2017-10

    マヤカレンダーの終了に伴うコルマンインデックスの総括、シェールオイルとアラブの春

    12月24日

    相変わらずの遅い更新だが、今回もなんとか記事を書くことができた。いつも読んでくださっている読者の方には感謝する。

    講演会のご案内

    なんと筆者が尊敬してやまない植草一秀氏と対談することになりました!よろしかったらぜひどうぞ!

    ヤスのしゃべり場 vol.3」 
    いよいよ2013年に入ります!今回は、スペシャルゲスト、政治経済学者の植草一秀氏を迎え、マスコミの伝えない政治・社会・経済の真相を語っていただきます。

    初のヤスとの対談の行方は?!

    日程:2013年2月3日(日)
    ゲスト:植草一秀氏 [政治経済学者]
    会場:申込の方に直接お知らせ致します
    料金:5,000円
    時間(多少変更の可能性あり):
    13:45 受付
    14:15ー15:45 ヤス 
    「米中欧の渦に呑まれる日本と世界に、ブラックスワンは舞い降りるか?」
    16:00ー17:30 植草氏
    「日本の権力構造と2013年の展望」
    17:45ー8:45 ヤス・植草氏・川島克之氏(ファシリテーター)
    対談&質問タイム
    19:00ー21:30 懇親会予定(会場近く)

    植草一秀プロフィール:政治経済学者。1960年東京都生まれ。東京大学経済学部卒業。野村総合研究所主席エコノミスト、早稲田大学大学院教授などを経て、現在、スリーネーションズリサーチ株式会社代表取締役。経済・金融政策の研究を経て、近現代史を踏まえた広範な政治経済問題への評論活動を展開。会員制レポートは、内外経済金融情勢に対する正確な予測で定評がある。政治ブログ、有料メルマガも多数の読者を獲得している。

    お申込希望の方は下記を yasunoshaberiba@gmail.com
    までご連絡をお願いします。
    【お名前 ふりがな】
    【人数】
    【〒 住所】
    【電話番号 携帯優先】
    【メールアドレス】
    【懇親会参加希望有無 参加人数】※5000円予定

    しゃべり場事務局 島田

    むちゃくちゃうまい醤油!

    筆者は、隔月で高松の経済団体で講演会を行っている。そのとき、高松で評判になっているおいしい醤油のことを教えられた。小豆島の醤油である。早速、注文して見たが濃厚な味でものすごくうまかった!世の中にはうまいものがあるののだと思った。よろしかったらどうぞ。

    金両醤油


    お知らせ

    5月21日、ウエブボットの報告書の最新版が発表になりました。いま詳細な要約の作業を続けていますが、これまでのように「予言解説書」のような体裁で出すことはしないことにいたしました。詳細な要約はすべてメルマガに発表いたしますので、最新報告書の内容を知りたい方は、メルマガを購読なさってください。

    記事全文の音声ファイル

    記事全文を音声ファイルにしました。よろしかったらどうぞ。7日で削除されますので、お早めにどうぞ。

    音声ファイル


    お知らせ

    講談社のサイト、プロジェクト・アマテラスに作品の投稿を求められました。以下のサイトで読むことができます。「試論、そもそも予言とはなにか?1」です。画面右側の「このプロジェクトの投稿」から見ることができます。よろしかったらどうぞ!

    未来はどうなるのか
    http://p-amateras.com/project/61

    新しい本の紹介

    「神霊の世界に覚醒して」サンドラ・インガーマン、ハンク・ウエスルマン著、高島康司、豊田泰士訳

    shaman02

    このブログでも何度も紹介したことのあるシャーマンで人類学者、ハンク・ウエスルマン博士の名著、「Awakening to the Spirit World」の翻訳が完成した。2010年にアマゾンで1位になった本である。

    本には、シャーマンの世界をトランス状態で経験しやすくさせるCDが付いている。本は、CDの使い方と、シャーマンの世界で体験する内容の解説書だ。筆者もCDを聞いて見たが、聞ききながら寝ると、たしかに多くの夢を見て、会ったことのない多くの人物が現れる。興味深い体験だった。

    よろしかったらぜひどうぞ!

    新しい本の紹介

    また、ハンク・ウエスルマンの新書の翻訳が出ます。人類の起源など、ハワイの精神的な指導者から非常に興味深いスピリチュアルな事実が伝えられます。実に興味深い本です。ぜひどうぞ”

    ハワイの長老が語り伝える先住民族の聖なる知恵

    bowl

    今度、ウィリアム・スティックエバース氏と対談本を出しました。かなり面白い本だと思います。よろしかったらどうぞ!

    宇宙の設定を読み解く[BlackBox]超予測

    black

    また新しい本が出ます。今度は様々なサイクルに注目し、コルマンインデックス以後どのようなことが起こるのか解説した本です。ブログやメルマガの内容を大幅に加筆修正しました。

    コルマンインデックス後 私たちの運命を決める 近未来サイクル

    cycle03

    よろしかったらぜひどうぞ!

    有料メルマガのご紹介

    総選挙が終了し、自公で320議席を越える絶対過半数を確保した。そこで今回はまず、次期安倍政権とはどのような政権なのか具体的に展望した。

    今回の総選挙は、日本のマスメディアでは、TPP参加の是非、消費税の是非などいくつかの限定されたポイントだけに焦点を当て、報道していた。12党派が乱立していたので、党派間の違いを際立たせるためには仕方がなかったかもしれない。

    しかし今回の選挙は、日本という国の形を変えることになるような重要な選挙であった。

    かなり以前の記事や拙著でも一度詳しく解説したので覚えておられる読者もいるかもしれないが、公共圏という概念を紹介したことがある。基本的に国際社会は弱肉強食である。国家がそのような環境でサバイバルするためには絶対に充足しなければならない以下のような重要な条件が存在する。

