2017-06

    未来はどのように決定されてるのか?2

    8月7日

    今回は比較的に早く更新できた。いつも記事を読んでくださっている読者の方に感謝する。

    船井幸雄オープンワールド2012のご案内

    「船井幸雄オープンワールド2012」に講師として出演を依頼されました。横浜で行います。よろしかったらぜひどうぞ!今回は占星術のスティックエバース氏と一緒です。

    船井幸雄オープンワールド2012

    高島の出演日時

    9/22(土・祝)大ホール
    11:30-12:40
    歴史的な転換点の相実:2012年から先の未来へ


    お知らせ

    5月21日、ウエブボットの報告書の最新版が発表になりました。いま詳細な要約の作業を続けていますが、これまでのように「予言解説書」のような体裁で出すことはしないことにいたしました。詳細な要約はすべてメルマガに発表いたしますので、最新報告書の内容を知りたい方は、メルマガを購読なさってください。

    記事全文を音声ファイルにしました。よろしかったらどうぞ。3日で削除されますので、お早めにどうぞ。

    音声ファイル

    お知らせ

    講談社のサイト、プロジェクト・アマテラスに作品の投稿を求められました。以下のサイトで読むことができます。「試論、そもそも予言とはなにか?1」です。画面右側の「このプロジェクトの投稿」から見ることができます。よろしかったらどうぞ!

    未来はどうなるのか
    http://p-amateras.com/project/61

    新しい本の紹介

    「神霊の世界に覚醒して」サンドラ・インガーマン、ハンク・ウエスルマン著、高島康司、豊田泰士訳

    shaman02

    このブログでも何度も紹介したことのあるシャーマンで人類学者、ハンク・ウエスルマン博士の名著、「Awakening to the Spirit World」の翻訳が完成した。2010年にアマゾンで1位になった本である。

    本には、シャーマンの世界をトランス状態で経験しやすくさせるCDが付いている。本は、CDの使い方と、シャーマンの世界で体験する内容の解説書だ。筆者もCDを聞いて見たが、聞ききながら寝ると、たしかに多くの夢を見て、会ったことのない多くの人物が現れる。興味深い体験だった。

    よろしかったらぜひどうぞ!

    新しい本の紹介

    また新しい本が出ます。今度は様々なサイクルに注目し、コルマンインデックス以後どのようなことが起こるのか解説した本です。ブログやメルマガの内容を大幅に加筆修正しました。

    コルマンインデックス後 私たちの運命を決める 近未来サイクル

    cycle03

    よろしかったらぜひどうぞ!

    有料メルマガのご紹介

    今回は2つのテーマを詳しく解説した。

    ひとつは中国に関してである。中国の経済的、軍事的台頭は予想を越えており、2016年には購買力平価換算でアメリカのGDPを抜くと予想されている。また最近実施された世界的な世論調査では、日本を除く主要国の大多数の国民は、中国はこれからアメリカに取って代わる次世代のスーパーパワーになると見ている。

    一方、中国がなにを目標にしているのかはっきとは分からないことが多い。中国は本当にアメリカのようなスーパーパワーになろうとしているのだろうか?

    歴史的に見ると、19世紀から20世紀初頭のイギリスでも、1945年から現在までのアメリカでもそうだが、スーパーパワーは強い経済力で世界市場を席巻する輸出大国ではないことがはっきりする。

    そうではなく、スーパーパワーとは、豊かな国内市場を自由貿易で世界に開放し、主要国を自国の需要に依存させながら、その国を中心に世界経済が循環する体制を構築することのできる輸入大国である。

    この点から見ると、世界の工場として世界中の製造業の拠点となって発展してきた現在の中国は、輸出大国であり、決してスーパーパワーとなる条件は持っていない。

    一方、このような中国が変化する兆しが現れてきた。2009年のリーマンショック後の経済政策と、現在採用されている政策とを比べると、いま中国は、相対的に高くなった賃金を容認して内需を刺激し、内需によって発展できる方向を模索している。そうすることで、中国の国内市場を諸外国に開放し、中国を中心に循環する世界経済の体制を構築しようとしているように見える。

    他方中国は、スーパーパワーになる意図はほとんどないようにも見える。現在の世界経済の秩序は、IMF、WTO、世界銀行などのアメリカが主導する国際機関の定めるルールに依存している。スーパーパワーとなる国は、そうした国際機関を通して世界経済をダイナミックに編成する方向を志向することが条件となる。

    いまの中国はそのような方向性にはほとんど関心がない。中国は、あくまでアジア圏を中心とした地域の地域覇権大国を目指しているように見える。これは中国からすると、中国のサバイバルに必要な生存圏を確実に確保するということだろう。

    尖閣諸島を始め、領土問題が発生している地域は、中国が生存圏として定める地域である。中国は、こうした地域で妥協することはまずないと見た方がよい。

    次に、リモートビューイングを科学的に研究しているコートニー・ブラウン博士が行った、イエス・キリストという人物の本当の姿に関する実験の結果を紹介した。これで、磔されたのはイエスではなく、イエスは別な場所にいたことが明らかになった。

    前回はこのような内容を解説した。

    次回のメルマガの予告


    ブラウン博士が出してる2つのDVDが届いた。特に、真実のイエスを明らかにする実験では、驚愕するビジョンが多数出てきた。イエスは現在の我々がイメージするような人物ではなかった。次回も2つのテーマを扱うが、そのひとつはこれを詳しく解説する。

