコの共通通過のAMERO(アメロ)が導入されるだろう。

    Web Bot Project
    経済的困難の時期が近いうちにやってくる。ドルは大きく下げるだろう。

    サラ・ホフマン
    次に見た光景は、これからしばらくすると、商業も、ショッピングも、購買もなくなり経済というものがなくなっている光景でした。経済は全面的に崩壊し、誰もお金は持っていませんでした。

    さらにワシントンポスト紙にも6月、「米国債価格の暴落から長期利子率が高騰し、いままで低い利子率に依存してきた米国の投資ブームが冷え込み、景気は低迷する可能性がある。」との観測記事が載った。「もしかしたらイラク戦争開戦前夜?2」で以下の二つのシナリオがあることを紹介した。

    1)
    長期金利の上昇→企業買収のための資金調達コストの上昇→リスクのある企業の買収停止→ヘッジファンドや企業の倒産→不況

    2)
    長期金利の上昇→ローンの支払い不能に陥る消費者→自己破産の増加→国内消費の冷え込み→企業の倒産→不況


    今回は2)のシナリオがはからずも当たったといってもてよいかたちになった。今回の株価暴落を引き起こした最大の要因は、サブプライムローンといわれる信用度の低い低所得者用の住宅ローンを供給する会社の破綻である。低所得者層はぎりぎりの家計でローンの金利を支払っていため、ローン金利が少しだけ上昇するだけで支払い不能に陥り破綻する。今回はこれが相次いだためにローン会社が破綻したのだ。さらに1)のシナリオにこれが拡大し、本格的な不況に突入するのかどうかは今のところはっきりしない。

    一方、植草教授の「米国経済がインフレ抑止と成長持続を両立させる可能性が高いことを予測してきた。インフレの未然防止に軸足を置くFRBの巧みな政策運営が成果をあげていることを重視してきた。現状でもこの基本見通しを維持している。」という発言に代表されるように、米国経済のファンダメンタルズにはさほど問題なく、今回の株安の引き金になったサブプライムローンの破綻もすでに3カ月前に発生したことなので、さほどの脅威にはならないとの観測もある。市場が米国経済のファンダメンタルズの強さに再度注目するようになると、株価はまた上げてくるだろうという意見だ。

    いまの段階ではまだなんとも言えない状況だ。この世界同時株安が、すでに紹介した予言にあるような大変動や、コルマンのマヤカレンダーの解釈にあるような、世界秩序の主導権が限りなく左脳的なアメリカや西欧から、右脳を中心とした中国やアジアへと大きくシフトしてゆくきっかけになるのか、または単なる市場の調整にしかすぎないのか、いまのところは分からない。

    だが、変動は経済の動きとは基本的に異なる方面から始まる予兆もある。むしろこちらの方が重要かもしれない。

    7月17日の大統領命令

    ブッシュ大統領は7月17日、新しい大統領命令に署名したことがホワイトハウスのホームページで発表した。すでにベンジャミン・フルフォード氏や藤原直哉氏などが言及しているのでご存知の方も多いかもしれない。さっそく大統領命令の中身は以前の記事でも紹介したあのジェローム・コーシーがすっぱ抜いた。それは今までない強権を大統領に与える命令であった。その内容は次のようなものだ。

    イラク復興にかかわるアメリカの努力の障害となりこれを弱めるあらゆる団体や個人のアメリカ合衆国におけるその財産を没収することができる。

    この規定が適用される団体や個人やは明確にされていない。この命令が適用される範囲はあまりに広く、イラクの復興の障害となると大統領が考えれば、どんな団体や個人にもこれを適用できる。要するにこの法案は、イラク戦争やイラン戦争に反対する市民運動にも適用できるということだ。この命令は、運動を直接弾圧するのではなく、参加者の財産没収というかたちで運動を根元から押さえ込んでしまう手段として使われる可能性がある。

    もしブッシュ政権がイラクからの早期撤退を考えており、またイランに進行する意図もないのであればこのような大統領命令はまったく必要ないはずだ。このような強権的な命令がこの時期にあえては発したとすれば、ブッシュ政権が、大きな盛り上がる兆候を見せている反戦運動の本格的な弾圧を意図しているからにほかならないのではないだろうか?

