もしかしたらパラダイムシフトが進行中か？１
７月３０日
今回もなんとか更新できた。いつも読んでいただいている読者の方々に感謝する。
船井幸雄オープンワールド2012のご案内
「船井幸雄オープンワールド2012」に講師として出演を依頼されました。横浜で行います。よろしかったらぜひどうぞ！今回は占星術のスティックエバース氏と一緒です。
船井幸雄オープンワールド2012
高島の出演日時
9/22（土・祝）大ホール
11:30-12:40
歴史的な転換点の相実：2012年から先の未来へ
お知らせ
５月２１日、ウエブボットの報告書の最新版が発表になりました。いま詳細な要約の作業を続けていますが、これまでのように「予言解説書」のような体裁で出すことはしないことにいたしました。詳細な要約はすべてメルマガに発表いたしますので、最新報告書の内容を知りたい方は、メルマガを購読なさってください。
記事全文を音声ファイルにしました。よろしかったらどうぞ。３日で削除されますので、お早めにどうぞ。
音声ファイル
お知らせ
講談社のサイト、プロジェクト・アマテラスに作品の投稿を求められました。以下のサイトで読むことができます。「試論、そもそも予言とはなにか？１」です。画面右側の「このプロジェクトの投稿」から見ることができます。よろしかったらどうぞ！
未来はどうなるのか
http://p-amateras.com/project/61
新しい本の紹介
「神霊の世界に覚醒して」サンドラ・インガーマン、ハンク・ウエスルマン著、高島康司、豊田泰士訳
このブログでも何度も紹介したことのあるシャーマンで人類学者、ハンク・ウエスルマン博士の名著、「Awakening to the Spirit World」の翻訳が完成した。２０１０年にアマゾンで１位になった本である。
本には、シャーマンの世界をトランス状態で経験しやすくさせるＣＤが付いている。本は、ＣＤの使い方と、シャーマンの世界で体験する内容の解説書だ。筆者もＣＤを聞いて見たが、聞ききながら寝ると、たしかに多くの夢を見て、会ったことのない多くの人物が現れる。興味深い体験だった。
よろしかったらぜひどうぞ！
新しい本の紹介
また新しい本が出ます。今度は様々なサイクルに注目し、コルマンインデックス以後どのようなことが起こるのか解説した本です。ブログやメルマガの内容を大幅に加筆修正しました。
コルマンインデックス後 私たちの運命を決める 近未来サイクル
よろしかったらぜひどうぞ！
有料メルマガのご紹介
今回は、はじめに、いま省庁で行われている首都直下型地震に対する準備の動きを紹介した。内容が内容だけに、紹介はメルマガだけに限定したい。
次に、台頭する中国の経済力を背景に、領土問題で妥協しない強い姿勢を見せている中国の状況を解説した。
尖閣諸島ではこれから日中が衝突する方向に向かって動いている可能性がある。そのようなとき、中国と台湾で尖閣諸島に関する世論調査が実施された。実施したのは、中国政府寄りとされている英字新聞、「Global Times (環球時報)」だ。以下がその結果である。
質問１
尖閣諸島を巡って日中間で戦争はあると思うか？
中国
戦争はある ５２.１％
戦争はない ３８.３％
分からない ９％
台湾
戦争はある ４２.７％
戦争はない ４０％
分からない １７.３％
質問２
中国と台湾が日本に共同で対処する密約はあるか？
中国
密約はある ６４.３％
密約はない ２０.６％
分からない １５.１％
台湾
密約はある ２７.５％
密約はない ３６.８％
分からない ３５.７％
質問３
中国と台湾は尖閣諸島の問題に共同で対処すべきか？
中国
対処すべき ８５.３％
すべきではない ８.８％
台湾
対処すべき ５１.５％
すべきではない ２７.５％
質問４
尖閣諸島の問題解決に武力を用いてもよいか？
中国
用いてもよい ９０.８％
用いてはならない ５％
分からない ４％
台湾
用いてもよい ４１.２％
用いてはならない ３１.６％
分からない ２７.２％
以上である。他に質問項目はあるが、重要なものだけ選んだ。
これを見ると、中国と台湾の国民が尖閣諸島の問題をどのように考えているのかよく分かる。尖閣諸島の領有権問題の解決で武力の使用をためらってはならない。したがって、日中の武力衝突は回避できない。だが日本に対しては、中国と台湾は共同で対処すべきである、ということだ。
また、さまざまな海外メディアの記事を読むと、中国の領土問題に対する強硬な姿勢には反発しながらも、中国のスーパーパワーとしての台頭は受け入れる他はなく、ある程度これに適応するべきだとする論調が強いように思う。以下が最近世界銀行が発表した購買力平価換算による米中日のＧＤＰの比較である。
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ＩＭＦは、購買力平価換算では、このまま行くと２０１６年には中国のＧＤＰはアメリカを抜くと予想している。
また、ドルを介さない元と円の直接取引が６月１日から始まったが、同様の直接取引の交渉は、台湾ドル、オーストラリアドル、韓国ウォンで始まっている。これが他の通貨に拡大すると、アジアとオセアニアでは元が基軸通貨となる可能性がかなり高くなる。
最後に、コルマン博士から送られたメールの内容を紹介した。このメールでコルマン博士は、統合意識は多くの人々がネットワークで結び付いた共同作業によって実現されるとして、「Building the Vortex of Change（変化の渦を作り出す）」という運動を支援するように呼びかけた。ここでは、統合意識をもたらす呼吸法と体操を紹介している。
「変化を渦を招き入れる」（Welcoming the Vortex of Change）
また以下がコルマン博士が推奨する運動のサイトだ。
「変化の渦を作りだす」（Building the Vortex of Change）
前回はこのような内容を詳しく解説した。
今回の記事
いまいろんな方面で、本格的なパラダイムシフトが起こっているように見える。それを象徴的に表しているのが、応用数学者、コートニー・ブラウン博士が取り組んでいる遠隔透視の実験である。これを詳しく解説する。
変化し始めた日本
すでに毎日のようにメディアで報道されているが、３月から毎週金曜日に始まった首相官邸前の反原発デモは、一層勢いが強くなり、主催者側の発表では１７万５０００人が集まる規模にまで拡大した。
今後、この反原発デモの流れは全国に拡大し、影響力のある政治的な潮流になってゆくだろう。それに伴い、さまざまな党派がこの流れに乗ろうとして参入して来るに違いない。
おそらく、この反原発運動が志向する方向性は、各地のコミュニティーが自立した循環型経済を作り、エネルギーも地域ベースで供給するシステムへの移行であろう。この動きは、７月３日の記事、「コルマンインデックスのタイムラインがずれてきたのか？」で書いた、社会の公共圏の維持の方法を、政府から地域共同体へとゆだねるＣ）の脱中央集権的なシステムへの移行を示す画期的な出来事である。
しかし他方、小沢新党や自民、公明、そして民主の一部には、全国の防災インフラの強化を目的にした公共投資の拡大で景気を浮揚させ、所得再配分政策を軸とした中央集権の大きな政府を再構築する動きが活発になっている。前掲の記事の、Ａ）の公共圏の維持方法である。
どちらの動きが主流になるかはまだ分からない。だが、中央集権化強化の方向もこれから加速する流れに入ったかもしれない。
これは記事があまりに長くなるので、改めて書くことにする。
本格的なパラダイムチェンジが起こりつつあるのか？
では本題に入る。これまでこのブログが紹介してきた、予言、遠隔透視、ウエブボット、コルマンインデックスなどの考え方や見方は、刺激的だが決して科学とは呼べるような分野ではない。スピリチュアル系という広いネーミングがもっともぴったり来る分野だ。
ところが、特に今年に入ってからの傾向として、こうした分野を本格的に研究するプロの科学者の数がかなり増えてきた印象を持つ。これらの科学者によって、こうした分野の主張が実験的に証明されれば、人間や意識、また自然や世界に対するこれまでの見方がこれから大きく変化する引き金となる可能性がある。
つまり、本格的なパラダイムチェンジが始まろうとしているということだ。
コートニー・ブラウン博士
そのような科学者でいま注目を集めている人物に、コートニー・ブラウンは博士がいる。遠隔透視では米陸軍のエド・デイムス少佐が有名だが、遠隔透視の存在を科学的に実証しようとしているのが、コートニー・ブラウン博士だ。
博士は、世界の９つのロケーションにおける２０１３年、６月１日正午の光景を、米陸軍、国防総省情報局、ＣＩＡなどの機関で訓練された８名のプロのリモートビューアーと協力し、遠隔透視した。実験結果については、すでに何度かメルマガで詳しく紹介したので、ここでは詳述はしない。
コートニー・ブラウン博士は、カーター元大統領が特別教授をつとめるジョージャ州、アトランタ、エモリー大学の政治学科の準教授である。専門は応用数学で、数学および統計学の講座を担当している。
いま公開された研究
博士の遠隔透視の科学的な研究は、最近始まったわけではない。すでに１９９５年に、数名の研究者と共同で研究団体、「ファーサイト・インスティテュート」を設立し、厳密な科学的な手法にしたがって、遠隔透視の存在を確かめるための実験と研究を行っている。
しかし、その研究が公開されたのは今年に入ってからだ。周囲の批判やノイズを避けて研究に専念するため、過去十数年間はネットメディアや新聞も含め、マスコミに出ることは極力控えていた。数カ月前にいくつかのメディアに出演してから、すごく注目が集まりつつある研究者だ。
公開に踏み切った理由
博士が今年にって公開に踏み切ったのは、数々の実験を通して、人間に遠隔透視をする能力が備わっていることに確信が持てたからだという。そのため、遠隔透視で何ができ、未来がどのように見えるのか、広く認知してもらう時期が来たと判断し公開に踏み切った。
遠隔透視で見えるもの
リモートビューアーには遠隔透視のターゲットが与えられている。だが、遠隔透視に期待し過ぎては行けない。「２０１２年１２月３日に首都圏直下型地震が起きる」とか、「日本の国債は２０１２年９月１５日に暴落する」というような非常に具体的な記述を我々は期待してしまう。博士は、これらの具体的な記述を「ハイレベルな記述」と呼んでいる。
一方、リモートビューアーが遠隔透視で記述する光景はこのような具体的なものではない。それは博士が「ローレベルの記述」と呼ぶような描写である。「首都圏直下型地震」であれば、「大きな揺れ、倒壊する建物、火災、恐怖、大地の亀裂、逃げ惑う人々、アジア人、寒い日、冬、湾」などのような状況描写的な言葉である。
リモートビューアーは、このような状況を言葉とともにスケッチする。
ターゲットの与え方
では、リモートビューアーにはどのようにしてターゲットが与えられるのだろうか？「２０１３年６月１日の首都ワシントンにある米議会ビルの光景を遠隔透視せよ」などと指示すれば、リモートビューアーにバイアスがかかってしまい、正確な遠隔透視は不可能になってしまう。このような方法では絶対に行わない。
セッションとターゲットのランダムな組み合わせ
そこで考え出されたのが、セッションとターゲットをランダムに組み合わせる方法である。
「ターゲット」とは、「２０１３年６月１日の首都ワシントンにある米議会ビルの光景」のような遠隔透視の目標である。そしてセッションとは、「２０１２年７月３０日、午前１０時」というように、遠隔透視を実施する時間枠のことである。
世界の９つの地域における２０１３年６月１日、正午の光景を遠隔透視する実験では、２４のターゲットと２４のセッションが設定された。これらのセッションとターゲットは、コンピュータによってランダムに組み合わされる。
だが、組み合わせは一通りではない。９９９通りもの組み合わせをあらかじめ用意しておく。組み合わせはすべてコンピュータがランダムに行うので、実験を実施しているブラウン博士も、どのセッションとターゲットが組み合わされているのかまったく分からないようになっている。
指定された日のダウ平均
このように、２４のセッションと２４のターゲットには９９９通りの組み合わせが用意されている。つまり、１番目の組み合わせでは、ターゲット１はセッション３に配分されているが、８９１番目の組み合わせでは、ターゲット１はセッション１３に配分されているというようにである。
これらの９９９通りの組み合わせのどれが実際に使われるかは、指定された日のダウの終り値の、最後の３つの数字によって決められた。
たとえば、２０１３年６月１日、正午の光景の実験では、２００８年６月４日のダウの終り値の使われた。たとえばこの日の終り値が１２３５３ドルであれば、３５３番目の組み合わせが選ばれた。
もちろん、ブラウン博士もリモートビューワーも３５３番目の組み合わせではどのターゲットがどのセッションに配分されているのか知るよしもない。
レフレンスナンバーとブラインドターゲット
この手続きを得て、実際に遠隔透視が行われる。だが、セッションで与えられるのは、「２５６ー２３」というような「レフレンスナンバー」と呼ばれる無意味な数字の羅列だけである。
「２０１３年６月１日の首都ワシントンにある米議会ビルの光景」などという具体的な情報が提示されることは絶対にない。
つまり、リモートビューワーには一切の情報が事前に与えらることはなく、「レフレンスナンバー」だけで遠隔透視が実施されるということだ。
このような、一切のバイアスを防ぐ用意周到な準備を経た結果、得られたのが「２０１３年６月１日、正午の光景」なのだ。これはメルマガに詳しく解説した。
火星の建造物
「２０１３年６月１日、正午の光景」のみならず、これまで博士は数々の遠隔透視の実験を行っている。
そのなかでも筆者が面白いと感じたのは、ＮＡＳＡが公表した火星の高解像度の画像に写っていた、人工物を思わせる対象の遠隔透視である。
ターゲットになったのは、以下の画像だ。だれでもＮＡＳＡから自由にダウンロードできる。
遠隔透視のターゲットは、１A,１B、１Cの３つである。１Aは、ドーム型の建物からチューブのようなものが出ており、その先端部分からスプレイのようになにかが吹き出している。
遠隔透視の結果
複数のリモートビューワーの結果から、以下のことが分かった。
ターゲット１A
拡大画像
ルモートビューアのスケッチ
まず、ターゲット１Aだが、拡大画像を見ると分かるように、チューブからなんらかの液体が噴射しているように見える。これを、ターゲットのレフレンスナンバーだけが与えられた完全なブラインド状態で実施された遠隔透視であるにもかかわらず、リモートビューワーはチューブから噴射している液体のイメージを描写した。
ターゲット１Ｂ
拡大画像
ルモートビューアのスケッチ
次にターゲット１Ｂだが、拡大画像では、これは表面に光沢のあるドームのように見える。リモートビューワーが遠隔透視したスケッチからすると、これは自然にできた岩ではなく、内部に空間がある地下基地のような構造物であることを示している。
これらのスケッチは、リモートビューアーがどのように対象を描写するのか示した例だ。複数のリモートビューアーの膨大なスケッチから、この火星の建造物に関して以下のような情報が得られた。
施設
・これは明らかに人口の建造物である。
・地下には、すさまじく巨大な施設が広がっている。
・百万人を越える人口を収容することができる。
・これはすさまじく古い施設で、これを建造した種族はいまは火星にはいない。
種族
・現在でもこの施設は使われている。だが、使っているのは、これを建造した種族とは別の種族である。
・彼らは、ヒューマノイドで人間とよく似た存在だが、人間ではない。
・人間よりも精神的に進化しており、人間よりも意識の力を使う方法を知っている。頻繁に瞑想しているのが見える。
目的
・新しい種族がこの施設にやって来たのは比較的に最近だ。人数は１０００名ほどだ。
・彼らは、この施設にあるなんらかのテクノロジーを得ることがどうしても必要だったので、この施設にやってきた。
・だが、施設のテクノロジーを使いこなすまでには至っておらず、悪戦苦闘している。
・彼らは年齢的に、２０代後半から５０代までの人々だ。女性よりも男性の割合が少し多い。
火星の古代史
・かつて火星には、人類と同じような種族が存在し、高度な文明を発達させていた。
・当時、火星と木星との間にモルデックと呼ばれる惑星があった。そこにも、高度な文明を発達させた種族がいた。
・だが、火星との間に大きな戦争が始まり、火星の種族の攻撃で、モルデックは惑星ごと爆発した。
・この爆発の衝撃は大きく、火星の環境もこれで激変してしまい、多くの人口が失われた。
・モルデックの爆発で、小惑星がやってくる小惑星帯ができあがった。
・その後、火星では同じ種族間の戦争が始まった。最終的な核戦争で火星の大気は吹き飛び、火星の文明は完全に滅んだ。
以上である。
非常に興味深い記述だと思う。特に、最近火星では、特定の場所から、自然には発生しないウラン２３６のような放射物資が大量に見つかっている。ブラウン博士によると、これは当時の核爆発の名残だと言う。
ブラウン博士のサイトでは、他にも興味深い遠隔透視の結果が公開されている。
なぜ遠隔透視が可能となるのか？脳と意識の素粒子論
ところで、なぜ我々は遠隔透視ができるのだろうか？ブラウン博士は、脳と意識の素粒子論を仮説として提唱し、主流の科学は扱わない現象を探求している「科学的探求学会」で発表している。
ブラウン博士の脳と意識の理論は画期的だ。自己組織化臨界状態の概念とともに、次回掲載する。
続く
新しい本の紹介
また新しい本が2冊出ました。表紙はセンセーショナルですが、中身はけっこうまじめです。これまでのメルマガや雑誌の記事の内容に一部加筆し、修正した内容です。いま日本は大きな転換点になっています。世界の現状を踏まえ、現在の日本の立ち位置を確認するにはよい本ではないかと思っています。よろしかったぜひどうぞ！
むちゃくちゃおもしろかった講談
筆者は月刊ザ・フナイの連載を書かせてもらっているが、読者の方に講談師の方がおり、会う機会があった。筆者は講談はこれまで聞く機会がなかったが、実におもしろかった！今後はスピリチュアル系の講談をやるそうである。サイトに音声ファイルがあるので聞いて見たらよいだろう。
田辺鶴瑛
筆者のいとこのブログ
筆者にいとこがスピリチュアル系のカウンセラーになっていたのを最近知ることとなった。以下にリンクする。よろしかったらどうぞ。
ねもとまどかの「宇宙のゆりかご」
本の出版のお知らせ
今度、また講談社から英語の本を出した。筆者も強く感じているが、やはり英語は仕事では必須となりつつある。しかし、実際に英語を使う相手は欧米人とは限らない。中国や韓国なのどのアジア出身の人々も多い。そのような状況のなか、この本では普遍的なコミュニケーションの手段としてのグロービッシュに注目し、これをマスターする方法を解説した。英語に関心がある方にはぜひお勧めしたい！
日本人が「英語ペラペラ」を本当に実現できる本 (講談社＋α文庫)
また本が出ます。前著の続編にあたる本です。今度は今のシステムのつっこんだ解説と将来の予測です。よろしかったらどうぞ。
「支配ー被支配の従来型経済システム」の完全放棄で 日本はこう変わる コルマンインデックス未来予測[2020年までの歩み] （ヒカルランド）
また本を出版しました。今度は徳間書店からです。今回は、このブログの内容を大幅に加筆修正し、未来予測を行った本です。よろしければぜひどうぞ！
