2017-09

    日本に関して1

    8月25日

    今回はちょっと夏風邪(新型インフルエンザではない)を引いてしまい更新が大幅に遅れてしまった。お詫びする。

    予言解説書10の有料配信

    「予言解説書10」が完成した。配信をご希望の方は筆者に直接メールしてください。これは7月20日に配信された「来るべき未来の形 0巻1号」の詳細な要約である。

    今回のALTAのレポートは、いつものように「ドルの死」や「ハイパーインフレーション」「食糧危機」そして「革命」などのいつものテーマの他に、「豚インフルエンザ」そして「環境異変と気候変動」の具体的な描写に多くのページが費やされている。環境異変の引き返すことのできないプロセスに入ったということのようだ。ご希望する方は筆者まで直接メールをください。

    info@yasunoeigo.com

    講演会

    また講演会を依頼された。以下の日時に実施する。よろしかったらぜひどうぞ。今年の夏以降、どのようにシステムが転換するのか、具体的なタイミングと時期を予測します。

    日時:2009年8月30日(日)14:00~16:00(開場13:30)
    場所:綿商会館1F 東京都中央区日本橋富沢町8-10
    ■都営新宿線馬喰横山駅A3出口より徒歩5分
    ■東京メトロ日比谷線・都営浅草線人形町A4出口より徒歩5分
    ■都営浅草線東日本橋駅B2出口より徒歩5分
    ■JR総武快速線馬喰町駅1番出口より徒歩9分

    本の出版のお知らせ

    marx

    「いったい世の中どうなっているんだ!こんな時はマルクスに聞け」高島康司著

    定価¥ 1,470 道出版

    体裁としては「資本論」の解説書のような本だが、マルクス礼讚の本ではない。われわれはこれからなんとしてでもサバイバルして行かねばならない。そのための状況認識のための書として有効だと思う。よろしかったらぜひどうぞ!

    有料メルマガのご紹介

    今回はまぐまぐのサーバのトラブルで配信が一日遅れてしまった。読者の方には大変に申し訳ないことになった。お詫びする。

    新型インフルエンザの流行が宣言された。今回は日本ではまったく報道されていないイギリスの現状を報告した。

    サンなどのイギリスの大衆紙が、イギリス内務省が新型インフルエンザの緊急対応用に作成した文書の中身がスクープされた。そこにはあまりに不自然な推定死亡者数が記されている。各メディアはこの文書がパニックを意図的に引き起こすことをねらったものではないかと疑っている。これを詳しく解説した。

    一方、イギリス健康保護局(日本の厚生労働省の一部局にあたる組織)は、7月29日、国内の600人の神経学者に警告の通知を出し、新型インフルエンザのワクチンが副作用を引き起こし、ギラン・バレー症候群を発病させる危険性が高いとしていることを紹介した。次回からは、新型インフルエンザワクチンの安全性について明らかになった新事実があるのでそれを記す。

    今回は主要のテーマに集中するため、予言の紹介はひかえさせていただいた。

    リンゼーのサイクル理論とその予測

    選挙が週末に迫っている。そのため、今回は日本について記事を書いてみたい。一昨年、ジョージ・リンゼーのサイクル理論に基づいた日本の未来予測を紹介した。過去に何度も紹介した以下の予測である。しつこいようだが再度掲載する。

    リンゼーの本には非常に多くの具体例が紹介されているようだが、これを試みに日本に当てはめるとちょっと面白いことが分かる。戦後日本の出発点はいうまでもなく1945年の敗戦だろう。終身雇用、護送船団方式、行政指導など日本型システムの骨格を成す国家管理型資本主義の枠組みは戦時中にすでに存在していたものの、これが経済成長を本格的に達成するために基盤として導入されたのは戦後になってからである。その意味では、1945年はまさに現在の日本の出発点だといえるだろう。

    1945年からちょうど40年後は1985年、41年後は86年だが、興味深いことに85年はバブル経済の発端となったプラザ合意(先進5カ国蔵相)、86年にはバブル景気が始まった年である。バブル景気はまさに日本型成長モデルがもたらした成果だったので、ちょうど1945年の敗戦で本格的に導入されたシステムが発展し、バブル景気で最高潮を迎えたといえるだろう。それは日本型成長モデルの始まりから終結へと向かう過程だった。

    さらに1945年から55年後は2000年に当たる。小泉政権が誕生し構造改革がスタートするのが2001年 4月26日なのでほぼその時期に匹敵する。57年後の2002年は政府の不良債権処理策の否定面が出て株価が7000年台に突入する2003年に近い。これらの出来事からみると、55年ないし57年の周期では1945年に導入された日本型システムは完全に破綻し、寿命を終えたように見える。その後は構造改革に基づく市場原理主義のモデルが導入された。

    では未来はどうだろうか?45年から64年後は2009年になる。2年後だ。この頃に敗戦期に匹敵するような巨大な変動があり、それに伴いまったく新たな社会システムが導入されるのかもしれない。自民党は2009年頃には消滅し、日本はまったくあらなた政治勢力が支配しているのかもしれない。


    現在、小泉構造改革の負の遺産の十分な反省が欠如した自民党には強い逆風が吹き、解体か消滅の危機に瀕している。昨年くらいまでは誰も予想しなかったような、日本の政治システムに根本的な構造転換を迫るような事態が進行しつつある。その点では、リンゼーのサイクル理論を日本に適用した上記の記事の予測は的中しつつあるといってよいのかもしれない。

    大変動とこれから起こる可能性のあること

    だが、2009年が1945年に匹敵するくらいの歴史がリセットされる時期で、その時に日本のシステムが大きな変動を経験することになるならば、それはどのような「大変動」なのかその中身を改めて具体的に押さえておくことが重要になるだろう。

    自分の国に関することなので、無用な不安をもたないためにもこの点は重要である。確かに、未来にはあらゆることが起こる可能性は一応ある。だが、そうした事態の中にも起こり安い事態と、そうではない事態があるはずだ。

    極端な予測と不安感

    例えば、年内に日本で極右軍事組織による軍事クーデターが起こり、北朝鮮なみの独裁政権が誕生するという予測と、民主が300議席を獲得する一方、自民の獲得議席が100を切り、民主主導の政権が誕生するという予測では、起こる可能性はまったく異なる。確かに前者が発生する可能性はゼロではない。だが、現在の日本の状況から見ると、後者の可能性が圧倒的に大きく、それに比べると前者の可能性は圧倒的に低いことに間違いない。

    よくあることだが、日本の状況をよく知らない海外のサイトなどでは、たとえばあたかも前者のような過激な事態がすぐに発生するかのように書いているところもある。日本に住むものであれば、そうしたサイトにたいしては現在の日本の状況を詳しく説明し、これから起こることは政権交代であり、軍事クーデターではないことを説明するであろう。軍事クーデターの発生を無用に心配するよりも、政権交代の成り行きからどのような状況になるのか見守ったほうがより生産的であることは間違いない。

    ここまで極端ではないにしても、これはわれわれにも起こり得ることである。発生する可能性の低い事態を想像して不安になるよりも、将来現実的にどのような事態になる可能性が高いのか判断することが重要だろう。

