番外編 思いっきり予言１
１月１５日
２０１２年に入って２度目の記事である。いつも読んでくださっている読者の方には感謝する。
講演会のご案内
また講演会を依頼された。毎回違ったゲストが出演する。初回はニューヨークの金融占星術師、ウィリアム・スティックエバース氏だ。今回はスティックエバース氏がこれまで公開をためらってきたUFO情報を日本で一挙に公開するとのことである。筆者も楽しみしている。以下の日時で実施するそうである。案内サイト
ヤス先生の未来社会創造講座
第1回：2012年2月25日（土）
第2回：2012年4月28日（土）
第3回：2012年6月23日（土）
会場：品川フロントビル（品川駅 徒歩5分）
スポット参加 : 1名様14,000円（税込）
3回シリーズ参加 : 1名様39,000円（税込）
12：30 開場
13：15 ウィリアム・スティックエバース氏
15：45 休憩
16：00 高島康司氏
18：30 終了予定
お時間があればぜひどうぞ！
また、アネモネの講演も依頼された。以下である。
日 時 2012年2月11日（土）14：00～16：00（開場13：30）
会 場 東京織物厚生年金会館 3階 第1会議室
東京都中央区東日本橋3-6-20
■JR総武線「馬喰町駅」1番出口より徒歩7分
■都営新宿線「馬喰横山町駅」A3 出口より徒歩3分
■都営浅草線「東日本橋駅」A3、B2 出口より徒歩3分
■日比谷線「小伝馬町駅」1番出口より徒歩7分、
「人形町駅」A4 出口より徒歩7分
料 金 前売3,000円／当日4,000円
新しい本の紹介
また新しい本が2冊出ました。表紙はセンセーショナルですが、中身はけっこうまじめです。これまでのメルマガや雑誌の記事の内容に一部加筆し、修正した内容です。いま日本は大きな転換点になっています。世界の現状を踏まえ、現在の日本の立ち位置を確認するにはよい本ではないかと思っています。よろしかったぜひどうぞ！
記事全文を音声ファイルにしました。よろしかったらどうぞ。３日で削除されますので、お早めにどうぞ。
音声ファイル
予言解説書１８の有料配信
最新版 「予言解説書１８」が完成しました。これは、ウェブボット最新報告書、「来るべき未来の形０巻９号」の詳細な要約です。今回は内容が濃く、普段の１.５倍の分量があります。新しい磁極の出現、「ドルの死」の過程などいよいよかと思わせる内容です。入手を希望する方は筆者まで直接メールください。
info@yasunoeigo.com
有料メルマガのご紹介
アメリカの著名なノストラダムス研究家にジョン・ホーグがいる。１００万部を越えるノストラダムスのベストセラーを持つ作家で、「ディスカバリーチャンネル」などで予言の特集番組があるとゲストとして頻繁に登場する人物だ。
ホーグは毎年その年の予言を電子ブックとして有料で販売している。Ａ４版でゆうに１００ページをこえる大作だ。今年も「２０１２年の予言」が公開されたので、早速手に入れた。今回のメルマガでは内容の詳細な要約をお伝えした。やはり２０１２年は想像以上に不安定な年であり、示唆に富んだ実に興味深い内容であった。
次回はその後半を解説する。
今回の記事
このブログの当初の趣旨である予言をもう少し紹介してほしいというリクエストを多くの方からいただいた。このブログはアクセス数が多いので、無用な恐怖を与えないために、予言の紹介はメルマガに限定して行うようにしていた。しかしリクエストが多数寄せられたので、今回はブログで久しぶりに新しい予言を紹介する。
ジョセフ・ティテルの予言
筆者はこれまで多数の予言を見てきたが、内容も時期も完全に外しているものが圧倒的に多いのが現状だった。だが否定できない高い的中率の予言がいくつか存在する。そのひとつはメルマガに紹介したジョン・ホーグであり、もう一人はニューヨークの４０歳の霊媒師、ジョセフ・ティテルである。
ティテルは毎年の元旦にその年の予言を自分のブログで公開している。その的中率は高く、これまでも東日本大震災、放射能漏れ事故、マイケル・ジャクソンの死、エリザベス・テーラーの死など数々の予言を的中させてきた。最近では日本でも注目されており、ネットでも日本語訳が出回っている。サイト、「ドリームパワー」の訳を掲載する。
２０１１年元旦に発表された２０１１年予言
東日本大震災
「津波による被害のニュースを聞くようになったのはここ最近のことだと思います。少なくとも僕は今まで聞いたことがありません。しかしこれから数年間、みなさんは津波の被害を何度も耳にすることになります。これから１２ヶ月から１４ヶ月ぐらいの間に津波が大きな被害をもたらします。そのうちのひとつは日本、中国、メキシコのいずれかです。そして一度襲われた場所が２度襲われます。一度襲われた場所から１５０キロ以内の場所が襲われます。」
福島第一原発の放射能漏れ事故
「化学工場、もしくは原子力発電所で爆発、火災、空気汚染をともなう事故が発生します。この汚染は死に至るもので、最初の発表は何も問題がないというものですが、それが嘘であることが後に分かり、人々は病気や皮膚の異常などから救護センターに駆け込みます。これがどこで発生するかはわかりません。ロシアかもしれませんが、アメリカではないと思います。ガスマスクをしている人が見えます。」