未来予測コルマンインデックスで見えた 日本と経済はこうなる（徳間書店）
今回、講談社から英語本を出版しました。通勤途中に電車の中で軽く読める本です。ちょっと英語に興味がある人はぜひどうぞ！
通じる英語 笑われる英語
「いったい世の中どうなっているんだ！こんな時はマルクスに聞け」（道出版）
体裁としては「資本論」の解説書のような本だが、マルクス礼讚の本ではない。われわれはこれからなんとしてでもサバイバルして行かねばならない。そのための状況認識のための書として有効だと思う。よろしかったらぜひどうぞ！
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また、私はいま日本で起こっている変化を以下のようにとらえております。もしよろしければこちらもどうぞ。
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本には、シャーマンの世界をトランス状態で経験しやすくさせるＣＤが付いている。本は、ＣＤの使い方と、シャーマンの世界で体験する内容の解説書だ。筆者もＣＤを聞いて見たが、聞ききながら寝ると、たしかに多くの夢を見て、会ったことのない多くの人物が現れる。興味深い体験だった。
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次に、台頭する中国の経済力を背景に、領土問題で妥協しない強い姿勢を見せている中国の状況を解説した。
尖閣諸島ではこれから日中が衝突する方向に向かって動いている可能性がある。そのようなとき、中国と台湾で尖閣諸島に関する世論調査が実施された。実施したのは、中国政府寄りとされている英字新聞、「Global Times (環球時報)」だ。以下がその結果である。
質問１
尖閣諸島を巡って日中間で戦争はあると思うか？
中国
戦争はある ５２.１％
戦争はない ３８.３％
分からない ９％
台湾
戦争はある ４２.７％
戦争はない ４０％
分からない １７.３％
質問２
中国と台湾が日本に共同で対処する密約はあるか？
中国
密約はある ６４.３％
密約はない ２０.６％
分からない １５.１％
台湾
密約はある ２７.５％
密約はない ３６.８％
分からない ３５.７％
質問３
中国と台湾は尖閣諸島の問題に共同で対処すべきか？
中国
対処すべき ８５.３％
すべきではない ８.８％
台湾
対処すべき ５１.５％
すべきではない ２７.５％
質問４
尖閣諸島の問題解決に武力を用いてもよいか？
中国
用いてもよい ９０.８％
用いてはならない ５％
分からない ４％
台湾
用いてもよい ４１.２％
用いてはならない ３１.６％
分からない ２７.２％
以上である。他に質問項目はあるが、重要なものだけ選んだ。
これを見ると、中国と台湾の国民が尖閣諸島の問題をどのように考えているのかよく分かる。尖閣諸島の領有権問題の解決で武力の使用をためらってはならない。したがって、日中の武力衝突は回避できない。だが日本に対しては、中国と台湾は共同で対処すべきである、ということだ。
また、さまざまな海外メディアの記事を読むと、中国の領土問題に対する強硬な姿勢には反発しながらも、中国のスーパーパワーとしての台頭は受け入れる他はなく、ある程度これに適応するべきだとする論調が強いように思う。以下が最近世界銀行が発表した購買力平価換算による米中日のＧＤＰの比較である。
ＩＭＦは、購買力平価換算では、このまま行くと２０１６年には中国のＧＤＰはアメリカを抜くと予想している。
また、ドルを介さない元と円の直接取引が６月１日から始まったが、同様の直接取引の交渉は、台湾ドル、オーストラリアドル、韓国ウォンで始まっている。これが他の通貨に拡大すると、アジアとオセアニアでは元が基軸通貨となる可能性がかなり高くなる。
最後に、コルマン博士から送られたメールの内容を紹介した。このメールでコルマン博士は、統合意識は多くの人々がネットワークで結び付いた共同作業によって実現されるとして、「Building the Vortex of Change（変化の渦を作り出す）」という運動を支援するように呼びかけた。ここでは、統合意識をもたらす呼吸法と体操を紹介している。
「変化を渦を招き入れる」（Welcoming the Vortex of Change）
また以下がコルマン博士が推奨する運動のサイトだ。
「変化の渦を作りだす」（Building the Vortex of Change）
前回はこのような内容を詳しく解説した。
今回の記事
いまいろんな方面で、本格的なパラダイムシフトが起こっているように見える。それを象徴的に表しているのが、応用数学者、コートニー・ブラウン博士が取り組んでいる遠隔透視の実験である。これを詳しく解説する。
変化し始めた日本
すでに毎日のようにメディアで報道されているが、３月から毎週金曜日に始まった首相官邸前の反原発デモは、一層勢いが強くなり、主催者側の発表では１７万５０００人が集まる規模にまで拡大した。
今後、この反原発デモの流れは全国に拡大し、影響力のある政治的な潮流になってゆくだろう。それに伴い、さまざまな党派がこの流れに乗ろうとして参入して来るに違いない。
おそらく、この反原発運動が志向する方向性は、各地のコミュニティーが自立した循環型経済を作り、エネルギーも地域ベースで供給するシステムへの移行であろう。この動きは、７月３日の記事、「コルマンインデックスのタイムラインがずれてきたのか？」で書いた、社会の公共圏の維持の方法を、政府から地域共同体へとゆだねるＣ）の脱中央集権的なシステムへの移行を示す画期的な出来事である。
しかし他方、小沢新党や自民、公明、そして民主の一部には、全国の防災インフラの強化を目的にした公共投資の拡大で景気を浮揚させ、所得再配分政策を軸とした中央集権の大きな政府を再構築する動きが活発になっている。前掲の記事の、Ａ）の公共圏の維持方法である。
どちらの動きが主流になるかはまだ分からない。だが、中央集権化強化の方向もこれから加速する流れに入ったかもしれない。
これは記事があまりに長くなるので、改めて書くことにする。
本格的なパラダイムチェンジが起こりつつあるのか？
では本題に入る。これまでこのブログが紹介してきた、予言、遠隔透視、ウエブボット、コルマンインデックスなどの考え方や見方は、刺激的だが決して科学とは呼べるような分野ではない。スピリチュアル系という広いネーミングがもっともぴったり来る分野だ。
ところが、特に今年に入ってからの傾向として、こうした分野を本格的に研究するプロの科学者の数がかなり増えてきた印象を持つ。これらの科学者によって、こうした分野の主張が実験的に証明されれば、人間や意識、また自然や世界に対するこれまでの見方がこれから大きく変化する引き金となる可能性がある。
つまり、本格的なパラダイムチェンジが始まろうとしているということだ。
コートニー・ブラウン博士
そのような科学者でいま注目を集めている人物に、コートニー・ブラウンは博士がいる。遠隔透視では米陸軍のエド・デイムス少佐が有名だが、遠隔透視の存在を科学的に実証しようとしているのが、コートニー・ブラウン博士だ。
博士は、世界の９つのロケーションにおける２０１３年、６月１日正午の光景を、米陸軍、国防総省情報局、ＣＩＡなどの機関で訓練された８名のプロのリモートビューアーと協力し、遠隔透視した。実験結果については、すでに何度かメルマガで詳しく紹介したので、ここでは詳述はしない。
コートニー・ブラウン博士は、カーター元大統領が特別教授をつとめるジョージャ州、アトランタ、エモリー大学の政治学科の準教授である。専門は応用数学で、数学および統計学の講座を担当している。
いま公開された研究
博士の遠隔透視の科学的な研究は、最近始まったわけではない。すでに１９９５年に、数名の研究者と共同で研究団体、「ファーサイト・インスティテュート」を設立し、厳密な科学的な手法にしたがって、遠隔透視の存在を確かめるための実験と研究を行っている。
しかし、その研究が公開されたのは今年に入ってからだ。周囲の批判やノイズを避けて研究に専念するため、過去十数年間はネットメディアや新聞も含め、マスコミに出ることは極力控えていた。数カ月前にいくつかのメディアに出演してから、すごく注目が集まりつつある研究者だ。
公開に踏み切った理由
博士が今年にって公開に踏み切ったのは、数々の実験を通して、人間に遠隔透視をする能力が備わっていることに確信が持てたからだという。そのため、遠隔透視で何ができ、未来がどのように見えるのか、広く認知してもらう時期が来たと判断し公開に踏み切った。
遠隔透視で見えるもの
リモートビューアーには遠隔透視のターゲットが与えられている。だが、遠隔透視に期待し過ぎては行けない。「２０１２年１２月３日に首都圏直下型地震が起きる」とか、「日本の国債は２０１２年９月１５日に暴落する」というような非常に具体的な記述を我々は期待してしまう。博士は、これらの具体的な記述を「ハイレベルな記述」と呼んでいる。
一方、リモートビューアーが遠隔透視で記述する光景はこのような具体的なものではない。それは博士が「ローレベルの記述」と呼ぶような描写である。「首都圏直下型地震」であれば、「大きな揺れ、倒壊する建物、火災、恐怖、大地の亀裂、逃げ惑う人々、アジア人、寒い日、冬、湾」などのような状況描写的な言葉である。
リモートビューアーは、このような状況を言葉とともにスケッチする。
ターゲットの与え方
では、リモートビューアーにはどのようにしてターゲットが与えられるのだろうか？「２０１３年６月１日の首都ワシントンにある米議会ビルの光景を遠隔透視せよ」などと指示すれば、リモートビューアーにバイアスがかかってしまい、正確な遠隔透視は不可能になってしまう。このような方法では絶対に行わない。
セッションとターゲットのランダムな組み合わせ
そこで考え出されたのが、セッションとターゲットをランダムに組み合わせる方法である。
「ターゲット」とは、「２０１３年６月１日の首都ワシントンにある米議会ビルの光景」のような遠隔透視の目標である。そしてセッションとは、「２０１２年７月３０日、午前１０時」というように、遠隔透視を実施する時間枠のことである。
世界の９つの地域における２０１３年６月１日、正午の光景を遠隔透視する実験では、２４のターゲットと２４のセッションが設定された。これらのセッションとターゲットは、コンピュータによってランダムに組み合わされる。
だが、組み合わせは一通りではない。９９９通りもの組み合わせをあらかじめ用意しておく。組み合わせはすべてコンピュータがランダムに行うので、実験を実施しているブラウン博士も、どのセッションとターゲットが組み合わされているのかまったく分からないようになっている。
指定された日のダウ平均
このように、２４のセッションと２４のターゲットには９９９通りの組み合わせが用意されている。つまり、１番目の組み合わせでは、ターゲット１はセッション３に配分されているが、８９１番目の組み合わせでは、ターゲット１はセッション１３に配分されているというようにである。
これらの９９９通りの組み合わせのどれが実際に使われるかは、指定された日のダウの終り値の、最後の３つの数字によって決められた。
たとえば、２０１３年６月１日、正午の光景の実験では、２００８年６月４日のダウの終り値の使われた。たとえばこの日の終り値が１２３５３ドルであれば、３５３番目の組み合わせが選ばれた。
もちろん、ブラウン博士もリモートビューワーも３５３番目の組み合わせではどのターゲットがどのセッションに配分されているのか知るよしもない。
レフレンスナンバーとブラインドターゲット
この手続きを得て、実際に遠隔透視が行われる。だが、セッションで与えられるのは、「２５６ー２３」というような「レフレンスナンバー」と呼ばれる無意味な数字の羅列だけである。
「２０１３年６月１日の首都ワシントンにある米議会ビルの光景」などという具体的な情報が提示されることは絶対にない。
つまり、リモートビューワーには一切の情報が事前に与えらることはなく、「レフレンスナンバー」だけで遠隔透視が実施されるということだ。
このような、一切のバイアスを防ぐ用意周到な準備を経た結果、得られたのが「２０１３年６月１日、正午の光景」なのだ。これはメルマガに詳しく解説した。
火星の建造物
「２０１３年６月１日、正午の光景」のみならず、これまで博士は数々の遠隔透視の実験を行っている。
そのなかでも筆者が面白いと感じたのは、ＮＡＳＡが公表した火星の高解像度の画像に写っていた、人工物を思わせる対象の遠隔透視である。
ターゲットになったのは、以下の画像だ。だれでもＮＡＳＡから自由にダウンロードできる。
遠隔透視のターゲットは、１A,１B、１Cの３つである。１Aは、ドーム型の建物からチューブのようなものが出ており、その先端部分からスプレイのようになにかが吹き出している。
遠隔透視の結果
複数のリモートビューワーの結果から、以下のことが分かった。
ターゲット１A
拡大画像
ルモートビューアのスケッチ
まず、ターゲット１Aだが、拡大画像を見ると分かるように、チューブからなんらかの液体が噴射しているように見える。これを、ターゲットのレフレンスナンバーだけが与えられた完全なブラインド状態で実施された遠隔透視であるにもかかわらず、リモートビューワーはチューブから噴射している液体のイメージを描写した。
ターゲット１Ｂ
拡大画像
ルモートビューアのスケッチ
次にターゲット１Ｂだが、拡大画像では、これは表面に光沢のあるドームのように見える。リモートビューワーが遠隔透視したスケッチからすると、これは自然にできた岩ではなく、内部に空間がある地下基地のような構造物であることを示している。
これらのスケッチは、リモートビューアーがどのように対象を描写するのか示した例だ。複数のリモートビューアーの膨大なスケッチから、この火星の建造物に関して以下のような情報が得られた。
施設
・これは明らかに人口の建造物である。
・地下には、すさまじく巨大な施設が広がっている。
・百万人を越える人口を収容することができる。
・これはすさまじく古い施設で、これを建造した種族はいまは火星にはいない。
種族
・現在でもこの施設は使われている。だが、使っているのは、これを建造した種族とは別の種族である。
・彼らは、ヒューマノイドで人間とよく似た存在だが、人間ではない。
・人間よりも精神的に進化しており、人間よりも意識の力を使う方法を知っている。頻繁に瞑想しているのが見える。
目的
・新しい種族がこの施設にやって来たのは比較的に最近だ。人数は１０００名ほどだ。
・彼らは、この施設にあるなんらかのテクノロジーを得ることがどうしても必要だったので、この施設にやってきた。
・だが、施設のテクノロジーを使いこなすまでには至っておらず、悪戦苦闘している。
・彼らは年齢的に、２０代後半から５０代までの人々だ。女性よりも男性の割合が少し多い。
火星の古代史
・かつて火星には、人類と同じような種族が存在し、高度な文明を発達させていた。
・当時、火星と木星との間にモルデックと呼ばれる惑星があった。そこにも、高度な文明を発達させた種族がいた。
・だが、火星との間に大きな戦争が始まり、火星の種族の攻撃で、モルデックは惑星ごと爆発した。
・この爆発の衝撃は大きく、火星の環境もこれで激変してしまい、多くの人口が失われた。
・モルデックの爆発で、小惑星がやってくる小惑星帯ができあがった。
・その後、火星では同じ種族間の戦争が始まった。最終的な核戦争で火星の大気は吹き飛び、火星の文明は完全に滅んだ。
以上である。
非常に興味深い記述だと思う。特に、最近火星では、特定の場所から、自然には発生しないウラン２３６のような放射物資が大量に見つかっている。ブラウン博士によると、これは当時の核爆発の名残だと言う。
ブラウン博士のサイトでは、他にも興味深い遠隔透視の結果が公開されている。
なぜ遠隔透視が可能となるのか？脳と意識の素粒子論
ところで、なぜ我々は遠隔透視ができるのだろうか？ブラウン博士は、脳と意識の素粒子論を仮説として提唱し、主流の科学は扱わない現象を探求している「科学的探求学会」で発表している。
ブラウン博士の脳と意識の理論は画期的だ。自己組織化臨界状態の概念とともに、次回掲載する。
続く
新しい本の紹介
また新しい本が2冊出ました。表紙はセンセーショナルですが、中身はけっこうまじめです。これまでのメルマガや雑誌の記事の内容に一部加筆し、修正した内容です。いま日本は大きな転換点になっています。世界の現状を踏まえ、現在の日本の立ち位置を確認するにはよい本ではないかと思っています。よろしかったぜひどうぞ！
むちゃくちゃおもしろかった講談
筆者は月刊ザ・フナイの連載を書かせてもらっているが、読者の方に講談師の方がおり、会う機会があった。筆者は講談はこれまで聞く機会がなかったが、実におもしろかった！今後はスピリチュアル系の講談をやるそうである。サイトに音声ファイルがあるので聞いて見たらよいだろう。
田辺鶴瑛
筆者のいとこのブログ
筆者にいとこがスピリチュアル系のカウンセラーになっていたのを最近知ることとなった。以下にリンクする。よろしかったらどうぞ。
ねもとまどかの「宇宙のゆりかご」
本の出版のお知らせ
今度、また講談社から英語の本を出した。筆者も強く感じているが、やはり英語は仕事では必須となりつつある。しかし、実際に英語を使う相手は欧米人とは限らない。中国や韓国なのどのアジア出身の人々も多い。そのような状況のなか、この本では普遍的なコミュニケーションの手段としてのグロービッシュに注目し、これをマスターする方法を解説した。英語に関心がある方にはぜひお勧めしたい！
日本人が「英語ペラペラ」を本当に実現できる本 (講談社＋α文庫)
また本が出ます。前著の続編にあたる本です。今度は今のシステムのつっこんだ解説と将来の予測です。よろしかったらどうぞ。
「支配ー被支配の従来型経済システム」の完全放棄で 日本はこう変わる コルマンインデックス未来予測[2020年までの歩み] （ヒカルランド）
また本を出版しました。今度は徳間書店からです。今回は、このブログの内容を大幅に加筆修正し、未来予測を行った本です。よろしければぜひどうぞ！
未来予測コルマンインデックスで見えた 日本と経済はこうなる（徳間書店）
今回、講談社から英語本を出版しました。通勤途中に電車の中で軽く読める本です。ちょっと英語に興味がある人はぜひどうぞ！
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未来はどのように決定されてるのか？
７月２０日
なんとか更新できた。いつも記事を読んでくださっている読者の方に感謝する。
高松の講演会
以下の日程で高松の講演会を行います。お近くの方はぜひどうぞ！今回の講演会は面白くなりそうです！
日時 平成24 年07月27日（金） 18：30受付 19：00～公演開始
場所 高松テルサ 今回は3F視聴覚室が取れませんでした申し訳ありません（汗
テルサ会場内の掲示板にて部屋の確認をお願いいたします
〒761-0113 香川県高松市屋島西町2366-1
Tel:087-844-3511 Fax:087-844-3524
会費 3,000 ／人
講演会後、高島先生を囲んでの懇親会を予定しております。場所 未定ですが高松市内にて行う予定です。
主 催 里坊会計事務所 里坊昌俊
実行委員 有限会社ウエストフードプランニング小西啓介
ソニー生命保険株式会社 山下智幸
株式会社京蔵 京兼慎太郎
株式会社クリード インテグレーション平野伸英
内容
ユーロ危機継続・・・ まだまだ続くのかユーロ危機。 経済成長失速の連鎖が加速している中、アメリカは大統領選挙。
