2017-08

    もしかしたらイラク戦争開戦前夜?2

    早ければこの8月にもシリアとイスラエルとの間で戦争が勃発する可能性があるとの情報だが、もしこのような事態が本当に起るとすると、記事でも指摘されている通り、戦乱が中東全域に拡大する可能性も出て来る。シリアとイランは、いまはシーア派主導のイラクを加えた集団安全保障条約の締結を目指していることもあり、そうなると一方の国が戦争状態になると戦火は一気に広まる恐れもある。このため、この戦争はそのままイラン戦争へと拡大してしまう可能性も決して否定できない。

    ところで、これから何度も取り上げることになるアメリカのノストラダムス研究者、ジョン・ホーグは、かなり前からイラン戦争の勃発をはっきりと予言していた。「中東で勃発する戦争は今後25年にわたって継続し、その過程で世界全体を第三次大戦に巻き込んで行くだろう。」というものだ。

    後の記事で詳しく紹介するつもりだが、「Coast to Coast AM」や「Rense.com」など、予言系の話題を扱う多くのラジオやテレビでもジョン・ホーグは別格に扱われている。これまでに彼は7冊の本を書いているが、それらは世界17カ国で翻訳され、合計で100万部を越えるベストセラーになっている。どうもアメリカでノストラダムスといえばジョン・ホーグを連想させるほどよく知られているようだ。これはあとで詳しく書く。

    米国経済破綻の可能性

    話題が前後して申し訳ないが、前々回の記事の続きを書く。米国経済および世界経済が今後どのようになる可能性があるのか把握することは、イラン戦争の可能性を占う上でも非常に重要だからだ。

    二つの記事

    さて、先月ワシントンポスト紙に、ベテラン経済コラムニストが書いた二つの経済記事が掲載された。「The End Of Cheap Credit?」」と「The Takeover Boom, About to Go Bust」」だ。それ以降、これとほぼ同様な内容の記事はさまざまなメディアで取り上げられるようになった。

    これらの記事の内容を要約すると以下のようになる。ちょっと長いが我慢していただきたい。

    「最近、米国債の価格が低下したため長期金利が上がり、これと連動して市場金利も上昇する可能性が出てきた。これまで米国経済の好調は非常に低い金利によって維持されてきたが、金利の上昇でこれが終焉する可能性もある。

    これまでは、ヘッジファンドによる企業買収も低金利の融資を活用して行われてきた。金利の上昇でこれも終焉する可能性もある。これは多くのヘッジファンドの倒産へとつながるだろう。

    金利が低いうちはある程度リスクのある企業でも買収のターゲットになることができた。たとえ買収した企業が低い収益しかもたさなくても、調達する買収資金が安いため(金利が低いため)、十分に利益になったのである。だが金利が高くなるとそうは行かなくなる。資金調達の費用が高いため、それなりの収益が期待できない企業は買収の標的にはならない。そのような企業は、そのまま資金繰りが逼迫して倒産するしかなくなくなる。これは多くの倒産を招くだろう。

    さらに、金利の上昇が直撃するのはヘッジファンドだけではない。好調な米国経済の一端を担ってきたのは、低い金利によってクレジットカードで限度額いっぱいまでローンをしてとことん使う、一般消費者の行動だ。こうした消費者は、金利が低い時はなんとか毎月の返済分をやり繰りできているが、ぎりぎりでやっているため、すこしでも金利が上がるとすぐに返済が滞り自己破産する。これが続くと、多くのクレジット会社の経営が逼迫し連鎖的に倒産する可能性もある。これによってアメリカの国内消費は冷え込み不況に突入する。」


    要するに、長期金利の上昇によって下記の二つの流れが起き、それが不況の原因になるということだ。

    1)
    長期金利の上昇→企業買収のための資金調達コストの上昇→リスクのある企業の買収停止→ヘッジファンドや企業の倒産→不況


    2)
    長期金利の上昇→ローンの支払い不能に陥る消費者→自己破産の増加→国内消費の冷え込み→企業の倒産→不況


    これとほぼ同一の内容は、田中宇氏の「国際ニュース解説」の「アメリカ金利上昇の悪夢」にも詳しく解説されているので、ぜひそちらを参照していただきたい。

    しかし、経済の話はチンプンカンプンなのは筆者だけではないだろう。長期金利の上昇のといってもなかなかピンとくるものではない。

    一方、イラン戦争の可能性とそれに関する予言を理解するためには、なんとしても経済システムの動きを押さえておきたいのも事実だ。ごく簡単にではあるが、ここではシステムとしての世界経済のしくみを押さえ、それを踏まえ予言の解析に進んでみることにする。