    1)経済システムの整備
    2)社会の安全の確保
    3)エネルギーの安定的な確保
    4)社会的安定性の保証
    5)教育の整備

    これらの条件の充足に失敗すると、戦争や侵略、または内乱や革命などの危機が発生しやすくなり、国の存続が脅かされる。国家と社会が存続するためには、これらの基本原則はなんとしてでも充足しなければならない。したがってこれらの基本原則全体を「公共圏」と呼ぶ。

    他方、歴史的に見ると、この条件を充足させるには以下のような方法があった。

    A)中央集権的システム
    政府が責任を持ち、公共圏を一元的に管理し、維持するシステム。社会主義や国家主導の資本主義などがこの体制である。

    B)市場の原理にゆだねるシステム
    公共圏の管理と維持に市場の原理を導入し、民間の企業にゆだねる体制。

    C)地域共同体にゆだねるシステム
    中央政府や市場ではなく、それぞれの地域共同体が公共圏の維持と管理を行う体制。地域の住民も積極的に参加し、相互援助のネットワークの構築を促進する。

    以上の方法である。

    戦後の日本は、A)の中央集権的システムの元で60年代から70年代の高度経済成長や、80年代のバブル期の成長を実現したが、経済のグローバル化と新興国の発展に乗り遅れ、小泉政権のときに、維持コストの高いA)を部分的に放棄し、B)の市場原理の導入の方式に移行した。

    だが、格差の拡大とそれに伴うデフレの進行からB)を中断し、2009年の政権交代でC)の地域共同体にゆだねるシステムに移行しようとした。しかし、これは中央省庁の権限の地方への分散と委譲を伴うため、中央の官僚の強い抵抗に合いあえなく挫折した。

    今回成立する安倍政権の中心的な政策は、1)2%のインフレを目標にした大規模な金融緩和策、2)10年間で100兆円規模のインフラ関連公共投資である。中央政府の大規模な政策によって経済を刺激する方向である。

    上の視点から見ると、これはC)を放棄し、再度A)のシステムに戻る方向である。いってみればこれは、60年代から70年代までの高度経済成長期や、80年代のバブル期のシステムを再導入するような方向性である。

    一方、安倍政権の領土問題に対する強い姿勢が中国や韓国との関係を悪化させ、今回の尖閣不況で明らかになったように、経済政策のプラスの効果を相殺してしまう恐れもある。

    だが、総選挙の少し前から選挙直後にかけて、ジャパン・ハンドラーのマイケル・グリーンとジョセフ・ナイは以下の記事を掲載し、1)尖閣の公務員常駐、2)従軍慰安婦の強制性を謝罪した「河野談話」の見直し、3)靖国の参拝を実行すると日米関係を損なうとして、これらを絶対に実施しないように強い圧力をかけてきた。おそらく安倍政権は、これを実行すると、早いうちにつぶされるのだろう。以下の記事である。

    「安倍政権が、外交でやってはいけないこと」

    「河野談話見直しは愚策」

    したがって安倍政権は、選挙のキャンペーンで表明していた強い外交姿勢はすべて引っ込め、経済の立て直しに専念する可能性が極めて高い。するとこれから日中韓の関係も比較的に落ち着くため、安倍政権の経済政策は比較的にうまく行く可能性が極めて高い。

    とするなら、これから景気は比較的によくなり、安倍政権の支持率は高いまま推移するだろう。そうした状況で来年7月の参議院選挙が実施される。自民党は今回以上に大勝する可能性が大きい。

    衆参両院で過半数を獲得するというかつてない状況で、日本では本格的にナショナリズムが盛り上がり、日本という国の形を、後戻りできないように根本的に変えてゆくことになるはずだ。

    次に、ウエブボット最新報告書の要約の5回目を掲載した。ウエブボットの地球環境関連のカテゴリーの的中率は、他のカテゴリーに比べるとかなり高い。今回のメルマガでは、これを重点的に紹介した。大洪水の描写が極めて多い。

    前回のメルマガはこのような内容を詳しく解説した。

    CIAが5年ごとに公表する世界情勢の予測を入手した。大変な内容だった。次回のメルマガはこれについて詳しく書く。必見だと思う。

    今回の記事

    アラブの春の背後にシェールオイルが存在していた。最初にこれを書く。

    次に、2012年12月21日(日本時間は22日)、マヤカレンダーは終了したので、マヤカレンダーの解釈のひとつであるコルマンインデックスが予告していた社会や経済、そして意識の変化がいまどうなったのか改めて検証して見る。

    アメリカが仕掛けたアラブの春

    2010年末から2012年の初めまで中東を席巻し、いくつかの独裁政権を打倒したアラブの春だったが、打倒されたのがエジプトのムバラク政権やチュニジアのベン・アリ政権のような、アメリカの中東政策の拠点となっている親米独裁政権であったため、アラブの春ではアメリカの国益は決定的に失われたとする見方が一般的であった。これは、アメリカの力の衰退を示す絶好の例だと考えられた。

    しかし、アラブの春を実際に仕掛けたのはアメリカのオバマ政権であり、中東各地で民主化要求運動を主導した青年団体を実際にトレーニングしたのは、オバマ政権であったことが次第に明らかになった。

    その経緯はこうだ。

    まず、2008年12月、ニューヨークで青年連帯運動(Alliance of Youth Movements)という組織の結成大会が開催された。この大会を主催したのは米国務省とコロンビア大学法科大学院であった。大会には、フェースブック、グーグル、ユーチューブ、MTV、ハウキャスト、ジェットブルー、AT&T、ジェンネクスト、アクセス360メディアなどの最先端デジタル企業が参加している。

    大会には、ライス、クリントン両国務長官のアドバイザーでグーグルアイデアのCEO、ジャード・コーエンが総合司会を行った。

    大会では、青年を中心とした反政府運動のネットワーク作りや、最先端のデジタルツールを政治的に利用する方法などを教育することに重点がおかれた。また、オバマの大統領選挙キャンペーンのチームが全面的に参加している。

    実は、エジプトの民主化要求運動を主導した青年組織、「4月6日運動」も他の団体とともにこの大会に参加していたことが明らかとなっている。これは、アラブの春は実は早い段階から米国務省の手によって準備されていたことを示している。