日本は消費税増税法案の衆議院可決から政党の縮図が大きく変化し、解散総選挙が一体いつ起きるのか？
また、アメリカでは史上最大規模の大干ばつが発生し先物市場が急騰し、世界の大半の国々が息切れ切れの様相を呈しています。
今後の私たちの住む世界・日本はどう変化していくのかズバリお話していただこうと思います。
船井幸雄オープンワールド2012のご案内
「船井幸雄オープンワールド2012」に講師として出演を依頼されました。横浜で行います。よろしかったらぜひどうぞ！今回は占星術のスティックエバース氏と一緒です。
船井幸雄オープンワールド2012
高島の出演日時
9/22（土・祝）大ホール
11:30-12:40
歴史的な転換点の相実：2012年から先の未来へ
お知らせ
５月２１日、ウエブボットの報告書の最新版が発表になりました。いま詳細な要約の作業を続けていますが、これまでのように「予言解説書」のような体裁で出すことはしないことにいたしました。詳細な要約はすべてメルマガに発表いたしますので、最新報告書の内容を知りたい方は、メルマガを購読なさってください。
記事全文を音声ファイルにしました。よろしかったらどうぞ。３日で削除されますので、お早めにどうぞ。
音声ファイル
お知らせ
講談社のサイト、プロジェクト・アマテラスに作品の投稿を求められました。以下のサイトで読むことができます。「試論、そもそも予言とはなにか？１」です。画面右側の「このプロジェクトの投稿」から見ることができます。よろしかったらどうぞ！
未来はどうなるのか
http://p-amateras.com/project/61
新しい本の紹介
「神霊の世界に覚醒して」サンドラ・インガーマン、ハンク・ウエスルマン著、高島康司、豊田泰士訳
このブログでも何度も紹介したことのあるシャーマンで人類学者、ハンク・ウエスルマン博士の名著、「Awakening to the Spirit World」の翻訳が完成した。２０１０年にアマゾンで１位になった本である。
本には、シャーマンの世界をトランス状態で経験しやすくさせるＣＤが付いている。本は、ＣＤの使い方と、シャーマンの世界で体験する内容の解説書だ。筆者もＣＤを聞いて見たが、聞ききながら寝ると、たしかに多くの夢を見て、会ったことのない多くの人物が現れる。興味深い体験だった。
よろしかったらぜひどうぞ！
新しい本の紹介
また新しい本が出ます。今度は様々なサイクルに注目し、コルマンインデックス以後どのようなことが起こるのか解説した本です。ブログやメルマガの内容を大幅に加筆修正しました。
コルマンインデックス後 私たちの運命を決める 近未来サイクル
よろしかったらぜひどうぞ！
有料メルマガのご紹介
前々回のメルマガ
今回はさまざまなソースから得た地震の情報を紹介した。いま、ある地震予測の方法が注目を集めている。将来には大きな地震が発生する数日前に、地震予報が発表できる可能性が出てきた。
それは、地震が発生する数日前から観測される電離層の変化である。
電離層とは、大気圏と大気圏外を隔てる境界である。地震発生の数日前になると、電離層では以下の３つの変化が観測され、地震予知が可能となることが分かった。
１）震源域上空の電子量の増大
電離層では、太陽光線の影響で酸素から分離した電子が大量に漂っている。電子の量は太陽光線のあたる日中には増大し、夜間には少なくなる。しかし地震の数日前からは、震源域上空の電離層で、夜間でも電子量が多い日中のような状態となる。これは、断層が動いて花崗岩が破壊されたときになんらかの気体が放出され、この影響でこのような現象になるのではないかと見られている。
２）震源域上空の温度の上昇
地震の数日前から、震源域上空の電離層の温度が急に高くなる現象が観測されている。昨年の３月８日から、東日本大震災震源の宮城沖上空でも観測されていた。これは、断層が動いたときに破壊された花崗岩からラドンなどの気体が大量に放出されることが原因だろうと見られている。
３）震源域の電波の到達時間が短縮
断層が動いたときに花崗岩が破壊されると、電磁波を放出することが観測されている。電磁波の放出で電離層が撹乱する電離層擾乱という現象が起こる。これが発生すると、震源域では電波の到達時間が早まることが知られている。ひとつの地域からもうひとつの地域にＶＬＦ電波やＵＬＦ電波を送信し、到達時間の変化を計測することで、地震の予知がある程度可能になると見られている。
１）は赤外線衛星の画像が公開されており、実際に見ることができる。また２）は、電機通信大学と千葉大学の連携プロジェクトが有料サービス、「地震解析ラボ」で見ることができる。
他の情報では、北海道南端のえりも岬から歯舞島までの海域で、約５００年に一度の割合で発生している５００年間隔地震と、名古屋周辺の猿投ー高浜断層が注目されている。だがいまのところ、赤外線衛星の画像や「地震解析ラボ」では変化は確認されていない。
前々回はこのような内容を詳しく解説した。
前回のメルマガ
前回は、いま緊張している尖閣諸島の領有権問題と、日中の衝突の可能性を解説した。
尖閣諸島の問題だが、日本ではほとんど知られていない情報が多く存在する。それらの情報を参照すると、日中の間で小規模の小競り合いが起こってもおかしくない状況になっていることが分かった。
いま尖閣諸島を含む海域では、２１カ国が参加したアメリカ主導の海上軍事演習、「リムパック」が実施されている。８月７日に終了する見込みだ。
したがって尖閣諸島では、８月７日までは大きな動きはない可能性が大きいが、７日以降は急に情勢が不安定になる可能性も出てくる。
前回はこのような内容を詳しく解説した。
今回の記事
最近、未来予測に関して筆者なりの結論が出始めている。もちろん、これが最終結論ではまったくない。とりあえずの仮説である。今回はこれを解説する。
未来予測
このブログを立ち上げたのは２００７年５月である。未来予測というものが、実際に可能なのかどうか検証して見たかったことが動機だ。そのため、シンクタンクや社会科学系の理論による予測、そしてスピリチュアル系の予言まで手当たり次第に紹介してきた。
そうした予想の的中結果だが、決して高いとは言えない。それどころか、ほとんど当たらないというのが現実だ。
もちろん、ものごとが規定の理屈通りの方向に進み、出来事が実現する予測のほうが圧倒的に多い。どこかの国の国債が格下げされると、国債は下落するので金利は上昇する。するとその国の景気は悪化し、通貨も下落する方向に向かう。どの分野でもそうだが、その分野のちょっとした理論を適用すればだれでも予測ができる。これらはすべて想定することのできる未来の出来事である。
しかし未来予測というとき、我々がもっとも知りたいのは、想定外の出来事である。金融危機、革命、暴動、巨大地震、津波など、突然と発生し、社会を混乱に陥れる誰も予想していないパニックである。これが未来予測の本来の意味だろう。
的中率が非常に低いのは、こうしたパニック型の出来事である。
予見可能な危機は起こらない
一方、危機が予見可能なとき、危機は回避されてしまい、実際に発生することはほとんどない。５月３１日の記事にも書いたが、その理由はいたって簡単だ。
最悪のシナリオが想定できるとき、政府や関係機関はそれをを回避するために全力を尽くすので、最悪の危機は事前に回避されるからだ。
もちろん、回避行動を取ることができなかったとしたら、最悪のシナリオは現実のものとなる。たとえば、もし金融商品のＣＤＯの破綻から始まった金融危機を手を打つことなく放置していたら、金融危機は拡大し、いまの世界経済のシステムはクラッシュしていたに違いない。
だが、最悪のシナリオが想定可能、認識可能である限り、そのようなことにはまずならない。危機のシナリオが予測できるとき、崩壊のプロセスは回避されるのだ。
いま世間では、危機のシナリオがたくさん出回っている。それらは論理的であるだけに、一見説得力があるように見える。たとえば、それは次のようなシナリオである。
緊縮財政に消極的なギリシャ政府とＥＵとの交渉が決裂し、金融支援を受けられなくなったギリシャがデフォルトする。ギリシャ国債は紙くずとなり、これを保有する世界の金融機関は巨大な損失を計上する。その結果、銀行間取引が縮小し、資金繰りに困った金融機関の連鎖倒産からリーマンショックを上回る金融危機が襲来するというようなシナリオだ。
これは、「～は～になる。したがって～のような危機が起こる」というように、現状の認識から危機の可能性を論理的に導くタイプの認識である。このような危機のシナリオが予見可能であるとき、関係機関はこれを回避するためにあらゆる手を打つ。その結果、危機は実際に回避され、予想は外れる。予想可能な危機は起こることはないというのはこの意味だ。
想定外の危機
本当の危機とは、事前に予想が不可能な想定外の危機である。そうした出来事は想定外であるので、論理的な予測を行うことは困難だ。そのため、事前に回避する処置を取ることは非常に難しい。
ちなみに、このブログを始めた２００７年５月は、金融危機が起こる前であった。世界経済は不況や恐慌を完全に乗り越えたので、今後はテクノロジーの急速な進化がけん引する世界経済の未曾有の拡大が永遠に続くとするとするニューエコノミー論が一世を風靡していたときだ。
同じころには、フランシス・フクヤマの「歴史の終わり」という本がまだ強く信じられていた時期でもあった。この本は、アメリカは共産主義に勝利したので、アメリカ流の自由主義に基づく民主主義が世界をリードし、全世界が民主化し永遠に発展するだろうという内容であった。
しかし、その後数年で起こったことは、これらの予想がすべてなんの根拠もない幻想であることを暴き出した。サブプライムローンの破綻と２００８年９月のリーマンショック、２０１０年２月から始まったアラブの春、２０１０年から始まり、いまも続くＰＩＩＧＳ諸国の財政破綻とユーロの信用危機、メキシコ湾の原油流失事故、２０１１年３月１１日の東日本大震災といまも続くとフクイチの放射能漏れ事故など、過去のすべての楽観的な見通しを吹きどばす未曾有の危機の連鎖であった。
これをそれ以前の２００２年から２００７年の５年間と比べると、この期間の危機がいかに多かったかが分かる。２００２年から２００７年の期間の目だった出来事は、イラク戦争、スマトラ大地震、ニューオリリーンズが冠水したハリケーン・カトリナなどだ。危機の数は圧倒的に少ない。
これを見ると、やはり２００７年から２０１２年は未曾有の危機が連鎖した時期であったと改めて思い知らされる。
これらの危機に特徴的なことは、これらの出来事が起こることはだれも予想できなかったことである。つまり、想定外であったことだ。金融危機しかり、アラブの春しかり、東日本大震災しかりである。もしこれらの危機が少しでも事前に予測できていたのなら、事前に回避処置が取られ、パニックが起こるほど危機は拡大しなかったはずだ。
東日本大震災のような自然災害でもそうだ。いまとなってみれば、２日前からＭ６を越える地震が相次いで起こったり、震源域上空の電離層の温度が極端に高いなど、数々の予兆があった。もしこれらの予兆を事前に把握できていたなら、早期の避難勧告を出すことができ、大惨事は回避されていたかもしれない。
このように、予測不可能で想定外の出来事こそ危機の本質であり、パニックを引き起こすのである。
本来の危機は、「～は～になる。したがって～のような危機が起こる」というように、現状の認識から危機の可能性を論理的に導くことは不可能なのだ。それは、想定可能な認識の外部にある。つまり、危機は認識の極北に存在するからこそ危機なのだ。
筆者は、認識の極北に存在する危機を予見する手段としてサイキックな人々の能力や、スピリチュアル系の枠組みなどが使えるかどうか試して見た。
しかし結果は芳しくなかった。筆者が信頼するほんの一握りの例外を除いて、ほとんどの予言は大きく外れた。これは、サイキックな特殊能力やスピリチュアル系の枠組みを使っても、認識の外部にある出来事を予見することがいかに困難であるのか証明している。
第一次世界大戦の例
認識の外部にあることは予見できない。予見ができないので、危機の発生を回避することができず、危機は連鎖的に拡大してしまう。これが、危機の原則であろうと思う。
この原則は、過去に起こった多くの歴史的な大事件にも共通している。たとえば第一次世界大戦である。
周知のように、第一次世界大戦の引き金を引いたのは、バルカン半島セルビアの都市、サラエボの過激な民族主義者の放った凶弾によって、オーストリア・ハンガリー帝国のフェルディナンド大公が暗殺されたことだ。１９１４年６月２８日の事件であった。
その後、７月２８日にはオーストリア・ハンガリー帝国はセルビアに宣戦布告、そして７月３１日には、セルビアと安全保障条約を締結していたロシアが総動員態勢に入った。これで戦争は一気に拡大し、ヨーロッパの主要国とアメリカを巻き込む世界大戦へと突き進んだ。
だれも予想していなかった
これは、認識の外部にある想定外の出来事が歴史的な大事件の引き金を引くことになった好例だ。
フェルディナンド大公の暗殺が世界大戦の引き金を引くことはだれも予想していなかった。これは、世界の動向をもっとも敏感に感じ取る金融界の動きを見るとよく分かる。
どの戦争でもそうだが、戦争に突入すると問題となるのは戦費の調達である。どの国も国債を大量に販売してこれを調達しようとする。
すると、債券市場にはその国の国債が溢れるので、国債の価格は低下し、金利は上昇するのが常である。大きな戦争が予見されるとき、複数の国債でこれが起こるので、債券市場が値崩れを起こす前に、先を見越して国債を売ってしまうのが投資家の通例の行動だ。戦争を予期したときの投資行動である。
ところが第一次世界大戦では、オーストリア・ハンガリー帝国がセルビアに宣戦布告をしても、またロシアが総動員令を発令しても、国債価格は上昇し続け、金利は下落した。
その理由は、ヨーロッパ諸国の指導者が協議し、戦争回避に向けた打開策が出てくるものと強く信じられていたからだ。最悪な場合でも、オーストリア・ハンガリー帝国とセルビア共和国の戦争は局地紛争の域を出ることはなく、拡大するはずはないと固く信じられていた。
要するに、サラエボの暗殺が第一次世界大戦のような大戦争の引き金になるというシナリオは、当時の投資家の認識の外部にあった。完全に想定外であった。
１９２９年の株価の大暴落とその後の大恐慌
認識の外部にある出来事が危機が連鎖する引き金になるというのは、１９２９年のニューヨークダウの大暴落とその後の大恐慌でも同じである。
１９２９年１０月２４日、ニューヨークダウは前日よりも１０％以上下落した。これは近年まれに見る大暴落であった。さらに２８日と２９日にはそれぞれ１２％と１１％下落し、下落の連鎖が続いた。
いまから見ると、株の大暴落そのものは防げなかったものの、これがその後１０年間続く歴史上まれに見る大恐慌の引き金になることを回避することは十分に可能であったと見られている。
リーマンショックで頂点に達した前回の金融危機で、ＦＲＢや米政府が行ったことを実施すればよいのである。つまり、大きな損失を出した金融機関に政府が大量の資金を注入し、連鎖倒産が起こるのを防げばよい。実際、２００８年から２００９年にかけて、米政府とＦＲＢはこの方法で金融危機の拡大を防止した。またＥＵも、速度は遅いが欧州中央銀行による資金注入で欧州の金融機関の連鎖倒産を防止している。
いまから見るととても簡単なように見えるが、１９２９年や３０年当時、このような処置は思いもよらないことだった。当時は、経済は市場の自動的なメカニズムによって調整されているので、市場に任せておけば相場は自然と回復し、安定した均衡状態になると強く信じられていた。
そのため、政府が市場に介入したり、ましてや金融機関に資金を注入することなど考えられもしないことであった。
もちろん金本位制なので、金備蓄を越える銀行券は発行できなかったこともある。だが当時の政府は、政府が市場と金融機関に介入すれば経済のバランスを崩し、状況を悪化させると強く信じていた。株価の大暴落が大恐慌の引き金になる可能性があるとの認識は、政府の認識の外部にあった。
ニューディールのような新しい政策を実施するためには、認識の枠組みを根本から刷新しなければならなかった。
認識の外部を認識する
歴史のこのような例からも分かる通り、危機の引き金となるような出来事は、認識の外部にあり、簡単には予見できない。後で振り返ると、見落とし、見過ごし、エラーなどと片付けられてしまうような出来事だ。
反対に、そうした出来事が十分に想定可能であるとき、危機の連鎖の発動は事前に回避され、コントロールされてしまう。したがって、それは危機にはならない。
では、そうだとしたら、認識の外部にあって危機の引き金となるような出来事を、事前に認識することなどできるのだろうか？これは、見えないものを見る行為だ。
自己組織化臨界状態
「自己組織化臨界状態」という概念を使うと、筆者はこれは可能ではないかと思う。
「自己組織化臨界状態」と聞くと、とてつもなく難しい概念であるように聞こえるかもしれない。だが決してそうではない。比較的に分かりやすい考え方だ。
この概念は、複雑系と呼ばれている理論群に属する考え方で、１５～１６年くらい前の１９９０年代の後半にブームとなった。覚えておられる読者の方も多いだろう。
これは、どんなシステムでも、ストレスが溜まりいつでも変化してもおかしくない臨界状態に達したとき、小さな変化がシステム全体を根本的に変化させる起爆剤になり得るとする考え方だ。ストレスが高い状態が続くと、どんなシステムでも、そうした臨界状態に到達してしまう。
ヒット曲の例
これは、具体的な例を参照すると分かりやすい。たとえばヒット曲だ。ある曲が大ヒットすると、その後に続く曲は同じスタイルの曲が主流になる。ラップがヒットすればラップが主流のスタイルになり、KPOP（筆者も大好きだが）がヒットすると、日本でもKPOPと同じようなスタイルの曲が多くなるというような具合である。
だが、同じような曲ばかりがリリースされる状態が長く続くと、市場は飽和状態となり、消費者は飽きてくる。すると、もっともヒットしているミュージシャンを集めた鳴り物入りの曲を出しても、思ったほどにはヒッしない状態になる。このとき、市場は新しいスタイルの曲を求め、変化を望む。これが臨界状態である。
このようなとき、新宿の裏通りのライブハウスで固定ファンに人気があるバンドがあった。これを特に大きなプロモーションもせずにデビューさせたところ、空前の大ヒットにつながった。このバンドのヒットの後は、同じスタイルの曲ばかりが出され、これが主流のスタイルになった。
ここでは、市場は新しいスタイルの曲を求めているので、ちょっとした曲のリリースが大ヒットにつながる可能性があった。だが、どの曲がヒットするのかは事前に予測が困難なのだ。
これは、ヒット曲だけではなく、あらゆる製品とその市場に当てはまる原則だ。
巨大地震の例
自己組織化臨界状態の概念は、経済のみならずあらゆるシステムに適用できる。プレート型の巨大地震も自己組織化臨界状態のよい例である。
周知のように、プレート型の地震は、沈み込むプレートに引きずり込まれた陸地側のプレートが、歪みの圧力に耐え切れなくなって反発することで発生する。
しかし、２つのプレートのすべての接触面で同程度のエネルギーが蓄積されているわけではない。２つのプレートの密着する度合いはエリアによって異なっている。２つのプレートの岩石が密着した領域と、そうでない領域が存在する。密着した領域は「固着域（アスペラティー）」と呼ばれている。
