2017-08

    番外編 マヤ長老評議会のインタビューなど

    1月25日

    いつものように更新が遅れてしまった。なかなかうまく行かないものである。読者の方々にお詫びするしかない。

    本の出版のお知らせ

    marx

    「いったい世の中どうなっているんだ!こんな時はマルクスに聞け」高島康司著

    定価¥ 1,470 道出版

    体裁としては「資本論」の解説書のような本だが、マルクス礼讚の本ではない。われわれはこれからなんとしてでもサバイバルして行かねばならない。そのための状況認識のための書として有効だと思う。よろしかったらぜひどうぞ!

    予言解説書12の有料配信

    「予言解説書12」が完成しました。配信をご希望の方は筆者に直接メールしてください。これは12月6日に配信されたALTAのレポート、「来るべき未来の形 0巻3号」の詳細な要約です。

    今回のレポートは差し迫ってきた「ドルの死」以降の訪れる社会混乱と秘密の暴露が大きなテーマです。

    通貨としてのユーロの崩壊の可能性も示唆されています。

    info@yasunoeigo.com

    1月31日の講演会

    雑誌「アネモネ」から講演会をまた依頼された。1月31日の日曜日に開催される。

    日時 2010年1月31日(日)14:00~16:00(開場13:30)
    場所 池上会館2F 第2会議室 東京都大田区池上1-32-8
    ■東急池上線池上駅より徒歩7分
    ■JR京浜東北線大森駅西口から池上方面行きバスで
      本門寺前バス停下車徒歩約5分
    料金 前売3,000円/当日4,000円(各税込)


    昨年までは、危機の発生から資本主義のさまざまなシステムが崩壊するという崩壊型の予測が出回っていたが、そうした崩壊型の予測や予言は、実現の時期がずれたか、または的中しなかった。

    システム全体が崩壊する危機はなかった。しかし、それにもかかわらず、地域通貨圏形成への動きなどドル基軸通貨体制がほころびるスピードは予想を越えて加速化しつつある。既存のシステムが崩壊の危機を向かえることなく、急速に別のシステムへと移行するという過程に入っているように思われる。そしてそれは、脱消費社会へと向かう大きな意識変化を伴う可能性がある。

    今回の講演会では、こうした点を徹底的に深め、今後数年間にわれわれがどのような社会に住むことのなるのか解明する。

    有料メルマガのご紹介

    CIA系のシンクタンク、ストラトフォーは期間が異なる2つの予測を公表した。一つは2010年の予測であり、もう一つは2010年から2020年までの長期予測である。今回の記事では、後者の長期予測を解説した。

    ストラトフォーはアメリカの情報機関系のシンクタンクなので、極めて愛国的な姿勢が強い。そうした姿勢が災いしてか、アメリカに関する予測はあまりに楽観的で参考にはならない。だが、世界全体や他の諸地域に関しては質の高い分析を提供している。

    今回のストラトフォーの長期予測は、アメリカ以外のどの地域にも厳し目の予測を行っているが、中でも日本に関する予測は特に厳しい。2010年以降、労働力人口の減少と国内消費の縮小で日本はさらなる低迷期に入る可能性があるという。そして日本は「なにを国是とした国なのか、その国家としてのアイデンティティーが問われるところまで追い込まれる」だろうとしている。このようなことを詳しく解説した。

    今回の記事


    中国とASEAN(東南アジア諸国連合)との自由貿易協定であるCAFTAがスタートした。これは不気味なほど日本では報道されていないが、海外の主要メディアでは大きく取り扱われている。地域通貨経済圏形成の動きは予想以上のスピードで進展している。この動きを紹介する。

    また、マヤ長老評議会のスポークスマンであるカルロス・バリオスのインタビューが環境異変報告サイト「Earth Change Media」に掲載された。これも紹介する。

    CAFTA(中国ASEAN自由貿易協定)の始動

    日本では不気味なほど報道が差し控えられているようだが、2010年1月1日をもってCAFTA(中国ASEAN自由貿易協定)が始動した。これは昨年の8月、中国とASEAN10カ国が調印した「中国ASEAN自由貿易区投資協定」の合意を受けて設立されたものである。

    CAFTAは、中国とASEANで現在取引されている製品の90%にあたる7000品目の関税を域内で全廃し、完全な自由貿易を実現するとする協定である。

    最初は、中国、タイ、マレーシア、インドネシア、ブルネイ、フィリッピン、シンガポールの7カ国でスタートし、カンボジア、ラオス、ミャンマー、ベトナムの4カ国は2015年に参加する予定だ。