    ドルを基軸通貨としたシステム

    戦後の世界経済はドルを基軸通貨としたアメリカ中心のシステムだ。ドルが基軸通貨であるということは、全世界の商品やサービスの流通がドルを媒介にして行われることを意味する。中国と日本が貿易する場合でも、そこで使われる支払い通貨はドルである。ドル以外の通貨は国際的な決済の手段としては流通し得ない。これがドルの基軸通貨制だ。

    ドルが基軸通貨になることは、アメリカに莫大な富を必然的にもたらす。

    一方、アメリカは自由貿易体制を取っている。自由貿易体制とは、1)関税を低く押さえて海外企業に国内市場を開放し、2)自由競争の原理に基づいて自国と海外企業を分け隔てなく受け入れるシステムだ。農業など一部の保護を受ける分野を除いて、国内海外問わず全産業に同一の自由競争の原則が適用される。どの国もこれにより、世界最大の巨大市場であるアメリカを第一の輸出相手国として発展する構造ができあがった。事実、中国の最大の輸出相手国はアメリカであり、いわばアメリカの国内需要が中国の急速な発展を支えているといっても過言ではない。

    他方、アメリカに輸出する側の国々は、輸出した商品やサービスの代金をドルで受け取る。基軸通貨がドルなのだからこれは当然だ。

    だが、受け取ったドルを国内で使用するためには、それを外国為替市場で自国通貨に交換しなければならない。日本であればドルを円に交換しなければ、日本国内では使えない。

    だが、通貨の価値は外国為替市場における通貨に対する需要と供給で決まる。そのため、ドルを自国通貨と交換すると(つまりドルを売って自国通貨を買うと)ドルの価値は下がるが、反対に自国通貨の価値は上がる。日本でいえば円高状態である。

    その水準にもよるが、自国通貨の価値が高い円高のような状態が続くことは、輸出にとって非常に強いブレーキとしてはたらく。交換レートが仮に1ドルー100円のときに海外に輸出してそれなりの利益を得ていた企業は、レートが1ドルー50円の円高になると、同じ製品を海外で1ドルで売ってももらえるのは50円なので、利益は全部吹っ飛んでしまうのだ。このような為替リスクはどの通貨にも存在する。

    したがって、アメリカを主な輸出先としているどの国も、受け取ったドルをおいそれとは自国通貨に交換することはできないのだ。

    ではどうするのか?

    アメリカへのドルの還流

    答えは一つしかない。ドルは自国通貨と交換しないでそのままアメリカにドルのまま戻してやるしかない。ではどうやって戻すのか?ドル建ての投資というかたちだ。アメリカを主要な貿易相手国としているどの国も、支払われたドルのかなりの割合をドル建て投資に回す。これの最大の投資商品はアメリカ財務省証券、つまり米国債だ。毎年莫大な額の米国債は中国、日本、韓国、EUなどによって購入されている。米国債の実に40%は米国外からの購入だ。

    一方アメリカ政府は、いくら多くの国々が自国通貨への交換が難しくドル建て投資をせざるを得ない状況であったとしても、投資対象である米国債などの債権や証券に海外からの資金を引き付けておくためには、これらの債券や証券の利子率を絶えず他の国よりも高めに設定しておかねばならない。これが条件となる。

    シャブ中国家アメリカ

    こうした条件が満たされると、毎年莫大なドルが労を要せずアメリカに還流してくる。

    自国通貨が基軸通貨ではない普通の国がドルを得るためには、1)国際的な競争力がある国内産業を育て、2)この産業の製品やサービスの輸出を通して獲得するしかない。そのような国際競争力のある産業を育成するためには、国をあげた血のにじむような努力が必要となる。

    だが、自国通貨が基軸通貨となっているアメリカは例外である。上の条件を維持していさえすれば、国内産業が国際競争力を失おうと、何があろうと口さえ開けてぼーっとつったっていても、ドルはどんどん入ってくる。