女優エリザベス・テーラーの死
「最近はリズのニュースはめったに聞きませんが、２０１１年の終わりから２０１２年の始めにかけて彼女のニュースをたくさん聞くことになります。彼女は大きく転倒をするか、床に崩れ落ちます。そしてそれによって問題が起きるか、胸に水がたまります。胸の水は肺炎、うっ血性心不全、塞栓のいずれかです。また、リズは長年の功績により、何かの大きな賞を受賞します。オスカーかもしれません。この受賞は彼女の死後かもしれません。おそらく一つだけではなく、二つの賞を受賞します。」
これらはほんの一例にすぎない。全体を通して見ると、かなりの数の予言が的中していることが分かる。
予言を読むときの心構え
このような的中率の高いティテルの予言であるが、内容は決して明るいものではない。下手に読むと恐怖心だけが煽られる結果にもなる。そのような恐怖に満ちた予言を見ることにどこれほどの意味があるのか、疑問に思うかもしれない。
おそらく予言とは、我々の深層無意識に潜んでいる恐怖のイメージが具体化したものであろう。その意味で予言とは、いわば我々が毎夜見る悪夢の内容をかいま見ているようなものだ。
悪夢をかいま見ることには大きな意味があるように思う。過去に２０００年問題とうのがあった。２０００年になるとコンピュータの日付が００に戻ってしまい、コンピュータが誤作動の原因となるという問題だ。銀行のオンラインシステムの停止、電力や水道などの生活インフラの停止など、２０００年にどんなことが起こるのか、恐ろしい恐怖の物語を何度も聞かせられた。だが実際には、ほとんど何も起こらなかった。
その理由ははっきりしている。そのような悪夢のシナリオを回避するためのコンピュータのシステムの改変が急ピッチで進んだからだ。このような恐怖のシナリオが存在しなければ、こうした事前の回避策を取ることはできなかったであろう。
同じように予言も、もっとも否定的な状況のシナリオを提示することで、将来起こる可能性のある危機に我々を準備させ、危機を回避するための行動を促す効果があるはずだ。
予言を見るときはそのようなものとしてとらえ、決して感情では反応しないようにしてほしい。ましてや、予言の内容を頭から信じ込んでしまってはならない。これはあくまで我々の深層無意識にある悪夢のイメージで、現実ではないのである。
ジョン・ホーグは、「成功した予言とは回避された予言であり、失敗した予言とははからずも的中してしまった予言なのだ」と言っているが、まさにその通りだろう。多くの人々と悪夢の内容を共有し、最悪のシナリオを回避するための第一歩を踏み出せればよいと思っている。以下が２０１２年の最悪のシナリオだ。
ティテルの２０１２年予言全訳
これは今年の１月２日にジョセフ・ティテルがユーチューブで公開した「２０１２年予言」の全訳である。予言にはすべて番号が付いている。４４番からいきなり５１番まで飛んでいるが、これはティテルが番号のカウントを間違えてしまったことが原因だ。番号の訂正はせず、そのまま翻訳した。
この予言は後半にゆくほど重要になる。重要なものは赤で示した。
この予言の他に、「環境変動の予言」と「有名人の予言」が公開される予定である。またティテルによると、上の予言もどんどん内容を書き足してブログで公開すると言っている。これらはすべて筆者のメルマガで紹介する予定だ。
１）鉄道の脱線事故
日本、中国、ないしはヨーロッパのどこかで列車の大規模な脱線事故が起る。「１０１」という数字が見えるが、何を意味しているのかははっきりとは分からない。犠牲者の数かもしれないし、日付かもしれない。これはテロのような人為的に引き起こされたものであるかもしれない。
２）アラスカ州の論争
アラスカで起った政治運動との関連で政府やＦＢＩもかかわる大きな論争が始まる。
３）複数の地域でテロ
ひとつは、東ヨーロッパのどこかの国で地下鉄の駅かバスステーションが爆破される。また、３カ所の地域でバスが爆破される。ひとつはオーストラリアで起り、もうひとつはイスラエルの首都、エルサレムで起る。
４）ロシアでのテロ
ロシアの地下鉄がテロで爆破される。昨年にも起ったが、これは２度目になる。
５）２０１２年７月２４日
この日は世界が驚くような出来事がたくさん起り、新聞の見出しを飾る。この傾向は７月一杯続く。
６）バスのテロ
都市の混雑している通りを走行中のバスが爆発される。これは３つの異なった地域でほぼ同時に起るか、続いて起る。
７）大きな土砂くづれ
地域は特定できないが、大きな土砂くづれが発生し、病院のような大きな建物が倒壊する。「３」や「３０」という数字が見える。これは犠牲者の数なのかもしれない。
８）メキシコ湾岸の原油関連事故
テキサス州を中心としたメキシコ湾岸地域で、原油に関連した事故がまた発生する。これは大統領選挙戦の真っ最中に起きるので、有力候補者が被災地をいち早く助けることを名目に事故の処理に介入するので、混乱状態になる。
９）歴史的な巨大嵐
かつて経験したことのない規模の巨大な嵐が襲う。これの破壊力は甚大だ。
10）ハワイの津波
ハワイで小規模な津波が発生する。船がいくつか破壊されたりするが、被害はほとんどない。
11）キューバの混乱