    CAFTAは、EUとNAFTA(北米自由貿易協定)の規模を抜き、19億人の人口と6兆ドルの経済規模を有する世界最大の経済共同体となる。

    このように、CAFTAは中国と東南アジアがまさにEUのように一つの域内市場として統合される経済共同体である。域内貿易の決済通貨はしばらくはこれまで通りドルが使用されるが、将来的には元に変更され、現在のドルをベースにした基軸通貨体制とは異なる元決済圏が誕生する見込みとなった。

    すでに、決済通貨の将来的な変更を見込んで、中国政府は雲南省と広西荘族自治区にASEAN諸国との貿易の決済通貨に元を使用することを許可し、またマレーシアとインドネシアとの間でそれぞれ800億ドルと1000億ドル相当の、中央銀行間で自国通貨を相互に預けあうスワップ協定を締結した。

    韓国と日本

    CAFTAを設立した中国は、この共同体を今度は東アジア全域に拡大すべく、韓国と日本にアプローチしている。

    韓国はこれに近い将来参加すべく積極的な検討を開始し、また日本もオーストラリアとニュージーランドの参加も提案するなど非常に前向きな姿勢を見せている。

    ASEANー東アジア元決済圏の誕生か?

    このような動きがスムーズに進むなら、おそらく遅くとも2015年前後には、中国と東アジア、そして東南アジアの全域をカバーし元を基軸通貨とする巨大な経済圏が誕生する見込みが非常に強くなった。元決済圏ともいえるものである。

    民主党政権

    現在の民主党政権はこうした動きに非常に前向きである。民主党ははるか以前から世界の多極化の動きをにらんだ政策を提示しており、そうした民主党から見ると、東アジアーASEAN共同体への参加は自然な方向である。

    2004年に同党が提示した「創憲案」といわれる新憲法草案の序文などを読むと、民主党は東アジアーASEAN共同体を経済のみならずEU型の政治的な統合体として発展させることも念頭にあるようである。そのためには、EUのように一つの共同体全体として防衛や外交にあたれるように、国家の独立性の前提となっている主権を制限し、これを「縮減」する方向を明確に示している。以下が「創憲案」の序文の一部である。

    21 世紀の新しいタイプの憲法は、この主権の縮減、主権の抑制と共有化という、『主権の相対化』の歴史の流れをさらに確実なものとし、これに向けて邁進する国家の基本法として構想されるべきである。国家のあり方が求められているのであって、それは例えば、ヨーロッパ連合の壮大な実験のように、『国家主権の移譲』あるいは『主権の共有』という新しい姿を提起している

    すなわち、東アジアーASEAN共同体をEU型の政治経済共同体にまで発展させ、それに日本を埋め込むといういうのが民主党のかねてからの政策である。

    日本社会の将来、加速する2極分化

    成長する輸出型企業


    アジア全域が巨大な共同体に統合された場合、むろん日本には参加しないで孤立する選択も残されているだろう。

    だがそうした場合、日本製品にだけ高額な関税が適用されるため、日本は広大なアジア市場から締め出される結果となる。かつては、金融テクノロジーでバーチャルに作り出されたアメリカの消費需要が世界経済の要であったが、金融危機以降はその市場も大きく縮小しているので、日本も東アジアーASEAN共同体の統合市場に依存しなくてはやって行けなくなるはずだ。その意味では、孤立化は現実的には不可能で、日本はこの共同体に参加するほかないことになる。

    では日本が参加したら日本はどうなるだろうか?むろん、日本の企業には広大なアジア市場がアクセス可能になる点ではプラスだ。

    たとえば、いま中国では車の販売が世界で一番伸びており、日本車も軒並みシェアを大幅に伸ばしているが、すべての外国車には100%の関税が課されている。つまり、中国では売られている日本車は日本の国内価格の2倍である。日本の東アジアーASEAN共同体への参加でこうした関税も撤廃となるため、日本車のような日本が比較優位をもつ製品は、東アジアーASEAN共同体でシェア率を大きく伸ばすことができ、そうした製品を製造する日本企業は大きく成長することができるだろう。