    この大会では、さらに草の根反政府運動をつなげるネットワークである「ムーブメンツ・オルグ」の設立が宣言され、これに対してクリントン国務長官が支持を表明した。

    翌年の2009年にはメキシコシティー、そして2010年にはロンドンで大会が開催され、アラブの春で中心的な役割を担った青年組織のトレーニングが実施された。

    「ムーブメンツ・オルグ」のサイトは見ることができる。

    ムーブメンツ・オルグ

    組織的なトレーニングセンター

    さらに、このような大会だけではなく、反政府運動組織を継続的に訓練するトレーニングセンターがすでに設立されている。そこは、2000年にセルビアのミロシェビキ政権を打倒した青年組織、「オトポル」が設立した組織だ。

    「オトポル」は国務省から資金援助を得ており、米国系のNGO組織と連動しながら、活動している。セルビアの首都、ベオグラードを拠点に各地の青年団体をトレーニングし、抗議運動の組織方法や平和的な手法で国民の支持を拡大する方法などを徹底して訓練している。

    以前に紹介した「革命ビジネス(The Revolution Business)」というドキュメンタリーで、訓練の様子や「オトポル」の実態を見ることができる。



    アラブの春のきっかけになったチュニジアの反政府運動は7カ月前から、さらにエジプトの運動は数年前から準備され、計画されていたことが明らかとなる。現在までに、すでに50カ国で活動しているという。

    「オトポル」は、自らがかかわったことを示すしるしをかならず残す。以下は「オトポル」の旗である。

    oto

    以下は各国の反政府運動組織の旗だ。

    右列の旗
    イラン、ウクライナ、ロシア
    左列の旗
    リビア、グルジア、キルギス

    otto2

    そして以下はエジプトの民主化要求運動の旗だ。

    egypt

    このように、みな同じ旗である。

    なぜ、アメリカは国益に反することを仕掛けたのか?

    このように、アラブの春はかなり以前から準備され、米国務省が「オトポル」などと協力し仕掛けたことが明らかになっている。

    だが、アラブの春の民主化要求運動の標的になったのは、アメリカの中東政策の拠点である親米独裁政権ばかりである。なぜアメリカは自らの国益に反することをあえて実施したのであろうか?大きな疑問が残る。

    シェールオイル産出の拡大

    ところで、下の表を見ていただきたい。CIAの報告書に記載されていたシェールオイルの生産拡大の様子である。緑、青、水色のエリアは在来の油田からの産出量を示している。毎年ほとんど変動がない。

    一方、黄色、赤、オレンジの線はシェールオイルである。これは2010年頃から急速に産出量が増大し、毎年ものすごい勢いで拡大していることが分かる。1、2、3、4の矢印は、将来の見込み産出量の異なった予測値である。

    oil04

    2010年から産出量が増大しているということは、2008年や2009年から産出拡大のメドが立ったと判断してよいだろう。

    国際エネルギー機関(IEA)の予測によると、これからアメリカはエネルギーの自給が可能となるので、中東に依存する必要がまったくなくなる。



    アラブの春を準備した時期との一致

    さて、このように見ると、シェールオイルの産出拡大の見通しが立った時期と、米国務省がアラブの春の準備を始めた時期とがほぼ一致していることに気づく。

    この一致を背景に考えると、アラブの春とはアメリカが中東から手を引くための出口戦略であった可能性が高いことが明らかとなる。

    もしアメリカが急に手を引き、親米独裁政権の支援を停止したとすると、エジプトやチュニジアを始め中東か各国では反政府運動は過激化し、内戦状態に突入していたかもしれない。そのような状況を背景にして、現在のエジプトの「ムスリム同胞団」よりもはるかに過激なイスラム原理主義勢力による革命政権ができていたかもしれない。

    そこでアメリカは手を引く準備として反政府運動の方向を誘導して独裁政権を平和理に打倒して、危機の温床となる独裁政権を事前に除去し、ソフトランディングさせる計画だったのではないだろうか?つまり、爆発する前に管理するという戦略だ。

    覇権を自ら放棄する

    これからエネルギーの自給が可能となったので中東から手を引くというこのような戦略は、なにを意味するのだろうか?その答えは明白だ。それはアメリカの覇権の放棄ということだろう。

    これまで我々は、アメリカが経済的に立ち行かなくなった結果、覇権を失うというクラッシュのシナリオを考えていた。アメリカの巨額の赤字が原因で米国債とドルが暴落し、ドルは基軸通貨としての地位を失う。それに伴い、覇権も失墜するというシナリオだった。

    だが、現実を見ると状況はまったくこれとは異なっていることが分かる。シェールオイルとシェールガスによるエネルギー革命の進行で、エネルギーの完全な自給と輸出が可能となるので、中東などの地域に深入りする必要はまったくなくなったということだ。つまり、自ら覇権を放棄するという戦略である。


    これは今回発表になったCIAの未来予測分析、「グローバルトレンズ2030」にも明確に記載されている。この報告書では、2012年から2030年までの過程で、覇権を保持する国々が複数現れ、アメリカは多くの国々のひとつになる多極的な世界が見事に描写されている。

    大変に興味深い分析だが、これは次回のメルマガで詳しく解説する。


    コルマンインデックスが予告した変化

    次のテーマに行く。マヤカレンダーが終わったので、コルマンインデックスを改めて評価してみる。

    記事や本で何度も解説したのでご承知の読者も多いだろうが、コルマンインデックスとは、マヤカレンダーを人間の意識進化の予定表として理解する解釈だ。意識の進化が進展するにしたがって、あらゆる方面で以下のような変化が進むとしていた。何度も記事やメルマガに書いたが、再度掲載する。以下のような変化だ。

    人間の意識の変化

    1)物欲や他者の支配を欲する権力欲が衰退し、人間関係に最大限の喜びを見いだす意識状態になる。

    2)将来の計画を志向する目的合理的な行動が希薄になり、生きている「いま」に最大の幸福を感じる意識に変化する。

    3)競争で勝利し、権力を追い求める強い自我を持った権力型の人格から、多くの人を対話で説得できる対話型の人格へと変化する。

    社会システムの変化

    4)ピラミッド型の階層構造やそうした構造に基づく権力型の組織が崩壊し、メンバーの協調によるフラットなネットワークの組織が社会のあらゆる側面を担うようになってゆく。