キューバでは指導者の一人が暗殺される。２０１２年はキューバにとって混乱の年になる。麻薬に対する本格的な戦争が始まる年となる。
12）日本の地震
日本では再度大規模な地震が発生する。Ｍ８.１程度の規模で、３.１１の東日本大震災からさらに北西の震源で発生する。１月１日に地震があったがこれはこの予言された地震ではない。
13）過去に例がない災害
過去に例がない巨大な災害が襲う。どこで起るかははっきりしないが、気象変動か、または奇病の流行が原因だと思われる。膨大な数の人々が亡くなる。アメリカやカナダでは、有名人をはじめ多くの人々が被災者の救済に乗り出す。場所は分かり次第ブログで公表する。
14）ドイツの混乱
２０１２年はドイツにとって混乱の年になる。多くの国民が政府に怒り、抗議運動が拡大する。いたるところでデモや暴動が見られるようになる。
15）世界の抗議運動
抗議運動は世界中で一気に拡大する。どの地域でも政府の政策や格差に対する怒りが爆発し、政治的な混乱が続く。しかしこれは最終的によい結果をもたらす。現在の政治体制は、このような直接的な抗議運動によってはじめて変更が可能となるからだ。混乱の結果、将来的にはるかにましなシステムが生まれる。
16）巨大な地震
場所は特定できないが、海底の震源でＭ９.１という記録的な地震が起る。これは13）の「過去に例がない災害」の一部である可能性が大きい。
17）ノールウエーの指導者の暗殺
ノールウエーで指導者の一人が暗殺される。多くの人が悲しんでいる新聞記事が見える。
18）ジャクソンの死
ジョー・ジャクソンなのかジェシー・ジャクソンなのかは分からないが、ジャクソンの名前を持つ著名人が死亡する。もちろんこれはすでに死亡しているマイケル・ジャクソンのことではない。このジャクソンは男性だろうと思われる。
19）大きな建物の火災
場所は特定できないが、大きなビルで火災が起り周辺のビルにも被害が及ぶ。「マディソン」という名前に関連した場所だが、いまは特定できない。被害者が出る。
20）乳癌の治療法の発見
乳癌の画期的な治療法が発見される。これは医学の分野の突破口となる。
21）前立腺ガンの治療法の発見
男性の前立腺ガンの治療法で画期的な発見がある。これだけではなく、２０１２年は大きな科学的な発見が相次ぐ年となる。これは人類の歴史に関してもそうだし、地球外生命についても画期的な発見がある。こうした発見を通して、人類の存在に関する理解が進む。
22）カリフォルニアの警察
カリフォルニアで６名の警察官が市民の虐待、麻薬取引、盗みなどに関与していることがおとり捜査で明らかになる。
23）連続殺人犯の逮捕
ＦＢＩは連続殺人犯の逮捕に成功する。この人物はトラックの運転手で、これまでに１３２人を殺害していることが明らかになる。被害者は遠くヨーロッパにまで及んでいる。史上最大の連続殺人となる。
24）３人の政治指導者の死
昨年は金正日の死が大きな事件だったが、２０１２年には３人の政治指導者が命を落とす。一人は自然死だが、残りの２人は国民の怒りと暴動が原因で殺害される。火炎瓶が飛び交い、多くの爆発が起るのが見える。地域はまだよく分からないが、中東である可能性が大きいように思う。
25）トンネルの崩壊
おそらく北カリフォルニアではないかと思うが、いくつかのトンネルが同時に崩れ落ちる事故が起る。これは山のトンネルや河川の下を通るトンネルの両方だ。時期は分からないが、夏になる可能性が大きい。
26）米大使館のテロ
おおらくアフリカのどこかの地域かポーランドで、米大使館が２つ連続テロで爆発される。被疑者は７人になる見込みだ。
27）航空機の事故
おそらくニューヨークだろうが、航空機が滑走路で事故を起こす。「１２０９」という数字が見えるが、これが１２月９日という日付であるのか、便名であるのかは分からない。
28）新しい抗ガンワクチン
ガン治療のための新しいワクチンが開発される。最初は期待されるが、結果的には効果があまりないことが発見される。
29）オバマの入院
オバマ大統領が入院する。オバマが病院のバルコニーから外にいる人々に向かって手を振っているのが見える。オバマは大事にいたることなく退院するが、お笑い番組の「サタデーナイトライブ」などでネタにされる。
30）宇宙関連の発見
ＮＡＳＡや中国、またはロシアなどで宇宙に関連した大きな出来事がある。ひとつは、宇宙に関連した極秘情報がネットの有名サイトで暴露され、大変なセンセーションを引き起こす。はじめ当局はこれを完全に否定するけれども、最終的には事実であることを認める。次に、２０１２年の末になると、新しい惑星や銀河の発見がある。また、地球に向かう小惑星が発見される。この小惑星は人々の注目を集め、海に落下する。
宇宙船に関連した事故が３つ起る。おそらく中国かロシアの宇宙船だ。ひとつの事故は宇宙で起るが、後の２つは地上で起る。ひとつの事故は犠牲者が出ずに収束するか、残りの２つは犠牲者が７人から９人出る。
31）アメリカの大統領選挙
アメリカの大統領選挙はオバマが地滑り的に勝利する。共和党の候補者はミット・ロムニーになるが、この人物は大きな政治的スキャンダルを起し、期待を完全に裏切る。この結果、オバマが圧倒的な支持で勝利する。
32）イランの暴発