    このブログでは、予測や予言になんらかの妥当性があるのかどうか見るためにできるだけ客観的な立場で公開してきたが、それでも多くの人の恐怖心をあおるようである。ちなみに筆者はWeBotなどを読むと、これが予想できる最低線の状態なのか思い、形の無いものに対する不安感が逆に吹っ飛び、生きる勇気と希望が沸いてくるのだが、そうではない人も多いようだ。

    WebBotなどは海外の状況に関する予測である。しかし、われわれの生活する日本に関する予測となると話は異なる。われわれの感情を惹起させる直接的な影響力があるだろう。不安に駆られてむやみに感情的に反応しないためにも、社会システムの正しい理解は重要だと思う。

    状況の理解とは社会システムのメカニズムの理解

    判断をするためには、いまの日本の状況をできるだけ正確に理解しておくことが大切だ。そして状況の理解とは、われわれの社会システムがどんなメカニズムで動いているのかその構造を理解することである。例えば、エンジンに問題がある車を運転しているとき、エンジンの構造に対する最低限の知識さえあれば、ある程度エンジンの問題を突き止めることができるので、このまま運転し続けるとどういうことになるか予想することができるというのと同じだ。つまり、システムの構造が理解できると、将来起こる可能性の高い事態がある程度見えてくるというわけである。そうであるなら、将来それを回避することもできるだろう。

    マスメディアにだまされないために

    またシステムの知識を得ることは、メディアのプロパガンダにわれわれが影響されないためにも重要である。いまマスコミなどでは「公務員が多すぎる」「公共投資のばらまきはやめるべきだ」「あまりに無駄が多い」「霞ヶ関は解体すべきだ」「日本は破産しつつある」などの論調が流布しているが、こうしたものには正確な状況判断に基づいているものあれば、単なるプロパガンダやまったく根拠のない幻想であるものも多い。

    2005年、構造改革を唱える小泉政権が勝利したが、この政権は政府の経済に対する管理機能を大幅に緩め、それを市場のメカニズムによって置き換える市場原理主義の政権だった。

    当初国民は、市場原理の活性化による所得の伸びと経済が新たな成長軌道に入ることを期待したが、結果は正反対であった。族議員の解体、規制緩和、談合の禁止などプラスの側面はあったものの、日本経済の外需に対する依存度の増大、医療システムや公的年金、そして福祉などの生活維持に必要な基礎的システムのほころび、終身雇用の放棄と解体、労働者派遣法などによる保証のない派遣労働者の激増、先進国でも有数の格差社会の出現、自殺率の増大、外資系金融資本による国民資産ののっとり、経済諮問会議メンバーなどによる民営化利権のむさぼり(この点は民主党政権のもとで明らかになるはず)など、これで日本経済は自力で経済を回復させる機能を失い、明らかに大多数の国民にとってはマイナスの結果ばかりが目立った政権となった。

    しかし、日本社会のシステムの知識をもとに小泉政権の政策を判断すると、日本がこのような事態に陥ることは、遅くとも2002年くらいには十分に予測可能であった。今回の金融危機がなくてもこのようなことは確実の起こったはずである。事実、多くの論者がこれを予測し、早期に警告を発していた。森田実氏や植草一秀氏、そして金子勝氏、本山美彦氏、関岡英行氏などはそうした論者の代表であろう。一部を除いてこうした論者の多くが主要メディアから排斥されたことも記憶に新しい。

    しかし、2005年の総選挙の結果は小泉自民の圧勝に終わった。いわば「構造改革」を大合唱するマスメディアの大規模なプロパガンダにのせられ、日本国民は自分たちの生きる社会を自らの手で解体し、そして貧乏になるプロセスを開始してしまったのだ。

    このような愚行の繰り返しを防ぎ、メディアにだまされないためにはどうしたらよいのであろうか?それには日本の社会に関する基礎的な知識と認識を持ち合わせ、メディアが宣伝する政策を実行した場合、どういうことが起きるのかきちんと判断できる力をわれわれ一人一人が身につけることである。

    いずれにせよ、こうした目的で、これから数回に分けてリンゼーのサイクル理論の適用から見えてきた2009年から始まる大変動の中身を、日本のシステムの理解を前提にかいま見ことにする。

    社会のサバイバルの原則

    最初に、単純だが重要な原則を確認しておきたい。拙著『こんな時はマルクスに聞いて見よ!』にも記した点だ。

    国際社会などという言葉が頻繁に使われるが、フォーリン・アフェアーズ誌の有名な論文にもあるように、国家間の関係では、警察力で秩序を恒常的に維持する政府のような機関は存在していないので、国際社会なるものが実際に存在しているかどうかは相当に疑わしい。

    これはどういうことかというと、世界は基本的には弱肉強食であり、この状態は18世紀以来あまり変化はしていないということなのだ。そしてそうした弱肉強食の世界でサバイバルに失敗する国も多く存在するのが世界の現状である。

    社会のサバイバルのための5つの原則

    だが、弱肉強食の世界は分かるとしても、サバイバルに失敗するということはどういうことだろうか?少し分かりにくい。

    一言で言うと、サバイバルの失敗とは、国の経済政策の失敗などで経済が縮小し、自力で国民を食わすことができなくなったり、内乱や革命による混乱で社会の機能が麻痺したり、戦争に負けて他国の侵略を受けるような状況である。1945年に日本は敗戦を経験したが、それはまさに国家や社会がサバイバルに失敗した状況であった。

    一方、国や社会がサバイバルするためには、次の5つの原則を充足しなければならないといわれている。細かく説明すると長くなるので、要点だけを列挙する。

    A)経済システムの整備
    国民が生活できるような安定した経済システムと、そのもとでの成長の確保。インフラの整備、食料生産の確保も含む。

    B)社会の安全の確保
    国内の安全と秩序の維持のための警察組織、ならびに外国からの侵略を防止するための軍事力の確保。
    C)エネルギーの安定的な確保
    社会のインフラはエネルギー源なしには機能しない。どんな状況でもエネルギーを安定的に確保すること。

    D)社会的安定性の保証
    どんな社会でも矛盾は存在する。こうした矛盾を放置すると社会は不安定となり、極端な場合は暴動や内乱などが発生し、社会の安定性が脅かされる。これを防止するために、医療や福祉などの機構を整備し、社会的矛盾を緩和する処置をとる必要がある。

    E)教育の整備
    国の経済成長は労働力の質の高さに依存する側面が大きい。また、社会のあらゆる分野では質の高い人材の確保が必要になる。これを行うためには教育のシステムを整備しなければならない。

    弱肉強食の国際社会の中で、こうした条件の確保に失敗して社会が不安定化すると、それは国際的競争力の低下、長期的な停滞による社会のいっそうの不安定化、そして最悪の場合は他国からの侵略を受けることにもなりかねない。

    公共性の領域

    細かく分類するとまだまだあるが、こうした条件は社会の体制が資本主義であろうと、社会主義であろうと、また独裁体制であろうと、どんな国家体制でもサバイバルするためには絶対に確保しなければならない条件である。これは基本的に体制とは無縁な、どんな社会にも共通した原則である。したがってこの原則を公共性の領域とよぶ。