    今回の記事

    反原発デモの流れが全国に拡大しつつある。日本は大きな転換点にきているのかも知れない。今回は前々回の記事で紹介した「自己組織化臨界状態」の概念を適用して、特に政治を中心に、今後の日本の動きを予想してみたい。かなり予想とは違った結果が出た。

    今回の記事には異論も多いことだろう。「自己組織化臨界状態」の概念を日本に適用したとき、何が見えて来るのか試して見たかった。試論として読んでいただければ幸いである。

    次に、コートニー・ブラウン博士が考える意識の理論を紹介する。もしかしたら、本格的なパラダイムシフトが本当に進行しつつあるのかもしれない。

    イデオロギーから生活実感へ、拡大する反原発デモ

    今年の3月から首相官邸前で始まった反原発デモは規模がどんどん大きくなり、全国的に拡大する様相を見せている。筆者も何度か参加しているし、今後も何度も参加することになるだろう。

    今回の反原発デモの際だった特徴は、運動の担い手が、特定の組織や団体ではなく、普通の一般市民であるという点にある。

    これまでの日本の市民運動は、特定の組織や運動団体のメンバーで、特定のイデオロギーに基づく理想の実現を目標にしたいわゆる「プロ市民」と呼ばれる人々が中心的な担い手であった。311以前の反原発運動はその典型であった。運動が特定のイデオロギーによって主導されている限り、普通の市民感覚では容易に参加できないようなハードルの高さがあった。

    しかし今回は、普通の市民が生活から感じた原発と放射能に対する危機意識から参加し、規模が拡大している。イデオロギーではない。その意味では、今回の反原発運動は、日本の市民運動が、結局は理想論に終始する左右のイデオロギーから脱し、正常な生活感覚に基づく本来の市民運動へと発展して行く歴史的な転換点となる運動であることは間違いない。

    これから日本は、全面的な脱原発の方向に向かって進んで行くに違いない。

    新しい断層帯の出現

    いま起こっている起こっている反原発デモのうねりは、いわば社会変動の新しい断層帯が出現したことを意味する。政治や社会の変化は、原発の全廃を巡るこの新しい断層帯から現れ、政治の動きを今後変化させる主導的な役割をになってゆく可能性がある。

    これからどのようなことが起こるのか、前々回の記事で解説した「自己組織化臨界状態」の概念を適用して予想してみたい。「自己組織化臨界状態」とは、あるシステムに十分なストレスやエネルギーが溜まり臨界状態となったとき、システムのちょっとした変化が、システムが全面的に変化してしまう雪崩現象を引き起こすという現象のことを言う。社会的なストレスが臨界状態の状況で発生したちょっとした事件が革命に飛び火するケース(アラブの春)などが典型的だ。

    いまの日本社会に断層帯は無数に存在する。拡大する格差と貧困、解体する終身雇用とワーキングプア、省庁の既得権維持と高級官僚の天下り、陰湿化するいじめと自殺などは、社会になんらかの変動をもたらす可能性が少しでもある断層帯だ。

    このどれも、現在の日本人の抑圧された怒りの結集軸となるとき、他の社会的断層をいっせいに刺激して、社会変動のなだれ現象を引き起こす可能性を持っている。

    関東、東海、西南海、南海などの巨大地震を引き起こす断層帯が相互に刺激しあい、これらのどこかで発生した巨大地震のひとつが、比較的に短い期間に他の地域の巨大地震を誘発することはよく知られている。

    これと同じように、どれかひとつの社会的断層帯が活性化すると、それは他の断層帯の活性化を誘発し、政治システムや社会システムの大きな変動につながる雪崩現象を結果として引き起こしてしまう可能性もある。

    これは、2010年12月に発生したチュニジアの民主化要求運動が、アラブの春と呼ばれるアラブ全体の動乱を誘発したようなことだ。これは誰も予期しない雪崩現象として起こった。

    すると、アラブの春のように、いまの反原発運動が社会変動の想定外の雪崩現象を引き起こし、政界の全面的な再編を実現する可能性はあるのだろか?気になるところである。

    オトポルの関与

    ところで、アラブの春には米国務省の財政的な支援で運営されているNGO、「オトポル」が深く関与していることは知られている。したがってアラブの春は、米国に支援された特定の集団が引き起こしたとする印暴論が成り立つ余地がある。

    「オトポル」は、セルビアの首都、ベオグラードに本部がある、民主化要求運動をグローバルに支援する目的で設立されたNGOだ。

    これまで「オトポル」は、2002年からグルジアなど旧ソビエトの共和国で起こったカラー革命を裏で支援してきた。リクルートした民主化運動家に、デモを組織する方法、民主化要求運動の始め方、政権を打倒する方法などを訓練し、グルジア、ウクライナ、キルギスなどの旧ソビエトの共和国で、不正選挙の糾弾をきっかけに政権を打倒し、親米政権の誕生を実現してきた。

    「オトポル」は、すでに2009年ころからアラブの春の中核となったチュニジアやエジプトで学生を中心に活動家をリクルートし、民主化要求運動を組織する方法を綿密に訓練していた。

    この詳しい経緯は以下のビデオで見ることができる。残念ながら英語版だが。

    Revolution Business


    だが、だからといってアラブの春が、「オトポル」によって事前に陰謀論的に計画されたので起こったとは言える状況ではない。

    周知のようにアラブの春は、チュニジアの地方都市で起こった野菜売りの青年の焼身自殺が引き金になっている。当局の不当な扱いに抗議した自殺だった。

    事件が起こったときは、これがアラブ全域を席巻する巨大な民主化要求運動という雪崩現象の引き金になるとは誰も考えていなかった。せいぜい、チュニジアの一地方都市の圧政に抗議する限定されたデモに終わるものと誰もが思っていた。