この数年、イランに関してはとても悪い波動を感じている。イランは周辺諸国で大きな問題の種になる。２０１２年になるのか２０１３年になるのか時期ははっきりとは分からないが、大きな爆発が起るのが見える。これはイラン国内かもしれないし、国外かもしれない。これはどう見ても核爆発だ。これで、中東の一部の地域が廃墟になるのが見える。これはイランによる攻撃が原因だ。
33）オーストラリアの政変
オーストラリアで大きな政変がある。国のリーダーが変わる。これはとてもよい変化で、新しいリーダーは愛される。
34）森林火災
オーストラリアで巨大な森林火災が発生する。何マイルにもわたって森林が燃えるのが見える。激しい雨が降るので、これで火災は収まる。
35）子供の死
シカゴトリビューン紙で「警官が子供の死の容疑で逮捕される」、ないしは「警察が子供を殺した容疑者を逮捕する」という２つのヘッドラインが見える。いずれかがシカゴで起るのだろう。
36）インドの崩壊と困難
今年インドは崩壊する。また、パキスタンとの緊張が高まり、両国でミサイルが飛び交い戦闘が始まる。インドは他の国々の協力の申し出を断るので、インドにとっては非常に困難な年になる。国内ではデモや暴動が発生し、政府はこれを徹底的に弾圧する。
37）ホワイトハウスのぼや
ホワイトハウスではぼやが起るが、すぐに消火され、たいしたことにはならない。
38）複数の大手銀行の破綻
銀行の前で人々が長い列に並んでいるのが見える。これは複数の大手の銀行が破綻した光景だ。これは、アメリカ、カナダ、メキシコ、イタリア、イギリスなど各国で起る。これで現在の金融システムは信用を失う。一方、対照的に、地域の共同体と一体となった信用組合や共済組合などは繁栄する。
39）ホワイトハウス前の抗議運動
ホワイトハウスの前に多くの人が集まり、大規模な抗議運動を行うのが見える。抗議運動はホワイトハウスだけではなく、議会の指導者の邸宅の前でも行われる。この光景はアメリカのみならず、世界各地で見られる。
40）ワシントンの航空機墜落
ワシントン州なのかワシントンＤＣなのかは分からないが、航空機が住宅街に墜落する。もしかしたらこれは２つの異なった出来事なのかもしれない。ひとつはワシントンでの航空機の墜落と、もう一つは別の航空機の住宅街への墜落である。
41）海外の航空機墜落事故
イスラエル近郊だと思われるが、航空機の墜落が国際的な論争の的になるような事件が発生する。
42）テロの脅し
あるビデオが公開され、マスメディアで繰り返し報道される。このビデオにはある人物が写っているが、顔が分からないようにぼかしが入り、声も変えられている。この人物は外国人で、アメリカでテロを起すと脅すが、これはすべて根拠のないウソであることが判明する。この人物はＦＢＩによりアメリカ国内で逮捕される。
43）米軍の配備
オバマ政権は米軍を新しい地域に出動させる。これは明らかに戦争への準備である。地域ははっきりしないが、中東である可能性が大きい。
44）エネルギーの問題
電力の供給で大きな問題が多数発生する。
51）海で問題が発生
海賊などによる船舶のハイジャックが多数発生し、人命が失われる。タンカーが炎上するのが見える。このようなハイジャックは、４月と１２月に起る可能性が大きい。また、クルーザーの横で爆発が起るのが見える。
52）有名人の航空機事故
音楽に関係した有名人が、小型の航空機の事故で死亡する。７人が亡くなるようだ。
53）大きな葬儀
巨大な葬儀が２度行われるのが見える。ひとつは有名人の突然の死、次は著名な政治家の死である。これはアメリカとイギリスで起る。時期は５月と９月だろうと思われる。
54）水の問題
日本政府は隠しているが、東日本大震災の被災地では水がとてつもなく汚染している。これからこの地域で多くの奇形児が生まれるので、水が汚染していることがはっきりする。どの地域でも、２０１２年には水の問題が大きくなる。水は大変に入手しにくくなる。その原因の一つは汚染である。水を使う前に煮沸消毒するように義務づける地域も出てくる。また、広範囲の停電のため水の供給が止る地域を出る。
55）中国の激動
２０１２年は中国にとって激動の時期となる。大きな爆発が２回発生する。この爆破が戦争によるものなのか、それとも事故によるものなのかはっきりしない。ひとつは核爆発で、原子力発電所の事故、ないしは核弾頭の爆発である可能性もある。中国は日本などの周辺諸国と紛争を引き起こす。爆発のひとつは都市で起る。これで大変な数の人々が犠牲になる。
56）日本の困難
２０１２年、日本は大変な困難に直面する。実質的にメルトダウンしてしまう国があるが、それは日本、中国、ロシアのいずれかである。放射能事故が再度日本を襲う。これで環境は破壊され、多くの動植物が死ぬ。核関連の事故で火傷した人々が逃げ回る光景が見える。彼らの顔は明らかにアジア人だ。
57）フィリッピンの困難
フィリッピンでも多くの問題が発生する。ミサイルを発射するような紛争に巻き込まれたり、天候異変や地震が起ったりする。
58）破壊される人工衛星
通信衛星のひとつが完全に破壊される。原因は、太陽フレアか小惑星の衝突だ。これにより、携帯電話などの通信が一時的に途絶える。新しい衛星が打ち上げられるが、急いで準備したため衛星に多くの問題が発生し、まともに機能しない。