    公共性の領域の維持と市場原理

    ところで、警察や裁判所、そして軍隊や学校、医療機関、行政組織のすべてを完全に民営化した社会がかつて存在したためしがないように、公共性の領域すべてを市場原理で維持することは不可能である。最近の歴史でも1873年から1914年、1919年から1933年、そして1995年から2008年までと幾度も公共性の領域の広い分野を市場原理にゆだねる実験を行ったが、どの時代も社会的矛盾の拡大から社会が不安定になり早期に破綻している。

    なぜかといえば、企業はより大きな利潤を求めて投資先を決定するからである。公共性の領域を市場の原理にゆだねるということは、こうした領域を利益を生む対象にするということである。この場合、企業が対象とし得るのは、十分な支払い能力のある国民に必然的に限定せざるを得なくなる。

    しかしながら、公共性の領域はかならずしもそうした国民を対象にした領域ではない。医療や社会福祉、そして基礎教育のように、支払い能力のない国民が対象となることのほうが圧倒的に多い領域である。そのような領域を無理に市場原理だけで維持しようとすると、公共性の領域がカバーしきれない膨大な数の国民が生まれてしまい、社会は不安定化する。

    そしてそのように不安定化した社会を維持するためには、警察力の増大など莫大なコストが逆にかさみ、結果的には政府の財政を圧迫する結果となる。イギリスなどはこのよい例かもしれない。

    公共性の領域と社会主義

    また逆に、公共性の領域をすべて政府の管理にゆだね、市場原理をいっさい排除すると、これはこれで問題を引き起こす。この場合、公共性の領域の維持は政府予算の配分に一元的に依存するため、政府と公共性の領域を担う組織との間に癒着が起こり、利権や汚職のなどの腐敗がはびこる。また、競争原理が働かない分、とても非効率になりやすい。

    バランスのよいシステムと日本の特徴

    このように、公共性の領域がきちんと維持できていなければ弱肉強食の世界では国や社会は生き残れない。だが他方、その維持には絶対的な方法など存在しない。政府主導のシステムを基本に、ある程度の市場原理を組み合わせたバランスのよいシステムの構築が必要になる。

    ところで、公共性の領域の維持という視点から、自民党の長期政権と、その元で築かれた日本社会のシステムを見てゆくとこれまで見えなかったさまざまな点が見えるようになる。これまでの日本のシステムを大ざっぱに概観する。

    日本型の安定したシステム

    八〇年代の終わりに全盛期を迎えた日本型資本主義のシステムは、以下の特徴によって支えられていた。

    1)終身雇用と年功序列を機軸とする日本型雇用システム

    2)メインバンクとの金融的な結びつきを背景にした長期的な信用関係

    3)ケインズ的経済政策を主体とした政府主導の旺盛な公共投資

    4)地域と政治家とのインフォーマルな関係によって決定される公共投資を通した富の再配分システム


    ①によって労働者に雇用の安定を約束した企業は、②のメインバンクとの長期的な信用関係の構築によって息の長い設備投資が可能となり、さらに③の政府主導の公共投資によって国内の有効需要が保証されたため、巨額な設備投資の危険度が低く押さえられ、一定の利潤が保証された。

    このようなシステムは、労働力の外部市場から必要な労働力を雇い入れ、必要がなくなればこれを解雇するという、絶えず変化する市場への対応が迫られる競争型のアングロサクソン型の資本主義にくらべ、はるかに長期的な経営、投資戦略を可能としたため、企業の安定成長を保証した。

    さらに、公共投資が経済の牽引力になることは、国内景気を刺激するだけではなく、投資が行われる地域を選別することで、政府自らが地場産業を強化する地域を選択することができるようになった。これは、所得の低い地域に投資を配分し所得を引き上げるという効果をもたらしたため、日本型の所得再配分システムを作り上げた。

    しかしながら、公共投資の地域別の配分は、明白なルールに基づいた機構を介して行われるのではなく、政治家や官僚のインフォーマルな人間関係を通して決定されたため、投資の決定に関与する人間たちがそこから利益をかすめ取るという、腐敗した関係を恒常化することにもなった。

    しかし、政治的には腐敗の構造を抱えながらも、総じて日本社会はこうしたシステムがうまく機能している限り、完全雇用とまでは行かなくてもかなりの高水準の雇用が保証され、また、市場や世界経済の変化にかかわらず、どのような状況においても一定程度の成長率を確保することに成功した。それは安定した社会であった。

    安定した生活世界

    このように、高度な安定が保障された社会では、同じく安定した生活世界が展開した。それは生活の営みを組織化する次の三つの共同性を前提に成立した。

    ①会社村

    企業による従業員の長期的な雇用保証は、当然のことながら企業を共同体に近い状態に組織化する。毎年の学卒者の新規雇用や定年退社を除き、社員の中途入社や退社がほとんどな いため、メンバーの顔ぶれは固定化し、彼らの間に長期的に安定した人間関係が成立した。

    人間関係は、企業の指揮命令系統にしたがって上司―部下の縦の水準で組織化されたフォーマルな人間関係と、同期入社などを通して結ばれた仲間としての、横のインフォーマルな人間関係の二つの軸で構成された。

    しかし、いずれの人間関係においても、正規のメンバーとして認められるためには、会社に対する最大限の忠誠心が要求されることでは変わりはなかった。反対にこれは、終身雇用制のもとでは自ら退職を選択しない限り、会社に忠誠さえ誓ってさえいれば職は保証されることを意味していた。

    ②専業主婦の共同性

    夫が日常のほとんどの時間を企業で費やすことが期待される一方、サラリーマンの妻には夫や家族を支える専業主婦としての役割が期待された。やむをえない場合を除いて、結婚した女性が社会に出てキャリアを積むことは期待されていなかった。

    家にいることを半ば強制された専業主婦は、同じ状況に置かれている他の専業主婦と地域内で主婦の共同性を形成した。共同性は、学校のPTA、団地や住宅など住まいの周辺エリアで自然に発達した。

    そこでは、生活に必要な多様な情報が交換されるだけでなく、もっとも負担の大きい子育てを参加者全員で行う共同性が形成された。いわゆるママさん共同体である。

    ③学校の共同性

    このような共同性に親が包摂されると同時に、子供も学校の共同性に包含されることが期待された。

    学校では、終身雇用制のシステムで長期間働くために必要となる規範化された行動形式が教師によって媒介された。相手に対して敏感に反応し、相手の期待をどんな状況でも裏切らないように自分の行動や発現を柔軟に調整する作法などを徹底して教え込まれた。

    他方、学校には生徒同士の横のつながりも存在した。教師との関係がフォーマルな縦の関係であるとするなら、これはインフォーマルな横の関係であった。ここでは、他者に対する配慮、自分の欲望や感情をコントロールする方法など、子供は所属する集団から逸脱しないでうまくやってゆくためのもっとも基本的なルールを身につけた。

    公共性の領域の維持から見た日本型のシステム

    小泉政権による構造改革まで日本はこうしたシステムにとって運営されてきたのだ。このシステムを一言で要約すると、終身雇用で雇用を安定させ、政府主導の経済政策で景気をコントロールする所得再配分システムということになろう。