    おそらくアラブ圏各地で民主化運動の活動家を訓練し、運動を仕掛けている「オトポル」もそうであろう。どの事件が雪崩現象の引き金になるかは、事前には予想できないのである。

    事実「オトポル」は、世界各地で民主化運動を仕掛けてはいるが、調べて見ると成功率は決して高くないことが分かった。むしろ、特定の都市など限定された地域の民主化運動に止まり、他の地域に波及する雪崩現象は誘発しないケースにほうが圧倒的に多い。

    「オトポル」はニューヨークで発生したオキュパイ運動の組織にも深く関与している。しかしオキュパイ運動は、若年層を主体とした反格差運動を始めることにはなったが、米国の政治・社会変動を誘発する雪崩現象を引き起こすことにはならなかった。やはり、限定的なものの止まった。

    予想できない雪崩現象と社会的断層帯

    このように、大規模な社会変動は雪崩現象として突然と発生する。それがなにをきっかけに発生するか予知することは非常に難しい。こうした理由があるので、説得力のある陰謀論はなかなか成り立ちにくい。

    ひとつの地震の発生が他の断層の地震を誘発すると同じようなメカニズムで、どれかの社会的断層帯に走った激震が、十分なストレスが溜まっている他の断層帯を刺激し、雪崩現象を引き起こすというのが大規模な政治・社会変動が発生する基本的なメカニズムだ。

    現代日本の問題

    ところでこのブログでは、現代の日本の問題は、すでに制度疲労で限界に達している、中央集権的に公共圏を維持する明治以来のシステムを、地域共同体を主体とした循環型経済で公共圏を担う新たな分散型システムに移行させることであると指摘してきた。

    大規模な政治と社会の変動が、これから雪崩現象として日本で起る場合、変動の方向は中央集権から地域分散型システムへの移行という結果になることは間違いないように思う。

    それというのも、多くの日本人がストレスを感じている対象こそ、中央集権的システムであるからだ。

    政官財が既得権で結合し、放射能汚染の実態を隠蔽し続ける原子力村、高級官僚が高給をむさぼる天下りの構造、省庁の縦割り行政が邪魔をして一向に進まない被災地の復興など、これらすべて政府と省庁が重要な政策の決定を独占する中央集権的なシステムが背景となって起こっている問題だ。

    こうした構造の根本的に改革は、これまでの中央集権的システムを解体し、地域分散型システムへと移行するほか道はない。したがって、溜まったストレスの発散もこの方向を志向することになるのが自然な流れだ。

    社会的断層帯のストレス


    もし、こうした地域分散型システムへの大規模な移行がこれから起こるとすると、他の多くの社会変動と同じように、それは予期できない雪崩現象をきっかけとして起こる可能性がかなり高いはずだ。

    すると、問題となるのは、社会的な雪崩現象を引き起こすようなストレスの臨界状態に、いま達しているかどうかだ。ストレスの溜まった臨界状態では、全体の状況が小さな変化に敏感になっており、ちょっとした変化が雪崩現象の引き金になってしまう。このメカニズムについては、前々回の記事で詳しく説明したので、ぜひ読んでほしい。

    いま、社会的断層帯のなかでももっとも活性化しているのは、首相官邸前で始まり全国に拡大している反原発デモであることは間違いない。もしあらゆる社会的断層帯のストレスが臨界状態にあるなら、首相官邸前の反原発デモで起こった小さな事故や事件、たとえば機動隊が、デモ隊のなかにいた小さな子供を連れた母子に暴力をふるいケガをさせるというような事件がきっかけとなり、政治家の想定を越えた巨大な怒りとなって爆発し、これまでの政治体制の転換を要求する広範な運動となって現れるだろう。

    多くの社会変動は、こうした雪崩現象として起こって来るのが普通だが、いまの日本の社会的断層帯はこうした現象を誘発するような臨界状態に達しているのだろうか?

    ストレスの目安、格差の程度

    社会的断層帯にどれほどのストレスが溜まっているのか見る指標となるようなものは存在しない。他の手段で類推する他はない。

    しかし、アラブの春やオキュパイ運動などが典型だが、大きな社会変動の背景には、社会格差の拡大があることは間違いないようだ。

    最近、公共経済学のリチャード・ウィルキンソン博士が公表したデータによると、社会の格差が大きいほど、乳幼児死亡率、殺人率、刑務所の収監率、10代の妊娠率、肥満などのマイナスな要因が高く、平均寿命、識字率、社会階層の移動性、人間関係の信頼度などのプラスの要因が低いことが分かった。ウィルキンソン博士によると、社会格差が拡大すると、自己の尊厳が否定されるようなストレスが溜まるからではないかという。



    社会格差を背景とするストレスが一定程度以上に溜まると、ストレスはさまざまな社会的断層帯を刺激し、断層帯を臨界状態へと導いて行くだろう。

    かなり大ざっぱな指標かもしれないが、社会格差を指標に日本を見ると、以下のような結果になる。

    上位20%の富裕層と最貧困層20%の所得格差

    社会格差が大きい国々
    シンガポール  9.7倍
    アメリカ    8.5倍
    ポルトガル   8.0倍
    イギリス    7.2倍
    オーストラリア 7.0倍

    社会格差が小さい国々
    日本      3.4倍
    フィンランド  3.7倍
    ノールウェー  3.9倍
    スエーデン   4.0倍
    デンマーク   4.3倍