    5)無限の物欲の再生産と、無理な成長を強いる消費社会から、社会の実質的な必要性に基づいて生産する実質的な経済へと移行する。

    6)根拠のない幻想的な価値に基づく金融資本主義から、必要なものとサービスの生産を中心とした実体経済に移行する。

    7)第6サイクルの意識に基づいた古い社会集団への帰属意識が衰退し、国家の弱体化と消滅に向かう流れが出現する。

    思想の変化

    8)特定の民族のアイデンティティーに過度に固執する民族意識や国家主義が衰退し、普遍的な人類意識が出現する。

    9)左翼と右翼、保守と革新というように二極に分化した見方から、どんな対立した見方にも共通点を見いだし、対立を統合する総合的な知へと移行する。

    10)人間の外部に存在し、人間を支配する超越的な存在としての神の概念から、一人一人が神や仏の一部であることを実感する方向へとシフトする。

    一言で言うとこの変化は、左脳に偏重した目的合理的な思考と行動が衰退し、右脳と左脳のバランスのよい統合のもとで「生きている瞬間」に喜びを見いだすことのできる統合意識が出現する過程だ。

    その変化とともに、過剰な物欲をベースにした消費社会と金融資本主義、また支配欲を基本に成立するピラミッド型の階層構造の組織がほころびる。そして、必要なものを地域共同体の経済圏を中心に生産する実質的な経済システムと、個人をネットワークでつなぐフラットな社会組織が出現する。社会の多くの分野はこうした形態の組織によって担われるようになる。

    このような変化の方向であった。またコルマンインデックスは、一般のマヤカレンダーの解釈よりも一年近く早い2011年10月28日に終了したが、この終了点をもって、意識の進化とそれに伴う社会変化が完成するとするものではない。終了点を向かえると、これから意識進化と社会変化を主導することになる因子がすべて出揃い、この方向に向かう変化は加速するとした。つまり、コルマンインデックスが終了してからは、変化はむしろ不可逆的に進行すると考えられていた。

    コルマンインデックス通りの変化の方向

    では、コルマンインデックスが予告した変化は実際に実現する方向に向かったのだろうか?

    筆者がコルマンインデックスを知り、コルマン博士の論文や著作を読み始めたのは、2002年頃であった。この頃は、第一期のブッシュ政権の時代で、911の同時多発テロとアフガン戦争による国際秩序の根本的な変化は激しかったものの、世界経済は急速に拡大し、金融危機の発生などまったく想像さえできない時期であった。資本主義経済は不況という現象を完全に克服し、二度と不況は起こらないのではないかというニューエコノミー論がまだ一部で信じられていた時期だった。

    そのようなとき、コルマン博士の論文や著作には金融危機が第5の昼と呼ばれる2006年11月24日から2007年11月18日までの時期に起こる可能性が高いこと、そして金融危機は次の第5の夜と呼ばれる2007年11月19日から2008年11月12日までの時期にさらに深化するが、各国の国際協調によって古い秩序はぎりぎりで維持される可能性が高いこと、そして階層構造と権力型組織のほころびが進み、フラットなネットワーク型組織が台頭することなどが述べられていた。

    その予告どおり、第5の昼の期間にあたる2007年3月21日に、米大手証券のベアスターンズの破綻をきっかけに、サブプライムローンの破綻による金融危機が始まり、拡大した。

    さらに、第5の期間にあたる2008年9月15日には、リーマンショックが起こり金融危機は一層深化し、また拡大した。だが、各国の国際協調による金融危機拡大防止に向けた努力が同時に始まり、金融システムの崩壊は回避された。

    だが、金融危機がある程度落ち着いた後、コルマンインデックスが予告した変化はさらに一層加速した。以下のような出来事が3年満たない短い期間に集中的に起こった。

    1)EUの信用不安によるEU分裂の危機とヨーロッパを席巻する大規模な抗議運動

    2)アラブの春の始まりと独裁政権の打倒

    3)世界同時不況の進行と失業率の急上昇

    3)先進国にあけるオキュパイ運動と反格差運動の世界的な拡大

    4)東日本大震災とフクイチの放射能漏れ

    2008年から2011年の期間は、ベルリンの壁の崩壊から東ヨーロッパの社会主義国家が相次いで消滅し、最終的にソビエトの崩壊へと至った1989年から1991年をさらに上回る大変動の時期であった。

    変動の背後で進行したコルマンインデックス的変化

    このような大変動の背後では、コルマンインデックス的な変化が加速度的に進行していた。

    オキュパイ運動のような反格差運動は、アメリカでもヨーロッパでも、ソーシャルネットワークの力を発揮して市民のネットワークを拡大し、地域共同体を主体にした自給自足型のコミュニティー農業の形成へと向かうグループが多数出現した。

    また日本では、2009年に鳩山政権が誕生し、それぞれの地域を地産地消の「定住自立圏」として生活拠点化し、中央集権とは異なる分散型の地域経済の形成を目標にした。明治以来、国家主導の経済政策によって成長してきた日本にとっては大きな変化であった。

    鳩山首相が第173回国会で行った所信表名演説は、この変化を強く反映している。以下である。

    「地域の「絆」)