59）イランの問題
イランが大きな問題の焦点になる。「イランが侵略した」ないしは「イランが侵略された」、また、「イランが攻撃した」ないしは「イランが攻撃された」という新聞の見出しが見える。すでに何年も前から私はこの光景を見ている。中東のある地域は完全に焼け野原になる。
60）インドの地震
インドをＭ８.５の巨大地震が襲う。また地域は特定できないが、史上最大の火山の噴火が起る。日本でも大きな地震が起ると言ったが、これで多くの人命が失われ都市が完全に破壊される。
61）海外の航空機事故
飛行している航空機が上空で爆破される。４月と１７という２つの数が見えるが、これが４月１７日であるのか、それとも４月と１７は異なる数なのかははっきりしない。この爆破で戦争が始まる。
62）炭疽菌のテロ
ある人物が炭疽菌を封筒に同封し、大企業の社長や著名な政治家に送る事件が起る。郵便局が完全に閉鎖される光景が見えるが、これが炭疽菌の事件との関連で起っているのかどうかは分からない。郵便局で銃の乱射がある可能性もある。これはニューメキシコ州、アリゾナ州、ネバダ州などの砂漠地帯で起る。
63）ルイジアナ州の洪水
ルイジアナ州でダムか堤防が決壊し、洪水が起る。
64）発電所の事故
発電所で爆発があり、地域一体が停電する。地域はニューヨーク州のバッファローであろう。原因はハリケーンの可能性がある。
65）ラスベガスの停電
「ラスベガスの大停電」という新聞の見出しが見える。原因は太陽フレアの直撃による発電所の機能停止などが考えられる。
66）すさまじい数の魚の死
海岸、湖、河川などいたるところですさまじい数の魚が死んでいるのが見える。当局は原因を説明するが、この説明は偽りである。また膨大な数の鳥が落下していきなり死ぬ現象も多く見られる。
67）隠された秘密の暴露
２０１２年は長い間隠されてきた秘密が暴露される年となる。それは、性的な虐待や政治的なスキャンダルなどである。それとともに、ピラミッドの建設やエイリアンなどの古代史にかかわる事実も新しく発見される。
大統領選挙について
オバマ大統領ほどアメリカとアメリカ国民を愛している大統領はいない。彼の代りは存在しないのが現実だ。２０１２年はオバマにとって非常に危険な年になる。少なくとも暗殺は２回起る。ひとつは大統領戦のキャンペーンを行っている最中、都市の通りで起る。２つとも未遂になるだろうが、もしオバマが暗殺されることにでもなればアメリカは大変な状況に陥る。
２０１２年は、予想した通りにはものごとが進まないサプライズの年になる。大統領選挙も同じで、共和党の候補はミット・ロムニーになるが、すでに述べたように彼は予想外のスキャンダルで大敗する。その結果、オバマは圧勝する。
オバマは新しい経済政策を打ち出し、よい結果をもたらす。だがこれまでとは基本的に異なる経済のシステムが導入される。紙幣とは異なる新しい通貨の形態が導入される。
アメリカの経済はまだまだ落ちる。特に株式市場は非常に悪い。投資している人はいまから抜け出したほうがよい。市場は暴落するが、これはアメリカ以外の市場も同様である。
金はよい投資になるだろう。２月に一時的に金は下落し、その後また上昇する。金を購入するにはとよい時期となろう。一方、金に資金が集まるため、米政府は個人が保有できる金の量を制限する規制を導入する。
金以外にも銅などの貴金属は上昇が期待できる。だが銀には注意したほうがよい。４月から５月には銀は下落し、それから価格は回復しない。
かなりの数の大手銀行が破綻する。これに代り、地方の小さな金融機関が発展する。オバマ政権は銀行に厳しい規制を導入し、これまでのようなマネーゲームができないようにする。
こうした規制が導入される背景には、全米で盛り上がる抗議運動の成功がある。銀行への規制という抗議運動の要求が実現するのである。
オバマ政権の経済政策は２０１２年の９月を過ぎる頃からやっと効果を現し始める。雇用は回復する。
また住宅価格も上昇に転じる。住宅に投資するのであれば、いまがチャンスである。４月から５月に住宅価格は上昇に転じるはずだ。
以上である。
これはジョセフ・ティテルの「２０１２年の予言」の全訳である。ティテルのブログで内容に追加があれば、メルマガで紹介する。またティテルの「環境変動の予言」もメルマガで紹介する。
続く。
むちゃくちゃおもしろかった講談
筆者は月刊ザ・フナイの連載を書かせてもらっているが、読者の方に講談師の方がおり、会う機会があった。筆者は講談はこれまで聞く機会がなかったが、実におもしろかった！今後はスピリチュアル系の講談をやるそうである。サイトに音声ファイルがあるので聞いて見たらよいだろう。
田辺鶴瑛
筆者のいとこのブログ
筆者にいとこがスピリチュアル系のカウンセラーになっていたのを最近知ることとなった。以下にリンクする。よろしかったらどうぞ。
ねもとまどかの「宇宙のゆりかご」
本の出版のお知らせ
今度、また講談社から英語の本を出した。筆者も強く感じているが、やはり英語は仕事では必須となりつつある。しかし、実際に英語を使う相手は欧米人とは限らない。中国や韓国なのどのアジア出身の人々も多い。そのような状況のなか、この本では普遍的なコミュニケーションの手段としてのグロービッシュに注目し、これをマスターする方法を解説した。英語に関心がある方にはぜひお勧めしたい！