    格差と社会問題との関係

    kakusa

    マイナス要因
    乳幼児死亡率、殺人率、刑務所の収監率、10代の妊娠率、肥満

    プラスの要因
    平均寿命、識字率、社会階層の移動性、人間関係の信頼度

    プラスの要因が低くマイナスの要因が高い国々
    1)アメリカ
    2)ポルトガル
    3)イギリス
    4)ニュージーランド
    5)オーストラリア
    6)イタリア
    7)ギリシャ

    プラスの要因が高くマイナスの要因が低い国々
    1)日本
    2)スエーデン
    3)ノールウェー
    4)フィンランド
    5)デンマーク
    6)ベルギー
    7)フィンランド

    これはあくまで他の国々と比べた相対的な数値だが、社会格差が大きく社会問題が多く発生している国々ほど、暴動や反乱など、予期しない社会変動のきっかけとなる出来事が多く発生する傾向があることに気づく。以下のような出来事だ。

    1)アメリカ(茶会派の運動、オキュパイ運動)
    2)ポルトガル(激しい抗議運動と暴動)
    3)イギリス(若年層の暴動)
    4)ニュージーランド
    5)オーストラリア
    6)イタリア(激しい抗議運動と暴動)
    7)ギリシャ(激しい抗議運動と暴動)

    これらの国々では、社会的断層帯は臨界状態に近い状態にあるかもしれない。

    臨界状態にはない日本


    一見して分かるように、日本は他の国々に比べ、社会格差は低く、これを背景にした社会問題の発生率も非常に低い。

    これは、日本に住む我々の実感とは大きく異なるかもしれない。もちろん、終身雇用が維持されていた過去の日本と現在の日本を比べれば、いまの日本が大変な格差社会として実感されるのは自然だ。しかし、それでも、他の国々と比べると、社会格差はもっとも低い部類に属し、これを背景とした社会問題の発生率もまだまだ低いのである。

    ということは、どの社会的断層帯でもストレスのレベルはまだまだ低く、反原発運動のような社会的断層帯が活性化しても、予期しない雪崩現象を誘発するということにはならないだろう。

    雪崩現象は起こらない

    全国的に拡大している反原発運動は、間違いなく普通の市民の活動によって社会が変化する歴史的な画期となる出来事であることは間違いない。この盛り上がりのなかで、どんな政治勢力が政権の座についたとしても、原発の全廃を決定せざるを得なくなるだろう。その意味では、反原発運動は成功すると言える。

    しかし、いまの日本のストレスのレベルでは、この運動が、中央集権体制から、地方分権の分散型体制への移行という本格的な雪崩現象を引き起こす可能性は非常に低いものと思われる。サプライズはないのである。

    想定どおりに進行する


    では、雪崩現象が起こらないとどうなるのだろうか?それは、想定内のシナリオに沿った方向に動いて行くということだ。

    雪崩現象のようなサプライズがないということは、現在の政治勢力の大規模な再編成を迫る台風の目にはならないということである。むしろ反対に、反原発運動は、小沢新党など、既存の政治勢力の支持基盤となる方向に動くのではなかろうか?

    もちろん、反原発運動の背景には、原発のみならず、拡大する社会格差や、デフレで長期的に低迷する経済など、多くの人が生活全般に対して抱く不安感があることは間違いない。

    このような不安も、財政出動と公共投資で景気を浮揚させて所得再配分を実施する、面倒見のよい大きな政府へのシフトによって吸収されて行くことだろう。

    事実、小沢新党を始め、自民、公明、そして民主党の一部でも、財政出動の方向へと大きく舵を切っている。全国に防災インフラを建設するとの方向だ。財源はこれまでの国債とは異なる新たな国債の発行で調達するとしている。

    将来選挙で、どの政治勢力が政権の座についたとしても、原発全廃、財政出動、公共投資による景気浮揚、大きな政府、所得再配分、TPPに慎重という政策を骨子とすることだろう。そのようにして、反原発運動で活性化した社会的断層帯のエネルギーは、吸収されるのではないだろうか?

    既得権は温存される

    しかし、財政出動と大きな政府の再構築を目指すこの流れは、省庁の既得権を温存し、政官財が癒着したこれまでの構造を残存させる方向でもある。

    これは要するに、これまで国民のストレスの対象となっていた構造を温存し、逆にこれを用いて国民のストレスを吸収するという方向だ。

    維新の会の勢いは止る?

    いまマスコミでは、橋下大阪市長の維新の会が次の衆院選で大きく躍進し、政界再編の台風の目になると報道している。

    だが最近では、橋下市長の大飯原発再稼働容認、TPP賛成、野田首相のよいしょ発言など期待を裏切る行動が目立つ。

    維新の会は、小さな政府による緊縮財政を推進し、徹底した規制緩和で経済成長を促すという、基本的には小泉政権とほぼ同じような政策を骨子としている。

    いま政治の舵が、反原発、大きな政府、財政出動へと切られ、反原発デモで活性化した社会的断層帯の不安感を吸収する方向がはっきりしてきたが、維新の会はこの流れの対極にある。これからは、むしろスキャンダルのほうが多く出て、これまでのエネルギーを失って行くのではないだろうか?