「固着域」が沈み込むプレートの圧力に耐えられなくなり弾けると、地震が発生する。２つのプレートがぶつかるエリアには複数の「固着域」が存在し、それぞれが震源となる。
いまは、ひとつの「固着域」だけが単独で弾けても巨大地震にはならないと考えられている。せいぜいＭ６からＭ７クラスである。東日本大震災のようなＭ９クラスの巨大地震は、複数の「固着域」が同時に弾けた場合に発生すると見られている。つまりは複合型の地震だ。東日本大震災ではまさにこれが起こった。
どの地震がきっかけになるのか？
では、複数の「固着域」を同時に反発させるきっかけとなる地震はどのような地震なのだろうか？
イメージからすると、Ｍ７くらいのそれなりの規模の地震であるように思うかもしれない。しかし、現実はそうではない。どんな規模の地震でも引き金になり得るということが分かっている。たとえ、Ｍ２のような小さな地震でもだ。
そのため、どの地震が複合型の巨大地震の引き金になるのか予想がつかないと考えられている。
自己組織化臨界状態の視点では？
これは、ヒット曲や製品の市場などのような例とほぼ同じような状況だ。２つのプレートがぶつかっているので、大変なストレスが溜まっている。ちょっとした変化が引き金になり、巨大地震がいつ発生してもおかしくない臨界状態に達している。
この状況では、どの地震も複合型の巨大地震の引き金になり得るので、引き金は特定できないということだ。
それは、音楽の市場が臨界状態に達している状況で、プロモーションもせず、ふとしたことでリリースした曲が予想を越えてヒットし、ヒット曲の動向を変化させてしまうようなことと同じような変化だ。
自己組織化臨界状態と歴史
話を元に戻そう。フェルディナンド大公の暗殺や１９２９年の株の大暴落の例にも見られるように、歴史的な危機の連鎖の引き金となる出来事は、通常の認識の外部にあり、普通の方法では予測ができない。
反対に、十分に想定可能な危機は、事前に回避され、コントロールされてしまう。それは危機ではない。
自己組織化臨界状態の視点から見ると、この状況はヒット曲や市場の突然の変化、そして巨大地震の発生のメカニズムととてもよく似ていることが分かる。つまり、以下の原則が適用可能だということだ。
１）ストレスの溜まった臨界状態
アラブの春が始まる直前の状態、ユーロの信用危機、緊縮財政に反対する大規模な抗議運動などは、社会的・経済的矛盾が頂点に達した臨界状態だ。これは社会の断層帯である。
２）ちょっとした変化でも危機の引き金になり得る
ストレスの高いこのような臨界状態では、ちょっとした変化が、巨大な危機を連鎖させ、状況を一変させる引き金になる得る。
３）想定可能な危機の引き金は管理され、発動しない
いま、いくつかの危機のシナリオがまことしやかに考えている。それらは、ギリシャやスペインのデフォルトが引き金となる世界的な金融危機の発生、シリアの内戦の周辺諸国への拡大とイスラム原理主義の中東全域への拡大、ＥＵ諸国の緊縮財政に反対する激しいデモによる複数の政府の崩壊などの危機連鎖のシナリオだ。
しかし、これらの危機はすべて想定可能なので、関係機関はこれらの出来事が危機の引き金にならないように徹底的に管理し、これを回避することだろう。
したがって、こうしたシナリオが実現する見込みは非常に低いと考えることができる。要するに、想定可能な危機は回避されるということだ。
４）注目していない小さな変化が危機連鎖の引き金になる
社会的な矛盾のストレスが臨界状態に達した断層帯では、どんな小さな変化も極端な変化の引き金になり得る。サラエボのフェルディナンド大公の暗殺、１９２９年の株の大暴落などはそうした引き金の典型だ。
最近では、「アラブの春」が中東全域に拡大するきっかけとなった「チュニジアの野菜売りの青年の焼身自殺」などがこうした例だ。この焼身自殺が地方の小規模なデモを誘発することは予想できたであろうが、これが中東全域に拡大する「アラブの春」の引き金を引く出来事になることはだれも予想できなかった。
ネットが拡大する
これが、自己組織化臨界状態のモデルを社会や経済に適用した結果だ。おそらく、危機はこのような原則にしたがって発生し、思っても見ないような危機の連鎖につながって行くのだろう。
そして、まったく注目されない出来事を、危機のきっかけにまで拡大する作用を果たすのはインターネットによる拡散であろう。ユーチューブなどでは、多くの人々が経験する日々の出来事がアップされている。
ネットによって、普通は注目を浴びないそうした出来事が多くの人々を結集させ、危機の連鎖のきっかけになる可能性がある。
つまり、ネットの存在によって、臨界状態に達したシステムに変化を引き起こす小さなな出来事が、とてつもなく増えてしまったということだ。言い換えれば、臨界状態に達した現代の断層帯は、これまでは考えられないくらい、どんな小さなな変化にも敏感になっているということである。
次の危機の引き金になり得る出来事を予測する
これが自己組織化臨界状態の概念だ。では、この原則を適用したとき、どのような出来事が危機の連鎖の引き金になるだろうか？それは、社会的ストレスが蓄積された断層帯上にありながら、だれも注目していない地域で起こるのではないだろうか？
たとえばヨーロッパなら、ユーロ圏には加盟していない経済的・政治的に弱いＥＵ加盟国、ないしは加盟を目指している国々などで起こる出来事が引き金になるかもしれない。マケドニア、セルビア、ルーマニア、ブルガリア、エストニアのような国々だ。
あまりに記事が長くなるので、これは記事を改めて解説する。
次回に続く
新しい本の紹介
また新しい本が2冊出ました。表紙はセンセーショナルですが、中身はけっこうまじめです。これまでのメルマガや雑誌の記事の内容に一部加筆し、修正した内容です。いま日本は大きな転換点になっています。世界の現状を踏まえ、現在の日本の立ち位置を確認するにはよい本ではないかと思っています。よろしかったぜひどうぞ！
むちゃくちゃおもしろかった講談
筆者は月刊ザ・フナイの連載を書かせてもらっているが、読者の方に講談師の方がおり、会う機会があった。筆者は講談はこれまで聞く機会がなかったが、実におもしろかった！今後はスピリチュアル系の講談をやるそうである。サイトに音声ファイルがあるので聞いて見たらよいだろう。
田辺鶴瑛
筆者のいとこのブログ
筆者にいとこがスピリチュアル系のカウンセラーになっていたのを最近知ることとなった。以下にリンクする。よろしかったらどうぞ。
ねもとまどかの「宇宙のゆりかご」
本の出版のお知らせ
今度、また講談社から英語の本を出した。筆者も強く感じているが、やはり英語は仕事では必須となりつつある。しかし、実際に英語を使う相手は欧米人とは限らない。中国や韓国なのどのアジア出身の人々も多い。そのような状況のなか、この本では普遍的なコミュニケーションの手段としてのグロービッシュに注目し、これをマスターする方法を解説した。英語に関心がある方にはぜひお勧めしたい！
日本人が「英語ペラペラ」を本当に実現できる本 (講談社＋α文庫)
また本が出ます。前著の続編にあたる本です。今度は今のシステムのつっこんだ解説と将来の予測です。よろしかったらどうぞ。
「支配ー被支配の従来型経済システム」の完全放棄で 日本はこう変わる コルマンインデックス未来予測[2020年までの歩み] （ヒカルランド）
また本を出版しました。今度は徳間書店からです。今回は、このブログの内容を大幅に加筆修正し、未来予測を行った本です。よろしければぜひどうぞ！
未来予測コルマンインデックスで見えた 日本と経済はこうなる（徳間書店）
今回、講談社から英語本を出版しました。通勤途中に電車の中で軽く読める本です。ちょっと英語に興味がある人はぜひどうぞ！
通じる英語 笑われる英語
「いったい世の中どうなっているんだ！こんな時はマルクスに聞け」（道出版）
体裁としては「資本論」の解説書のような本だが、マルクス礼讚の本ではない。われわれはこれからなんとしてでもサバイバルして行かねばならない。そのための状況認識のための書として有効だと思う。よろしかったらぜひどうぞ！
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高松の講演会
以下の日程で高松の講演会を行います。お近くの方はぜひどうぞ！今回の講演会は面白くなりそうです！
日時 平成24 年07月27日（金） 18：30受付 19：00～公演開始
場所 高松テルサ 今回は3F視聴覚室が取れませんでした申し訳ありません（汗
テルサ会場内の掲示板にて部屋の確認をお願いいたします
〒761-0113 香川県高松市屋島西町2366-1
Tel:087-844-3511 Fax:087-844-3524
会費 3,000 ／人
講演会後、高島先生を囲んでの懇親会を予定しております。場所 未定ですが高松市内にて行う予定です。
主 催 里坊会計事務所 里坊昌俊
実行委員 有限会社ウエストフードプランニング小西啓介
ソニー生命保険株式会社 山下智幸
株式会社京蔵 京兼慎太郎
株式会社クリード インテグレーション平野伸英
内容
ユーロ危機継続・・・ まだまだ続くのかユーロ危機。 経済成長失速の連鎖が加速している中、アメリカは大統領選挙。
日本は消費税増税法案の衆議院可決から政党の縮図が大きく変化し、解散総選挙が一体いつ起きるのか？
また、アメリカでは史上最大規模の大干ばつが発生し先物市場が急騰し、世界の大半の国々が息切れ切れの様相を呈しています。
今後の私たちの住む世界・日本はどう変化していくのかズバリお話していただこうと思います。
船井幸雄オープンワールド2012のご案内
「船井幸雄オープンワールド2012」に講師として出演を依頼されました。横浜で行います。よろしかったらぜひどうぞ！今回は占星術のスティックエバース氏と一緒です。
船井幸雄オープンワールド2012
高島の出演日時
9/22（土・祝）大ホール
11:30-12:40
歴史的な転換点の相実：2012年から先の未来へ
お知らせ
５月２１日、ウエブボットの報告書の最新版が発表になりました。いま詳細な要約の作業を続けていますが、これまでのように「予言解説書」のような体裁で出すことはしないことにいたしました。詳細な要約はすべてメルマガに発表いたしますので、最新報告書の内容を知りたい方は、メルマガを購読なさってください。
記事全文を音声ファイルにしました。よろしかったらどうぞ。３日で削除されますので、お早めにどうぞ。
音声ファイル
お知らせ
講談社のサイト、プロジェクト・アマテラスに作品の投稿を求められました。以下のサイトで読むことができます。「試論、そもそも予言とはなにか？１」です。画面右側の「このプロジェクトの投稿」から見ることができます。よろしかったらどうぞ！
未来はどうなるのか
http://p-amateras.com/project/61
新しい本の紹介
「神霊の世界に覚醒して」サンドラ・インガーマン、ハンク・ウエスルマン著、高島康司、豊田泰士訳
このブログでも何度も紹介したことのあるシャーマンで人類学者、ハンク・ウエスルマン博士の名著、「Awakening to the Spirit World」の翻訳が完成した。２０１０年にアマゾンで１位になった本である。
本には、シャーマンの世界をトランス状態で経験しやすくさせるＣＤが付いている。本は、ＣＤの使い方と、シャーマンの世界で体験する内容の解説書だ。筆者もＣＤを聞いて見たが、聞ききながら寝ると、たしかに多くの夢を見て、会ったことのない多くの人物が現れる。興味深い体験だった。
よろしかったらぜひどうぞ！
新しい本の紹介
また新しい本が出ます。今度は様々なサイクルに注目し、コルマンインデックス以後どのようなことが起こるのか解説した本です。ブログやメルマガの内容を大幅に加筆修正しました。
コルマンインデックス後 私たちの運命を決める 近未来サイクル
よろしかったらぜひどうぞ！
有料メルマガのご紹介
前々回のメルマガ
今回はさまざまなソースから得た地震の情報を紹介した。いま、ある地震予測の方法が注目を集めている。将来には大きな地震が発生する数日前に、地震予報が発表できる可能性が出てきた。
それは、地震が発生する数日前から観測される電離層の変化である。
電離層とは、大気圏と大気圏外を隔てる境界である。地震発生の数日前になると、電離層では以下の３つの変化が観測され、地震予知が可能となることが分かった。
１）震源域上空の電子量の増大
電離層では、太陽光線の影響で酸素から分離した電子が大量に漂っている。電子の量は太陽光線のあたる日中には増大し、夜間には少なくなる。しかし地震の数日前からは、震源域上空の電離層で、夜間でも電子量が多い日中のような状態となる。これは、断層が動いて花崗岩が破壊されたときになんらかの気体が放出され、この影響でこのような現象になるのではないかと見られている。
２）震源域上空の温度の上昇
地震の数日前から、震源域上空の電離層の温度が急に高くなる現象が観測されている。昨年の３月８日から、東日本大震災震源の宮城沖上空でも観測されていた。これは、断層が動いたときに破壊された花崗岩からラドンなどの気体が大量に放出されることが原因だろうと見られている。
３）震源域の電波の到達時間が短縮
断層が動いたときに花崗岩が破壊されると、電磁波を放出することが観測されている。電磁波の放出で電離層が撹乱する電離層擾乱という現象が起こる。これが発生すると、震源域では電波の到達時間が早まることが知られている。ひとつの地域からもうひとつの地域にＶＬＦ電波やＵＬＦ電波を送信し、到達時間の変化を計測することで、地震の予知がある程度可能になると見られている。
１）は赤外線衛星の画像が公開されており、実際に見ることができる。また２）は、電機通信大学と千葉大学の連携プロジェクトが有料サービス、「地震解析ラボ」で見ることができる。
他の情報では、北海道南端のえりも岬から歯舞島までの海域で、約５００年に一度の割合で発生している５００年間隔地震と、名古屋周辺の猿投ー高浜断層が注目されている。だがいまのところ、赤外線衛星の画像や「地震解析ラボ」では変化は確認されていない。
前々回はこのような内容を詳しく解説した。
前回のメルマガ
前回は、いま緊張している尖閣諸島の領有権問題と、日中の衝突の可能性を解説した。
尖閣諸島の問題だが、日本ではほとんど知られていない情報が多く存在する。それらの情報を参照すると、日中の間で小規模の小競り合いが起こってもおかしくない状況になっていることが分かった。
いま尖閣諸島を含む海域では、２１カ国が参加したアメリカ主導の海上軍事演習、「リムパック」が実施されている。８月７日に終了する見込みだ。
したがって尖閣諸島では、８月７日までは大きな動きはない可能性が大きいが、７日以降は急に情勢が不安定になる可能性も出てくる。
前回はこのような内容を詳しく解説した。
今回の記事
最近、未来予測に関して筆者なりの結論が出始めている。もちろん、これが最終結論ではまったくない。とりあえずの仮説である。今回はこれを解説する。
未来予測
このブログを立ち上げたのは２００７年５月である。未来予測というものが、実際に可能なのかどうか検証して見たかったことが動機だ。そのため、シンクタンクや社会科学系の理論による予測、そしてスピリチュアル系の予言まで手当たり次第に紹介してきた。
そうした予想の的中結果だが、決して高いとは言えない。それどころか、ほとんど当たらないというのが現実だ。
もちろん、ものごとが規定の理屈通りの方向に進み、出来事が実現する予測のほうが圧倒的に多い。どこかの国の国債が格下げされると、国債は下落するので金利は上昇する。するとその国の景気は悪化し、通貨も下落する方向に向かう。どの分野でもそうだが、その分野のちょっとした理論を適用すればだれでも予測ができる。これらはすべて想定することのできる未来の出来事である。
しかし未来予測というとき、我々がもっとも知りたいのは、想定外の出来事である。金融危機、革命、暴動、巨大地震、津波など、突然と発生し、社会を混乱に陥れる誰も予想していないパニックである。これが未来予測の本来の意味だろう。
的中率が非常に低いのは、こうしたパニック型の出来事である。
予見可能な危機は起こらない
一方、危機が予見可能なとき、危機は回避されてしまい、実際に発生することはほとんどない。５月３１日の記事にも書いたが、その理由はいたって簡単だ。
最悪のシナリオが想定できるとき、政府や関係機関はそれをを回避するために全力を尽くすので、最悪の危機は事前に回避されるからだ。
もちろん、回避行動を取ることができなかったとしたら、最悪のシナリオは現実のものとなる。たとえば、もし金融商品のＣＤＯの破綻から始まった金融危機を手を打つことなく放置していたら、金融危機は拡大し、いまの世界経済のシステムはクラッシュしていたに違いない。
だが、最悪のシナリオが想定可能、認識可能である限り、そのようなことにはまずならない。危機のシナリオが予測できるとき、崩壊のプロセスは回避されるのだ。
いま世間では、危機のシナリオがたくさん出回っている。それらは論理的であるだけに、一見説得力があるように見える。たとえば、それは次のようなシナリオである。
緊縮財政に消極的なギリシャ政府とＥＵとの交渉が決裂し、金融支援を受けられなくなったギリシャがデフォルトする。ギリシャ国債は紙くずとなり、これを保有する世界の金融機関は巨大な損失を計上する。その結果、銀行間取引が縮小し、資金繰りに困った金融機関の連鎖倒産からリーマンショックを上回る金融危機が襲来するというようなシナリオだ。
これは、「～は～になる。したがって～のような危機が起こる」というように、現状の認識から危機の可能性を論理的に導くタイプの認識である。このような危機のシナリオが予見可能であるとき、関係機関はこれを回避するためにあらゆる手を打つ。その結果、危機は実際に回避され、予想は外れる。予想可能な危機は起こることはないというのはこの意味だ。
想定外の危機
本当の危機とは、事前に予想が不可能な想定外の危機である。そうした出来事は想定外であるので、論理的な予測を行うことは困難だ。そのため、事前に回避する処置を取ることは非常に難しい。
ちなみに、このブログを始めた２００７年５月は、金融危機が起こる前であった。世界経済は不況や恐慌を完全に乗り越えたので、今後はテクノロジーの急速な進化がけん引する世界経済の未曾有の拡大が永遠に続くとするとするニューエコノミー論が一世を風靡していたときだ。
同じころには、フランシス・フクヤマの「歴史の終わり」という本がまだ強く信じられていた時期でもあった。この本は、アメリカは共産主義に勝利したので、アメリカ流の自由主義に基づく民主主義が世界をリードし、全世界が民主化し永遠に発展するだろうという内容であった。
しかし、その後数年で起こったことは、これらの予想がすべてなんの根拠もない幻想であることを暴き出した。サブプライムローンの破綻と２００８年９月のリーマンショック、２０１０年２月から始まったアラブの春、２０１０年から始まり、いまも続くＰＩＩＧＳ諸国の財政破綻とユーロの信用危機、メキシコ湾の原油流失事故、２０１１年３月１１日の東日本大震災といまも続くとフクイチの放射能漏れ事故など、過去のすべての楽観的な見通しを吹きどばす未曾有の危機の連鎖であった。
これをそれ以前の２００２年から２００７年の５年間と比べると、この期間の危機がいかに多かったかが分かる。２００２年から２００７年の期間の目だった出来事は、イラク戦争、スマトラ大地震、ニューオリリーンズが冠水したハリケーン・カトリナなどだ。危機の数は圧倒的に少ない。
これを見ると、やはり２００７年から２０１２年は未曾有の危機が連鎖した時期であったと改めて思い知らされる。