    このシステムを公共性の領域の維持という観点から捕らえ直すと興味深いことが分かる。

    ところで、公共性の領域を維持する方法は政府主導である必要は必ずしもない。特にD)の社会的安定性の確保とE)の教育の整備などは、その多くの部分を地方自治体や地域の共同体が担うことができる。アメリカの保守層が考える伝統的なシステムは、警察や司法も含め、A)からE)までのほとんどの領域を地域共同体が担い、地域がどうしても担うことができない外交と軍事のみを政府にゆだねるというものであった。

    公共性の領域の維持という視点から日本の政府主導の所得再配分システムを見ると、このシステムは、地域の共同体ではなく、政府が公共性の全領域の維持を担当し、それに全責任を負うことを特徴とする、強い中央集権的なシステムであるということができる。

    中央集権的所得再配分政党としての自民党

    このようなシステムを時間をかけて構築してきたのが、55年体制といわれる自民党主導の長期政権であった。このシステムでは、上地方への所得の再配分を、公共投資の地方への配分を通して行った。公共投資の配分を決定しているのは市場の原理ではない。上述のように、族議員、官僚、地方の有力者の3者のインフォーマルな密談によって決定された。

    多くの日本人が強い息どおりを感じていたのは、このインフォーマルな決定のシステムであった。それは関係した緒集団の利権の巣窟と化し、まさに草狩場ということばがふさわしい状況を呈していた。

    まだ経済が成長し、国民の所得の増大が期待できていたうちはよい。どれほど腐敗した状況が明るみに出たとしても、所得の確実な伸びが期待できるうちは、「政治は誰がやっても同じ」として我慢することができた。

    確かにこのシステムは腐敗していた。公共性の領域のあらゆる側面が関係集団が利益を掠め取る対象であった。談合、天下り、族議員の口利きしかりである。しかし、この腐敗を抱えたシステムによって、経済成長と所得の伸びは確保され、社会の維持に不可欠な公共性の領域も維持されていたのもまた事実なのである。このシステムには明らかに二面性があった。

    日本人の「あんたにお任せ」メンタリティー

    このような、戦後の自民党長期政権のもとでは日本人に特有なメンタリティーが発達した。それは「あんたにお任せ」メンタリティーとでも呼べるものである。

    多くの日本人にとって、政府、役所、会社など自分たちが所属するすべてのシステムは、自分たちが国民の意思ではいかんともしがたい存在の「お上」であった。多くの日本人にとって、自分たちが生活する「お上」のシステムが腐敗していることは公然の事実であった。それが政権を揺るがすような大問題になりにくかったのは、目の前で展開される不正や腐敗にも目をつぶり、黙って指示通りにやってさえいればすべて「お上」がめんどうを見てくれるというような期待が存在していたからだ。別なことばで言うなら、どんな不正や腐敗があっても、思考停止して自分ではいっさい判断しないというメンタリティーである。

    しかしながら、このシステムのすべてが許されたのかと言えばそうでもないのもまた事実だった。

    この「お任せメンタリティー」は、基本的にはすべてを「お上」に任せるものの、自分たちが満足しなければすぐさま裏で文句を言うという側面をもつ。欧米では行政などに不満があった場合、デモや裁判など直接的な行動に国民は出るが、日本人はそれとは対照的である。直接的行動に訴えて「お上」にめんどうを見てもらえなくなるリスクを犯すよりは、不満を内に秘め黙った耐えるか、個人的な文句として「お上」には分からないプライベートな場で吐露する方法を選んだ。

    そのような政治的には消極的なメンタリティーが主流である限り、経済成長が実現され、所得の伸びと生活の安定が保証されている限り、「お上」の腐敗と不正は相当程度許容されたのだ。これが政権の長期的な安定性を支える基盤でもあった。

    日本人の潜在的な不満

    だが、このような日本人の気性にも限界があったのも事実である。その限界を露呈したきっかけとなったのは、景気の悪化による所得の伸びの停止という、バブルの破綻以降に出現した状況であった。

    バブルの破綻から始まった景気後退は、当初早期に回復するだろうと見られていたが、それは失われた10年といわれるほど長期化した。そして1997年になると、アジア経済危機が日本を襲い、拓銀や山一証券などの大企業が破綻し、自殺者の数が戦後初めて3万人を突破するほど状況は悪化した。

    しかし他方では、これまでと同様、族議員、官僚、企業ぐるみの不正と腐敗を伝える日々のニュースにはことかかなかった。

    こうした状況を見て多くの日本人の怒りは頂点に達した。そして、これまでは、会社、役所、そして政府のあらゆる領域の不正や腐敗に目をつぶっていたに日本国民も、10年以上にわたる景気後退が続き、これまでのような所得の伸びの保証がなくなると、これまで抑圧してきた「お上」に対する鬱積した不満が爆発寸前の臨界点に達するようになった。

    鬱積した怒りのはけ口

    メディアの誘導もあったが、国民の鬱積した不満のはけ口になったのは、不正と腐敗で草狩場と化していた自民党政権の基盤の所得再分配システムそのものであった。この腐敗したシステムの存在こそ、長期的な不況から日本が回復できなくなっている根源的な原因だというわけである。そしてこのシステムをとことん壊し、それをはるかにクリーンで透明性の高いな別なシステムに取り替えるならば、日本は再度成長し、所得の伸びも保証されると考えたのだ。これは無理からぬことであった。

    腐敗した所得配分システムの矛盾

    だが、先に述べたように、自民党長期政権の屋台骨であったこのシステムは、明らかに2面性があったことも事実でなのある。つまり、これまで日本の経済成長と国民への所得の配分を保証し、さらに冒頭に説明した公共性の領域を維持することで、社会に安定性を付与していたものこそ、この腐敗したシステムだったということなのだ。実はわれわれは、こうした逆説のもとで長い間暮らしを立てていたのである。いってみればわれわれは、不正と腐敗に目をつぶる代償として、安定性を享受していたということなのだ。

    しかし、非難の大合唱が始まった90年代の終わりから2001年ころの時期に、この逆説的な事実を指摘する論者はほとんどいなかった。

    小泉政権の誕生

    2001年、「自民党をぶっ壊す」をスローガンにして小泉政権が誕生した。多くの国民は「ぶっ壊す」のスローガンに熱狂した。小泉政権の目玉は、これまでの政府主導のシステムを民営化し、これに市場原理を持ち込むことで、腐敗の温床となっているシステムもろともぶっ壊し、これを根本的に改革することだった。

    長くなるのでいったんここで終わる。第2部に続く。

    WebBot最新予測

    WebBot最新予測を公開する。WebBotの描写は生々しく、衝撃を受ける読者が多かったので公開を取りやめることも考えたが、リクエストが多く公開を継続することにした。だが、公開は最小限に止め、筆者が衝撃が大きいと考える内容に関しては公開しないことにした。すべてを読みたい方は「予言解説書⑩」を入手するとよい。

    また、記事でも詳しく書いたが、WebBotが表しているのは、あくまでアメリカ人の集合無意識の一端である。いわばアメリカ人が集団的に見ている夢の中身を外部からかいま見ているに過ぎない。したがって、クリフ・ハイ自らが言っているように、その内容が的中する保証はないことに注意したい。このブログでは、そうした内容になんらかの意味があるのかどうか判断するために公開している。