    むしろ次の選挙は、民主、自民、小沢新党、公明などの既存の政治勢力が、財政出動を骨子とした共通の政策でまとまり、連立政権を形成するというあまり変わり映えしない結果になるように思う。

    まとめ

    さて、長くなったのでまとめてみよう。ここでは、「自己組織化臨界状態」の概念をいま拡大している反原発デモに適用した。それは以下のような結果になった。

    1)反原発デモは活性化した社会的断層帯である
    2)原発の全廃は実現する
    3)だが、断層に蓄積されたエネルギーはまだ低い
    4)したがって、大規模な社会変動を引き起こす雪崩現象は起こらない
    5)そのため、既存の政治勢力の想定したシナリオで進んで行く
    6)原発全廃、財政出動、大きな政府を骨子とした、民主、自民、小沢新党、公明の連立政権になる


    このような観測だ。

    想定外の事態を引き起す要因、尖閣諸島


    日本国内の政局に焦点を絞ると、大きな社会変動はこれから起こらないとの予測が得られた。だが、想定外の事態が発生しないかと言えばそうではない。

    範囲を国際関係にまで広めて見ると、想定外の事態が発生する領域があることに気づく。それは尖閣諸島の領有権問題である。

    福田密約のような日中間で領土問題を政治的に解決するメカニズムを失ったいま、尖閣諸島では、日中の小規模な武力衝突の発生も起こり得る状況だ。

    もちろん、そうした衝突があっても、社会的断層帯にストレスが十分に溜まってはいないいまの状況では、政界の再編成にまで至る雪崩現象は引き起こすことはないかもしれない。

    しかし、反原発デモとは異なり、どのような結果になるか想定するのははるかに難しい。

    8月7日に野田首相に対する内閣府信任案と問責決議案が採決される見込みだ。そして同じ日には、尖閣諸島を含む海域で実施されていた海軍合同軍事演習、「リムパック」が終了する。

    8月7日以降、尖閣諸島でなにかの動きがあるかもしれない。もちろん、何もないことを望むが。

    今回はちょっと支離滅裂になったかもしれない。考えがさらにまとまったら、再度記事にするつもりである。

    コートニー・ブラウン博士の意識の理論

    記事が長くなったが、次のテーマに行く。

    リモートビューイングを科学的に研究しているコートニー・ブラウン博士は、リモートビューイングの理論的な根拠となる「意識の理論」を展開している。これからのパラダイムシフトを本格的に主導する考え方になるかもしれないので、ここに紹介する。

    ブラウン博士のDVD

    ところで、ブラウン博士は2つのDVDを販売している。低価格だが、実に濃密で充実した内容のDVDであった。詳しい内容はメルマガで解説する。

    リモートビューイングと意識

    まず前提として重要なのは、情報は知識ではなく、エネルギーだということだ。最近の物理学の研究から、情報はエネルギーに変換可能であることがはっきりしたことだという。

    記事があまりに長くなるので、続きは次回にする。

    続く


    新しい本の紹介

    また新しい本が2冊出ました。表紙はセンセーショナルですが、中身はけっこうまじめです。これまでのメルマガや雑誌の記事の内容に一部加筆し、修正した内容です。いま日本は大きな転換点になっています。世界の現状を踏まえ、現在の日本の立ち位置を確認するにはよい本ではないかと思っています。よろしかったぜひどうぞ!

    elen

    shihaisha

    むちゃくちゃおもしろかった講談

    筆者は月刊ザ・フナイの連載を書かせてもらっているが、読者の方に講談師の方がおり、会う機会があった。筆者は講談はこれまで聞く機会がなかったが、実におもしろかった!今後はスピリチュアル系の講談をやるそうである。サイトに音声ファイルがあるので聞いて見たらよいだろう。

    田辺鶴瑛

    筆者のいとこのブログ

    筆者にいとこがスピリチュアル系のカウンセラーになっていたのを最近知ることとなった。以下にリンクする。よろしかったらどうぞ。

    ねもとまどかの「宇宙のゆりかご」

    本の出版のお知らせ

    今度、また講談社から英語の本を出した。筆者も強く感じているが、やはり英語は仕事では必須となりつつある。しかし、実際に英語を使う相手は欧米人とは限らない。中国や韓国なのどのアジア出身の人々も多い。そのような状況のなか、この本では普遍的なコミュニケーションの手段としてのグロービッシュに注目し、これをマスターする方法を解説した。英語に関心がある方にはぜひお勧めしたい!

    日本人が「英語ペラペラ」を本当に実現できる本 (講談社+α文庫)

    eigohon

    また本が出ます。前著の続編にあたる本です。今度は今のシステムのつっこんだ解説と将来の予測です。よろしかったらどうぞ。

    「支配ー被支配の従来型経済システム」の完全放棄で 日本はこう変わる コルマンインデックス未来予測[2020年までの歩み] (ヒカルランド)

    nihonn

    また本を出版しました。今度は徳間書店からです。今回は、このブログの内容を大幅に加筆修正し、未来予測を行った本です。よろしければぜひどうぞ!

    未来予測コルマンインデックスで見えた 日本と経済はこうなる(徳間書店)

    koru

    今回、講談社から英語本を出版しました。通勤途中に電車の中で軽く読める本です。ちょっと英語に興味がある人はぜひどうぞ!

    通じる英語 笑われる英語

    eigo

    「いったい世の中どうなっているんだ!こんな時はマルクスに聞け」(道出版)

    体裁としては「資本論」の解説書のような本だが、マルクス礼讚の本ではない。われわれはこれからなんとしてでもサバイバルして行かねばならない。そのための状況認識のための書として有効だと思う。よろしかったらぜひどうぞ!