日本人が「英語ペラペラ」を本当に実現できる本 (講談社＋α文庫)
また本が出ます。前著の続編にあたる本です。今度は今のシステムのつっこんだ解説と将来の予測です。よろしかったらどうぞ。
「支配ー被支配の従来型経済システム」の完全放棄で 日本はこう変わる コルマンインデックス未来予測[2020年までの歩み] （ヒカルランド）
また本を出版しました。今度は徳間書店からです。今回は、このブログの内容を大幅に加筆修正し、未来予測を行った本です。よろしければぜひどうぞ！
未来予測コルマンインデックスで見えた 日本と経済はこうなる（徳間書店）
今回、講談社から英語本を出版しました。通勤途中に電車の中で軽く読める本です。ちょっと英語に興味がある人はぜひどうぞ！
通じる英語 笑われる英語
「いったい世の中どうなっているんだ！こんな時はマルクスに聞け」（道出版）
体裁としては「資本論」の解説書のような本だが、マルクス礼讚の本ではない。われわれはこれからなんとしてでもサバイバルして行かねばならない。そのための状況認識のための書として有効だと思う。よろしかったらぜひどうぞ！
このブログの基本方針
このブログの基本方針を掲載しました。記事をお読みになる前にかならず一度はお読みになってください。
基本方針リンク
読むとくドットコム
筆者がコンサルティングにかかわっている会社が子供用の国語音声教材の提供を始めた。子供用だが、実によい名作がmp3の音声ファイルで聴くことができる。大人の心の琴線に触れる作品がとても多い。よいサイトだと思う。よかったらどうぞ！
読むとくドットコム
友人の飲み屋
筆者の友人の一人が飲み屋を始めました。こちらもよろしかったらどうぞ！
ナイトクルーズ５１
驚異的な前世リーディングサイト
遠い記憶・前世からの約束
前世リーディング問い合わせ電話番号
０８０－３１２８－８６００
筆者の友人の作家のブログ
茶房ちよちよ
駒村吉重のブログ。いつもの飯、酒、より道、脱線、思いごと
雑誌アネモネ
便利な学校検索サイトです！
海外子女.com
投稿に関しては以下の方針に従い、どうしても必要な場合以外は削除しないことにしておりますが、他者の人格を傷つける不適切な表現がある場合は例外とし、予告無しに削除し、投稿禁止にする場合もあります。
意味産出の現場としてのＢＢＳやブログ
また、私はいま日本で起こっている変化を以下のようにとらえております。もしよろしければこちらもどうぞ。
いま何がおこっているのか？
ヤスの英語
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また新しい本が2冊出ました。表紙はセンセーショナルですが、中身はけっこうまじめです。これまでのメルマガや雑誌の記事の内容に一部加筆し、修正した内容です。いま日本は大きな転換点になっています。世界の現状を踏まえ、現在の日本の立ち位置を確認するにはよい本ではないかと思っています。よろしかったぜひどうぞ！
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予言解説書１８の有料配信
最新版 「予言解説書１８」が完成しました。これは、ウェブボット最新報告書、「来るべき未来の形０巻９号」の詳細な要約です。今回は内容が濃く、普段の１.５倍の分量があります。新しい磁極の出現、「ドルの死」の過程などいよいよかと思わせる内容です。入手を希望する方は筆者まで直接メールください。
info@yasunoeigo.com
有料メルマガのご紹介
アメリカの著名なノストラダムス研究家にジョン・ホーグがいる。１００万部を越えるノストラダムスのベストセラーを持つ作家で、「ディスカバリーチャンネル」などで予言の特集番組があるとゲストとして頻繁に登場する人物だ。
ホーグは毎年その年の予言を電子ブックとして有料で販売している。Ａ４版でゆうに１００ページをこえる大作だ。今年も「２０１２年の予言」が公開されたので、早速手に入れた。今回のメルマガでは内容の詳細な要約をお伝えした。やはり２０１２年は想像以上に不安定な年であり、示唆に富んだ実に興味深い内容であった。
次回はその後半を解説する。
今回の記事
このブログの当初の趣旨である予言をもう少し紹介してほしいというリクエストを多くの方からいただいた。このブログはアクセス数が多いので、無用な恐怖を与えないために、予言の紹介はメルマガに限定して行うようにしていた。しかしリクエストが多数寄せられたので、今回はブログで久しぶりに新しい予言を紹介する。
ジョセフ・ティテルの予言
筆者はこれまで多数の予言を見てきたが、内容も時期も完全に外しているものが圧倒的に多いのが現状だった。だが否定できない高い的中率の予言がいくつか存在する。そのひとつはメルマガに紹介したジョン・ホーグであり、もう一人はニューヨークの４０歳の霊媒師、ジョセフ・ティテルである。
ティテルは毎年の元旦にその年の予言を自分のブログで公開している。その的中率は高く、これまでも東日本大震災、放射能漏れ事故、マイケル・ジャクソンの死、エリザベス・テーラーの死など数々の予言を的中させてきた。最近では日本でも注目されており、ネットでも日本語訳が出回っている。サイト、「ドリームパワー」の訳を掲載する。