    地球関連


    ・ここ数年、地球関連のカテゴリーは4カ月から19カ月の長期の期間のデータが支配している。こうしたデータから分かることは、現在地球は明らかに激しい変動の時期に入ったということである。

    ・今後10カ月以内に、大きな地震が相次いで起こるとともに、超巨大地震が一つ発生するとデータには出ている。

    ・2010年の春分を過ぎる頃から、地球の環境変化はさらに激しいものとなる。世界の複数の地域で、海底から陸地が出現する現象が相次ぐ。これで世界の多くの民衆は、地球が激しい環境変化の時期にいることを認めざるを得なくなる。

    ・また地震と関連して、「膨大な塵をまき上げる」というキーワードが大変に強くなっている。これは、浅い震源で巨大な地震が発生するため、地上にあるものが吹き飛ばされ、ものすごい塵がまき上げられる現象を指す。

    ・また、2011年にはさらに激しい環境異変が発生し、1000マイルの範囲にあるすべての橋やダム、そして高架線が1時間のうちに破壊されてしまうとのデータがある。

    ・2009年の終わりから2010年の秋にかけて、大規模な環境異変が襲い、地球が大変動の過程にあることがだれの目にも明らかになる。それらは、相次ぐ火山噴火、陸地の突然の隆起、巨大な洞窟や穴の出現などである。マグマの活動はかつてないほど活性化するため、地下の水道管や送電線などのインフラが絶えず切断されるような状況が出てくる。何度修理しても土地が振動しているため、修理が必要なのである。

    ・環境の激変を体験するにつれ、2010年には人々の緊張は非常に高まり、2011年にはWebbotのこれまで観測したこともないような巨大な感情の放出が2011年に発生する。

    ・この時期になると世界各地でいわゆる地震と異なる継続的な振動が見られるようになるが、その原因は明らかに地下のマグマの活性化である。これにより、太平洋の輸送行路や航空路が影響を受ける。

    ・すでに2005年からわれわれのALTA報告書には南アメリカと南極地域の変動が活発になるとあるが、それはいまでも変わらない。その一つは地磁気と地電流の変動のことである。2010年の夏には地磁気や地電流の変動の範囲が正常値を大きく超えるため、極端な現象が相次いで現れる。そうした現象は海流や気流の大きな変化である。気流の変化は、暴風を引き起こす。また、地電流の抑圧が原因となり、異常な地磁気が放出されるような事態も起こる。

    ・地磁気の異常の基本的な原因は、太陽系全体が天の川銀河の赤道平面を通過しているからである。この通過が完了するのに20年かかる。天の川銀河のこの地帯は大変に磁気が強く、太陽系全体が圧縮されたような状態となる。

    ・地磁気の異常は、海流と気流の異常となって現れる。これは異常気象の原因となるが、それは2009年末から次第に現れて主要メディアなどでも取り上げられるようになるが、2010年にはさらに本格化する。多くの場合、これは暴風を引き起こす。これは世界の民衆のカテゴリーにもはっきりと現れている。

    ・2019年までの10年間には、月の位置が変わったり、肉眼でも確認できるほどの巨大な物体が太陽系に捕らえられたりというような、実にショッキングな現象が相次ぐ。


    クリフ・ハイ執筆エッセー

    今回の報告書にはクリフ・ハイの秀逸なエッセーが載っている。ここに要約を掲載する。

    1990年代に私はソフトウェアの仕事でメキシコシティーにおり、大きな地震を8回経験した。あるとき地震は私がゾナロッサにある400年の歴史のある豪華なホテルのダイニングにいるときに起こった。地震の発生とともにホテルの石畳の床は海のように波打ち、もはや立ってはいられなくなった。ダイニングキッチンの扉は開け放たれ、そこからさまざまなものがこちらを目がけて飛んできた。それは恐ろしい体験であった。

    このような状態になるとどんな人間も過去や未来は考えられなくなり、まさに「いま」という瞬間に生きることになる。このときの地震の「いま」は10分間続いた「いま」であった。これは私の人生でもっとも長く感じた10分間であり、またこの地震で命をなくした人にとっては、これは人生最後の10分間であったろう。

    「いま」という瞬間に生きるとはどういうことであろうか?それは時間が「いま」という一瞬に圧縮されることを意味している。確かに、時計が刻む時間は物理的に一定でありこれが変化することはないかもしれない。だが、われわれが生きる一瞬一瞬の時間の質が最近まったく変化してきていることに気づいているだろうか?いま一瞬の時間は、われわれがかつて経験したことがないほど濃密になり、圧縮されたものとなってきている。この時間の圧縮は、経済や社会、そして地球が変化するにつれ、これから数年間で本格的になると私は考えている。

    古代ギリシャでは時計が刻む日常的な時間の「クロノス」と、なにか特別なことが起こる「カイロス」という2つの時間概念をもっていた。いまわれわれすべてが「カイロス」の時間をともに生きることになる。おそらくこれは可能性の高い予測として成立するだろう。これは人間自身が望んだものではなく、宇宙が人間に経験することを迫っているものなのだ。

    われわれすべてに「カイロス」のときが迫っている。それは9月22日くらいからやってくるのだろう。そして、その体験を声にして表現することがいま求められているのだと思う。

    われわれWebbotプロジェクトのメンバーは、くる日もくる日も言語のデータと格闘している。宇宙はさまざまな再帰的なサイクルでできあがっている。そのような宇宙に関して、前に進むだとか進歩だとかといった言葉が通用するのかどうか分からない。なので、ここでは苦難という言葉を使いたいと思う。もし人類がこれから進歩するとするならば、進歩は苦難を乗り越えてはじめて達成されるので、われわれにはそれ相応の大きな困難が目の前に迫っているはずだ。2014年にたどり着けた人間は全員が人類の進化に貢献した大変なヒーローなのである。

    人類が数千年の歴史でテーマにしていたことがこの数年間で解決されようとしているのである。そのような巨大な変化に望むときは恐怖を克服した態度がぜひ必要になる。私の合気道の先生は、目の前のことに専念して恐怖心を乗り越えることを教えている。考えて見るとこれは、これから起こる大変化の中で「いま」という「カイロス」を懸命に生きることを宇宙がわれわれには要求しているのだろう。

    このようなとき、過去の詩人の古い詩を読むとわれわれのインスピレーションが刺激される。


    オジマンディアス
    パーシー・B・シェリー昨

    古代の国エジプトから来た旅人はいう
    胴体のない巨大な石の足が二本
    砂漠の中に立っている その近くには
    半ば砂にうずもれた首がころがり

    顔をしかめ 唇をゆがめ 高慢に嘲笑している
    これを彫った彫師たちにはよく見えていたのだ
    それらの表情は命のない石に刻み込まれ
    本人が滅びた後も生き続けているのだ

    台座には記されている
    我が名はオジマンディアス 王の中の王
    全能の神よ我が業をみよ そして絶望せよ」

    ほかには何も残っていない 
    この巨大な遺跡のまわりには
    果てしない砂漠が広がっているだけだ


    総選挙が近い。選挙から日本はクリフ・ハイのいう「カイロス」の時間に入るのだろうか?