    いっそう開かれる労働市場

    さらに、域内関税の撤廃とともに、各国の国内規制の撤廃が促進し、労働力市場も広く開かれたものになる可能性が出てくる。つまり、アジア圏全域で労働力の安い地域に生産拠点を移動させ、そこで生産するというグローバルな生産体制の構築がはるかに容易になるということだ。これにより、国際競争力のある日本企業は、現在よりもさらにいっそう国内に残存している生産拠点の海外移転を行い、競争力の強化をはかるだろう。

    危機に瀕する国内型企業

    しかし、輸出で比較優位をもたない国内型の企業はどうだろうか?こうした企業にはまったく反対の現実が待っている。

    東アジアーASEAN共同体の形成で域内関税が撤廃されるか、または低率になると、アジア圏全域から製品が怒涛のように日本市場に輸入されてくる。それらの製品は低価格で品質の高い製品であることに間違いない。国内型企業は、アジア製のそうした製品に圧倒され、多くの分野で企業の淘汰が進む可能性が大きい。

    加速する2極分化

    海外に生産拠点を移した国際競争力のあるグローバル企業とは大きく異なり、生産拠点をいまだに日本国内にもつ国内型企業は、雇用のもっとも重要な受け皿である。

    しかしながら、こうした企業の停滞と淘汰で雇用は悪化して国内の失業率は増大し、また賃金も下落する可能性が大きくなる。

    また、日本国内でいくら賃金が下落したとしても、中国や東南アジア諸国の水準まで賃金が下落するとは考えにくい。なので、アジア圏の他の国の企業が日本の労働力市場を目当てにして生産拠点を日本国内に移転させる可能性は非常に低い。すると日本では、高失業率と停滞が恒常的な状態として定着する可能性が出てくる。

    すでに日本の経済は、1)国際的な競争力のあるほんの一握りのグローバル企業が主導する領域と、2)国内市場をメインにした国内型企業の領域とに2極分化しつつあるが、東アジアーASEAN共同体への参加で、ほおっておくとこの2極分化がいっそう拡大する可能性が出てくる。そうなると、多くの若年層にとっては、国内で就職の当てがほとんどないので、賃金が安くても生活費がはるかに低い他のアジア圏の地域に移民することすら一つの選択となってもおかしくない。

    国のアイデンティティーの再定義と成長戦略の練り直し

    東アジアーASEAN共同体への参加は、日本にとってはこれだけではバラ色の未来を拓く選択ではないことは明らかだ。だがだからといって共同体への参加を拒否し、孤立を選択するなら、それは巨大な市場から完全に締め出され、さらに窮乏化するといういっそう悪い結果をもたらすことは目に見えている。

    戦後、日本は重化学工業や家電、自動車などの耐久消費材産業に特化し、これの世界の生産拠点となる戦略で発展してきた。それを主導したのは、政府の中央集権的な経済産業政策であった。

    しかし、1990年代の前半以降、1)製造業の新たな拠点としての新興国の成長、2)世界でメインとなる産業のIT産業への移動などの変化で、日本の成長をけん引してきた重化学工業と耐久消費材産業は国際的な競争力を大幅に失い、世界経済の新しい環境に適応できないまま、20年近くの歳月が流れた。

    東アジアーASEAN共同体の創設は、世界の環境がさらに変化することを意味する。そのような激変する国際環境の中で、かつては「製造業大国」として自らをアイデンティファイしていた日本だが、新しい環境の中で生き残り、成長するためには「どのような国になるのか」国家戦略を再定義しなければならないだろう。


    もし、その再定義に失敗し、これまで通りの「テクノロジーが優秀な製造業大国」というアイデンティティーから抜け出せないのであれば、CIA系のシンクタンク、「ストラトフォー」の「2010年~2020年予測」にある以下のような予測が的中してしまう恐れがある。

    「日本はこれから人口の減少に基づく消費需要の低迷と労働力人口の減少に見舞われ、これまで以上の低迷期に入る可能性が大きい。<中略> この結果、2020年までに何を国是にした国なのかという本格的な存在の危機、いわばアイデンティティークライシスに直面せざるを得ない。つまり、自分たちはなにものであり、結局日本はという国はなんなのかという存在論的な問いである」

    こうした問題は時間が経てば自然と解決するという問題ではまったくない。1945年の敗戦に匹敵するような歴史的な決断を行うことが、ここ数年で要求されてくることだろう。そしてその決断いかんによって日本の未来も変わってこよう。