２０１１年元旦に発表された２０１１年予言
東日本大震災
「津波による被害のニュースを聞くようになったのはここ最近のことだと思います。少なくとも僕は今まで聞いたことがありません。しかしこれから数年間、みなさんは津波の被害を何度も耳にすることになります。これから１２ヶ月から１４ヶ月ぐらいの間に津波が大きな被害をもたらします。そのうちのひとつは日本、中国、メキシコのいずれかです。そして一度襲われた場所が２度襲われます。一度襲われた場所から１５０キロ以内の場所が襲われます。」
福島第一原発の放射能漏れ事故
「化学工場、もしくは原子力発電所で爆発、火災、空気汚染をともなう事故が発生します。この汚染は死に至るもので、最初の発表は何も問題がないというものですが、それが嘘であることが後に分かり、人々は病気や皮膚の異常などから救護センターに駆け込みます。これがどこで発生するかはわかりません。ロシアかもしれませんが、アメリカではないと思います。ガスマスクをしている人が見えます。」
女優エリザベス・テーラーの死
「最近はリズのニュースはめったに聞きませんが、２０１１年の終わりから２０１２年の始めにかけて彼女のニュースをたくさん聞くことになります。彼女は大きく転倒をするか、床に崩れ落ちます。そしてそれによって問題が起きるか、胸に水がたまります。胸の水は肺炎、うっ血性心不全、塞栓のいずれかです。また、リズは長年の功績により、何かの大きな賞を受賞します。オスカーかもしれません。この受賞は彼女の死後かもしれません。おそらく一つだけではなく、二つの賞を受賞します。」
これらはほんの一例にすぎない。全体を通して見ると、かなりの数の予言が的中していることが分かる。
予言を読むときの心構え
このような的中率の高いティテルの予言であるが、内容は決して明るいものではない。下手に読むと恐怖心だけが煽られる結果にもなる。そのような恐怖に満ちた予言を見ることにどこれほどの意味があるのか、疑問に思うかもしれない。
おそらく予言とは、我々の深層無意識に潜んでいる恐怖のイメージが具体化したものであろう。その意味で予言とは、いわば我々が毎夜見る悪夢の内容をかいま見ているようなものだ。
悪夢をかいま見ることには大きな意味があるように思う。過去に２０００年問題とうのがあった。２０００年になるとコンピュータの日付が００に戻ってしまい、コンピュータが誤作動の原因となるという問題だ。銀行のオンラインシステムの停止、電力や水道などの生活インフラの停止など、２０００年にどんなことが起こるのか、恐ろしい恐怖の物語を何度も聞かせられた。だが実際には、ほとんど何も起こらなかった。
その理由ははっきりしている。そのような悪夢のシナリオを回避するためのコンピュータのシステムの改変が急ピッチで進んだからだ。このような恐怖のシナリオが存在しなければ、こうした事前の回避策を取ることはできなかったであろう。
同じように予言も、もっとも否定的な状況のシナリオを提示することで、将来起こる可能性のある危機に我々を準備させ、危機を回避するための行動を促す効果があるはずだ。
予言を見るときはそのようなものとしてとらえ、決して感情では反応しないようにしてほしい。ましてや、予言の内容を頭から信じ込んでしまってはならない。これはあくまで我々の深層無意識にある悪夢のイメージで、現実ではないのである。
ジョン・ホーグは、「成功した予言とは回避された予言であり、失敗した予言とははからずも的中してしまった予言なのだ」と言っているが、まさにその通りだろう。多くの人々と悪夢の内容を共有し、最悪のシナリオを回避するための第一歩を踏み出せればよいと思っている。以下が２０１２年の最悪のシナリオだ。
ティテルの２０１２年予言全訳
これは今年の１月２日にジョセフ・ティテルがユーチューブで公開した「２０１２年予言」の全訳である。予言にはすべて番号が付いている。４４番からいきなり５１番まで飛んでいるが、これはティテルが番号のカウントを間違えてしまったことが原因だ。番号の訂正はせず、そのまま翻訳した。
この予言は後半にゆくほど重要になる。重要なものは赤で示した。
この予言の他に、「環境変動の予言」と「有名人の予言」が公開される予定である。またティテルによると、上の予言もどんどん内容を書き足してブログで公開すると言っている。これらはすべて筆者のメルマガで紹介する予定だ。
１）鉄道の脱線事故
日本、中国、ないしはヨーロッパのどこかで列車の大規模な脱線事故が起る。「１０１」という数字が見えるが、何を意味しているのかははっきりとは分からない。犠牲者の数かもしれないし、日付かもしれない。これはテロのような人為的に引き起こされたものであるかもしれない。
２）アラスカ州の論争
アラスカで起った政治運動との関連で政府やＦＢＩもかかわる大きな論争が始まる。
３）複数の地域でテロ
ひとつは、東ヨーロッパのどこかの国で地下鉄の駅かバスステーションが爆破される。また、３カ所の地域でバスが爆破される。ひとつはオーストラリアで起り、もうひとつはイスラエルの首都、エルサレムで起る。
４）ロシアでのテロ