    続く

    高島康司講演会

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    投稿に関しては以下の方針に従い、どうしても必要な場合以外は削除しないことにしておりますが、他者の人格を傷つける不適切な表現がある場合は例外とし、予告無しに削除し、投稿禁止にする場合もあります。

    意味産出の現場としてのBBSやブログ

    また、私はいま日本で起こっている変化を以下のようにとらえております。もしよろしければこちらもどうぞ。

    いま何がおこっているのか?

    ヤスの英語

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    テーマ:歴史と予言 - ジャンル:学問・文化・芸術

    コメント

    ヤスさま

    お体の具合はよくなったでしょうか?しばらく更新がないのでおやっ???と思っていました。

    本日(8/25)地震の誤報がありましたが、これって当局も緊張している証拠ですね。北朝鮮のミサイル発射の誤報を思い出しました。PISCOでも行徳でもものすごいデータが出ているとのことで、心配しています。
    一方で、日本時間で明日(8/26)未明にオバマ大統領から重大発表があるとのことで、これを機に金融危機再燃(というか本番)が来るとの噂もあります。
    まさに日本国にとっては、ダブルパンチの秋になりそうです。

    オバマ大統領からの重大発表

    地震板で書いてましたが、これのことなんすか?

    【ワシントン共同】オバマ米大統領が、来年1月に任期が切れる連邦準備制度理事会(FRB)のバーナンキ議長を再任させる方針を固めたと、ウォールストリート・ジャーナル紙など複数のメディアが24日報じた。25日朝(日本時間同日夜)に正式発表するとしている。上院の承認を経て2期目に臨む。

    http://www.kanaloco.jp/kyodo/news/20090825010003301.html

    OK氏のメルマガより転載

    ところで、選挙だが、おそらく大どんでん返しがあるはずである。
    なぜか某与党肝いりの票を数える機械がつぎからつぎへと導入されているし、米国ブッシュが再選されたときも
    ケリーがうわまわっていたのにブッシュを勝たせたのは、集票機である。

    なぜ、一社だけの独占発注なのか?

    ムサシという会社である。
    http://www.musashinet.co.jp/
    http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090715-00000066-scn-biz

    はたして、選挙直前に修理ですよという人たちが、投票所にいっせいにあらわれて票は数え終わったらすぐに票は封印して廃棄などになっていなければいいが。

    ヤス様、はじめまして。
    いつも拝読させていただいている者です。
    さっそくですが、(もうご存知かもしれませんが・・・)ドン・アレハンドロがドゥルンバロ・メルキゼディ氏を通して正式にマヤの預言について発表されたようです。取り急ぎお知らせします。
    http://www.youtube.com/watch?v=Rq3s0u73Oes&feature=PlayList&p=0C40AD6B9D1F95B8&index=0&playnext=1

    <世界一の医療を守るには>

    千成といいます。
    毎度お世話になります。

    ももいちたろうさん情報です。

    <「英国の看護婦の1/3は 政府のワクチン強制接種を拒絶する」>

    と題して ももいちたろうさんが情報を収集・分析されています。

    11ページあって少し長いので、興味のある方は 以下のアドレスを参照してください。

    http://slicer93.real-sound.net/0-hl-space-10866.html

    目次ページは
    http://slicer93.real-sound.net/0-JPspacecontents87.html#111

    になっています。
    よろしくお願いいたします。

    こんばんは。いつも拝見しております。
    まさか貴殿が情報弱者だとは思いもしませんでした。
    以下は民主党INDEX2009に記載されているものです。

    【政策】
    ・外国人参政権付与
    ・二重国籍容認
    ・従軍慰安婦賠償金支払
    ・閣僚の靖国参拝禁止
    ・沖縄一国二制度(自衛隊基地撤退、地域通貨)
    ・外国人1000万人

    【支持母体】
    ・韓国民団
    ・朝鮮総連
    ・日教組
    ・自治労

    これらの意味することを考えて下さい。
    http://www.youtube.com/watch?v=H9-omdobTtk

    日本国民の愚かさに、黙祷です。

    小泉さんが、「自民党をぶっこわす」と言っていましたが、その時の小泉さんの認識水準の低さは別にして、自民党に問題があったことは確かであり、小泉さんにより、それがある程度矯正された一面もあることは、確かでしょう。ネットも、マスコミも、もはや、全く触れてくれないことです。不良債権処理も、小泉政権でなくてはできなかったでしょうし、郵政も、官僚の裏事業の資金に化していたことも、間違いないと思っています。ただ、郵政のそのお金が、ゴールドマンサックスに流れるようになったことは、売国です。

    2009年に、この日本でやばいことが始まるのかもしれませんが、もはや、手遅れでしょう。マスコミのレベルが低すぎたことが、一番のガン細胞だったことかもしれませんね。

    マスゴミは日本国と日本人の敵

    今の情勢では、民主党が大勝しそうな勢いです。
    小泉大勝の時と同じく、マスゴミ(あえてこう言わせていただく)のプロパガンダが、功を奏したといったところでしょうか。
    マスゴミが持ち上げての民主党政権誕生ですから、日本が「チェンジ」するといっても、大きな不安感は拭えないですね。
    取り返しがつかないぐらい酷い状況になるのも、
    また「チェンジ」ですからね。

    マスゴミが一体何を企んでいるのでしょうか?
    一説には、今日のマスゴミ各社がこぞって赤字、という状況が関係していると言われています。
    朝日新聞をはじめ、毎日新聞やTBSも経営が苦しいそうです。
    そこで、マスゴミ各社が民主党を持ち上げる代わりに、民主党が政権を獲得したら、マスゴミ各社に公的資金を注入し、救済を図る、
    こういう裏取引があるのではないかと、実しやかに言われています。

    もはや、日本のメディアはジャーナリズムを自ら放棄したと言わざるを得ませんね。
    マスゴミは日本人の敵です。
    彼らを潰さないと、日本の未来は無いと思います。

    選挙前に何か起きる  ??

    当局は「運命の日」を前に、「何か起こす」でしょう。
    8/30当日なのか、或いは前日なのかわかりませんが、攪乱戦法で国内は一気に緊張が高まるかもしれません。

    ところで、今の株高は明らかに「カネ余り」で行き場の失ったゼニが投資に向かっているんでしょうが、、、所謂<バブル>そのものですね。

    しかし、国民が浮かれないバブルっていうのもあるんですね・・・。
    80年代のバブル謳歌世代ですから理解不能。

    まぁいいか

    ヤス様

    こんにちは
    「こんな時はマルクスに聞け」
    読みました。
    私なんぞマルクスが理解できるのか~~と思いましたが
    さらり?と読めました。
    資本主義の歴史と
    破綻を運命づけられたカルマ・・・。
    今、歴史的な転換期を迎えてるが、
    戦後六十数年間長期的な安定期にあり、
    その長期的な安定期こそが例外だと言う事。
    人類は四万年前から大きな環境の変化に適応し、今日まで発展してきた。
    私たちのDNAには、変化に適応し力強く激動を生き抜いてゆく能力も力も備わっている・・・。

    納得です!

    少しの知恵と知識、動物的な直感力、そして強い生命力。
    ・・・磨きます!!