    憲法学者でありレーガン政権の副司法長官だったブルース・フェインのような専門家も次のようにこの命令の危険性を指摘している。「これでは、大統領がイラクの復興の障害となるかイラク政府の邪魔をしていると考えるあらゆ団や個人をいつでも好きなときに財産を没収できることになってしまう。これはまったくの憲法違反だ。ここまで巨大な権限を大統領一人に与えた命令は過去存在したことはないはずだ。」

    沈黙する議会とマスメディア

    だが意外にも大手のマスメディアは、このニュースにまったくといってよいほど注目しなかった。報道はされたもののその扱いは実に小さかった。コーシーのような伝統的保守層のメディアか「rense.com」のようなリベラル色の強いメディア、ないしは「Guardian」や 「Independent」のような外国メディアである。アメリカの大手のメディアは無視している。

    さらに、8月から米国議会は休憩に入る。すべての議員は出身州に戻りバケーションを取るので、ワシントンにはだれもいなくなる。この期間、法案の審議はストップし、議会の政府に対する監視の機能も完全に停止する。アメリカ国民の議会に対する支持率は16%と低落しており、議会が監視機能を発揮していると見なされていないことがその理由のようだが、その監視機能が完全に停止するのがこの8月なのだ。ブッシュ政権を監視する勢力は少なくともワシントンではいなくなる。

    何かが起こりそうな8月

    本来なら議会の承認を必要とする大きな計画を実行してしまうには、このような空白期間は絶好の機会になる。一方、一時はイラク戦争の失敗や相次ぐスキャンダルなどで衰退したかに見えたネオコンは再度盛り返し、ブッシュ政権内部で強行にイラン攻撃を主張し始めている。「Guardian」の記事、「Cheney pushes Bush to act on Iran」を要約する。「残り18ヶ月で政権を離れるに伴い、ブッシュ政権内ではイラン攻撃を積極的に推進すべきだとの強硬な意見がチェイニー副大統領からあがり、大統領もこれに同意している模様だ。大統領は、"私の政権ではイランの問題は中途半端にしてはおかない"と語っている。

    また、田中宇氏の記事では、「米政界には「イランを攻撃すべし」という主張があふれている。似た状況は、1998年ごろから2003年にも存在した。当時は、敵はイラクで、米政界でのし上がりたい人々は「フセインのイラクを攻撃すべし」と言うことが必須だった。イラクはアメリカの脅威ということになっていたが、実のところ、侵攻前のイラクは大量破壊兵器も持たず、イスラム原理主義とも敵どうしであり、アメリカの脅威ではなかった。」とある。

    さらに、現在アメリカは3月からペルシャ湾に海軍機動部隊が2つ展開しているが、8月からこれを4つに増やし、イランの攻撃準備に向けた実践配備を行うことになっている。

    だが、イラン攻撃を実際に行うためにはイランが脅威であることがはっきりと証明されなければならない。すでに、ブッシュ政権が提示したイラク攻撃の理由はすべて捏造されたものであることははっきりしているので、イラン攻撃を行うためにはよほどの理由がなければならないだろう。それは9.11クラスのテロではないかといわれている。

    「rense.com」のラジオ番組の解説者であるジェフ・レンスは、最近の番組で興奮しながら「チェイニーを弾劾する裁判をいますぐ起こすか、それとも彼がアメリカ国内でイラン攻撃の理由を捏造するためのテロを起こすかわれわれはぎりぎりのところにいる!議会が休暇に入るにはあと数日ある。まだ議会に残っているすべての議員にいますぐコンタクトを取り、チェイニーの弾劾裁判を要求しようではないか!」と呼びかけている。彼の番組の視聴者は数百万人いるといわれているので、それなりの影響力がある。

    タイターのシナリオかボーネルのシナリオか?

    すでにこのブログでも紹介した未来人ジョン・タイターは彼の世界線では以下のように事態が進行したといっていた。

    緊急事態の発令による米国政府の強権化→市民権の大幅な制限→国民による抵抗運動

    それに対し、ゲリー・ボーネル氏は以下のシナリオを現実性が高いものとして提示している。

    弾劾裁判の開始→ブッシュとチェイニーの辞職→ペロシ下院議長の臨時大統領への就任→早期の安定化を望む国内世論→ジュリアーニ大統領の誕生

    確かにいまの状況ではこのどちらのシナリオも十分に現実性があるといえる。いずれにせよ、イラン戦争の開始がすべての基点になる可能性は大きいといわねばなるまい。そしてこのどちらのシナリオになるのか決定されるのが、もしかしたら議会が休暇中で機能停止状態にあるこの8月なのだということだ。あと数日で8月になる。きっと暑い8月になることだろう。本当になにかあるのだろうか?

    「拍手」で、筆者のアイデンティーを問い合わせるコメントをいただきました。以下のようなことを行っています。左ページの「プロフィール」と「リンク」にも同ページのリンクを追加しておきました。

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    スノークォルミー シャルドネ 2005 750m

    ・アメリカワシントン州で日本人操縦のヘリ墜落、4人死亡・アメリカさんも大変だねえ。^^;・皆方慶子・アメリカ下院本会議で慰安婦決議案可決・BSEの影響・チョン・イルウ『私の愛』でスクリーンデビュー!・アメリカだけが重要だった時代の終わり・Googleは、そのブラン

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