    マヤ長老評議会スポークスマン、カルロス・バリオス師のインタビュー

    1月24日、環境異変報告サイトの「Earth Change Media」はマヤ長老評議会のスポークスマン、カルロス・バリオス師のインタビューを掲載した。

    インタビューは有料の音声ファイルとして入手可能だが、録音状態があまりに悪く、またカルロス・バリオス師のものすごいスペイン語訛りの英語で聞き取りは実質的に不可能な状態である。

    このため、「Earth Change Media」の主催者であるミッチ・バトロスが書いたインタビューの解説記事をもとに要約する。実際のインタビューははるかに長い。いずれインタビュー全文が掲載されるだろうから、そのときに改めて紹介する。

    インタビュー

    マヤカレンダーは2010年12月21日に終わることになっているが、はじめに、マヤカレンダーの終わりが何を意味していないのかを明確にしておきたい。

    第一に、マヤカレンダーの終わりを世界の終わりではない。マヤカレンダーが終了しても、世界はそのまま続いて行くし、われわれの生活も続く。ただ、これまでとは少し違ったルールになるだけだ。

    したがって、2012年12月21日という特定の日に何かが起こるというわけではまったくない。12月21日は19日や22日となんら変わらない普通の日として過ぎるであろう。マヤカレンダーの終了日が表しているのは、変化が集中して起きる特定の日ではなく、変化が現れる全体の期間を指し示しているに過ぎない。

    この変化の期間は、人類が調和を失ったとして(神から)懲罰を受けるということでもない。人間が精神的な成熟過程に入るために、これまでの生き方の方向を転換することが迫られるだけである。

    また、人間には運命を自ら変える力が備わっている。未来の選択はわれわれ自身の手にゆだねられている。

    アセンションへの道だが、これは雲の上で起こるような夢物語りではない。多くの人間にとってそれは、自分の本来の姿に気づくために、困難を現実に経験するという過程となって現れる。

    マヤカレンダーが象徴する変化の過程はすでに始まっている。これから大きな環境変化が多くの自然災害とともにやってくるだろう。それは、カリフォルニアのニューマドリッド断層、米国西海岸のカスカディア沈み込み地帯、プエルトリコ沈み込み地帯、カスカディア火山帯、そしてイエローストーンスーパー火山などのエリアがいっせいに活動を開始することを意味する。

    ハイチの巨大地震はプエルトルコのすぐそばで発生したが、これはプエルトリコ沈み込み地帯の地震ではない。これは別な地震として改めて発生する。

    そうした自然災害と環境異変は、地球がこれまでの汚れを洗い落とし、浄化して調和を取り戻すためにどうしても必要なことなのだ。

    ところで、ハリウッド映画の「2012年」はまったくのファンタジーで、本来のマヤカレンダーの意味をまったく反映してはいない。いまはそのようなファンタジーに恐怖するときではない。現実の変化の過程がすでに始まっているのだ。

    パニックに陥ってはならない。自分が本来なにものであるのかを意識し、われわれが現在の道を歩むことで自分が心から満足するのかどうか、いまこそ真剣に問わなければならないのだ。これには絶対的に正しい一つの正解など存在しない。個人それぞれに異なった解答があってしかるべきだ。

    以上である。ミッチ・バトロスの記事は内容が断片的だったので、それに合わせて翻訳も十分に要を得ないものになったが概要だけは理解していただけたかと思う。要するに、すでにわれわれはマヤカレンダーが終了する大変化の時期に入っており、これから地球が調和を取り戻すための大規模な自然災害がもっと多発するということである。

    さて、どうなるであろうか?

    続く

    高島康司講演会

    雑誌アネモネ

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    テーマ:歴史と予言 - ジャンル:学問・文化・芸術

    コメント

    マヤっちへ

    >>「多くの人間にとってそれは、自分の本来の姿に気づくために、困難を現実に経験するという過程となって現れる。」んだって!?

    何でまた「本来の姿に気づくために」そんな痛いことを経験しなくっちゃならないのかなぁ。。。

    ったく、誰がそれを決定したと言うんだろう。

    「運命を変える力が備わってる」と言ったって、結局痛い未来を現実に潜り抜けることは避けられなかったんだろ。

    だったら、説教じみたことは言わんでほしいものだ。こんな風に考えるのはやはり邪道かいな。

    痛いのはいやじゃ~~!