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    テーマ:歴史と予言 - ジャンル:学問・文化・芸術

    コメント

    全くヨコですが

    ヤスさん、お忙しい中を更新有難うございます。

    全くヨコですみませんが、例のミッチェル・クームス(お忘れの方もあるでしょうが)がフェース・ブックで注意書きを
    だしました。まだ104時間の正式な警告ではありませんが、それを出すのももうすぐだ、と本人は言っています。
    以下は彼の注意書きそのままです。興味のある方、またヤスさんでもお時間が許されるなら、ぜひ翻訳をお願い
    出来ませんでしょうか。今回はアメリカ西海岸とオーストラリアが同時多発で、地震と津波、地震はM9以上、
    だそうです。

    Ok everyone, you've been warned of what's to come, we are getting extremely close to the 104 hour tsunami warning. I strongly advise that if you live on the east coast of NSW and west coast of USA, have your evacuation gear ready to go as soon as possible. I said on March 11 that California would be next after Japan's countdown... Sydney's earthquake will be magnitude 9.5, California's earthquake will be magnitude 9.6, followed by two 9.4's, all of these tsunamis will be created in the same exact hour

    日本への影響、またアメリカ東海岸への影響は書かれておりませんが、ニューヨークは今回の津波のあととなる
    そうです。日本の我々は、もしオーストラリアで人工地震が起きた場合、津波がどの程度のものになるのかを計算
    或いは予想すれば良いかと思われますが、3・11の津波が太平洋の反対側にはあまり影響なかったようですので、
    その点ではまず今回も3・11の様な甚大な被害は免れるか、と思われます。


    反原発の流れからすると
    中央集権か地方分散型と言う
    二者択一にはならないのでは
    と思います。
    なぜなら瓦礫受入れ問題で
    今ある地方自治体は反原発の人たちに
    反対されてますので。
    管理人さんが言うように僕も今回の
    運動が雪崩を起こすようなことは
    ないと思いますが、もしそのようなことがあれば、流れ的には独立だとか
    そう言った展開ではないでしょうか?
    現にそのような事を標榜している若者は多数でなくともいますので。
    まぁ、逆ピラミッド型の人口比率の日本で若者は多数派を勝ち得ないでしょう。そこがまた雪崩にならない要因の一つでしょう。

    これってロス茶とロックの戦い??

    これは影の支配者の覇権闘争ですよね。。。
    金融センターである英国を脅かすアメリカ
    ロス茶を脅かすロック
    多分ロックがもう余裕がないのでしょう。

    これもパラダイムシフトの一要因でしょう。
    金融支配の時代の終焉も近いのかもしれません。
    かなりの人がこの金融詐欺による世界支配に気づきだしています。

    スタンチャート疑惑、米政府による政治的な動機との見方もhttp://jp.reuters.com/article/topNews/idJPTYE87704520120808

    アメリカはずし

    ドルを経由しない国際貿易が日本=中国間でスタートしたが
    EUと日本、中国とのダイレクトな経済支援、協力もはじまるのかもしれません。
    ドル=アメリカを介さない経済協力がはじまる。。。

    これもパラダイムシフトの一環でしょう。

    独与党幹部が日本政府要人と会談、欧州支援めぐり市場に思惑広がるhttp://jp.reuters.com/article/topNews/idJPTYE87704120120808

    「日本の政治は変わらない」=それで日本は正解です

    日本はこれで良いのです。
    ロイターや外国勢の論調に乗らなくていいのです。
    正解です。
    外国勢や金融筋の圧力、誘導に負けてはいけません。
    負けてるのは財務省と民主・自民の風見鶏、日和見政治家だけでいい。

    日本の判断は正しい。
    消費増税反対は正しい選択である。
    そうなっても害は無い。
    逆にに少々害がでて、円安で対ドル150円くらになってほしい。
    そうすれば日本は経済活性する。
    対ドル200円にになれば中国に移転した工場も日本に戻って生産できる。
    日本の高度成長期、バブルのときの対ドル=円っていくらだったが憶えていますか。

    自信を持とうよ!!総体としての日本に!!総体としての日本人の知性に判断力に!!日本人のバランス能力に!!
    一億総中流時代と言う理想に近い国家、社会を世界で唯一成し遂げた国です。
    また、そこに早くもどりましょう!!!
    自信を持て日本!!
    外圧に負けるな!!
    飲み込まれるな!!

    みんなが総じて幸せになろう!!
    豊かになろう!!
    日本はそれができる国です。
    分かち合うことができる国です。
    「和」の国です。
    倭ではありません。


    政局不安でも日経平均は9000円接近、海外勢は巻き戻し優先http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPTYE87702H20120808

    ありがとうございます。

    こんにちは。ヤス(管理人)です。みなさんのご投稿は興味深く拝見させていただいております。

    最近、英字新聞に掲載されているエコノミストの分析記事で、やたらに日本賞賛記事が多いのですよ。その論調は、アングロサクソン的な市場原理主義の破綻は明白となった。この状況で勝利したのは中国の国家資本主義だ。では中国のモデルはどこの国かというとそれは日本であった。我々は日本に見習うときが来たというような論調です。こうした記事がすごく多いのですよ。

    Lunch with the FT: Paul Krugman
    http://www.ft.com/intl/cms/s/2/022acf50-a4d1-11e1-9a94-00144feabdc0.html#axzz22y8xX7mf

    The One Capitalism That Dare Not Speak Its Name
    http://www.bloomberg.com/news/2012-07-22/the-one-capitalism-that-dare-not-speak-its-name-pankaj-mishra.html

