強権化へ向かう新たな展開１ マヤカレンダーとの関連で

元米軍リモ－トビューイングチームのリーダであったエド・デームス少佐の予言を書くはずだったが、より重要な情報だと思われるので、今回は「予言から見た米国大統領選挙」の「その後の展開」について書くことにする。特に大統領にすべての権限を集中する強権化の流れに新たな発展があったので紹介する。

Coast to Coast AMの2007年予言

今年の元旦、全米で200万人の聴視者がいるといわれるロサンゼルスのラジオ深夜番組「Coast to Coast AM」は恒例の「2007年予言」を多くのサイキックな人々を招き行った。予言を公表した一人にショーン・デビット・モートン（Sean David Morton）という人物がいた。彼は投資コンサルティングも行うリモートビューアーだそうだ。番組で彼は以下のように予言した。

1月1日のCoast to Coast AM

『ダウジョーンズは1万3千ドルを突破するだろう。だが、これはたかだか最上位30社の株価平均にしかすぎない。（※ダウは最上位30社の株価の平均値であることをいっている）これらの会社は互いに合併と買収を繰り返している。これは経済全体にとってはあまり好ましいことではない。世界の全面的な株価崩壊を誘発するだろう。そして米国のインフレ率は20-25%を記録することになる。ドルの平価切り下げ後、アメリカ、カナダ、メキシコの共通通過のAMERO（アメロ）が導入されるだろう。』

事実、今年の４月２５日、ダウ平均は１万３千ドルの大台を突破し、史上最高値を記録した。

今年の元旦というと、米国の景気に徐々に陰りがみえはじめ、住宅バブルの崩壊から本格的な不況に突入する可能性が指摘されていたころである。ＩＭＦもそのレポートで「世界は徐々に不況に入る」と明確に述べており、手がつけられないほど巨額になった米国の双子の赤字が原因で、下手をするとドルの暴落の可能性さえささやかれていた時期だ。このような時期にダウが史上最高値の１万３千ドルを突破することを予想するのは困難であった。その点を考えると、ショーン・デビット・モートンの予言は的中したといって差し支えないかもしれない。

AMERO（アメロ）

では彼の後半の予言はどうであろうか？「極端なインフレから米ドル平価が切り下げられ、共通通過としてのAMEROが導入される」とは、ドルが基軸通貨の地位を放棄することを意味する。いまの世界経済はまがりなりにも基軸通貨としてのドルを媒介にしてつながっている。ということは、新しい基軸通貨が出現しない限り、世界は、それぞれの地域経済圏に分裂した大戦前のような状態に再び逆戻りしてもおかしくないということになる。米国は、カナダ、メキシコとともに自国の経済圏に閉じこもる、というわけである。

しかし、そのようなことが本当に起こり得るのだろうか？

AMEROは予言者が考えたフィクションのようにも聞こえる。だが、これは現実に構想されているプランなのだ。

AMEROは、2005年3月、テキサス州ウエイコで、米国、カナダ、メキシコ３カ国の大統領が、「安全と繁栄のための北米パートナーシップ（Partnership of North America）」の名で宣言した構想である。またの名を「ＳＰＰ」という。

構想が発表されたときは米大手メディアも大きく報じ、当時のＣＮＮのニュースはいまでも「Yutube」などで見ることができる。ぜひご覧になってほしい。

North American Union Orwellian Brave New World

このニュースを日本語で要約しているサイトがある。浅川嘉富氏のサイトだ。そこから引用する。

CNNニュースの詳細

引用開始

『北米経済圏 「AMERO」 構想について、ブッシュ大統領はカナダ・メキシコと安全と繁栄のためのパートナーシップを結ぶためだと言っていますが、実態は 「アメリカ連合国家」を作ることを目指したものです。

国境を開くことについては、アメリカの有権者からも議会からも指示されていません。三カ国の大統領たちは、お互いに規制を緩和させて三カ国の関係を深め、２０１０年までに北アメリカを統合させるつもりです。

メキシコの新大統領はそのアイデアを進展させたい意向です。しかしながら、（メキシコの）議会はそのことについて何ら関与していません。それは、大統領の暴走であるとしています。

メキシコからアメリカへは移民も多いため、法律など色々難しい面を考慮して、「ヨーロッパ連合」のような形の「アメリカ連合国家」を作る予定のようです。共通の通貨は 「AMERO」です。しかし、議会はそういったプランは存在しないと言っています。また、アメリカ国民も安全と繁栄のためにパートナーシップをくむことは支持できないと言っています。

（最後にキャスターが）「大統領たちがやっていることは、国民からも議会からも承諾がなされておらず、彼らの行なっていることはまったく非良心的であります」と語気を強めて言っている。』

引用終了

そう、2010年、つまり3年後の統合を目標としているというわけだ。もしかしたら3年後には本当に統合EUのような北米経済圏が誕生し、ドルはAMEROに置き換わっているのかもしれない。

それがどれほど大きく世界経済のシステムを変える可能性があるかはぜひ以下のサイトを参照していただきたい。

いよいよドル崩壊からドル紙切れ化で、国家財政破綻に拍車が掛かるか

『いよいよ、ドル崩壊から、ドル防衛の向けたイラン攻撃と並行して、新通貨発行が現実化してきたようだ。これは、換言すれば、ドルの紙切れ化であり、一挙に、日本国家の財政破綻を始め産業界の崩壊を促進させるであろう。』

ただ、AMERO自体は99年ころから保守系シンクタンクのフレイザーインスティテュート（Fraser Institute）が「The Case for the Amero」という本の中で構想されていたものでありさほど新しくはないのかもしれない。むしろ、先のニュースのキャスターが最後にいっているように、「議会や国民の承認なしでホワイトハウス単独で行った」ことのほうが大統領権限の強大化につながるため危険性が高いとも考えられる。

強権化への更なる道

先の記事「予言から見た大統領選挙」でも書いたが、5月9日にブッシュ大統領は「国家安全保障大統領命令」と「国土安全保障大統領命令」と非常に強制力の強い二つの大統領命令に秘密裏に署名し、大統領権限を強化していたことが明らかとなった。この命令は、安全保障上の緊急事態が発生したら、議会の報告や承認なしに「州政府、郡政府、および民間のあらゆる組織（民間企業を含む）を大統領の直接管理化におき、ホワイトハウスの指示に従わせる」というものだ。

「AMERO」はいま、北米経済圏の形成に向けた構想として注目されている。その意味では、それはあくまで経済の構想であり、いろんなメディアの論評も世界経済に対するその影響に限定されている感がある。

だが、「AMEREO」はどうもそれにはとどまらないようなのだ。ブッシュ大統領の権限をさらに強化し、ホワイトハウスが絶対的権力をふるえるような体制を完成させる役割も担っているようなのだ。むしろこちらのほうが「AMERO」のメインな内容なのかもしれない。

もしそうであるなら、マヤカレンダーはもとより、これはまた違った予言とシンクロしてくる可能性がある。

次にこれを書く