これらの危機に特徴的なことは、これらの出来事が起こることはだれも予想できなかったことである。つまり、想定外であったことだ。金融危機しかり、アラブの春しかり、東日本大震災しかりである。もしこれらの危機が少しでも事前に予測できていたのなら、事前に回避処置が取られ、パニックが起こるほど危機は拡大しなかったはずだ。
東日本大震災のような自然災害でもそうだ。いまとなってみれば、２日前からＭ６を越える地震が相次いで起こったり、震源域上空の電離層の温度が極端に高いなど、数々の予兆があった。もしこれらの予兆を事前に把握できていたなら、早期の避難勧告を出すことができ、大惨事は回避されていたかもしれない。
このように、予測不可能で想定外の出来事こそ危機の本質であり、パニックを引き起こすのである。
本来の危機は、「～は～になる。したがって～のような危機が起こる」というように、現状の認識から危機の可能性を論理的に導くことは不可能なのだ。それは、想定可能な認識の外部にある。つまり、危機は認識の極北に存在するからこそ危機なのだ。
筆者は、認識の極北に存在する危機を予見する手段としてサイキックな人々の能力や、スピリチュアル系の枠組みなどが使えるかどうか試して見た。
しかし結果は芳しくなかった。筆者が信頼するほんの一握りの例外を除いて、ほとんどの予言は大きく外れた。これは、サイキックな特殊能力やスピリチュアル系の枠組みを使っても、認識の外部にある出来事を予見することがいかに困難であるのか証明している。
第一次世界大戦の例
認識の外部にあることは予見できない。予見ができないので、危機の発生を回避することができず、危機は連鎖的に拡大してしまう。これが、危機の原則であろうと思う。
この原則は、過去に起こった多くの歴史的な大事件にも共通している。たとえば第一次世界大戦である。
周知のように、第一次世界大戦の引き金を引いたのは、バルカン半島セルビアの都市、サラエボの過激な民族主義者の放った凶弾によって、オーストリア・ハンガリー帝国のフェルディナンド大公が暗殺されたことだ。１９１４年６月２８日の事件であった。
その後、７月２８日にはオーストリア・ハンガリー帝国はセルビアに宣戦布告、そして７月３１日には、セルビアと安全保障条約を締結していたロシアが総動員態勢に入った。これで戦争は一気に拡大し、ヨーロッパの主要国とアメリカを巻き込む世界大戦へと突き進んだ。
だれも予想していなかった
これは、認識の外部にある想定外の出来事が歴史的な大事件の引き金を引くことになった好例だ。
フェルディナンド大公の暗殺が世界大戦の引き金を引くことはだれも予想していなかった。これは、世界の動向をもっとも敏感に感じ取る金融界の動きを見るとよく分かる。
どの戦争でもそうだが、戦争に突入すると問題となるのは戦費の調達である。どの国も国債を大量に販売してこれを調達しようとする。
すると、債券市場にはその国の国債が溢れるので、国債の価格は低下し、金利は上昇するのが常である。大きな戦争が予見されるとき、複数の国債でこれが起こるので、債券市場が値崩れを起こす前に、先を見越して国債を売ってしまうのが投資家の通例の行動だ。戦争を予期したときの投資行動である。
ところが第一次世界大戦では、オーストリア・ハンガリー帝国がセルビアに宣戦布告をしても、またロシアが総動員令を発令しても、国債価格は上昇し続け、金利は下落した。
その理由は、ヨーロッパ諸国の指導者が協議し、戦争回避に向けた打開策が出てくるものと強く信じられていたからだ。最悪な場合でも、オーストリア・ハンガリー帝国とセルビア共和国の戦争は局地紛争の域を出ることはなく、拡大するはずはないと固く信じられていた。
要するに、サラエボの暗殺が第一次世界大戦のような大戦争の引き金になるというシナリオは、当時の投資家の認識の外部にあった。完全に想定外であった。
１９２９年の株価の大暴落とその後の大恐慌
認識の外部にある出来事が危機が連鎖する引き金になるというのは、１９２９年のニューヨークダウの大暴落とその後の大恐慌でも同じである。
１９２９年１０月２４日、ニューヨークダウは前日よりも１０％以上下落した。これは近年まれに見る大暴落であった。さらに２８日と２９日にはそれぞれ１２％と１１％下落し、下落の連鎖が続いた。
いまから見ると、株の大暴落そのものは防げなかったものの、これがその後１０年間続く歴史上まれに見る大恐慌の引き金になることを回避することは十分に可能であったと見られている。
リーマンショックで頂点に達した前回の金融危機で、ＦＲＢや米政府が行ったことを実施すればよいのである。つまり、大きな損失を出した金融機関に政府が大量の資金を注入し、連鎖倒産が起こるのを防げばよい。実際、２００８年から２００９年にかけて、米政府とＦＲＢはこの方法で金融危機の拡大を防止した。またＥＵも、速度は遅いが欧州中央銀行による資金注入で欧州の金融機関の連鎖倒産を防止している。
いまから見るととても簡単なように見えるが、１９２９年や３０年当時、このような処置は思いもよらないことだった。当時は、経済は市場の自動的なメカニズムによって調整されているので、市場に任せておけば相場は自然と回復し、安定した均衡状態になると強く信じられていた。
そのため、政府が市場に介入したり、ましてや金融機関に資金を注入することなど考えられもしないことであった。
もちろん金本位制なので、金備蓄を越える銀行券は発行できなかったこともある。だが当時の政府は、政府が市場と金融機関に介入すれば経済のバランスを崩し、状況を悪化させると強く信じていた。株価の大暴落が大恐慌の引き金になる可能性があるとの認識は、政府の認識の外部にあった。
ニューディールのような新しい政策を実施するためには、認識の枠組みを根本から刷新しなければならなかった。
認識の外部を認識する
歴史のこのような例からも分かる通り、危機の引き金となるような出来事は、認識の外部にあり、簡単には予見できない。後で振り返ると、見落とし、見過ごし、エラーなどと片付けられてしまうような出来事だ。
反対に、そうした出来事が十分に想定可能であるとき、危機の連鎖の発動は事前に回避され、コントロールされてしまう。したがって、それは危機にはならない。
では、そうだとしたら、認識の外部にあって危機の引き金となるような出来事を、事前に認識することなどできるのだろうか？これは、見えないものを見る行為だ。
自己組織化臨界状態
「自己組織化臨界状態」という概念を使うと、筆者はこれは可能ではないかと思う。
「自己組織化臨界状態」と聞くと、とてつもなく難しい概念であるように聞こえるかもしれない。だが決してそうではない。比較的に分かりやすい考え方だ。
この概念は、複雑系と呼ばれている理論群に属する考え方で、１５～１６年くらい前の１９９０年代の後半にブームとなった。覚えておられる読者の方も多いだろう。
これは、どんなシステムでも、ストレスが溜まりいつでも変化してもおかしくない臨界状態に達したとき、小さな変化がシステム全体を根本的に変化させる起爆剤になり得るとする考え方だ。ストレスが高い状態が続くと、どんなシステムでも、そうした臨界状態に到達してしまう。
ヒット曲の例
これは、具体的な例を参照すると分かりやすい。たとえばヒット曲だ。ある曲が大ヒットすると、その後に続く曲は同じスタイルの曲が主流になる。ラップがヒットすればラップが主流のスタイルになり、KPOP（筆者も大好きだが）がヒットすると、日本でもKPOPと同じようなスタイルの曲が多くなるというような具合である。
だが、同じような曲ばかりがリリースされる状態が長く続くと、市場は飽和状態となり、消費者は飽きてくる。すると、もっともヒットしているミュージシャンを集めた鳴り物入りの曲を出しても、思ったほどにはヒッしない状態になる。このとき、市場は新しいスタイルの曲を求め、変化を望む。これが臨界状態である。
このようなとき、新宿の裏通りのライブハウスで固定ファンに人気があるバンドがあった。これを特に大きなプロモーションもせずにデビューさせたところ、空前の大ヒットにつながった。このバンドのヒットの後は、同じスタイルの曲ばかりが出され、これが主流のスタイルになった。
ここでは、市場は新しいスタイルの曲を求めているので、ちょっとした曲のリリースが大ヒットにつながる可能性があった。だが、どの曲がヒットするのかは事前に予測が困難なのだ。
これは、ヒット曲だけではなく、あらゆる製品とその市場に当てはまる原則だ。
巨大地震の例
自己組織化臨界状態の概念は、経済のみならずあらゆるシステムに適用できる。プレート型の巨大地震も自己組織化臨界状態のよい例である。
周知のように、プレート型の地震は、沈み込むプレートに引きずり込まれた陸地側のプレートが、歪みの圧力に耐え切れなくなって反発することで発生する。
しかし、２つのプレートのすべての接触面で同程度のエネルギーが蓄積されているわけではない。２つのプレートの密着する度合いはエリアによって異なっている。２つのプレートの岩石が密着した領域と、そうでない領域が存在する。密着した領域は「固着域（アスペラティー）」と呼ばれている。
「固着域」が沈み込むプレートの圧力に耐えられなくなり弾けると、地震が発生する。２つのプレートがぶつかるエリアには複数の「固着域」が存在し、それぞれが震源となる。
いまは、ひとつの「固着域」だけが単独で弾けても巨大地震にはならないと考えられている。せいぜいＭ６からＭ７クラスである。東日本大震災のようなＭ９クラスの巨大地震は、複数の「固着域」が同時に弾けた場合に発生すると見られている。つまりは複合型の地震だ。東日本大震災ではまさにこれが起こった。
どの地震がきっかけになるのか？
では、複数の「固着域」を同時に反発させるきっかけとなる地震はどのような地震なのだろうか？
イメージからすると、Ｍ７くらいのそれなりの規模の地震であるように思うかもしれない。しかし、現実はそうではない。どんな規模の地震でも引き金になり得るということが分かっている。たとえ、Ｍ２のような小さな地震でもだ。
そのため、どの地震が複合型の巨大地震の引き金になるのか予想がつかないと考えられている。
自己組織化臨界状態の視点では？
これは、ヒット曲や製品の市場などのような例とほぼ同じような状況だ。２つのプレートがぶつかっているので、大変なストレスが溜まっている。ちょっとした変化が引き金になり、巨大地震がいつ発生してもおかしくない臨界状態に達している。
この状況では、どの地震も複合型の巨大地震の引き金になり得るので、引き金は特定できないということだ。
それは、音楽の市場が臨界状態に達している状況で、プロモーションもせず、ふとしたことでリリースした曲が予想を越えてヒットし、ヒット曲の動向を変化させてしまうようなことと同じような変化だ。
自己組織化臨界状態と歴史
話を元に戻そう。フェルディナンド大公の暗殺や１９２９年の株の大暴落の例にも見られるように、歴史的な危機の連鎖の引き金となる出来事は、通常の認識の外部にあり、普通の方法では予測ができない。
反対に、十分に想定可能な危機は、事前に回避され、コントロールされてしまう。それは危機ではない。
自己組織化臨界状態の視点から見ると、この状況はヒット曲や市場の突然の変化、そして巨大地震の発生のメカニズムととてもよく似ていることが分かる。つまり、以下の原則が適用可能だということだ。
１）ストレスの溜まった臨界状態
アラブの春が始まる直前の状態、ユーロの信用危機、緊縮財政に反対する大規模な抗議運動などは、社会的・経済的矛盾が頂点に達した臨界状態だ。これは社会の断層帯である。
２）ちょっとした変化でも危機の引き金になり得る
ストレスの高いこのような臨界状態では、ちょっとした変化が、巨大な危機を連鎖させ、状況を一変させる引き金になる得る。
３）想定可能な危機の引き金は管理され、発動しない
いま、いくつかの危機のシナリオがまことしやかに考えている。それらは、ギリシャやスペインのデフォルトが引き金となる世界的な金融危機の発生、シリアの内戦の周辺諸国への拡大とイスラム原理主義の中東全域への拡大、ＥＵ諸国の緊縮財政に反対する激しいデモによる複数の政府の崩壊などの危機連鎖のシナリオだ。
しかし、これらの危機はすべて想定可能なので、関係機関はこれらの出来事が危機の引き金にならないように徹底的に管理し、これを回避することだろう。
したがって、こうしたシナリオが実現する見込みは非常に低いと考えることができる。要するに、想定可能な危機は回避されるということだ。
４）注目していない小さな変化が危機連鎖の引き金になる
社会的な矛盾のストレスが臨界状態に達した断層帯では、どんな小さな変化も極端な変化の引き金になり得る。サラエボのフェルディナンド大公の暗殺、１９２９年の株の大暴落などはそうした引き金の典型だ。
最近では、「アラブの春」が中東全域に拡大するきっかけとなった「チュニジアの野菜売りの青年の焼身自殺」などがこうした例だ。この焼身自殺が地方の小規模なデモを誘発することは予想できたであろうが、これが中東全域に拡大する「アラブの春」の引き金を引く出来事になることはだれも予想できなかった。
ネットが拡大する
これが、自己組織化臨界状態のモデルを社会や経済に適用した結果だ。おそらく、危機はこのような原則にしたがって発生し、思っても見ないような危機の連鎖につながって行くのだろう。
そして、まったく注目されない出来事を、危機のきっかけにまで拡大する作用を果たすのはインターネットによる拡散であろう。ユーチューブなどでは、多くの人々が経験する日々の出来事がアップされている。
ネットによって、普通は注目を浴びないそうした出来事が多くの人々を結集させ、危機の連鎖のきっかけになる可能性がある。
つまり、ネットの存在によって、臨界状態に達したシステムに変化を引き起こす小さなな出来事が、とてつもなく増えてしまったということだ。言い換えれば、臨界状態に達した現代の断層帯は、これまでは考えられないくらい、どんな小さなな変化にも敏感になっているということである。
次の危機の引き金になり得る出来事を予測する
これが自己組織化臨界状態の概念だ。では、この原則を適用したとき、どのような出来事が危機の連鎖の引き金になるだろうか？それは、社会的ストレスが蓄積された断層帯上にありながら、だれも注目していない地域で起こるのではないだろうか？
たとえばヨーロッパなら、ユーロ圏には加盟していない経済的・政治的に弱いＥＵ加盟国、ないしは加盟を目指している国々などで起こる出来事が引き金になるかもしれない。マケドニア、セルビア、ルーマニア、ブルガリア、エストニアのような国々だ。
あまりに記事が長くなるので、これは記事を改めて解説する。
次回に続く
新しい本の紹介
また新しい本が2冊出ました。表紙はセンセーショナルですが、中身はけっこうまじめです。これまでのメルマガや雑誌の記事の内容に一部加筆し、修正した内容です。いま日本は大きな転換点になっています。世界の現状を踏まえ、現在の日本の立ち位置を確認するにはよい本ではないかと思っています。よろしかったぜひどうぞ！
むちゃくちゃおもしろかった講談
筆者は月刊ザ・フナイの連載を書かせてもらっているが、読者の方に講談師の方がおり、会う機会があった。筆者は講談はこれまで聞く機会がなかったが、実におもしろかった！今後はスピリチュアル系の講談をやるそうである。サイトに音声ファイルがあるので聞いて見たらよいだろう。
田辺鶴瑛
筆者のいとこのブログ
筆者にいとこがスピリチュアル系のカウンセラーになっていたのを最近知ることとなった。以下にリンクする。よろしかったらどうぞ。
ねもとまどかの「宇宙のゆりかご」
本の出版のお知らせ
今度、また講談社から英語の本を出した。筆者も強く感じているが、やはり英語は仕事では必須となりつつある。しかし、実際に英語を使う相手は欧米人とは限らない。中国や韓国なのどのアジア出身の人々も多い。そのような状況のなか、この本では普遍的なコミュニケーションの手段としてのグロービッシュに注目し、これをマスターする方法を解説した。英語に関心がある方にはぜひお勧めしたい！
日本人が「英語ペラペラ」を本当に実現できる本 (講談社＋α文庫)
また本が出ます。前著の続編にあたる本です。今度は今のシステムのつっこんだ解説と将来の予測です。よろしかったらどうぞ。
「支配ー被支配の従来型経済システム」の完全放棄で 日本はこう変わる コルマンインデックス未来予測[2020年までの歩み] （ヒカルランド）
また本を出版しました。今度は徳間書店からです。今回は、このブログの内容を大幅に加筆修正し、未来予測を行った本です。よろしければぜひどうぞ！
未来予測コルマンインデックスで見えた 日本と経済はこうなる（徳間書店）
今回、講談社から英語本を出版しました。通勤途中に電車の中で軽く読める本です。ちょっと英語に興味がある人はぜひどうぞ！
通じる英語 笑われる英語
「いったい世の中どうなっているんだ！こんな時はマルクスに聞け」（道出版）
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コルマンインデックスのタイムラインがずれてきたのか？
７月３日
６月は２回しか記事を更新できなかった。７月はもっと多くの記事を書きたいと思っている。いつもお読みいただいている読者の方々には感謝する。
ビオマガジンの講演会
またビオマガジンから講演会を依頼された。以下の日時で実施するそうである。
日 時
2012年7月14日（土）
14：00～16：00（開場13：30）
会 場 東京織物厚生年金会館3階 第一会議室
東京都中央区東日本橋3-6-20
■JR総武線「馬喰町駅」1番出口より徒歩7分
■都営新宿線「馬喰横山町駅」A3 出口より徒歩3分
■都営浅草線「東日本橋駅」A3、B2 出口より徒歩3分
■日比谷線「小伝馬町駅」1番出口より徒歩7分、
「人形町駅」A4 出口より徒歩7分
料 金 前売3,000円／当日4,000円（各税込）【イベント番号：STY01】
主な講演内容
・シンクタンクの分析から見る2012年後半の世界と変動
・ヨーロッパは本当に大丈夫なのか？
・減速する中国経済と社会変動
・激震の走る中東、アラブの春以降の変化
・アメリカで本当に起こっていること
・日本の将来、IMFによる日本の銀行のストレステストの結果
・意識の変化と社会変動
・エド・デイムス少佐の遠隔透視、集合無意識に時間感覚はあるか？
・遠隔透視トレーニング、スキルとしての遠隔透視
・ウエブボット最新報告書
詳細・お申込はこちら
お知らせ
５月２１日、ウエブボットの報告書の最新版が発表になりました。いま詳細な要約の作業を続けていますが、これまでのように「予言解説書」のような体裁で出すことはしないことにいたしました。詳細な要約はすべてメルマガに発表いたしますので、最新報告書の内容を知りたい方は、メルマガを購読なさってください。
記事全文を音声ファイルにしました。よろしかったらどうぞ。３日で削除されますので、お早めにどうぞ。
音声ファイル
お知らせ
講談社のサイト、プロジェクト・アマテラスに作品の投稿を求められました。以下のサイトで読むことができます。「試論、そもそも予言とはなにか？１」です。画面右側の「このプロジェクトの投稿」から見ることができます。よろしかったらどうぞ！
未来はどうなるのか
http://p-amateras.com/project/61
新しい本の紹介
「神霊の世界に覚醒して」サンドラ・インガーマン、ハンク・ウエスルマン著、高島康司、豊田泰士訳
このブログでも何度も紹介したことのあるシャーマンで人類学者、ハンク・ウエスルマン博士の名著、「Awakening to the Spirit World」の翻訳が完成した。２０１０年にアマゾンで１位になった本である。