     ここ十年余り、日本の地域は急速に疲弊しつつあります。経済的な意味での疲弊や格差の拡大だけでなく、これまで日本の社会を支えてきた地域の「絆」が、今やずたずたに切り裂かれつつあるのです。しかし、昔を懐かしんでいるだけでは地域社会を再生することはできません。
     かつての「誰もが誰もを知っている」という地縁・血縁型の地域共同体は、もはや失われつつあります。そこで、次に私たちが目指すべきは、単純に昔ながらの共同体に戻るのではない、新しい共同体のあり方です。スポーツや芸術文化活動、子育て、介護などのボランティア活動、環境保護運動、地域防災、そしてインターネットでのつながりなどを活用して、「誰かが誰かを知っている」という信頼の市民ネットワークを編みなおすことです。「あのおじいさんは、一見偏屈そうだけど、ボランティアになると笑顔が素敵なんだ」とか「あのブラジル人は、無口だけど、ホントはやさしくて子どもにサッカー教えるのも上手いんだよ」とかいった、それぞれの価値を共有することでつながっていく、新しい「絆」をつくりたいと考えています。                          
     幸い、現在、全国各地で、子育て、介護、教育、街づくりなど、自分たちに身近な問題をまずは自分たちの手で解決してみようという動きが、市民やNPOなどを中心に広がっています。子育ての不安を抱えて孤独になりがちな親たちを応援するために、地域で親子教室を開催し、本音で話せる「居場所」を提供している方々もいらっしゃいます。また、こうした活動を通じて支えられた親たちの中には、逆に、支援する側として活動に参加し、自らの経験を活かした新たな「出番」を見いだす方々もいらっしゃいます。

    (「新しい公共」)

     働くこと、生活の糧を得ることは容易なことではありません。しかし、同時に、働くことによって人を支え、人の役に立つことは、人間にとって大きな喜びとなります。
     私が目指したいのは、人と人が支え合い、役に立ち合う「新しい公共」の概念です。「新しい公共」とは、人を支えるという役割を、「官」と言われる人たちだけが担うのではなく、教育や子育て、街づくり、防犯や防災、医療や福祉などに地域でかかわっておられる方々一人ひとりにも参加していただき、それを社会全体として応援しようという新しい価値観です。
     国民生活の現場において、実は政治の役割は、それほど大きくないのかもしれません。政治ができることは、市民の皆さんやNPOが活発な活動を始めたときに、それを邪魔するような余分な規制、役所の仕事と予算を増やすためだけの規制を取り払うことだけかもしれません。しかし、そうやって市民やNPOの活動を側面から支援していくことこそが、二十一世紀の政治の役割だと私は考えています。

     新たな国づくりは、決して誰かに与えられるものではありません。政治や行政が予算を増やしさえすれば、すべての問題が解決するというものでもありません。国民一人ひとりが「自立と共生」の理念を育み発展させてこそ、社会の「絆」を再生し、人と人との信頼関係を取り戻すことができるのです。
     私は、国、地方、そして国民が一体となり、すべての人々が互いの存在をかけがえのないものだと感じあえる日本を実現するために、また、一人ひとりが「居場所と出番」を見いだすことのできる「支え合って生きていく日本」を実現するために、その先頭に立って、全力で取り組んでまいります」

    以上である。

    さらに、2011年の東日本大震災とフクイチの放射能漏れ事故以降、政府による復興の大幅な遅れが背景となり、膨大な数のボランティアが被災地に集中し、市民のネットワークで復興を支援する方向が生まれた。また、市民ファンドなどのNPOを経由して、市民自らが被災地の企業を資金的に支援するネットワーク型の組織が多数誕生した。

    この動きは被災地にとどまらず、食料(Food)、経済(Economy)、介護(care)を地域で担う「FEC地域自給圏」の概念に結実し、会社組織には依存しない新しい生き方の試みとなり、拡大の兆しを見せた。

    一方、アラブの春では、チュニジアのベン・アリ政権、エジプトのムバラク政権、リビアのカダフィー政権など、ミラミッド型の強固な権力構造を特徴とし、国民を長い間弾圧してきた独裁政権が、ソーシャルメディアとネットワークを駆使する市民の民主化要求運動によって打倒された。

    さて、このようにざっと見ただけでも、リーマンショックが始まった2008年くらいから、コルマンインデックスが終了する2011年の末くらいまで、金融資本主義の弱まりと実質的な地域経済の勃興、階層型権力構造の弱まりとネットワーク型組織の台頭などのコルマンインデックス的変化が明らかに加速したことが分かる。

    さらに、他者との競争やものの消費ではなく、仲間との絆や人間関係に最大の喜びを見いだす価値観、外部に存在する「神」ではなく、内在神を志向する思想の拡大などの内面的な変化も確実に進行していたように思う。

    コルマンインデックスから決定的にずれた現状

    このブログを始めたのは2007年5月だが、それからコルマンインデックスが終了する2011年の10月末まで、目の前で展開されるコルマンインデックスに予告された変化の加速を実感し、それこそ手に汗を握る思いで現実の変化を見ていたに違いない。筆者はまさにそうであるし、多くの読者の方がそうであるに違いない。

    では、マヤカレンダーの一般的な終了日である2012年12月21日(日本時間は22日)が終わったいま、現状はどうなっているのだろうか?コルマン博士の言うように、コルマンインデックスの終了以降も予告された変化は加速しているのだろうか?

    実は、2012年の後半あたりから、世界の現状はコルマンインデックスに予告された方向からは決定的にずれ、これまでの変化とは逆行した方向に動いている。それは以下のような変化だ。

    1)アメリカや日本での強い中央集権的な政府の復権

    2)金融緩和と公共投資を主体にした国家主導の経済

    3)オキュパイ運動などの反格差運動の退潮

    4)中東におけるイスラム原理主義政権の成立

    5)金融市場の回復と金融資本主義の実質的な復権

    このような変化だ。

    反格差運動が完全に退潮するなか、アメリカでは、シェールオイルとシェールガスの本格的な採掘によるエネルギー革命の進展で将来的に景気が大きく上向く予兆が出てきているし、ヨーロッパでは、ECB(欧州中央銀行)によるPIIGS国債の無制限な購入発表でEUは危機を脱し、急速に投資が戻りつつある。その結果、地域ごとに分散した経済どころか、より強固な統合EUが将来出現する可能性が強まっている。

    さらに、新たなクラッシュも予想された金融市場は順調に回復し、リーマンショック以前の水準を越える相場になっている。金融資本主義のほころびどころか、むしろ強化される流れだ。

    これはまさに日本でもそうだ。日本における安倍政権の成立は、まさに強い中央集権的政府の復権を意味している。

    このような動きのなかで、2011年までは注目されていたFEC地域自給圏や定住自立圏の構想はほとんど目にしなくなったし、また市民ファンドやNPOを主体にした地域経済形成の方向もかつてほど注目されることはなくなっている。

    これから安倍政権のもとで、政府主導の一層の金融緩和と巨額の公共投資が実施され、政府主導の経済運営が強化される方向に進むことは間違いない。

    かつて民主党政権が提唱していた地産地消の定住自立圏の構想などは、完全に消滅したと言ってよい。

    なにが起こっているのか?