    コルマンインデックス的に

    2012年論はあの映画で嘘くささが増しています。
    天変地異的な破滅は、コルマン的なマヤの解釈でいくと、宇宙進化の意味が無いと感じます。個々の選択肢には自由があるかもしれないが、宇宙進化の流れに選択はなく、大筋で一つの方向に向かうという、コルマンインデックスの解釈が科学的にも正しいと思います。宇宙地下世界night5におきた金融危機はテスカポリトカ(闇の神)に繁栄されており、今のnight6はトラウィスカルパンテクートリ(夜明け前の神)の時です。夜明け前にはどのような変化があるのか?そこを破滅的解釈抜きで考えていきたいですね。

    サービス産業がどの程度受け皿になるのだろう

    製造業に関しては、確かに拠点を海外に移すことになるでしょうから、
    国内労働者の受け皿にはなれないでしょう。

    私は、国内の労働者の受け皿になるのは、
    サービス業だと考えてます。
    例えば医療や福祉なんかは、病院や老人ホームを国外に作るわけにはいきません。
    当然、日本国内に留まるでしょう。
    飲食店やスーパーなどの小売店なんかも、そうですね。
    日本人相手に物を売るのに、外国に店舗を作っても仕方がありません。
    清掃や警備もそうです。
    日本国内のテナントで仕事をするのに、外国に拠点は作れません。

    問題は、どの程度受け皿になれるかということですね。
    まぁ農業や漁業などの第一次産業も、気になる存在ですけど、
    最終的にはサービス業が受け皿にならざるを得ないと、思っています。

    このブログは玉蔵さんとブロ友ですよね。

    ブロ友をブログに表示されないんですか?

    危機を迎える事なく次のシステムに…って事はソフトランディングって事ですか!?案外平和に過ぎて行くのかもしれませんね。
    「世界が12のブロックに別れて日本はどれにも属さない」って日月神示にあったような。
    江戸時代的な国内自給型って感じですかね?
    私は望むところです。

    ハイチ地震、ヒラリー大統領

    オバマ失脚、クーデター、米国分裂、米軍撤退 - たつまき

    2010/01/26 (Tue) 00:32:21

    オバマ失脚、クーデター、米国分裂、米軍撤退     
    (1)オバマは米憲法の出生地国内の大統領資格の違反で2010.1.26(米東部時間)の裁判の判決で失脚する。ブッシュ一派はヒラリーを新大統領に指名、新政権を樹立し、ペンタゴンの逆クーデター派は新政府樹立・総選挙。
    2重権力状態の出現だ。USAは6ヵ国に分裂する。
    米軍は沖縄始め日本中から、世界中から撤退、日米安保条約は消滅する。
    稲峰の名護市長選勝利はその先駆けになった。目出度し、目出度し。

    (2)ベネズエラのチャベス大統領は「ハイチ大地震は米軍事行動の結果だ。次はイランだ」と暴露した。国連総会での追及が必至だ。Newsland.ruが報道した。http://newsland.ru/News/Detail/id/453381/
     しかし日本のマスゴミは無視している。ジャーナリズムではない。
     Benjamin Fulford記者(米経済誌Fobes元アジア太平洋支局長)のブログ記事によれば、米ブッシュSr.一派が新原爆地震兵器でハイチの大地震を起した目的は、彼らが麻薬卸取引などの犯罪で集めたドル資金のマネーロンダリングを行うための、ハイチ中央銀行乗っ取りだった。また、2010.1.26(米東部時間)の裁判でケニア生まれのオバマが大統領資格(国内生まれ)の憲法違反で失格とされて失脚、ブッシュ一派はヒラリーを臨時大統領にする。別の軍部一派は臨時政府を樹立する。MI6とCIAの反対派情報だ。
     宇宙情報によれば、これは基本的に本当で、ブッシュ一派がオバマ失脚にともなうクーデターでヒラリーを臨時大統領にして、ブッシュ時代からのペンタゴンの将軍らの逆クーデター派は、臨時新政権を樹立する。その結果二重権力状態になって、米国は6ヵ国に分裂する。ロシアのPanarin(外務省付属外交学院国際関係学部教授)の2010夏の米国分裂予言より早くなる。
     米軍は日本撤退だ。沖縄と日本、鳩山内閣には光明だ。
     新地震兵器を使ったハイチ大地震の目的は主に、ハイチ中央銀行乗っ取り、息子ブッシュが胡錦濤の協力で英女王、サウジ、天皇らの銀行口座から奪った 1000億ドルのマネーロンダリングにある。胡錦濤はブッシュから1000万ドルの礼金を受領、犯罪共犯者として中共中央委政治局常務委員会で査問中だ。江沢民、李鵬を先頭に反対派の党内闘争が高まっていて、解任される。後任には習近平以外の若い世代が選出される。
    http://gold.ap.teacup.com/tatsmaki/61.html
    http://gold.ap.teacup.com/tatsmaki/69.html
    以上、コピペ