本には、シャーマンの世界をトランス状態で経験しやすくさせるＣＤが付いている。本は、ＣＤの使い方と、シャーマンの世界で体験する内容の解説書だ。筆者もＣＤを聞いて見たが、聞ききながら寝ると、たしかに多くの夢を見て、会ったことのない多くの人物が現れる。興味深い体験だった。
よろしかったらぜひどうぞ！
新しい本の紹介
また新しい本が出ます。今度は様々なサイクルに注目し、コルマンインデックス以後どのようなことが起こるのか解説した本です。ブログやメルマガの内容を大幅に加筆修正しました。
コルマンインデックス後 私たちの運命を決める 近未来サイクル
よろしかったらぜひどうぞ！
有料メルマガの紹介
前回は、現在の世界経済の動きを細かく分析し、これまでの予想とは異なった展開になりつつあることを詳しく解説した。
特に変化が顕著なのは日本である。日本を製造業大国として見るイメージはいまだに強いが、近年では貿易赤字を計上し、輸入が輸出を上回る状況が続いている。入超幅は毎年拡大している。
一方、日本の貿易赤字は、毎年増大する海外への投資がもたらす利子収入や投資収益で相殺され、経常収支では黒字を維持している。要するに、減少し続ける製造業の輸出が、金融産業の利益の拡大によって補われている状況だ。
このような現状から見て、日本はすでに製造業大国ではなく、金融産業が主導する金融立国になったのではないかとも言われている。そのような分析が海外でよく見られるようになった。
そして、この傾向を特に急速に加速させているのは、ユーロ危機である。ユーロの信用不安はヨーロッパの多くの銀行の格下げを引き起こした。格下げによって資金が十分に集まらなくなった金融機関は、これまで旺盛な投資を展開していたアジアからの撤退を開始した。
この撤退によって生まれた空白を埋めているのが、日本の金融機関である。日本の銀行は、中国をはじめアジア圏の国々にダイナミックに投資を展開し、収益を拡大している。
これは、日本が製造業大国から金融立国に変質するプロセスである。人間の意識の変化という点から見たとき、これが何を意味するのか久しぶりにコルマンインデックスを参照して考察した。
このように見ると、我々の世界はコルマンインデックスで予期されていたタイムラインから大きく逸れてきた感じがする。次回は、このタイムラインのずれが何を意味するのか詳しく解説する。
今回の記事
今回の記事は、メルマガで詳しく解説した内容の補足である。メルマガの読者の方はぜひ一緒に読んでほしい。
いま日本に方向性の転換が起ころうとしている可能性がある。その動きから見ると、コルマンインデックスで予想されていた方向とは異なった方向に動きつつある。もしかしたら、タイムラインが大幅に変化しているのかもしれない。
次に、海外のサイトで注目されている東海地震の予測について紹介する。捏造サイトなので信用できない情報だが、情報にだまされないように注意を喚起するために掲載することにした。
日本の方向性
総理官邸前で大飯原発の再稼働に反対する１５万人のデモが実施された。１９６０年の安保闘争以来では最大規模となるデモであった。筆者はときどき反原発デモには参加しているが、この日は仕事があり参加できなかったが、日本が向かう方向性の変化を予感させるほどの規模であった。
また、小沢氏と５０名の議員が民主党を離党し、新党を結成する意向を明らかにした。これが新たな政治的な変動の核になるだろう。
こうした状況を見ても、いま日本が歴史的な転換点にあることは間違いない。
２年ほど前、このブログでは「日本に関して」というシリーズを掲載した。ここで提示した見方を適用すると、いま日本が直面している現状がよく見えて来る感じがするので、過去の記事を一部引用して、基本的な点を確認しながら、いま何が問題なのか明らかにする。
社会のサバイバルと公共圏
日本の現状を理解するためには、過去の記事「日本に関して」で解説した公共圏の考え方を適用すると分かりやすい。
国際社会は文字どおり弱肉強食の世界である。このような状況で国家が生き残るためには、なんとしてでも充足しなければならない以下の基本的な条件が存在する。
Ａ）経済システムの整備
国民が生活できるような安定した経済システムと、そのもとでの成長の確保。インフラの整備、食料生産の確保も含む。
Ｂ）社会の安全の確保
国内の安全と秩序の維持のための警察組織、ならびに外国からの侵略を防止するための軍事力の確保。
Ｃ）エネルギーの安定的な確保
社会のインフラはエネルギー源なしには機能しない。どんな状況でもエネルギーを安定的に確保すること。
Ｄ）社会的安定性の保証
どんな社会でも矛盾は存在する。こうした矛盾を放置すると社会は不安定となり、極端な場合は暴動や内乱などが発生し、社会の安定性が脅かされる。これを防止するために、医療や福祉などの機構を整備し、社会的矛盾を緩和する処置をとる必要がある。
Ｅ）教育の整備
国の経済成長は労働力の質の高さに依存する側面が大きい。また、社会のあらゆる分野では質の高い人材の確保が必要になる。これを行うためには教育のシステムを整備しなければならない。
これらの条件が構成する領域を公共圏と呼ぶ。弱肉強食の国際社会の中で、公共圏の整備に失敗して社会が不安定化すると、国際的競争力の低下、長期的な停滞による社会のいっそうの不安定化、そして最悪の場合は他国から侵略されることにもなりかねない。
公共圏を整備する方式
このように、社会のサバイバルは公共圏の維持ができるかどうかに依存しているが、公共圏の維持にもいくつかの異なった方式がある。
Ａ）中央集権的方式
政府が大きな権限を集中し、公共圏を一元的に管理するシステム。かつての社会主義や、ヨーロッパ型の社会民主主義がこれにあたる。いわゆる「大きな政府」のモデル。いまの日本はその典型である。
Ｂ）市場の原理にゆだねる方式
政府の介入を極力廃して公共圏に一般企業を参入させ、市場のメカニズムを通して公共圏を維持する方式。いわゆる「小さな政府」のモデル。どの国でも一般的には保守主義の政治党派が支持している。
Ｃ）地域共同体にゆだねる方式
公共圏の広範な領域の維持を地域共同体にゆだねる方式。行政のみならず、住民の幅広い参加による維持が志向される。
以上のような３つの方法が存在している。
日本型の安定したシステム
８０年代の終わりに全盛期を迎えた日本型資本主義のシステムは、明らかに１）中央集権的方式の成功例である。日本のシステムは、官僚組織の行政と経済の広い分野わたる強い権限の集中を基礎に、以下のような制度を整備し、急速な経済成長を実現した。
１）終身雇用と年功序列を機軸とする日本型雇用システム
２）メインバンクとの金融的な結びつきを背景にした長期的な信用関係
３）ケインズ的経済政策を主体とした政府主導の旺盛な公共投資
４）地域と政治家とのインフォーマルな関係によって決定される公共投資を通した富の再配分システム
ほころびるシステム
しかし、中国をはじめとした新興国の追い上げと相対的に高い国内の賃金が背景となり、日本の主力産業である製造業は国際的な競争力を失い、日本は低迷した。さらに、超高齢化社会に突入したことから、労働力人口と国内市場が縮小し、長期のデフレ状態に拍車をかけた。
経済が停滞したこのような状況では、税収が落ち込み政府債務が増大するので、公共圏を中央集権的に維持するこれまでの方式を継続することは困難になった。
２００１年に発足した小泉政権は、１）の中央集権的方式を大幅に規制緩和したり、一部を解体したりして、２）の市場の原理にゆだねる方式へと移行した。
しかしながら、市場原理の導入をセイフティネットの再構築をしないで実施したため、格差の拡大や社会的弱者の切り捨てが進行し、犯罪率と自殺率も上昇した。小泉改革で、特に公共圏の「Ｄ）社会的安定性の保証」にかかわる領域が機能しなくなった。
そして２００９年夏、市場原理にゆだねるシステムが引き起こした社会矛盾の拡大に嫌気を感じた国民は、自民党の長期政権を選挙で葬り去り、戦後始まって以来の本格的な政権交替となる民主党鳩山政権を誕生させた。
鳩山政権は、（Ａ）の中央集権的システムや（Ｂ）の市場原理にゆだねるシステムのどちらでもない（Ｃ）の地域共同体にゆだねるシステムへの移行を目標とした。ぞれぞれの地域の住民が、地産地消の地域密着型の産業やサービスで生活ができるような「定住自立経済圏」の形成を目指した。
このため鳩山政権は，（Ｂ）の市場原理にゆだねるシステムに強い影響力を持っている経団連などの経済団体の介入を排除すると同時に、（Ａ）の中央集権的システムを牛耳っている中央官僚を排除するために、政策の立案と実施の権限を大幅に政府に移す「政治主導」を実行した。
２０１０年６月１８日、鳩山政権は「新成長戦略」なるものを閣議決定した。そこには、（Ｃ）の地域共同体にゆだねるシステムへの移行の方向性がこれまでの製造業中心の成長戦略とは大きく異なる計画が提示されている。例えば以下がそうである。政府の文書なので読みにくいかもしれないが、実際の文書を引用する。
政府「新成長戦略」より
６ページ
農山漁村が生産、加工、流通までを一体的に担い、付加価値を創造することができれば、そこに雇用が生まれ、子どもを産み育てる健全な地域社会が育まれる。農林水産業を地域の中核産業として発展させることにより、食料自給率の向上も期待される。特に、低炭素社会で新たな役割も期待される林業は、戦後植林された樹木が生長しており、路網整備等の支援により林業再生を期待できる好機にある。戸別所得補償制度の導入を始めとする農林水産行政は、こうした観点に立って進める。
２４、２５ページ
（地域政策の方向転換）
この１０年間、大都市への人口集中が進む一方で、地方の中心市街地はシャッター通りと化し、地域経済の地盤沈下が著しい。このような地方都市の状況は結果として国全体の成長のマイナス要因となってきた。地方都市が空洞化した背景には、これまでの国の地域振興策が、「選択と集中」の視点に欠け、ハコモノ偏重で、地方の個性を伸ばし自立を促してこなかったことに他ならない。一方で、地方にはその土地固有の歴史と文化・芸術がある。例えば、フランスで最も住みやすい街として知られるナント市が、かつての産業・工業都市から歴史遺産の「文化」と「芸術」により都市の再生を果たしたように、これからの国の地域振興策は、ＮＰＯ等の「新しい公共」との連携の下で、特区制度等の活用により、地方の「創造力」と「文化力」の芽を育てる施策に転換しなければならない。
（緑の分権改革等）
それぞれの地域資源を最大限活用する仕組みを地方公共団体と住民、ＮＰＯ等の協働・連携により創り上げ、分散自立型・地産地消型としていくことにより、地域の自給力と創富力を高める地域主権型社会の構築を図る「緑の分権改革」を推進し、地域からの成長の道筋を示すモデルを構築する。
また、地域のことは地域に住む住民が決める、活気に満ちた地域社会をつくるための「地域主権」改革を断行する。
（定住自立圏構想の推進等）
都市は都市らしく、農山漁村は農山漁村らしい地域振興を進めるため、圏域ごとに生活機能等を確保し、地方圏における定住の受け皿を形成する定住自立圏構想を推進する。また、離島・過疎地域等の条件不利地域の自立・活性化の支援を着実に進める。
高速道路の無料化により、地域間のヒト・モノの移動コストの低減が実現されれば、地域産品の需要地への進出拡大、地域の観光産業の活性化、地方への企業進出等の経済効果が期待される。
以上である。
このように、わずか２年前まではＣ）の地域共同体にゆだねる方式への移行が本格的に進んでいた。
東日本大震災と方針の変更
次の菅政権は、公共投資に依存した中央集権的な方式を「第１の道」、小泉改革のような市場原理の導入に依存した方式を「第２の道」、そして地域共同体にゆだねる新しい方式を「第３の道」と呼び、「第３の道」へと大胆に軌道修正することを宣言した。
しかしながら、この方向性は長くは続かなかった。それというのも、東日本大震災が起こり、根本的な方向転換を余儀無くされたからだ。
震災の復興には大きな公共投資が必要になる。その財源は復興債のような国債の発行によって調達するほかはない。２０１２年度は１４兆２３２３億円の復興債の発行が予定されている。
さらに、自民党や公明党は、復興債の発行による防災インフラの整備で景気刺激をする方針を打ち出している。これは、権限を集中した中央集権的政府が積極的な公共投資で景気を刺激するＡ）の中央集権的方式そのままである。
活性化した地域共同体への移行
他方、東日本大震災では延べ１００万人近いボランティアが被災地に駆けつけ、復興に重要な役割を果たした。
ボランティアを支えたのは、無数のＮＰＯである。そうしたＮＰＯのなかには、被災地の企業に金融支援を提供する市民ファンドや、消費者と生産者を直接つないで被災地の漁業を支援するＮＰＯ、さらには、ＮＰＯのネットワークなどを活用して自分たちの手でインフラの整備までも行う宮城県の馬場中山地区のような画期的な例も出現した。
これらの動きは、さまざまなＮＰＯのネットワークを媒介にしながら、消費者と生産者の壁を取り払い、地域経済を運営する新しい方式を提案した。
これは、いま注目を集めている地域自給圏を構築する動きにも連動し、地域経済を主体とした新しい公共圏の維持システムを導入する方向に弾みをつける動きとなった。
一見して分かるように、これは鳩山政権のときに導入された「新成長戦略」の「定住自立圏構想」にそのままつながる動きである。（Ｃ）の地域共同体にゆだねるシステムへの移行がこれから加速するような動きにも見えた。
現在の状況
しかしながら、いまこのような動きは減速しつつあるように見える。下の表のように、東日本大震災のボランティアの数は減少し、いまではピーク時の１０分の１にまでなった。
それとともに、地域共同体を構築する新しい動きも、かつてほどの勢いを持っていないように見える。また、地域自給の動きも着実に拡大しているようだが、かつてほど注目を集めなくなってるような印象を受ける。
要するに、あらゆる意味で、東日本大震災とフクイチの原発事故以前の状態へと戻りつつあるというのが現状なのではないだろうか？
そうした状況のなかで、被災地の復興の動きは政府の復興投資が全面に出つつある。もちろん、被災地の復興のためには絶対によいことだし、復興は政府主導で一気に進めなければならない。これは間違いない。
しかし、視点を変えると、被災地の復興のための公共投資を、復興という第一次的な目的を超えた景気刺激策として使うことは、かつての中央集権的システムへの依存に戻って行く動きでもあることは否定できない。「大きな政府」「中央集権」を元に「公共投資」で景気を浮揚するといったような、８０年代的状況への回帰でもある。
小沢新党は公共投資による拡大路線か？
メルマガに詳しく書いたので詳述はしないが、これからできる小沢新党では、こうした中央集権的な大きな政府による公共投資の増大が基本方針になる可能性が大きいように思う。民主党離脱と新党結成の争点は、消費税引き上げ反対だけではない。「緊縮財政」を全面に押し出し、「公共投資」に消極的な野田政権に対し、積極的な拡大路線を追求する小沢グループの反対が背後にあるのではないだろうか？
だとするなら、小沢新党がひとつの結集軸となり、同じ拡大路線を支持する他の党の勢力と連携し、ひとつの流れになる可能性もある。
ＩＭＦのストレステストの結果も追い風
これもメルマガに詳しく解説したので詳述はしないが、ＩＭＦが実施していた日本の金融機関に対するストレステストの結果も拡大路線の追い風となることだろう。ＩＭＦは、日本の金融機関が保有する日本国債が銀行経営に与えるリスクを査定するための特別調査を実施していたが、結果は日本の銀行の経営はことのほかうまくいっており、懸念する問題はないということだった。
メルマガで解説したように、ユーロの信用不安の後、アジアから撤退したヨーロッパの金融機関と入れ替わるかたちで、アジアに積極的に進出した日本の金融機関は莫大な利益を計上している。金融機関のこうした資金的な余裕と安定性が、一層の日本国債の引き受けを可能にする余地が出てきている。
世界的な流れになりつつある動き
そして、この８０年代的拡大路線への回帰は世界的な傾向になる可能性が大きい。これもメルマガに詳しく解説した。
景気の低迷に苦しんでいるＥＵは、先のＥＵ首脳会議で「開発路線」を全面に押し出すようになったし、アメリカでもオバマが次期大統領になれば、積極的な公共投資の拡大路線が採用される見込みだ。そして中国も、内陸部の大規模なインフラ整備を新たに実施する可能性が高いと考えられている。
金融取引税の採用
当然のことだが、「大きな政府」による巨額な公共投資には財源が必要だ。中国などの新興国を除いて、どの国の財政も逼迫し、緊縮財政を迫られる状況にある。こうした状況では、巨額の公共投資を支える財源の確保は実質的に困難である。
このようなときに注目されているのは、市場のすべての取引に低率の税を課す「金融取引税」の実施である。ＥＵでは、ドイツやフランスなど主要国が導入に積極的に賛同し、数年後には導入される公算が大きくなっているし、オバマ政権も肯定的にこの動きを見ており、類似した「金融危機責任手数料」の導入を実施しようとしている。
これが実施されると、国民の税負担を伴わない巨大な財源が政府の手に確保されることになる。
高揚感のあるミニバブル的な状況？
もちろん、「大きな政府」による拡大路線に回帰したからといって、相対的に賃金が高く、労働力人口が縮小している日本をはじめとした先進国が、高成長することはあり得ない。低成長の状態は今後も続く。
だが、拡大路線に回帰することで、低成長ながらも相対的に安定し、分野によってはミニバブルが現れるちょっとした高揚感に満ちた状態になる可能性もある。プチ８０年代っぽい社会の雰囲気だ。
しかしこれは、Ｃ）の公共圏の維持を地域共同体にゆだねる方向からの逆行でもある。
コルマンインデックスのシナリオとタイムライン
ところで、２０１１年１０月２８日に終了したコルマンインデックスだが、これには明確なシナリオとタイムラインが存在した。
それは、リーマンショックのような金融パニックと、アラブの春やオキュパイ運動のような民主化運動を繰り返しながら、現在の金融資本主義がほころび、地域共同体を中心とした新しい経済システムが誕生し、それを基礎にして意識の転換が起こり、新しい価値観が出現するというものだ。
生まれて来る新しい意識は、これまで抑圧されていた右脳が解放され、左脳とのバランスのよい統合の元に築かれる統合意識である。
こうした動きは、コルマンインデックス終了以後、加速するとされていた。
コルマンインデックスのリズム
実際に意識の進化の予定表のようなものがあるのかどうかは分からないが、第８サイクルや第９サイクルでは、コルマンインデックスで予告されていたリズムで出来事が起こっていたことは間違いないように感じる。
周知のように、コルマンインデックスでは、それぞれのサイクルは７つの昼の期間と６つの夜の期間が交互にやって来ることで構成される。大きな出来事は昼の期間に起こり、夜の期間には将来の出来事の種が撒かれ、大きな出来事は起こらないとされた。この昼と夜の交差するリズムで、それぞれのサイクルは進行し、各サイクルのテーマが実現する。
確かに、以下が第８サイクルと第９サイクルで起こったことだが、ほぼそのようなリズムで進行していた。
ただ、第８サイクルの第５の夜は例外である。すでに２００４年ころにはコルマン博士は、「金融危機は第５の昼に引き金が引かれ、第５の夜で悪化する」と予告していた。第５の夜は「夜」の期間であるにもかかわらず、変化が起こる極めて重要な期間とされた。
第８サイクル
第１の昼
１９９９年１月５日～１９９９年１２月２０日