    一時期までは、コルマンインデックスの予告する変化は確かに加速しつつあった。しかし、2012年からは、コルマンインデックス的な動きは停止し、あらゆる領域で、変化以前の状態に戻りつつある。

    これはいったい何を意味しているのだろうか?一時期、コルマンインデックス的な変化が加速するように見えていたのは単なる偶然で、実際はコルマンインデックスは単なるニューエイジ系のファンタジーにしかすぎなかったのだろうか?

    それとも反対に、実は現代の社会システムを揺るがす危機はこれから発生し、結局はコルマンインデックスの予告した変化が実現する方向に動いて行くのだろうか?

    いまのところ、これはまだ分からない。読者の方はどう考えるだろうか?

    ある種の体験をする一部の人々

    一方、そのようななか、ある種の体験をする人々がどんどん増えているような印象がある。

    やはり金融危機が始まり、コルマンインデックスの変化の加速が起こっているように見えたときから、筆者はある種の体験を報告するメールを多数いただいた。それはいまでも続いている。

    これはメルマガに詳しく書いたので詳述はしないが、ブログでも簡単に紹介する。記事があまりに長くなるので、次回に書くことにする。

    続く


    新しい本の紹介

    また新しい本が2冊出ました。表紙はセンセーショナルですが、中身はけっこうまじめです。これまでのメルマガや雑誌の記事の内容に一部加筆し、修正した内容です。いま日本は大きな転換点になっています。世界の現状を踏まえ、現在の日本の立ち位置を確認するにはよい本ではないかと思っています。よろしかったぜひどうぞ!

    elen

    shihaisha

    むちゃくちゃおもしろかった講談

    筆者は月刊ザ・フナイの連載を書いていたが、読者の方に講談師の方がおり、会う機会があった。筆者は講談はこれまで聞く機会がなかったが、実におもしろかった!今後はスピリチュアル系の講談をやるそうである。サイトに音声ファイルがあるので聞いて見たらよいだろう。

    田辺鶴瑛

    筆者のいとこのブログ

    筆者にいとこがスピリチュアル系のカウンセラーになっていたのを最近知ることとなった。以下にリンクする。よろしかったらどうぞ。

    ねもとまどかの「宇宙のゆりかご」

    本の出版のお知らせ

    今度、また講談社から英語の本を出した。筆者も強く感じているが、やはり英語は仕事では必須となりつつある。しかし、実際に英語を使う相手は欧米人とは限らない。中国や韓国なのどのアジア出身の人々も多い。そのような状況のなか、この本では普遍的なコミュニケーションの手段としてのグロービッシュに注目し、これをマスターする方法を解説した。英語に関心がある方にはぜひお勧めしたい!

    日本人が「英語ペラペラ」を本当に実現できる本 (講談社+α文庫)

    eigohon

    また本が出ます。前著の続編にあたる本です。今度は今のシステムのつっこんだ解説と将来の予測です。よろしかったらどうぞ。

    「支配ー被支配の従来型経済システム」の完全放棄で 日本はこう変わる コルマンインデックス未来予測[2020年までの歩み] (ヒカルランド)

    nihonn

    また本を出版しました。今度は徳間書店からです。今回は、このブログの内容を大幅に加筆修正し、未来予測を行った本です。よろしければぜひどうぞ!

    未来予測コルマンインデックスで見えた 日本と経済はこうなる(徳間書店)

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    ヤスの英語

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    テーマ:歴史と予言 - ジャンル:学問・文化・芸術

    コメント

    1917~1945の争乱の時代を再現しようと色々な仕掛けに各国がはめられている。
    全ては人口調整の為。
    サタンは憎むべきもの(戦乱)と荒らすべきもの(自然災害)を演出し、疫病を撒き散らした上、ワクチンと食糧を携えて助けにくる、と言われる。
    それによって、NWOが成立する。

    コルマンインデックスの予告が終ったからと言って何も心配することはないと思う。
    それは物事が世界に浸透するには時間がかかるからです。予告がどこかで雛型として進めば、その浸透は徐々に来るからです。予告結果を示しているかもしれないのですが、それは雛型の始端であり結果の終端の時期を示しているのではない。またその過程のピークを示すものではないから何の問題もない。予告がどこに、どこまで成就しなければならないかを決定する必然性もない。

    津波と同じで波の伝わり方は、振幅や周波数や方向で複雑に進むのであるからどこで拡大し縮小して届くのかわからないのである。第一波より第二波が大きな事もある。第一波の後に潮が一旦引くことを考えれば、一時的に予告と反転するようなら…そしてその引き潮が大きければ第二波はもっと甚大になることも想像できる。もちろん全く起きない事もある。私はそう考えます。

    ↑おぬし
    虫だな
    また湧いてきたか
    わかるのだよ

    高島さんの希望とは違うが、新しい時代に入っていますよ。

    重要なコラムです。

    ここまで日本政府金融政策(アベノミクス)が世界を轟かせたことはない。

    前半の見解はそのとおりだと思います。
    安倍氏は世界の金融戦略に対抗措置を実施し
    日本から世界の金融戦略(戦争)への変更を促す。
    しかし、後半の石破氏以降の見解?はかなり誘導的です。WSJやロイターのよくやる扇動術です。
    円安は85円~90円でなく100以上できれば130円くらいに持っていきたいですね。
    これが日本も活性化させる。