    雑感

    仰る通り、アジア経済圏は確実に進むでしょうね。
    広く言えば、太平洋圏の時代かもしれません。

    課題点をしいて言うならば・・・
    ■現与党は時代の先を読んで東アジアシフトしているのではないこと。
     また政権担当能力が著しく疑わしいこと
    ■中国の人権問題解決
    ■同様に上海バブルの処理如何

    これらの展望が見えてこないと、真の友好的経済圏形成はまだ時間がかかるんじゃないでしょうか。

    ヤバイ岡田外相

    http://kkmyo.blog70.fc2.com/blog-entry-562.htmlより
    今日は岡田克也外相について考察してみたいと思います。なぜなら鳩山首相
    が退陣し、小沢が政治生命を絶たれた場合、菅直人副総理と並んでポスト
    鳩山の有力候補と目されているからです。

    日頃から政治にあまり興味のない多くの人々は岡田外相に好印象を持って
    います。常にイメージで判断しがちな日本人に警笛を鳴らすために、
    岡田外相の正体を暴いて見たいと思います。

    東大法学部→通産省→自民党から初当選という彼の経歴、思想、人間性や
    政治スタンスは意外に知られていません。岡田外相は一体何を考えているのか、
    国家観や安全保障、歴史観などを今までの彼の言動を精査して推測して
    みます。

    彼が民主党代表になった2004年頃から彼の行動や言動が新聞に載るように
    なってきました。まず最初は2004年台湾の駐日代表である許世楷氏が岡田氏
    を訪問した記事の詳細を読んだときから岡田氏の危険な思想と能力の無さが
    はっきり分かりました。

    この模様は当時NHKBSニュースで報道された内容に対して「台湾の声」
    編集長の林建良氏が書いた文章から抜粋してみます。

    岡田氏は会見に臨んだ許代表に対して傲慢な態度で「台湾の独立を支持しない、
    台湾のあり方については中国と話し合って解決すべきであると言い放った。」

    「台湾の国のかたちをどうするかの決定権が台湾人にのみ属することは、
    住民自決の理念を引き合いに出すまでも無い。隣国の住民の意思決定に口を
    出すなど、実にもってのほかである。

    彼は台湾問題が中国の内政問題だと誤解しているか、あるいは中国のご機嫌
    を取りたいだけなのか、中国という無法者に拳銃を突きつけられている台湾
    にたいし、よくも無法者と話し合えなどと言えたものだ。
    強者に媚びて弱者を苛める人間は最低であり、政治家になる資格などない。

    台湾を犠牲にしたがる岡田氏は、日本の国益の観点からも不適任者である。
    現在中国はアジアでの覇権確立のため、軍事拡張路線を突き進み、日本の
    安全にとって最大の脅威として急成長中だ。

    その中で日本がまず懸念すべきが、シーレーンの要衝たる台湾が中国に併呑
    されることである。もし彼に日本を守ろうという気持ちが一片でもあったな
    ら、当然それは考えるだろう。

    しかし今回の発言に及んだのは、彼に国益防衛の戦略も気概もない証拠で
    ある。このような人物が首相になれば、日本の将来は暗澹たるものとなろう」
    と林建良氏は言っています。

    残念ながらNHKで放映されたテレビは見ておりませんが、皆様は岡田氏の
    無能力さを分かったと思います。

    まず台湾の歴史を知らない、日本にとって台湾がいかに重要な国であるかを
    熟知していない。中国が台湾を統一すれば、日本の安全に対して大きな影響
    を与えることは間違いありません。

    生命線ともいえる石油などのエネルギー源の輸送ルートであるシーレーンが
    中国の支配海域となるだけでなく、アジア諸国とわが国の関係も遮断される
    恐れが出てくるからです。