    器械翻訳→普通の和訳になりました

    千成といいます。
    毎度お世話になります。

    ももいちたろうさん情報です。

    <「英国の看護婦の1/3は 政府のワクチン強制接種を拒絶する」>

    と題して ももいちたろうさんが情報を収集・分析されていることは
    お伝えしましたが、

    http://slicer93.real-sound.net/0-hl-space-10869.html
    から3ページ、つまりNO10869~10872までは機械翻訳でなく、普通の和訳が載りました。<P>

    お時間のある方は参照をよろしくお願いいたします。

    1929年の世界恐慌と現在の奇妙な一致

    ヤス様
    更新有り難うございます。1929年の世界恐慌は、1929年10月の株価暴落に端を発するのですが、翌年の1930年の春までに株価は一旦回復しています。しかし本当の世界恐慌の本流は1930年4月から始まり、その後1932年の中まで株価は怒濤のごとく暴落し、暴落前の10分の1になりました。さて、昨年の秋に発生したサブプライムショックにより株価は一旦暴落しましたが、今年の春からの楽観論の拡大で株価は見事に回復して、今では危機は克服出来たと言う論調が主流です。本当にこのまま回復基調を順調に歩むのでしょうか。過去の世界恐慌の本流の時期である1930年4月から1932年頃の占星術的な要素を見ると極めて特徴的な配置が見出せます。この時に、発見直後の冥王星と、土星と天王星がTスクエアと言う非常に厳しい配置を形成していました。シーソーの両端に冥王星と土星が位置し、支点の部分に天王星が配置している位置関係です。このTスクエアは、1931年の終わり頃まで持続し、その後も冥王星と天王星のスクエアは1935年頃まで非常に長く継続しました。さて、正に今、空を見上げると、冥王星、土星、天王星の3つの惑星による少しゆるいTスクエアが形成されています。前回と少し違う点は、今回は、シーソーの両端に土星と天王星が位置し、支点の部分に冥王星が位置している事です。支点に天王星が位置していた前回に比べて、今回はより謎めいた壊滅的な力を持つ冥王星が位置しています。役者は同じですが配置が違うので、この先どうなるか非常に興味深いです。いずれにしましても、このまま平穏に経済が回復し、今までと同じ様な時代が継続するなどと言うことは占星術的にも無さそうです。現在形成されつつあるTスクエアは2010年の夏に完成し、とてつもなく強力なエネルギーを放出することになります。やはり来年の夏は相当な覚悟が必要になりそうです。そしてその後、冥王星と天王星のスクエアが2015年頃まで持続します。冥王星の時代の開幕です。ところで現在の楽観的な空気は、今年の春から続いている木星と海王星とChironの3重の合の影響です。私は、この3重の合の影響がここまで強いパワーを持っているとは当初は考えていませんでした。しかも良い方向にではなく、現実無視の妄信を拡大させる方向に強く作用しています。今はこのパワーが少しずつ弱まって来ていますが、実は年末にかけてもう一度強くなり、2010年に入ってからようやく急速に弱くなります。楽観的妄信はこの時期に最終的に消滅すると感じます。これらの要素を考慮してこれから世界経済がどうなるのかをもう一度再考してみますと、私は世界経済は3重底になるのではと感じます。これから先は2番目の底に向かって株価は下落に転じるものの、冬頃からは行き場を失った膨大なマネーが迷走しあらゆる市場に投入され、株価の再度の一次的な上昇と急速なインフレを誘導する可能性があるかもしれません。しかし、年が明けると今まで隠されてきた経済危機の本質がついに明らかになり、2010年の夏までには、既存の社会構造が怒濤のごとく崩壊していく過程に入って行くように感じます。私自身も妄想に犯されている可能性もありますので、この先、実際にどうなるのか解りませんが、来週の日本は全く違う時代の入り口に立っていることは確かです。その扉にどんな文字が書いてあっても先に進む以外に選択肢はありません。入り口の扉にエデンの園と書いてないことだけは確かなようです。

    天の川銀河のくだりはフォトンベルトを想起させますね

    時間の圧縮はマッケンナのタイムウェーブ・ゼロ理論を想起させます

    焼き直しでなければよいのですが…

    今年の冬は長くなりそうです
    長い冬です

    自民党政治には不満があります。しかし、民主党政治には危険があります
    マスコミが報道しない民主党の正体を多くの国民は知りません。
    責任政党でない民主党は「約束手形政策」で国民を引きつけます。しかし信じられません!
    政権をとるまで表に出さない政策を知っていますか 。
    1.外国人参政権付与法案   成立すれば地方自治体は外国人に支配されます
    2.移民1000万人受け入れ法案 成立すれば日本の領土の中に外国 人領土が生まれます
    3.沖縄に外国人を3000万人受け入れ、一国二制度とする民主党沖縄ビジョン  (沖縄は中国領土となります)
    4.人権擁護法案 (人権侵害救済法案)  擁護と言う言葉を借りた言論統制法案です
    5.戦時性的強制被害者問題解決促進法案 
    朝日新聞が捏造した法案が可決すれば不要な日本の税金が韓国、朝鮮に流れます
    6.北朝鮮人権法案  成立すれば日本の税金が北朝鮮のために使用されます
    7.国連中心主義法案  成立すれば日本の憲法を無視した軍事行動を起こします

    政権をとるまで表に出さない政策を知っていますか 。 、、、、、という投稿を見て考えました。 今度の選挙では政権交代が現実になる勢いです。政権交代になれば数年後には、政治というよりは、行政の中に外国人も雇う事が出来るようになるかも知れません。 そして、裏で色々な行政を操ればもはや政治は機能しなくなります。

    国民や国会、政治家さえも気が付かない内に「日本の機能は外国勢に乗っ取られていた」という事も可能になります。 ■その事が「日月神事」に書かれている=世界は一つになって日本に攻めて来る。 ●『日月神示』には、日本の二度目の立て替えは、世界が一つになって日本潰しにかかることによって起こること、そしてその企みは、国民の知らぬ間に水面下で進み、アッと言う間に現出することがハッキリと示されている。」、、、、、、、その言葉をどうしても思い出してしまいます。

    最初は行政を乗っ取り、次には政治家をマインドコントロール、そうすれば法律も変えられる。 政策も変えられる。 マスコミは更に乗っ取られて=国民は全く日本の状態が分からなくなり、気が付いた時には、日本の財産は奪われて防衛力も無くされているという事も考えられます。
    自衛隊という形があっても機能しなければ防衛力が無いのと同じです。 民主党は衆議院で議席が多いの議決権を持っています。 こんど衆議院で議席を取れば両議院での決定権は絶対的なものになります。 他の政党が幾らおかしい。国民がいくら反対しても強引に法律と政策を勝手に進めて行くことが出来ます。

    今度の衆議院の結果によっては、「国民が知らない間に水面下で、企みが進める」可能性があるのかをシッカリ見ている必要を感じます。
    しかしその企みがあるとすれば外国勢が企む思惑です=テレビで芸能人と一緒になりお馬鹿笑いをしている日本人には気が付く時間さえも無い気がします。 いよいよ(日月神事」の予言が動き始める時期になったのかもです。

      三千世界大改造の真相
    http://www.h2.dion.ne.jp/~apo.2012/daiyogen30.html
     

    ドルを買うのをやめよう。そのことだけで今の悪夢から解放される。

    自民党 やっぱダメ・・・

    川崎の駅前を歩いていたら、自民党の宣伝カーが、14時30分から麻生首相の応援演説があると触れ回っていた。
    実際に行ってみると、15時スタートだという。1万人ぐらい集まって、パニック状態!