    2013は間違いなく日本が世界金融のキーマンです。
    世界金融に間違いなく変化をもたらす。

    安倍自民総裁、通貨安競争への対抗措置求める
    http://jp.wsj.com/article/SB10001424127887324475804578198810089217662.html?mod=WSJJP_hpp_RIGHTTopStoriesFirst

    もしかしたら

    日本人と英国人ってとっても似た感性もっているのかもしれません。
    地図もよく見るとユーラシア大陸を上下にしてよく似た位置にある日本と英国といった島国です。
    アジアを制した島国日本
    ヨーロッパを制した島国英国
    ともに王室がある国。
    ゴーストと幽霊もね^^
    ナイトと武士道もね
    よくみると顔相と言うか眼の奥の光も似ているのかもしれません。
    はるか古代の民族ケルト(アイリッシュ)はアジア系ですからね。
    いまの英国、アメリカの支配層アングロサクソンとは異なります。
    ケルトはアイヌ、縄文人、イヌイットなどと同じ超古代民族の末裔かもしれませんね。

    どこかで本質的に似ているのかもしれまん。

    円高→円安への誘導
    でも原油、LNGは輸入せざるを得ない
    中東で何かあれば、燃料は入らなくなる
    日本も中東紛争に参戦
    さて、安倍総裁はどうやって対処するのだろう?

    日本の商社は凄いから心配いりません。
    大手はすべて財閥系ですから繋がっていますし
    政府以上にネットワークをもっています。
    日本の商社はユダヤよりユダヤ的ですし
    日本人は真摯です。
    世界はマネーの損得以上に人間的な信頼関係を重視する世界もまだあります。
    アングロサクソン的な合理主義だけが全てではありません。
    もういちどそのことを大切にすべきだと思います。

    世界の地震に注視

    地震がどんどん多発傾向です。
    とっても気がかりです。
    注視しています。
    http://www.iris.edu/seismon/

    重要な論説です

    これは日本にも世界の先進国すべてに当てはまります。
    新しい発明がなければ生産はより安価な国に移り
    拡散されていく。
    デフレスパイラルに陥り。一部の支配層以外は収入が減り貧富の格差は止まらない。
    雇用もどんどん損失する。
    根本的な社会システムを変えていかないと
    このままでは止まらない。

    米国経済はもうイノベーションでは救われない
    http://jp.wsj.com/article/SB10001424127887324475804578199213557902302.html?mod=WSJJP_hpp_RIGHTTopStoriesFirst

    新しいイノベーション作れなければ
    経済システムをイノベーションして格差を是正するしかない
    そこでプラウト主義経済導入

    “ある種の体験をする一部の人々”

    の体験がブログ中に書けない事情は… その体験自体にあるのですがねぇ。
    第3極、あるいは第4極目の存在かと… グラフで表すと第3、或いは第4象限内?
    「X軸は“G”でY軸は“E或いはS”の和」。この観点から見ると今は滅亡への道…

    “ある種の体験をする一部の人々”中…

    「X軸は“G”でY軸は“E或いはS”の和」。
    の「Y軸は“E或いはS”の和」。の部分、
    「X軸は“G”でY軸は“E或いはR”の和」。
    と訂正したいと思います。失礼しました…

    最近太陽の光がいつもより美しく感じます。
     優しく、暖かい光で世界がいい方向にいくような気がします。
     太陽の光の違いを感じる人はいませんか?1週間前くらいからです。
     そのエネルギー自体は春から感じていました。
     
     コルマンインデックスの流れは、放射能や遺伝子組み換えなども含めてサバイバル時代に突入し、生き延びる人達でその流れを作り出すのではないでしょうか。
     他人は犠牲にして自分だけ豊かにという意識の人は、その意識のせいで、放射能に対する危機意識が薄れ、早死にするのでは。
     

    決して、理想は一つになることはありません。
    何故なら理想は個々人が抱くものだからです。
    理想は決して良い物とは限りません。
    何故なら、これも個々人が抱くものだからです。

    過去、数千年の歴史を経ても尚、人類は未だ嘗て
    歴史上での出来事を越えたことは一度もありません。
    確かに、物質は発達しました。しかし、それ以上の
    事は何も変わってはいません。常識が変わった程度
    でしょう。

    そういった状況の中で毛色の違った何かを持ち込ん
    でみても、その毛色は直ぐに違ったものに染め上げら
    れてしまう。つまりは、染め上げた方が都合が良い
    からでしょう。心の動きがそうさせるのです。

    今の世の中では、地域共同体のような発想は異なった
    物を押し付けたい連中が考える理想とはかけ離れ
    た世界が出来上がるのであろうし、奴隷はいつまでも
    握っていたいのであろうから、反旗を翻すが如く見え
    てしまう。押し付けたい連中は圧倒的な武力を持ち、
    且つ、その武力を世界中に拡散している。

    その様な連中から何かを守ろうとしても、やはり、武力
    が無くては、真に守りたいものがあったとしても何も
    守れない。

    今は18~19世紀に後退してしまった時代です。
    年を重ねたからといって、人間の精神が「進歩」した
    訳ではありません。

    アメリカと中国は理性無き国家の代表格ですが、
    まだ気付きませんか?

    David Bowie(白人系ユダヤ人)はUSAをツアーして、この国の事を「a land insain」(狂える国)と解釈して「Aladdin Sain」のアルバムを作成したのは有名な話。
    当の白人系ユダヤ人にさえ異常に映る国情はフリーメーソンが独立に手を貸したとはいえ、今ではイルミナティが支配してしまっているからか?
    そんな国が非白人国の日本を最後まで加護すると考えるのが不自然かと。
    ヨハネの黙示録にはハルマゲドン前には、多くの国が同盟を結び、最終戦争に向かう、と表現されている。
    TPPが確定すると事は急速に進むと思える。
    最終戦争が開始されたら、急いで"山"に登らないと助からないでしょう。

    ノロウイルスは変異しやすく、なぜか人間の免疫機能をスルーする様です。
    はて?エイズウイルスも人間の免疫機能を破壊、無力化するウイルスでしたね。
    最近になって、鳥インフルエンザにしろ免疫機能が効かないウイルスが多すぎますね。
    サタンはウイルスをバラまいておいて、ワクチンと食糧を携えて助けにくる、との事です。