    国内に還流したドルは、さまざまな方法で市場に流れ、アメリカ国内はいわばいつでもドル浸けのような状態にある。このため国内の市場の貸し出し金利は非常に低い。

    金利が低いので、前述のように、限度額いっぱいまでクレジットカードを使って消費しまくる消費者や、超低利融資を利用した企業買収ブーム、低金利の住宅ローンを使った投機目当ての住宅購入などが花盛りとなる。

    すでにアメリカ経済全体が、還流してくるドルに完全依存の状態だ。これは薬に溺れた中毒者のような状態だといっても過言ではないのかもしれない。

    この流れを要約すると以下のようになる。

    基軸通貨としてのドル→ドルによる輸入代金の支払い→自国通貨の高騰を嫌がる各国→ドル建て債券の購入によるドルの還流→アメリカの低い貸し出し金利→旺盛な国内消費→好景気→輸入の増加

    還流するドルの大きさ

    ただ実際は、世界経済の景気変動などで、還流してくるドルの大きさは毎年変動する。

    この10年前後、以下の三つの要因で、世界はいわば金あまりの状態が続いており、アメリカに還流するドルも非常に大きい。

    1)石油などのエネルギーの高価格化により、ロシア、サウジアラビアなどのエネルギー産出国が潤い、莫大なドルを還流するさせている

    2)中国やインドなどの新興工業国の急速な発展

    3)エンキャリートレードの存在


    1)と2)はこれまでの説明から理解していただけると思うが、3)は(特にチンプンカンプンな筆者にとっても)説明が必要かもしれない。

    1997年以来、日本政府はゼロ金利政策を続けている。当然これは、日本の景気が悪かったことが原因だが、アメリカに資金を還流させるための処置としての色合いも強い。

    日本の金利がゼロの場合、投資家は日本でコストの安い資金を調達し、それをアメリカで高い利回りの投資で運用すると、少ない自己資金でも相当な利益を得ることができる。

    1997年のアジア経済危機以降、世界経済は急速に拡大したが、その成長を支えた一つの大きな要因はこのエンキャリートレードの存在だった。いまでもそうである。海外のメディアはこれを「フリーマネー」とよぶ。

    このシステムのアキレス腱

    ドルを基軸通貨とするこのシステムは最強のシステムのように見える。金利の管理さえしっかり行っていれば、支払ったドルは自動的にアメリカに還流するように見える。アキレス腱となるような弱みは一見ないかのように思われる。

    だが、システムの弱みは意外なところに存在する。それは、アメリカが抱える巨額の財政赤字と貿易赤字だ。

    各国が自国通貨に交換できず、ドルが還流してくるといっても、しょせんはこれは全部借金だ。米国債も償還期限がくれば利子をつけて返さねばならない。その他の債券もみんなそうだ。

    アメリカの双子の赤字は、還流するドルによって絶えず補填される。だが、赤字があまりに巨額になれば、各国はアメリカの借金の返済能力に疑問をもつようになるだろう。還流するドルの大きさ以上に赤字が大きければなおさらだ。

    いまのアメリカは、ブッシュ政権のもとで、イラク戦争の失敗やハリケーンカトリーナなどによって財政赤字はどんどん拡大し、史上最高の財政赤字を記録している。

    この状態がどんどん進むと各国は、アメリカが返済不能におちいる前に自国の抱えているドル建て債券をできるだけ早く処分しようとし、また手持ちのドルを売ってユーロなどのより安定した通貨と交換しようとするだろう。この結果、ドル建て債券やドルは売られるので、深刻なドル安となる。

    ただ実際は、よほどのことがない限り、極端なドル安にはならない。ドルの価値が暴落すると、相対的に自国通貨の価値は暴騰する。そのため、対アメリカ輸出は激減せざるを得ない。その結果、アメリカを主要な輸出先としている国々の景気は一気に冷え込まざるを得ない。これは何としても避けたい。