    しかし、待てど暮らせど候補も首相も現れず15時30分。延々と続く党支部長やら、市議会議員やら10人のご挨拶演説。

    暑さで老人も帰り始め一気にシラケ。、

    時間を守れない人に約束が守れるとは思えない。

    気の毒だが、確実に5000票は減らしたのではないか。

    ついに基軸通貨ドルの崩壊げ現実に

    国債通貨基金(IMF)がSDRを配分....、このニュースを知ってほとんどの人たちは理解できないと思います。SDRは簡単にいうと、外貨同じようにとして使えるIMF発行の債券です。
    中国はいずれドル崩壊が起きることを見越して、世界各国に対しSDRを貿易のための決済通貨として使用するようにこれまで強く働きかけて来ました。
    そのSDRをIMFが世界各国に配分したということは、「ドル崩壊」を見越した動きであると考えられます。
    いよいよ世界経済は、のっぴきならない段階へ至ったようです。

    IMFの決定では、新規割り当ての結果、中国へのSDR配分額は現行の3億6000万ドル相当から108億ドル相当に増加。サウジアラビアもこれまでより約34倍増え、中国に次いで加盟国中7位に浮上。これまで割り当てのなかったロシアも87億ドル相当が配分されました。一方、G7の中では日本が現行の約14倍と最も配分額が増えたと報道されています。

    ☆参考情報
    IMF、2500億ドル相当のSDRを加盟国に配分-外貨準備を補完   
    8月28日(ブルームバーグ):国際通貨基金(IMF)は28日、加盟国の外貨準備を補完し、世界経済に流動性を供給するため、主要通貨と交換可能な約2500億ドル(約23兆4000億円)相当のSDR(特別引き出し権)を配分したと発表した。今年4月の20カ国・地域(G20)首脳会議(金融サミット)の要請に応じる措置。

    SDR配分はIMF総務会が今月承認。IMFの融資枠拡大にはつながらないものの、「加盟国が通貨を取得する新たな手段になる」という。

    9月9日には、旧ソ連共和国など1981年以降の加盟国に対象を限定した約330億ドル相当のSDRが追加配分される。


    ☆参考情報
    特別引出権(SDR)特別引出権、SDRはspecial drawing rightsの略。
    IMFに加盟する国の持つ資金引き出し権であり,その単位。

    元々,ブレトン・ウッズ・システムを支援するためにIMFに
    よって1961年に創出されたもので,米ドルに固定されていた。

    SDRの価値は発足当初は純金0.888671グラム(これは
    ブレトンウッズ体制当時の1米ドル)に相当するものとして
    決められたが,1973年のブレトン・ウッズ・システムの
    崩壊に伴い、SDRは通貨バスケットとして再定義。

    現在は,ユーロ、日本円、英ポンド、米ドルで構成される
    通貨バスケットとなっており,その価値は、ロンドン市場の
    正午の為替相場をもとに、4通貨の特定金額を米ドルに
    換算したものの合計として毎日計算されている。

    SDRそのものは通貨でもないし,ほとんどの国で変動相場制
    が採用されているので,限定的な利用に留められている。

    そのSDRが,2009年6月。俄かに注目された。

    2008年以来の金融危機以降,途上国支援の資金が足り
    なくなっていたIMF(国際通貨基金)が設立以来初めての
    債券を発行することとしたが(正式決定は7月1日),
    その債券が合成通貨単位でもあるSDR建てだというのである。

    今後,アメリカドルの信認の問題や基軸通貨の見直し論が
    さらに拡がっていくだろうが,「SDRを基軸通貨に」という
    議論もありそうだ・・・。

    ※ブレトン・ウッズ協定(Bretton Woods Agreements):
    第二次世界大戦で疲弊・混乱した世界経済を安定化させる
    目的で,第二次世界大戦末期の1944年7月,アメリカの行楽地
    ブレトン・ウッズで開かれた連合国通貨金融会議(45ヵ国参加)
    で締結され1945年に発効した国際金融機構に関する協定。
    協定の枠組みは,金本位制にもとづく固定相場制で、
    公的保有のドルは金と交換ができるというもので(1オンス=35ドル),
    この体制の下,日本を含む先進国経済は著しく改善した。



                                   

    ヤスさま。 Pです。
    季節の変わり目、風邪にはご注意を。とくに10月あたりはインフルエンザ感染者増加数の予想がすごいことになっております。
    ...いよいよ総選挙がやってまいりました。1日後は、日本でも新しい時代の幕開けですね。
    いつの時代でも、新しい事柄に対して人々は懐疑的であったり、無関心、あるいは理解しようとはしないしないのですが、それが時間を経てから
    「私も以前からそうすべきだと言っていた。」
    と、新しい風に対する発言を改めることが多いことを知っています。
    ヤス様にはいろいろな新しい視点を学ばせていただいております。今後もご活躍をお祈り申し上げます。



    やっぱ民主党はダメだ

    民主党の支持団体は日教組と朝鮮総連。
    政策は売国政策のオンパレード。

    しかも自民より増税がキツイ。

    投票はマスコミに騙されず行きましょう。

    無責任な党とどちらがいいか?よく考えよう。自〇党もアメリカにたくさん貢いだ。

    <世界一の医療を守るには>

    千成といいます。
    毎度お世話になります。<P>

    ももいちたろうさん情報です。

    <大流行「第1波」終わり、大流行「第2波」へ・・・>

    と題して ももいちたろうさんが情報を収集・分析されています。<P>
    15ページあり少し長いので、興味のある方は 以下のアドレスを参照してください。
    http://slicer93.real-sound.net/0-hl-space-10882.html

    目次ページは↓になっています。
    http://slicer93.real-sound.net/0-JPspacecontents87.html#111

    よろしくお願いいたします。

    自民善戦

    おらの爺さん(元自民党員)曰く
    「120議席は勝利やで!」

    マスコミは100議席切るかもと、言ってたわりに
    確かに「善戦」だw。

    アセンション

    皆さん自分に都合の良いアセンションを期待し過ぎではありませんか?戦争も飢餓も差別も、元は全部皆さんの心にある事を棚に上げているのでは有りませんか?自分の心の恥部をそのままに他人の恥部が何か奇跡的に転換される事などある筈が無い、 私の欠点がこの世界の欠点だと心の底から思い、自分の生き方を変える事に全力を尽くす。そんな人々が増えるようになった時こそ真のアセンションの始まりであると私は思いたい。

    小学低学年じゃあるまいし、アセンションなんて信じてる大人がいるの?
    願望なら分るけど・・


    このタイミングで台風関東直撃…

    人工台風??

    新型インフル感染の保健所職員死亡=死因との関係特定できず-北海道
    http://www.jiji.com/jc/c?g=soc_30&k=2009083101557

    これって強毒化してるかもしれないんですよね?
    デイムズ氏の予見が現実のものとなってしまうんでしょうか・・・。

    新型インフルエンザで亡くなった方の記事を読むと、発病から1日~2日くらいで亡くなっているようです。
    こわいですね。

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