    中国の留まることを知らない軍拡目標はアジア太平洋での覇権確立、そして
    その第一段階が台湾併呑なのです。

    岡田克也という男は日本のおかれている立場、国際状況をあまりにも知ら
    なさすぎです。勉強不足も甚だしい。

    この知力の欠落した男がいまや日本の外務大臣として各国の要人たちと
    日本を代表して交渉しています。彼は去年パキスタンを訪問してザルザリ
    大統領に核保有国であることを非難し「核の無いアジア」を提唱、その際
    記事によればパキスタン大統領も外務大臣もあからさまに不快感を示した
    と書いています。

    パキスタン大統領の不愉快の言い分を推測しますと、「インドの核や中国の
    核、北朝鮮の核については何も言わずに当方だけを非難するとは、わが国が
    核を放棄すればインドも中国も核を放棄するのですか、そんなことは絶対に
    ありえない。この男はヒステリックな女性平和主義者と何も変わらない、
    はっきり言えば馬鹿か」という気持ちだと思います。

    パキスタンに嫌われ馬鹿にされただけで外交になっていない。

    最近では天皇陛下のお言葉について「陛下の思いが少しは入った言葉が
    いただけるような工夫を考えてほしい」と述べたことに対して、あきれて
    しまいました。

    この男は内閣の助言と承認の意味をどう捉えているのか、国事行為のひとつ
    である天皇陛下のお言葉の原稿がどこで作られているのかも知らないとは、
    陛下の主観が入った言葉を本当にいれてもいいのですか?

    天皇陛下は政治的な発言をしないようにしておられる。言いたいことが
    あっても発言すべきでないことを十分に理解されているからです。

    この男は陛下に対して尊敬の念や畏敬の念をまったく持っていない、
    つまり日本国を大切にしたいという考えなどまったく無いということです。

    この人の危険な発言はまだまだあります。村山談話の絶対視や、東アジア
    共同体構想をめぐり、米国を加えないなどあからさまな反米、中国重視の
    姿勢、永住外国人に地方参政権付与の主張など、危険がいっぱいです。

    その中でも決定的な馬鹿発言は、日中韓の歴史教科書問題で「将来の理想は
    共通の教科書を作ることだ」と繰り返し主張しています。

    中国や韓国の教科書は国定です。中韓にとって歴史の真実は意味が無いのです。
    この両国は歴史を捏造して政治利用しかしない教科書とどうして共通の教科書を
    作れるのですか?

    この男の知の欠落ぶりは恐怖です。
    日本国も当分は臥薪嘗胆の世界です。

    このページを開くと

    このページを開くとトロイの木馬が検出されるのですが、大丈夫でしょうか?
    当方カスペルスキーを使用しております。

    KasperskyでWebサイト閲覧時にトロイの木馬が誤検知される件
    http://www.just-kaspersky.jp/support/info/20100125.html

    いつもありがとうございます

    ヤスさん、こんにちは!Hamです ^^

    いつも大変に有益な情報を頂き、感謝しております。
    中国は様々な問題を抱えているので、
    今後何事もなく順調に思惑が進むとは思いませんが、
    あの国の底力を感じるたびに、きっとある程度までは
    何が何でもやり遂げるのだろうなと想像しています。
    その流れの中で、日本という国が、自らの在り方を確立して、各国に示せるかどうか。
    ただの何かに強い国では、いつか埋もれてしまうか、
    もっと強い国に駆逐されてしまいます。
    正念場ですね~。

    国民ひとりひとりが、日本の未来を真剣に考える時期だと思いますが、
    そうはさせたくないのか、マスコミなんかも、知らないふりをしているように見えます。

    ところで、勝手ですが、ヤスさんのブログ、自ブログにリンクさせてください。
    もしも、ダメ!な場合は、お知らせください。
    (相互リンクのお願いではありません。)

    また更新楽しみにしてます。
    遅れても待ってるので、大丈夫です(笑)

    ほんまかいな?



    http://blog.chemblog.oops.jp/

    緊急報告:UFOディスクロージャー、巨大UFO群が太陽を周回している




    孤立こそ正解

    我が国の権力中枢(国家官僚)が小沢一郎や鳩山由紀夫等のグローバリストと対決姿勢を強めている所以とは、先のCOP15による全世界的なグローバル主義的施策が頓挫したことと関連があります。もう既に世界の指導者達は、理想主義的グローバリズムでは人類社会を制御できないと判断したのです。