NATO 軍によるコソボ空爆
第１の夜
１９９９年１２月３０日～２０００年１２月２４日
特別に大きな事件なし
第２の昼
２０００年１２月２４日～２００１年１２月１９ 日
９.１１ 同時多発テロとアフガン攻撃開始
第２の夜
２００１年１２月１９日～２００２年１２月４日
特別に大きな事件なし
第３の昼
２００２年１２月４日～２００３年１２月９日
イラク戦争開始
第３の夜
２００３年１２月９日～２００４年１２月４日
特別に大きな事件なし
第４の昼
２００４年１２月４日～２００５年１１月２８日
スマトラ大津波、カトリーナとリタのハリケーン
第４の夜
２００５年１１月２８日～２００６年１１月２３日
特別に大きな事件なし
第５の昼
２００６年１ 月２３日～２００７年１１月１８ 日
アメリカ住宅価格の下落開始、サブプライムローン危機が次第に表面化
第５の夜
２００７年１１月１８日～２００８年１１月１２ 日
リーマンショックを引き金に金融パニックが本格化
第６の昼
２００８年１１月１２日～２００９年１１月７ 日
茶会派運動ピーク、世界的な抗議運動の盛り上がり
第６の夜
２００９年１１月７日～２０１０年１１月２日
特別に大きな事件なし
第７の昼
２０１０年１１月２日～２０１１年１０ 月２８日
アラブの春、オキュパイ運動拡大、ユーロ危機拡大
このように、世界的な出来事は「昼」と「夜」のリズムしたがって起こっていた。
第９サイクルでもこの出来事が生起するリズムは継続している。
第９サイクル
第１の昼
２０１１年３月９日～３月２６日
東日本大震災、福島第一原発放射能漏れ、リビア攻撃、アラブの春の拡大
第１の夜
３月２７日～４月１３日
特に大きな事件なし
第２の昼
２０１１年４月１４日～５月１日
オサマ・ビン・ラディンの殺害（現地時間）
第２の夜
２０１１年５月２日～５月１９日
特に大きな事件なし
第３の昼
２０１１年５月２０日～６月６日
チリの火山噴火で航空機の飛行が不可能になる
第３の夜
２０１１年６月７日～６月２４日
特に大きな事件なし
第４の昼
２０１１年６月２５日～７月１２日
特に大きな事件なし
第４の夜
２０１１年７月１３日～７月３０日
中国で高速鉄道の事故を発端に抗議運動拡大
第５の昼
２０１１年７月３１日～８月１７日
ロンドンで大規模暴動
第５の夜
２０１１年８月１８日～９月４日
リビアのカダフィー政権崩壊
第６の昼
２０１１年９月５日～９月２２日
オキュパイ運動が始まる
第６の夜
２０１１年９月２３日～１０月１０日
特に大きな事件なし
第７の昼
２０１１年１０月１１日～１０月２８日
オキュパイ運動の世界的拡大、ユーロ危機の深刻化
昼と夜の期間が２１日と大変に短いにもかかわらず、出来事が生起するリズムは比較的に維持されていたように思う。
コルマンインデックスはずれた？
このようなリズムを繰り返しながら、コルマンインデックスの終了時には新しい意識の転換の基礎となる地域共同体をベースにした経済システムが萌芽的に出現するとしていた。
確かに、ユーロ危機の進行による新たな金融パニックの可能性、アラブの春やオキュパイ運動の拡大、そして鳩山政権の「新成長戦略」に明記された「定住自立圏構想」など、コルマンインデックスのシナリオの方向に向かっているように見えた。
このような視点から見ると、「大きな政府」による拡大路線は、コルマンインデックスに明らかに逆行する流れである。
また、ユーロ危機の沈静化、アラブの春やオキュパイ運動のような民主化運動も明らかに退潮し、コルマンインデックスが予告していた流れに大きな変化が生じてきているような気がする。
タイムラインのずれは何を意味するのか？
ではこのようなコルマンインデックスのタイムラインのずれ、ないしは逆行は何を意味しているのだろうか？
おそらくある決定的な事実を意味しているのかもしれない。これは、内容が内容がだけに、メルマガに書きたいと思う。
ネットで出回る東海地震の予測
いまネットでは、７月８日に東海地震が起こるという情報が流れている。いつものような流言飛語にすぎないと思っていたが、予測の出所がＮＡＳＡだというので注目されていることを知った。
ここがオリジナルのサイトである。
日本語の簡単な要約
環境農業新聞という農業関連のサイトに日本語の要約が掲載されていた。それを読み安くするためちょっよ手を加え、一部を掲載する。
日本の東海地震が起こる最も可能性が高い日は２０１２年７月８日だ。予測は、２０１１年３月３０日に行われされ、２０１２年１月にデータを精査した。この予測は、同じサロス系列の月食と日食のリズム、それが引き起こす潮の圧力の変化、そして地殻プレートの沈み込みなどの相関関係に基づいている。２０１２年５月２０日には日食は日本を通過する。しかし地震は、２０１２年６月４日の日食を含む地震サロス周期１４０で起こると予想される。
日食と月食のデータベースを参照し、サロス周期１４０の食の日から９０日以内に起こった地震を調べた。すると地震は、食の日の前後に特定の周期で起こっているのを発見した。その日数に基づいて予測を算出した。
続きは実際のサイトで読んでいただきたい。
以上である。
おそらく完全な捏造サイト
で、この情報の信憑性だが、完全な捏造サイトである可能性が極めて高い。もちろん、ＮＡＳＡの研究結果というのはまったくのウソで、サイトはＮＡＳＡとはなんの関係もない。
このサイトは、「ガレージゲームス」というゲーム製作会社が提供しているブログである。ブログ主はブリトン・ラローシュというこの会社のプログラマーである。おそらく、自分独自の理論で地震予測をしているのだろう。
このように、ＮＡＳＡを名乗った捏造サイトなので、情報はまったく信用できないと思う。
続く
新しい本の紹介
また新しい本が2冊出ました。表紙はセンセーショナルですが、中身はけっこうまじめです。これまでのメルマガや雑誌の記事の内容に一部加筆し、修正した内容です。いま日本は大きな転換点になっています。世界の現状を踏まえ、現在の日本の立ち位置を確認するにはよい本ではないかと思っています。よろしかったぜひどうぞ！
むちゃくちゃおもしろかった講談
筆者は月刊ザ・フナイの連載を書かせてもらっているが、読者の方に講談師の方がおり、会う機会があった。筆者は講談はこれまで聞く機会がなかったが、実におもしろかった！今後はスピリチュアル系の講談をやるそうである。サイトに音声ファイルがあるので聞いて見たらよいだろう。
田辺鶴瑛
筆者のいとこのブログ
筆者にいとこがスピリチュアル系のカウンセラーになっていたのを最近知ることとなった。以下にリンクする。よろしかったらどうぞ。
ねもとまどかの「宇宙のゆりかご」
本の出版のお知らせ
今度、また講談社から英語の本を出した。筆者も強く感じているが、やはり英語は仕事では必須となりつつある。しかし、実際に英語を使う相手は欧米人とは限らない。中国や韓国なのどのアジア出身の人々も多い。そのような状況のなか、この本では普遍的なコミュニケーションの手段としてのグロービッシュに注目し、これをマスターする方法を解説した。英語に関心がある方にはぜひお勧めしたい！
日本人が「英語ペラペラ」を本当に実現できる本 (講談社＋α文庫)
また本が出ます。前著の続編にあたる本です。今度は今のシステムのつっこんだ解説と将来の予測です。よろしかったらどうぞ。
「支配ー被支配の従来型経済システム」の完全放棄で 日本はこう変わる コルマンインデックス未来予測[2020年までの歩み] （ヒカルランド）
また本を出版しました。今度は徳間書店からです。今回は、このブログの内容を大幅に加筆修正し、未来予測を行った本です。よろしければぜひどうぞ！
未来予測コルマンインデックスで見えた 日本と経済はこうなる（徳間書店）
今回、講談社から英語本を出版しました。通勤途中に電車の中で軽く読める本です。ちょっと英語に興味がある人はぜひどうぞ！
通じる英語 笑われる英語
「いったい世の中どうなっているんだ！こんな時はマルクスに聞け」（道出版）
体裁としては「資本論」の解説書のような本だが、マルクス礼讚の本ではない。われわれはこれからなんとしてでもサバイバルして行かねばならない。そのための状況認識のための書として有効だと思う。よろしかったらぜひどうぞ！
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筆者がコンサルティングにかかわっている会社が子供用の国語音声教材の提供を始めた。子供用だが、実によい名作がmp3の音声ファイルで聴くことができる。大人の心の琴線に触れる作品がとても多い。よいサイトだと思う。よかったらどうぞ！
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また、私はいま日本で起こっている変化を以下のようにとらえております。もしよろしければこちらもどうぞ。
いま何がおこっているのか？
ヤスの英語
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６月は２回しか記事を更新できなかった。７月はもっと多くの記事を書きたいと思っている。いつもお読みいただいている読者の方々には感謝する。
ビオマガジンの講演会
またビオマガジンから講演会を依頼された。以下の日時で実施するそうである。
日 時
2012年7月14日（土）
14：00～16：00（開場13：30）
会 場 東京織物厚生年金会館3階 第一会議室
東京都中央区東日本橋3-6-20
■JR総武線「馬喰町駅」1番出口より徒歩7分
■都営新宿線「馬喰横山町駅」A3 出口より徒歩3分
■都営浅草線「東日本橋駅」A3、B2 出口より徒歩3分
■日比谷線「小伝馬町駅」1番出口より徒歩7分、
「人形町駅」A4 出口より徒歩7分
料 金 前売3,000円／当日4,000円（各税込）【イベント番号：STY01】
主な講演内容
・シンクタンクの分析から見る2012年後半の世界と変動
・ヨーロッパは本当に大丈夫なのか？
・減速する中国経済と社会変動
・激震の走る中東、アラブの春以降の変化
・アメリカで本当に起こっていること
・日本の将来、IMFによる日本の銀行のストレステストの結果
・意識の変化と社会変動
・エド・デイムス少佐の遠隔透視、集合無意識に時間感覚はあるか？
・遠隔透視トレーニング、スキルとしての遠隔透視
・ウエブボット最新報告書
詳細・お申込はこちら
お知らせ
５月２１日、ウエブボットの報告書の最新版が発表になりました。いま詳細な要約の作業を続けていますが、これまでのように「予言解説書」のような体裁で出すことはしないことにいたしました。詳細な要約はすべてメルマガに発表いたしますので、最新報告書の内容を知りたい方は、メルマガを購読なさってください。
記事全文を音声ファイルにしました。よろしかったらどうぞ。３日で削除されますので、お早めにどうぞ。
音声ファイル
お知らせ
講談社のサイト、プロジェクト・アマテラスに作品の投稿を求められました。以下のサイトで読むことができます。「試論、そもそも予言とはなにか？１」です。画面右側の「このプロジェクトの投稿」から見ることができます。よろしかったらどうぞ！
未来はどうなるのか
http://p-amateras.com/project/61
新しい本の紹介
「神霊の世界に覚醒して」サンドラ・インガーマン、ハンク・ウエスルマン著、高島康司、豊田泰士訳
このブログでも何度も紹介したことのあるシャーマンで人類学者、ハンク・ウエスルマン博士の名著、「Awakening to the Spirit World」の翻訳が完成した。２０１０年にアマゾンで１位になった本である。
本には、シャーマンの世界をトランス状態で経験しやすくさせるＣＤが付いている。本は、ＣＤの使い方と、シャーマンの世界で体験する内容の解説書だ。筆者もＣＤを聞いて見たが、聞ききながら寝ると、たしかに多くの夢を見て、会ったことのない多くの人物が現れる。興味深い体験だった。
よろしかったらぜひどうぞ！
新しい本の紹介
また新しい本が出ます。今度は様々なサイクルに注目し、コルマンインデックス以後どのようなことが起こるのか解説した本です。ブログやメルマガの内容を大幅に加筆修正しました。
コルマンインデックス後 私たちの運命を決める 近未来サイクル
よろしかったらぜひどうぞ！
有料メルマガの紹介
前回は、現在の世界経済の動きを細かく分析し、これまでの予想とは異なった展開になりつつあることを詳しく解説した。
特に変化が顕著なのは日本である。日本を製造業大国として見るイメージはいまだに強いが、近年では貿易赤字を計上し、輸入が輸出を上回る状況が続いている。入超幅は毎年拡大している。
一方、日本の貿易赤字は、毎年増大する海外への投資がもたらす利子収入や投資収益で相殺され、経常収支では黒字を維持している。要するに、減少し続ける製造業の輸出が、金融産業の利益の拡大によって補われている状況だ。
このような現状から見て、日本はすでに製造業大国ではなく、金融産業が主導する金融立国になったのではないかとも言われている。そのような分析が海外でよく見られるようになった。
そして、この傾向を特に急速に加速させているのは、ユーロ危機である。ユーロの信用不安はヨーロッパの多くの銀行の格下げを引き起こした。格下げによって資金が十分に集まらなくなった金融機関は、これまで旺盛な投資を展開していたアジアからの撤退を開始した。
この撤退によって生まれた空白を埋めているのが、日本の金融機関である。日本の銀行は、中国をはじめアジア圏の国々にダイナミックに投資を展開し、収益を拡大している。
これは、日本が製造業大国から金融立国に変質するプロセスである。人間の意識の変化という点から見たとき、これが何を意味するのか久しぶりにコルマンインデックスを参照して考察した。
このように見ると、我々の世界はコルマンインデックスで予期されていたタイムラインから大きく逸れてきた感じがする。次回は、このタイムラインのずれが何を意味するのか詳しく解説する。
今回の記事
今回の記事は、メルマガで詳しく解説した内容の補足である。メルマガの読者の方はぜひ一緒に読んでほしい。
いま日本に方向性の転換が起ころうとしている可能性がある。その動きから見ると、コルマンインデックスで予想されていた方向とは異なった方向に動きつつある。もしかしたら、タイムラインが大幅に変化しているのかもしれない。
次に、海外のサイトで注目されている東海地震の予測について紹介する。捏造サイトなので信用できない情報だが、情報にだまされないように注意を喚起するために掲載することにした。
日本の方向性
総理官邸前で大飯原発の再稼働に反対する１５万人のデモが実施された。１９６０年の安保闘争以来では最大規模となるデモであった。筆者はときどき反原発デモには参加しているが、この日は仕事があり参加できなかったが、日本が向かう方向性の変化を予感させるほどの規模であった。
また、小沢氏と５０名の議員が民主党を離党し、新党を結成する意向を明らかにした。これが新たな政治的な変動の核になるだろう。
こうした状況を見ても、いま日本が歴史的な転換点にあることは間違いない。
２年ほど前、このブログでは「日本に関して」というシリーズを掲載した。ここで提示した見方を適用すると、いま日本が直面している現状がよく見えて来る感じがするので、過去の記事を一部引用して、基本的な点を確認しながら、いま何が問題なのか明らかにする。
社会のサバイバルと公共圏
日本の現状を理解するためには、過去の記事「日本に関して」で解説した公共圏の考え方を適用すると分かりやすい。
国際社会は文字どおり弱肉強食の世界である。このような状況で国家が生き残るためには、なんとしてでも充足しなければならない以下の基本的な条件が存在する。
Ａ）経済システムの整備
国民が生活できるような安定した経済システムと、そのもとでの成長の確保。インフラの整備、食料生産の確保も含む。
Ｂ）社会の安全の確保
国内の安全と秩序の維持のための警察組織、ならびに外国からの侵略を防止するための軍事力の確保。
Ｃ）エネルギーの安定的な確保
社会のインフラはエネルギー源なしには機能しない。どんな状況でもエネルギーを安定的に確保すること。
Ｄ）社会的安定性の保証
どんな社会でも矛盾は存在する。こうした矛盾を放置すると社会は不安定となり、極端な場合は暴動や内乱などが発生し、社会の安定性が脅かされる。これを防止するために、医療や福祉などの機構を整備し、社会的矛盾を緩和する処置をとる必要がある。
Ｅ）教育の整備
国の経済成長は労働力の質の高さに依存する側面が大きい。また、社会のあらゆる分野では質の高い人材の確保が必要になる。これを行うためには教育のシステムを整備しなければならない。
これらの条件が構成する領域を公共圏と呼ぶ。弱肉強食の国際社会の中で、公共圏の整備に失敗して社会が不安定化すると、国際的競争力の低下、長期的な停滞による社会のいっそうの不安定化、そして最悪の場合は他国から侵略されることにもなりかねない。
公共圏を整備する方式
このように、社会のサバイバルは公共圏の維持ができるかどうかに依存しているが、公共圏の維持にもいくつかの異なった方式がある。
Ａ）中央集権的方式
政府が大きな権限を集中し、公共圏を一元的に管理するシステム。かつての社会主義や、ヨーロッパ型の社会民主主義がこれにあたる。いわゆる「大きな政府」のモデル。いまの日本はその典型である。
Ｂ）市場の原理にゆだねる方式
政府の介入を極力廃して公共圏に一般企業を参入させ、市場のメカニズムを通して公共圏を維持する方式。いわゆる「小さな政府」のモデル。どの国でも一般的には保守主義の政治党派が支持している。
Ｃ）地域共同体にゆだねる方式
公共圏の広範な領域の維持を地域共同体にゆだねる方式。行政のみならず、住民の幅広い参加による維持が志向される。
以上のような３つの方法が存在している。
日本型の安定したシステム
８０年代の終わりに全盛期を迎えた日本型資本主義のシステムは、明らかに１）中央集権的方式の成功例である。日本のシステムは、官僚組織の行政と経済の広い分野わたる強い権限の集中を基礎に、以下のような制度を整備し、急速な経済成長を実現した。
１）終身雇用と年功序列を機軸とする日本型雇用システム
２）メインバンクとの金融的な結びつきを背景にした長期的な信用関係
３）ケインズ的経済政策を主体とした政府主導の旺盛な公共投資
４）地域と政治家とのインフォーマルな関係によって決定される公共投資を通した富の再配分システム
ほころびるシステム
しかし、中国をはじめとした新興国の追い上げと相対的に高い国内の賃金が背景となり、日本の主力産業である製造業は国際的な競争力を失い、日本は低迷した。さらに、超高齢化社会に突入したことから、労働力人口と国内市場が縮小し、長期のデフレ状態に拍車をかけた。
経済が停滞したこのような状況では、税収が落ち込み政府債務が増大するので、公共圏を中央集権的に維持するこれまでの方式を継続することは困難になった。
２００１年に発足した小泉政権は、１）の中央集権的方式を大幅に規制緩和したり、一部を解体したりして、２）の市場の原理にゆだねる方式へと移行した。
しかしながら、市場原理の導入をセイフティネットの再構築をしないで実施したため、格差の拡大や社会的弱者の切り捨てが進行し、犯罪率と自殺率も上昇した。小泉改革で、特に公共圏の「Ｄ）社会的安定性の保証」にかかわる領域が機能しなくなった。
そして２００９年夏、市場原理にゆだねるシステムが引き起こした社会矛盾の拡大に嫌気を感じた国民は、自民党の長期政権を選挙で葬り去り、戦後始まって以来の本格的な政権交替となる民主党鳩山政権を誕生させた。