    おそらく、世界的な潮流として財政出動、所為得再分配、大きな政府の流れだと思います。

    どうも、小沢はこの世界的なトレンドの変化を読んだ感じですね。もしかしたら。日本のマスコミの報道とはまったく反対に、小沢が流れをつくるかもしれません。

    そんなふうにいまは思っています。

    いやいや・・・

    「日本が復活」するのは普通に考えて無理でしょう。この原発事故・放射能汚染でもうどうにもならないですよ。
    せめて日本が広大な国だったらまだ少しは救いがあるのですが、狭い島国ですからね。

    私もネガティブな事を言うのは嫌いなんですが、これは自信を持つとかそういうレベルの事ではないと思いますよ。また大き目の地震が来て重大事故がもう一度起こったら、自信を持つ以前にこの国で生活する事すら出来ません。
    尤もその時には、多くの人が出国も叶わないでしょうけどね。例え出国できても放射能検査で入国も拒否されるケースが多いと思います。

    それと・・・

    こんな事は言わずもがなですが、仮に幸運にももう一度重大事故が起きないとしても、後何年かで死亡者や健康被害が非常に顕著になるでしょうし、出生率も今以上に低下するのは目に見えています。特にこれだけ高汚染地域に大勢の人を住まわせているのですから、とりあえず人々を避難させたチェルノブイリよりも被害は大きいでしょう。





    昨晩の民主・自民・公明の三党合意劇って
    あまりにも幼稚な茶番で苦笑しますよね。
    なにものかにコントロールされていることが見え見えです。
    なにがなんでも増税したい族の影がひしひしと・・・
    どこぞの都合に合う日本になってはいけません。

    変わらない日本で良いのです。(頑固に変わらないのでなく主体的に変わらないですよ)

    小沢の流れに期待しています。
    国家とは国民の幸福のためにある。
    通貨とは国家が発行するもので、中央銀行(金融資本)が発行するものではない。
    円はドルの対潜通貨ではない。
    市場経済容認といった弱肉強食社会(強欲容認)は非人間化した機械的な思考(損得のみ)の社会しか生み出さない。(これが実態としての今の経済崩壊を招いた=マネーが循環しないと市場は枯渇します)

    あまりにも国際金融資本が支配してしまった今の経済社会を
    国家が国家のために運営する経済社会にもどさねば・・・
    健全な国家運営はできない。

    パラダイムシフトが急速に起きてきていますね。
    人々に気づきがどんどん高まってきていますね。

    マネー支配の時代からヒューマニズムに基づく人間幸福の時代へシフトです。
    そのほうが結果として経済もうまくいくし発展する。
    社会もよりポジティブな共生を生み出す。
    人間のとして思考の位相を上げていくのです。

    私はリベラルです。

    老いも若きも幸福に暮らせる社会に戻りましょう。

    放射能問題は
    広島、長崎の例を見るように、今の一部の学者やマスコミの言うようなことにはなりません。
    まっ、時が事実を見せてくれるでしょう。
    放射線は日常から浴びているものです。
    とくに現代は携帯やテレビから発している放射線は尋常ではありません。
    それでも人々は健常です.

    天変地異が起きようと起きまいと関係なく
    人間は日々、生きている限り人間の幸福、自身や家族、仲間の幸福のために日々精進する心を持っていないといけませんね。

    争奪や切り捨て(効率)が主体思考の時代は終わりにしましょう。
    共に生み出す創造、創出の時代へシフトしましょう。
    もう急速な進化や発展ってしなくてもいいんじゃないですか。
    それよりも、より幸福な社会の在り方を追求していくほうが大切でないですか。
    キープすることが大切な時代です。
    笑顔があふれる時代にしたいですね。

    我々はマネーに、あまりにも翻ろうされ過ぎていたのかもしれません。
    本質を忘れて手段に走りすぎて
    本質さへも見失ってしまっている。。。
    なんのために我々はこの世に生まれてきたのか??
    競争するために生まれてきたのではありません
    戦うために生まれてきたのではありません
    幸せを享受するために生まれてきたのです。
    人間として幸せな在り方とは??
    天国とは??
    理想郷とは??
    ・・・欲にまみれてしまうと見えません。
    結果、心が安らぐことのない搾取しあう、陥れあう孤独な地獄的な生き方になってしまう。
    与え合う生き方ができれば、心が安らぎ、心が豊かになってどんなに幸せでしょう。。。

    民主党が分裂する

    このたびの3党合意を受けて解散が確定的になってきた
    9月の民主党代表選挙を前にして民主党は分裂しますね
    もしくは代表戦後にね

    #PI2JBVVU様

    皆さんがそうでありますよう希望します。辺拝

    広島・長崎の例を見ればとは?

    途轍もなく多くの人が放射能被害に苦しみ、奇形児が山ほど生まれて産婆さんがすべて殺してしまった、といった事が「大した事ない」のですか?
    しかも今回の事故で放出された(今もされている)放射能の総量は原爆とケタが違う上に、核種も半減期が長いものばかりです。

    携帯やテレビから尋常ではない放射能が出ている?電磁波の間違いでしょう。
    それ程放射能が大した事がないと思うなら、ご自分で原発で作業でもしたら如何でしょうか?作業員が不足しつつあるようですから、大変喜ばれますよ。

    やはり食糧危機が起きてきた

    やはり今年の異常気象は世界中で食糧危機になっていきそうです。
    アメリカの大干ばつ以降もまだまだ異常気象の継続で南半球も農産物被害が・・・

    今年は昨年の備蓄した穀物があるので価格はあるていど抑えられるんでしょうが
    来年は今年の農産物被害の影響で穀物価格はもっと上昇するのでしょう・・・

    世界はどんどん問題を抱えていきます。
    市場原理主義を一日でも早く脱却し
    より高所からの観点で分配していく世界になっていくことを心から祈ります。
    でないとますます世界は混乱に落ちいります。
    金融マフィアがますますこの災難を利用し富の独占に走る。
    分配すれば、循環させれば貧困国や弱者も十分に救われるのに。。。