    このコラムの読みはなっとくします。
    適切な読みと思います。
    しかし円ドルに隠れて円ユーロは投機的な動きを感じます。
    ここで銭儲けしている守銭奴がいるんでしょうね。
    外国勢投資家と言われる輩の素顔がみたいものです。
    きっとサタンそのものの顔立ちなんでしょう。


    コラム:安倍政権の幸運を呼ぶ世界経済の脱「どん詰まり」=田中泰輔氏
    http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPTYE8BP02X20121226?pageNumber=1&virtualBrandChannel=0

    安倍総理にも、麻生氏にも自民圧勝、円安化は消費税増税には渡りに船と思っているかも知らんが、外国人投資家がサタンの笛の下、一斉に引き揚げる状態を現時点で想像出来ているかどうか、、、。
    梯子を外して混乱を演出するのは、サタンのよくやる手法である。

    変わる日本に期待!!景気回復雇用増進所得増進へ

    WSJアメリカからみた安倍総理:自民党の評価です。
    アメリカはまちがいなく安倍総理を支持しています。

    日本の新政権、速やかな行動を誓う―まずは大型補正予算
    http://jp.wsj.com/article/SB10001424127887324484504578204161457880322.html?mod=WSJJP_hpp_MIDDLENexttoWhatsNewsFirst

    金融政策(日銀)=金融緩和 量的緩和
    財政政策(財務省)=財政出動 為替調整
    成長政策(経済産業省)=産業育成 産業投資

    日本のGDPの60%が国内消費による

    要は、国民の所得があがり国民の将来不安をなくし
    財布の紐が緩まない限り日本は経済回復しない。

    自民党はこの法則が良く解っている。

    1500兆円、そのうち800兆円は銀行やタンスに貯蓄として眠っている国民マネー。
    相続を生前贈与しやすくまるよう前金の軽減をすれば若い代にマネーが移り
    投資、消費に繋がってくる。

    国が税金を直接取ると財布の紐は閉まる。
    だから国は税金を国民からなるべくとらずに国民の可処分所得を増やせば
    それが消費に回る。
    そしてマネーは循環して結果として税収が上がってくる。

    雇用も改善して正社員化していけば消費は上がりこれまた善循環していく。

    今のデフスパイラルを脱却するためには
    税を下げ、国民の所得を増やす、雇用を安定させることが善循環、プラススパイラルとなっていく。

    麻生氏もしっかり解っている。

    マスコミもネガティブ報道しないでこの流れをポジティブにしていきましょうね。

    アベノミクス成功のポイントは財界が労働分配を上げる事を決定するかどうかですね。
    景気刺激政策については自民は良く理解して行えるが、当の財界が変わる事ができるか?
    また、トヨタの様に内部留保を溜め込む方向に動くと、サタンの思う壺にはまると予想できる。

    金儲け ステマ

    日本の真実としての問題点=貧困

    安倍総理になり、日本復活等、勇ましい言葉やスローガンが飛び出していますが、日本が直面しています問題は大企業向けの金融緩和だけではなく、《貧困の拡大》にあるのです。


    国民健康保険加入者収入(世帯)をみればそれがわかります。

    1992年度 239万円
    2008年度 168万円
    2010年度 145万円
    減少額 94万円(減少率39.3%)

    バブル崩壊後から、日本人の収入が激減している姿があり、これは非正規雇用者数が20%から40%に倍増していることに原因があります。

    安倍さんそこを何とかしてくれ

    円安は輸出企業や大企業には恩恵をすぐにあたけるが
    雇用や庶民の収入拡大はそのあとタイムラグが何円か生じます。

    企業も単年度利益が出ても給与には反映させず
    会社利益として担保・投資するのは経営的観点からは理解できる。
    円安政策
    日銀
    財務省
    経済産業省
    に加え
    厚生労働省にも働きかけ
    非正規社員の廃止
    雇用環境の改善にも強く勤めてください。

    安倍さんは所得と雇用の改善もビジョンとして言ってたはずです。

    よろしくお願いします。

    「日本の真実としての問題点=貧困」の劇的(劇薬的?)な解決策

    「前年度収入の1/2乗位を基準にして所得の再配分をする」
    なんて方法がとれれば一気に解消かも、
    まぁ同時に物価も同様な基準で換算するのは当然として…
    もし一気にグローバル展開なら世界中でそれが解決出来る?
    ちと「カッ飛びすぎのやり過ぎの妄想的提案」ですかねぇ?

    STさんへ

    日本全体で、お金をどれだけ持っているかさえ解るなら
    お金をただ刷り増し、お金と物 の価値の比率を合わせばいいだけですよ。

    お金の価値を正しく下げて
    市場に任せるということは、しなければよいですね。

    中央銀行制度の破壊になるから…

    金利を廃止して
    お金をただ刷り増せば、お金自体に課税したことに成ります。
    別の物の考え方をすれば、金利が税金に化けるんです。

    だから中央銀行のシステムって是なの??
    課税??
    国に中央銀行が課税?
    これって根本的に変だとおもいませんか。
    今までの金融システム事態を変えたほうが良いと思

    所得税、法人税の上限を下げよだの最高税率を下げよだの
    企業、自営業はうるさいが、それよりも企業内部留保、個人資産に
    上限を設定して、上限越えた分は強制的に徴収して分配させるべき。
    今、日本で金が回らない元凶は大企業が内部留保溜め込ん出るから。
    (特に名古屋の自動車メーカーみたいにね)

    「1/2乗位」が“ミソ”…

    まぁ、高所得、或いは高留保に対する超“累進”課税、セレブ税、
    セレブ内部留保加算ってところでしょうか、逆に低所得や超低留保には
    「減税、無税」或いは補助、給付を行うとか…
    兎に角ジニ係数を世界最低にするだけでも大分“助かり”ませんか?
    +エコロハスとかも…

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