鳩山政権は、（Ａ）の中央集権的システムや（Ｂ）の市場原理にゆだねるシステムのどちらでもない（Ｃ）の地域共同体にゆだねるシステムへの移行を目標とした。ぞれぞれの地域の住民が、地産地消の地域密着型の産業やサービスで生活ができるような「定住自立経済圏」の形成を目指した。
このため鳩山政権は，（Ｂ）の市場原理にゆだねるシステムに強い影響力を持っている経団連などの経済団体の介入を排除すると同時に、（Ａ）の中央集権的システムを牛耳っている中央官僚を排除するために、政策の立案と実施の権限を大幅に政府に移す「政治主導」を実行した。
２０１０年６月１８日、鳩山政権は「新成長戦略」なるものを閣議決定した。そこには、（Ｃ）の地域共同体にゆだねるシステムへの移行の方向性がこれまでの製造業中心の成長戦略とは大きく異なる計画が提示されている。例えば以下がそうである。政府の文書なので読みにくいかもしれないが、実際の文書を引用する。
政府「新成長戦略」より
６ページ
農山漁村が生産、加工、流通までを一体的に担い、付加価値を創造することができれば、そこに雇用が生まれ、子どもを産み育てる健全な地域社会が育まれる。農林水産業を地域の中核産業として発展させることにより、食料自給率の向上も期待される。特に、低炭素社会で新たな役割も期待される林業は、戦後植林された樹木が生長しており、路網整備等の支援により林業再生を期待できる好機にある。戸別所得補償制度の導入を始めとする農林水産行政は、こうした観点に立って進める。
２４、２５ページ
（地域政策の方向転換）
この１０年間、大都市への人口集中が進む一方で、地方の中心市街地はシャッター通りと化し、地域経済の地盤沈下が著しい。このような地方都市の状況は結果として国全体の成長のマイナス要因となってきた。地方都市が空洞化した背景には、これまでの国の地域振興策が、「選択と集中」の視点に欠け、ハコモノ偏重で、地方の個性を伸ばし自立を促してこなかったことに他ならない。一方で、地方にはその土地固有の歴史と文化・芸術がある。例えば、フランスで最も住みやすい街として知られるナント市が、かつての産業・工業都市から歴史遺産の「文化」と「芸術」により都市の再生を果たしたように、これからの国の地域振興策は、ＮＰＯ等の「新しい公共」との連携の下で、特区制度等の活用により、地方の「創造力」と「文化力」の芽を育てる施策に転換しなければならない。
（緑の分権改革等）
それぞれの地域資源を最大限活用する仕組みを地方公共団体と住民、ＮＰＯ等の協働・連携により創り上げ、分散自立型・地産地消型としていくことにより、地域の自給力と創富力を高める地域主権型社会の構築を図る「緑の分権改革」を推進し、地域からの成長の道筋を示すモデルを構築する。
また、地域のことは地域に住む住民が決める、活気に満ちた地域社会をつくるための「地域主権」改革を断行する。
（定住自立圏構想の推進等）
都市は都市らしく、農山漁村は農山漁村らしい地域振興を進めるため、圏域ごとに生活機能等を確保し、地方圏における定住の受け皿を形成する定住自立圏構想を推進する。また、離島・過疎地域等の条件不利地域の自立・活性化の支援を着実に進める。
高速道路の無料化により、地域間のヒト・モノの移動コストの低減が実現されれば、地域産品の需要地への進出拡大、地域の観光産業の活性化、地方への企業進出等の経済効果が期待される。
以上である。
このように、わずか２年前まではＣ）の地域共同体にゆだねる方式への移行が本格的に進んでいた。
東日本大震災と方針の変更
次の菅政権は、公共投資に依存した中央集権的な方式を「第１の道」、小泉改革のような市場原理の導入に依存した方式を「第２の道」、そして地域共同体にゆだねる新しい方式を「第３の道」と呼び、「第３の道」へと大胆に軌道修正することを宣言した。
しかしながら、この方向性は長くは続かなかった。それというのも、東日本大震災が起こり、根本的な方向転換を余儀無くされたからだ。
震災の復興には大きな公共投資が必要になる。その財源は復興債のような国債の発行によって調達するほかはない。２０１２年度は１４兆２３２３億円の復興債の発行が予定されている。
さらに、自民党や公明党は、復興債の発行による防災インフラの整備で景気刺激をする方針を打ち出している。これは、権限を集中した中央集権的政府が積極的な公共投資で景気を刺激するＡ）の中央集権的方式そのままである。
活性化した地域共同体への移行
他方、東日本大震災では延べ１００万人近いボランティアが被災地に駆けつけ、復興に重要な役割を果たした。
ボランティアを支えたのは、無数のＮＰＯである。そうしたＮＰＯのなかには、被災地の企業に金融支援を提供する市民ファンドや、消費者と生産者を直接つないで被災地の漁業を支援するＮＰＯ、さらには、ＮＰＯのネットワークなどを活用して自分たちの手でインフラの整備までも行う宮城県の馬場中山地区のような画期的な例も出現した。
これらの動きは、さまざまなＮＰＯのネットワークを媒介にしながら、消費者と生産者の壁を取り払い、地域経済を運営する新しい方式を提案した。
これは、いま注目を集めている地域自給圏を構築する動きにも連動し、地域経済を主体とした新しい公共圏の維持システムを導入する方向に弾みをつける動きとなった。
一見して分かるように、これは鳩山政権のときに導入された「新成長戦略」の「定住自立圏構想」にそのままつながる動きである。（Ｃ）の地域共同体にゆだねるシステムへの移行がこれから加速するような動きにも見えた。
現在の状況
しかしながら、いまこのような動きは減速しつつあるように見える。下の表のように、東日本大震災のボランティアの数は減少し、いまではピーク時の１０分の１にまでなった。
それとともに、地域共同体を構築する新しい動きも、かつてほどの勢いを持っていないように見える。また、地域自給の動きも着実に拡大しているようだが、かつてほど注目を集めなくなってるような印象を受ける。
要するに、あらゆる意味で、東日本大震災とフクイチの原発事故以前の状態へと戻りつつあるというのが現状なのではないだろうか？
そうした状況のなかで、被災地の復興の動きは政府の復興投資が全面に出つつある。もちろん、被災地の復興のためには絶対によいことだし、復興は政府主導で一気に進めなければならない。これは間違いない。
しかし、視点を変えると、被災地の復興のための公共投資を、復興という第一次的な目的を超えた景気刺激策として使うことは、かつての中央集権的システムへの依存に戻って行く動きでもあることは否定できない。「大きな政府」「中央集権」を元に「公共投資」で景気を浮揚するといったような、８０年代的状況への回帰でもある。
小沢新党は公共投資による拡大路線か？
メルマガに詳しく書いたので詳述はしないが、これからできる小沢新党では、こうした中央集権的な大きな政府による公共投資の増大が基本方針になる可能性が大きいように思う。民主党離脱と新党結成の争点は、消費税引き上げ反対だけではない。「緊縮財政」を全面に押し出し、「公共投資」に消極的な野田政権に対し、積極的な拡大路線を追求する小沢グループの反対が背後にあるのではないだろうか？
だとするなら、小沢新党がひとつの結集軸となり、同じ拡大路線を支持する他の党の勢力と連携し、ひとつの流れになる可能性もある。
ＩＭＦのストレステストの結果も追い風
これもメルマガに詳しく解説したので詳述はしないが、ＩＭＦが実施していた日本の金融機関に対するストレステストの結果も拡大路線の追い風となることだろう。ＩＭＦは、日本の金融機関が保有する日本国債が銀行経営に与えるリスクを査定するための特別調査を実施していたが、結果は日本の銀行の経営はことのほかうまくいっており、懸念する問題はないということだった。
メルマガで解説したように、ユーロの信用不安の後、アジアから撤退したヨーロッパの金融機関と入れ替わるかたちで、アジアに積極的に進出した日本の金融機関は莫大な利益を計上している。金融機関のこうした資金的な余裕と安定性が、一層の日本国債の引き受けを可能にする余地が出てきている。
世界的な流れになりつつある動き
そして、この８０年代的拡大路線への回帰は世界的な傾向になる可能性が大きい。これもメルマガに詳しく解説した。
景気の低迷に苦しんでいるＥＵは、先のＥＵ首脳会議で「開発路線」を全面に押し出すようになったし、アメリカでもオバマが次期大統領になれば、積極的な公共投資の拡大路線が採用される見込みだ。そして中国も、内陸部の大規模なインフラ整備を新たに実施する可能性が高いと考えられている。
金融取引税の採用
当然のことだが、「大きな政府」による巨額な公共投資には財源が必要だ。中国などの新興国を除いて、どの国の財政も逼迫し、緊縮財政を迫られる状況にある。こうした状況では、巨額の公共投資を支える財源の確保は実質的に困難である。
このようなときに注目されているのは、市場のすべての取引に低率の税を課す「金融取引税」の実施である。ＥＵでは、ドイツやフランスなど主要国が導入に積極的に賛同し、数年後には導入される公算が大きくなっているし、オバマ政権も肯定的にこの動きを見ており、類似した「金融危機責任手数料」の導入を実施しようとしている。
これが実施されると、国民の税負担を伴わない巨大な財源が政府の手に確保されることになる。
高揚感のあるミニバブル的な状況？
もちろん、「大きな政府」による拡大路線に回帰したからといって、相対的に賃金が高く、労働力人口が縮小している日本をはじめとした先進国が、高成長することはあり得ない。低成長の状態は今後も続く。
だが、拡大路線に回帰することで、低成長ながらも相対的に安定し、分野によってはミニバブルが現れるちょっとした高揚感に満ちた状態になる可能性もある。プチ８０年代っぽい社会の雰囲気だ。
しかしこれは、Ｃ）の公共圏の維持を地域共同体にゆだねる方向からの逆行でもある。
コルマンインデックスのシナリオとタイムライン
ところで、２０１１年１０月２８日に終了したコルマンインデックスだが、これには明確なシナリオとタイムラインが存在した。
それは、リーマンショックのような金融パニックと、アラブの春やオキュパイ運動のような民主化運動を繰り返しながら、現在の金融資本主義がほころび、地域共同体を中心とした新しい経済システムが誕生し、それを基礎にして意識の転換が起こり、新しい価値観が出現するというものだ。
生まれて来る新しい意識は、これまで抑圧されていた右脳が解放され、左脳とのバランスのよい統合の元に築かれる統合意識である。
こうした動きは、コルマンインデックス終了以後、加速するとされていた。
コルマンインデックスのリズム
実際に意識の進化の予定表のようなものがあるのかどうかは分からないが、第８サイクルや第９サイクルでは、コルマンインデックスで予告されていたリズムで出来事が起こっていたことは間違いないように感じる。
周知のように、コルマンインデックスでは、それぞれのサイクルは７つの昼の期間と６つの夜の期間が交互にやって来ることで構成される。大きな出来事は昼の期間に起こり、夜の期間には将来の出来事の種が撒かれ、大きな出来事は起こらないとされた。この昼と夜の交差するリズムで、それぞれのサイクルは進行し、各サイクルのテーマが実現する。
確かに、以下が第８サイクルと第９サイクルで起こったことだが、ほぼそのようなリズムで進行していた。
ただ、第８サイクルの第５の夜は例外である。すでに２００４年ころにはコルマン博士は、「金融危機は第５の昼に引き金が引かれ、第５の夜で悪化する」と予告していた。第５の夜は「夜」の期間であるにもかかわらず、変化が起こる極めて重要な期間とされた。
第８サイクル
第１の昼
１９９９年１月５日～１９９９年１２月２０日
NATO 軍によるコソボ空爆
第１の夜
１９９９年１２月３０日～２０００年１２月２４日
特別に大きな事件なし
第２の昼
２０００年１２月２４日～２００１年１２月１９ 日
９.１１ 同時多発テロとアフガン攻撃開始
第２の夜
２００１年１２月１９日～２００２年１２月４日
特別に大きな事件なし
第３の昼
２００２年１２月４日～２００３年１２月９日
イラク戦争開始
第３の夜
２００３年１２月９日～２００４年１２月４日
特別に大きな事件なし
第４の昼
２００４年１２月４日～２００５年１１月２８日
スマトラ大津波、カトリーナとリタのハリケーン
第４の夜
２００５年１１月２８日～２００６年１１月２３日
特別に大きな事件なし
第５の昼
２００６年１ 月２３日～２００７年１１月１８ 日
アメリカ住宅価格の下落開始、サブプライムローン危機が次第に表面化
第５の夜
２００７年１１月１８日～２００８年１１月１２ 日
リーマンショックを引き金に金融パニックが本格化
第６の昼
２００８年１１月１２日～２００９年１１月７ 日
茶会派運動ピーク、世界的な抗議運動の盛り上がり
第６の夜
２００９年１１月７日～２０１０年１１月２日
特別に大きな事件なし
第７の昼
２０１０年１１月２日～２０１１年１０ 月２８日
アラブの春、オキュパイ運動拡大、ユーロ危機拡大
このように、世界的な出来事は「昼」と「夜」のリズムしたがって起こっていた。
第９サイクルでもこの出来事が生起するリズムは継続している。
第９サイクル
第１の昼
２０１１年３月９日～３月２６日
東日本大震災、福島第一原発放射能漏れ、リビア攻撃、アラブの春の拡大
第１の夜
３月２７日～４月１３日
特に大きな事件なし
第２の昼
２０１１年４月１４日～５月１日
オサマ・ビン・ラディンの殺害（現地時間）
第２の夜
２０１１年５月２日～５月１９日
特に大きな事件なし
第３の昼
２０１１年５月２０日～６月６日
チリの火山噴火で航空機の飛行が不可能になる
第３の夜
２０１１年６月７日～６月２４日
特に大きな事件なし
第４の昼
２０１１年６月２５日～７月１２日
特に大きな事件なし
第４の夜
２０１１年７月１３日～７月３０日
中国で高速鉄道の事故を発端に抗議運動拡大
第５の昼
２０１１年７月３１日～８月１７日
ロンドンで大規模暴動
第５の夜
２０１１年８月１８日～９月４日
リビアのカダフィー政権崩壊
第６の昼
２０１１年９月５日～９月２２日
オキュパイ運動が始まる
第６の夜
２０１１年９月２３日～１０月１０日
特に大きな事件なし
第７の昼
２０１１年１０月１１日～１０月２８日
オキュパイ運動の世界的拡大、ユーロ危機の深刻化
昼と夜の期間が２１日と大変に短いにもかかわらず、出来事が生起するリズムは比較的に維持されていたように思う。
コルマンインデックスはずれた？
このようなリズムを繰り返しながら、コルマンインデックスの終了時には新しい意識の転換の基礎となる地域共同体をベースにした経済システムが萌芽的に出現するとしていた。
確かに、ユーロ危機の進行による新たな金融パニックの可能性、アラブの春やオキュパイ運動の拡大、そして鳩山政権の「新成長戦略」に明記された「定住自立圏構想」など、コルマンインデックスのシナリオの方向に向かっているように見えた。
このような視点から見ると、「大きな政府」による拡大路線は、コルマンインデックスに明らかに逆行する流れである。
また、ユーロ危機の沈静化、アラブの春やオキュパイ運動のような民主化運動も明らかに退潮し、コルマンインデックスが予告していた流れに大きな変化が生じてきているような気がする。
タイムラインのずれは何を意味するのか？
ではこのようなコルマンインデックスのタイムラインのずれ、ないしは逆行は何を意味しているのだろうか？
おそらくある決定的な事実を意味しているのかもしれない。これは、内容が内容がだけに、メルマガに書きたいと思う。
ネットで出回る東海地震の予測
いまネットでは、７月８日に東海地震が起こるという情報が流れている。いつものような流言飛語にすぎないと思っていたが、予測の出所がＮＡＳＡだというので注目されていることを知った。
ここがオリジナルのサイトである。
日本語の簡単な要約
環境農業新聞という農業関連のサイトに日本語の要約が掲載されていた。それを読み安くするためちょっよ手を加え、一部を掲載する。
日本の東海地震が起こる最も可能性が高い日は２０１２年７月８日だ。予測は、２０１１年３月３０日に行われされ、２０１２年１月にデータを精査した。この予測は、同じサロス系列の月食と日食のリズム、それが引き起こす潮の圧力の変化、そして地殻プレートの沈み込みなどの相関関係に基づいている。２０１２年５月２０日には日食は日本を通過する。しかし地震は、２０１２年６月４日の日食を含む地震サロス周期１４０で起こると予想される。
日食と月食のデータベースを参照し、サロス周期１４０の食の日から９０日以内に起こった地震を調べた。すると地震は、食の日の前後に特定の周期で起こっているのを発見した。その日数に基づいて予測を算出した。
続きは実際のサイトで読んでいただきたい。
以上である。
おそらく完全な捏造サイト
で、この情報の信憑性だが、完全な捏造サイトである可能性が極めて高い。もちろん、ＮＡＳＡの研究結果というのはまったくのウソで、サイトはＮＡＳＡとはなんの関係もない。
このサイトは、「ガレージゲームス」というゲーム製作会社が提供しているブログである。ブログ主はブリトン・ラローシュというこの会社のプログラマーである。おそらく、自分独自の理論で地震予測をしているのだろう。
このように、ＮＡＳＡを名乗った捏造サイトなので、情報はまったく信用できないと思う。
続く
新しい本の紹介
また新しい本が2冊出ました。表紙はセンセーショナルですが、中身はけっこうまじめです。これまでのメルマガや雑誌の記事の内容に一部加筆し、修正した内容です。いま日本は大きな転換点になっています。世界の現状を踏まえ、現在の日本の立ち位置を確認するにはよい本ではないかと思っています。よろしかったぜひどうぞ！
むちゃくちゃおもしろかった講談
筆者は月刊ザ・フナイの連載を書かせてもらっているが、読者の方に講談師の方がおり、会う機会があった。筆者は講談はこれまで聞く機会がなかったが、実におもしろかった！今後はスピリチュアル系の講談をやるそうである。サイトに音声ファイルがあるので聞いて見たらよいだろう。
田辺鶴瑛
筆者のいとこのブログ
筆者にいとこがスピリチュアル系のカウンセラーになっていたのを最近知ることとなった。以下にリンクする。よろしかったらどうぞ。
ねもとまどかの「宇宙のゆりかご」
本の出版のお知らせ
今度、また講談社から英語の本を出した。筆者も強く感じているが、やはり英語は仕事では必須となりつつある。しかし、実際に英語を使う相手は欧米人とは限らない。中国や韓国なのどのアジア出身の人々も多い。そのような状況のなか、この本では普遍的なコミュニケーションの手段としてのグロービッシュに注目し、これをマスターする方法を解説した。英語に関心がある方にはぜひお勧めしたい！
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「支配ー被支配の従来型経済システム」の完全放棄で 日本はこう変わる コルマンインデックス未来予測[2020年までの歩み] （ヒカルランド）
また本を出版しました。今度は徳間書店からです。今回は、このブログの内容を大幅に加筆修正し、未来予測を行った本です。よろしければぜひどうぞ！
未来予測コルマンインデックスで見えた 日本と経済はこうなる（徳間書店）
今回、講談社から英語本を出版しました。通勤途中に電車の中で軽く読める本です。ちょっと英語に興味がある人はぜひどうぞ！
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「いったい世の中どうなっているんだ！こんな時はマルクスに聞け」（道出版）
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