    なので、ドルの将来的な価値に不安があっても、各国は少しづつドルやドル建て債券を売りながら、ドルの価値が急激に低下しないように調整するのが現実の対応だ。

    米国債の価格と利子率

    だがだからといって危機がないわけではないことを警告したのが、最初に述べたワシントンポスト紙の記事だ。

    各国が購入している米国債の価格は、債券市場における需要と供給で決定される。

    他方、米国債には償還時に得られる利子が明記されている。それは各国の国債よりも高めに設定されているのが普通だ。ここが重要なポイントだが、この利子率は長期利子率といい、国債の価格によって変動する。

    例えば、1年後にアメリカ政府から105万円がもらえる国債が95万円で買えるとする。とすると、95万円で1年後に105万円になるので、利回り(金利)は10.5%となる。

    その後国債の値段が上がって、1年後に国から105万円がもらえる国債が100万円で買えるとする。とすると100万円で1年後に105万円になるので、利回りは5%になる。

    このように、国債の債権市場での価格が上昇すると長期利子率は下がり、その反対に国債の価格が下がると利子率は上昇するという関係にある。

    ワシントンポスト紙の記事の意味

    ところで、いまのアメリカの好景気は低い貸出金利に依存していることはすでに書いた。旺盛な消費需要も企業買収ブームも、そして住宅建設ブームも貸出金利が低いことによる。

    だが一方、アメリカの巨額の赤字は年々膨らむ一方で削減される可能性はほとんどない。アメリカ政府が借金の返済に困ることも可能性としてはあるだろう。米国債はさほど安全ではないかもしれないのだ。

    そこでつい最近、米国債は大きく売られ実際に価格が下がったのである。上に見たように、国債価格の低下は長期金利の上昇をすぐにもたらす。このため、低い貸出金利に依存したいまのアメリカの好景気は終焉し、最終的には破綻するだろうと予見したのが先のワシントンポスト紙の記事だったのだ。

    先の「Web Botの予言」の「経済的困難の時期が近いうちにやってくる。ドルは大きく下げるだろう。」との予言ともシンクロしていることはいうまでもない。

    1)
    長期金利の上昇→企業買収のための資金調達コストの上昇→リスクのある企業の買収停止→ヘッジファンドや企業の倒産→不況

    2)
    長期金利の上昇→ローンの支払い不能に陥る消費者→自己破産の増加→国内消費の冷え込み→企業の倒産→不況


    という具合になる可能性もあるというのだ。

    本当に破綻するのか?

    だが、本当に破綻するかどうかは見解を異にする多くのエコノミストがいる。エコノミストの中でも、いままで一度も予想を外したことはないのではないかと思われるのは、あのミラーマンこと植草一秀氏だ。ここまで鋭いエコニミストも珍しいのではないだろうか。

    (※この人に関してはいろいろ意見もあるだろうが、筆者はどうみても痴漢行為はやってないように思う。植草氏は、2003年のりそな銀行国有化と公的資金投入に基づく小泉政権内部のインサイダー取引疑惑を暴露する本を出版しようとしており、これにより国策的に政権から抹殺されそうになったと考えたほうが合点が行く。この本は7月末にやっと出版されることになった。電車内の痴漢という行為で、家宅捜索が行われてコンピュータが没収され、さらに保釈請求が棄却されるというのも不自然だ。ベンジャミン・フルフォード氏も応援している。)

    植草氏は次のようにいう。

    「米国経済のファンダメンタルズは全体として良好である。経済活動が堅調で早期金利引下げ期待が後退し、長期金利上昇懸念は残存しているが、インフレは抑制されており、金融市場は落ち着きを取り戻している。(中略)原油価格、長期金利動向を注視する必要があるが、大きな混乱が生じるリスクは限定的と思われる。」

    危険な要因は残しているものの、基本的にはアメリカ経済は堅調に推移するだろうということだ。

    デビット・ショーン・モートンの予言や「Web botの予言」、またワシントンポスト紙のようになるのだろうか?それとも植草氏がいうように何も起こらないのだろうか?

    だが、実はそれはたいした問題ではないのかも知れないのだ。真の問題はまったく別なところにある。

    イラン戦争?

    ここまで長く経済のシステムを解説してきたのは、これから書くイラン戦争の予言とその可能性を理解する上でどうしても必要だったからだ。

    先のジョン・ホーグは「2007年9月か2008年の3月くらいまで」にイラン戦争は確実に起こると見てよいと明言している。

    次にこれを詳しく見る。 




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