    長らく出荷停止状態にあった次世代旅客機ボーイング787が今年ついに出荷されることとなりました。実はボーイング787は、燃料消費が従来機のマイナス20%なのです。つまり、グローバルディミングの原因物質であるエアロゾル放出が、マイナス20%なのです。出荷が本格化する本年末から来年以降にかけて、旅客航空機の排出する煤煙はそうとう軽減されるでしょう。

    アメリカ中枢は太陽活動の停滞が何時まで続くのか、また、グローバルディミング原因の煤煙が世界全体の燃料消費から推測して如何程であるのか、等々、あらゆる地球環境情報を踏まえてこれから先の国際戦略を策定していることでしょう。(太陽活動復活見通しがある時、対イラン戦争勃発となるはず)

    これから先、我々日本人をとりまく生活環境はますます混沌としてくると想像されますが、大きい意味でアメリカ中枢や日本の中枢は各々社会の存続を如何にはかるかを考慮しつつ、短期中期長期戦略の元にあらゆる政策を実行しているのです。そうと理解するのならば、いささかつらい現状に対しても遠い未来を見据えて我々一般人は何とか耐え忍んで生きて行くことが出来るはずです。少なくともこれからの未来の成り行きを傍観できる己の立場とは、歴史の証人として意味のある人生だと私は理解しております。

    今我々日本人に今こそ必要なのは自尊自立自営の気概です。我々日本人は子々孫々永遠存続するために誰の助けも要らないのです。他国他民族との関係性など、本来無用なのです。あらゆる意味において虐げられてきたこの65年の歳月の無意味さを、今こそ自覚すべき時です。

    ヤス様
    更新有り難うございます。ダウも日経も年末年始の盛り上がりが予定通り終了し、次第に下落傾向が出てきましたね。昨年の5月より楽観論を生み出して来た木星と海王星とChironの三重の合の強力な影響力が今は急速に弱まりつつありますので、春には本当の経済危機の本流がついに見えてくるように感じます。ところで、以前より何度か6月26日のグランドクロスのお話をしていますが、この日は、更に月食と言うイベントが加わります。これほどまでに特徴的な月食の日は極めて稀で、占星術的にどういった影響が発揮されるのかとても興味深いです。この6月26日の月食は7月11日の日食とセットになっていますので、6月の終わりから7月一杯が占星術的に非常に大きな意味を持つ期間と言えます。また、コルマン氏の唱えるコズミック・コンバージェンスが起こる最初の日が2010年7月17日と言うことも単なる偶然の一致ではないと感じます。今年の夏はある意味で人類史に残る夏になるかもしれません。日本では丁度この頃に参議院選挙が予定されています。興味深い事に、3年前の安倍総理の時代から大きな政治的な出来事があった時期には、ほぼ完全に日食や月食が絡んで来るようになりました。極最近では石川議員が逮捕された日も日食でした。小沢氏のヨードも今年の夏に最も活性化されます。これほどまでに占星術的な要素と政治の変化が関連することは、安倍総理より前の時代には殆どありませんでした。日本の変革は、もう何年も前から宇宙の意思の影響を強く受け始めているように感じます。現在の民主党政権も長い駅伝の中で極短い距離を担う一走者に過ぎないでしょう。

    宇宙の意思によってもたらされる流れに乗ってみるか、逆らうか、あるいは無視を決め込むかはそれぞれの人の自由ですが、その流れ自体を人間の力で阻止するのは恐らく不可能です。時代の大きな変化はもう確実に巡って来ています。この先、如何なる出来事が起こっても、あるいは地獄の夏になったとしても、未知の未来に向かって勇気を持って進んで行くことが大切です。先が見通せなくても心の中の真理が、きっと時代の激流を乗り越えて行くための道標になるはずです。その心の中の真理を見いだすためには、やはり自分を閉ざしている全ての壁や既存の枠組みを取り除かなければならないと思います。こうして個々の人々の中で生まれた小さな変革が、2015年頃までに地球全体で伝搬して行くことになると感じています。

    トヨタ自動車、中国でもSUV車の「RAV4」7万5千台のリコールを発表。アメリカでは追加で109万台が回収対象に。。。
    このリコールで、原因となったアクセルペダル部品を製造したのはアメリカの部品メーカーだそう。
     また、米格付け会社スタンダード・アンド・プアーズ(S&P)は26日、日本の長期国債の格付けを引き下げる可能性があると発表した。

    これらのことって、アメリカが日本を破綻させようとしている陰謀じゃないかと思えて仕方ないです。

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