    7月国連食料価格指数が前月から上昇、食料危機再来の懸念強まるhttp://jp.reuters.com/article/topNews/idJPTYE87901K20120810

    RVなんてのにあまり深くかかわりあうと、自分で考えたり、創造する力を失う(忘れる)でしょーに。

    韓国

    皆さん、今晩は。
    ヤスさま、更新有り難うございます。
    ご存知の様に、韓国大統領が竹島上陸しました。
    神聖なオリンピックでの行動で怒り爆発です。
    これに乗じて、中国やロシアと手を組み日本に仕掛けて来ることはあり得るかもと思うのですが、何か予言見たいなのはあったのでしょうか?ここで竹島かってちょっと想定外っていうか、意表を突かれたようで、意外に事が大きくなるかもって思うんです。
    どうなんでしょうか?

    mkさんへ

    こんにちは。ヤス(管理人)です。

    いますぐには思い浮かばないのですが、予言では皆さんもご存知の「日月神示」、ならびにこれもみなさんがご存知の250年前に書かれたとされている「をのこ草子」に日本に関する苦難の予言が記載されていますね。ただ、「日月神示」のほうは大2次大戦のことではないかととも考えられてますが。以下です。

    日月神示

    「世界一度にキの国(日本)にかかりて来るから、一時は潰れたように、もうかなわんと言うところまでになるから、神はこの世におらんと臣民申すところまで、むごいことになるから、外国が勝ちたように見える時が来たら、神の世近づいたのぞ。メリカ(アメリカ)、キリス(イギリス)は更なり、ドイツもイタリーもオロシア(ロシア)も、外国はみな一つになりて神の国に攻め寄せて来るから、その覚悟で用意しておけよ。神の国八つ裂きと申してあることいよいよ近づいたぞ。八つの国一つになりて神の国に攻めて来るぞ。」

    をのこ草子

    「今より5代250年を経て、世の様変わり果てなむ。切支丹の法いよいよ盛んになりて、空を飛ぶ人も現はれ、地をくぐる人も出るべし。風雲をかりて雷電を益するものもあらむ。死したるを起こす術もあるべし。さるままに人の心も漸く悪となりて、恐ろしき世の相を見つべし。妻は夫に従はず、男は髪長く色白く痩せ細りて、戦の場になぞ立つこと難きにいたらむ。女は髪短く色赤黒く袖無き着物を着、淫に狂いて父母をも夫をも、その子をも顧みぬ者も多からむ。よろず南蛮の風を学び、忠孝節義はもとより、仁も義も軽んぜらるべし。かくていよいよ衰えぬるそのはてに、地水火風空の大いなる災い起こりて、世の人十が五まで亡び異国の軍さへ攻め来るべし。この時神のごとき大王いでまい、人民悔い改めてこれに従ひ世の中再び正しきに帰りなむ。其の間、世の人狂い苦しむこと百年に及ぶべし」

    で、ことが大きくなるかどうかですが、おそらくかなり大きくなるでしょうね。今の日本政府は北方領土、尖閣諸島、竹島のすべての領土問題で解決に向けた対応に失敗しています。おそらくこのまま行けば、どこかの時点でちょっとした武力衝突が起きると思います。

    で、最終的にこれで漁夫の利を得るのはアメリカでしょうね。

    どんな領土問題もそうですが、こちらの言い分を毅然として主張するだけではまったくらちがあきません、向こう側も一層強く毅然として主張するからです。どの国を見ても、領土問題の解決は、国民には知らせない政治的なチャンネルを使った密約を結ぶことで解決に向かっています。これは、相当に高度な外交能力ですが、いまの日本政府にはできないのでしょう。

    ところで、以前の記事に「相対外の出来事こそが危機となる」と書きましたが、今回の竹島はまさにそれですね。

    #PI2JBVVUさんに同意

    私も「#PI2JBVVU」 さんに同意します。とくに後半は。
    原発事故に関してはよくわかりませんけど。

    管理人のみ閲覧できます

    このコメントは管理人のみ閲覧できます

    やはり急速にパラダイムがシフトしてきている

    世界のオピニオンリーダーがこのような人間的な価値観の転換に目覚め、どんどん覚醒していって欲しいです。
    と言うか
    このような記事がロイターにトップニュースとして出てくるのは
    そういったトレンドがメガトレンドとして正論として台頭してきたと言うことですね。
    いまの経済崩壊の元凶は金融産業(資本)であることを金融の牙城である英国中銀総裁自らが認め言及することは青天霹靂なことである。
    マネーに人心を奪われた現代社会への警鐘だ。

    銀行は五輪からフェアプレーを学ぶべき=英中銀総裁
    http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPTYE87C05A20120813

    やはりロンドンオリンピックは拝金主義の権化である市場原理主義(利己容認)の転換点になるイベントだったのかもしれません。
    フェアーやチームワークが美学として強調された大会でもあります。

    ・・・間に合うか!!!

    領土問題

    考えてみれば、日本の領土問題はすべて他国の不当な侵略と、資源があるとわかってから文句つけてきたチンピラ国家が原因。日本は真っ当なのに、ここまでなめられているのは政治がカスだってことでしょう。後世のためにも1つでも解決できるといいのですが。

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