ロシアの地下鉄がテロで爆破される。昨年にも起ったが、これは２度目になる。
５）２０１２年７月２４日
この日は世界が驚くような出来事がたくさん起り、新聞の見出しを飾る。この傾向は７月一杯続く。
６）バスのテロ
都市の混雑している通りを走行中のバスが爆発される。これは３つの異なった地域でほぼ同時に起るか、続いて起る。
７）大きな土砂くづれ
地域は特定できないが、大きな土砂くづれが発生し、病院のような大きな建物が倒壊する。「３」や「３０」という数字が見える。これは犠牲者の数なのかもしれない。
８）メキシコ湾岸の原油関連事故
テキサス州を中心としたメキシコ湾岸地域で、原油に関連した事故がまた発生する。これは大統領選挙戦の真っ最中に起きるので、有力候補者が被災地をいち早く助けることを名目に事故の処理に介入するので、混乱状態になる。
９）歴史的な巨大嵐
かつて経験したことのない規模の巨大な嵐が襲う。これの破壊力は甚大だ。
10）ハワイの津波
ハワイで小規模な津波が発生する。船がいくつか破壊されたりするが、被害はほとんどない。
11）キューバの混乱
キューバでは指導者の一人が暗殺される。２０１２年はキューバにとって混乱の年になる。麻薬に対する本格的な戦争が始まる年となる。
12）日本の地震
日本では再度大規模な地震が発生する。Ｍ８.１程度の規模で、３.１１の東日本大震災からさらに北西の震源で発生する。１月１日に地震があったがこれはこの予言された地震ではない。
13）過去に例がない災害
過去に例がない巨大な災害が襲う。どこで起るかははっきりしないが、気象変動か、または奇病の流行が原因だと思われる。膨大な数の人々が亡くなる。アメリカやカナダでは、有名人をはじめ多くの人々が被災者の救済に乗り出す。場所は分かり次第ブログで公表する。
14）ドイツの混乱
２０１２年はドイツにとって混乱の年になる。多くの国民が政府に怒り、抗議運動が拡大する。いたるところでデモや暴動が見られるようになる。
15）世界の抗議運動
抗議運動は世界中で一気に拡大する。どの地域でも政府の政策や格差に対する怒りが爆発し、政治的な混乱が続く。しかしこれは最終的によい結果をもたらす。現在の政治体制は、このような直接的な抗議運動によってはじめて変更が可能となるからだ。混乱の結果、将来的にはるかにましなシステムが生まれる。
16）巨大な地震
場所は特定できないが、海底の震源でＭ９.１という記録的な地震が起る。これは13）の「過去に例がない災害」の一部である可能性が大きい。
17）ノールウエーの指導者の暗殺
ノールウエーで指導者の一人が暗殺される。多くの人が悲しんでいる新聞記事が見える。
18）ジャクソンの死
ジョー・ジャクソンなのかジェシー・ジャクソンなのかは分からないが、ジャクソンの名前を持つ著名人が死亡する。もちろんこれはすでに死亡しているマイケル・ジャクソンのことではない。このジャクソンは男性だろうと思われる。
19）大きな建物の火災
場所は特定できないが、大きなビルで火災が起り周辺のビルにも被害が及ぶ。「マディソン」という名前に関連した場所だが、いまは特定できない。被害者が出る。
20）乳癌の治療法の発見
乳癌の画期的な治療法が発見される。これは医学の分野の突破口となる。
21）前立腺ガンの治療法の発見
男性の前立腺ガンの治療法で画期的な発見がある。これだけではなく、２０１２年は大きな科学的な発見が相次ぐ年となる。これは人類の歴史に関してもそうだし、地球外生命についても画期的な発見がある。こうした発見を通して、人類の存在に関する理解が進む。
22）カリフォルニアの警察
カリフォルニアで６名の警察官が市民の虐待、麻薬取引、盗みなどに関与していることがおとり捜査で明らかになる。
23）連続殺人犯の逮捕
ＦＢＩは連続殺人犯の逮捕に成功する。この人物はトラックの運転手で、これまでに１３２人を殺害していることが明らかになる。被害者は遠くヨーロッパにまで及んでいる。史上最大の連続殺人となる。
24）３人の政治指導者の死
昨年は金正日の死が大きな事件だったが、２０１２年には３人の政治指導者が命を落とす。一人は自然死だが、残りの２人は国民の怒りと暴動が原因で殺害される。火炎瓶が飛び交い、多くの爆発が起るのが見える。地域はまだよく分からないが、中東である可能性が大きいように思う。
25）トンネルの崩壊
おそらく北カリフォルニアではないかと思うが、いくつかのトンネルが同時に崩れ落ちる事故が起る。これは山のトンネルや河川の下を通るトンネルの両方だ。時期は分からないが、夏になる可能性が大きい。
26）米大使館のテロ
おおらくアフリカのどこかの地域かポーランドで、米大使館が２つ連続テロで爆発される。被疑者は７人になる見込みだ。
27）航空機の事故
おそらくニューヨークだろうが、航空機が滑走路で事故を起こす。「１２０９」という数字が見えるが、これが１２月９日という日付であるのか、便名であるのかは分からない。
28）新しい抗ガンワクチン
ガン治療のための新しいワクチンが開発される。最初は期待されるが、結果的には効果があまりないことが発見される。
29）オバマの入院
オバマ大統領が入院する。オバマが病院のバルコニーから外にいる人々に向かって手を振っているのが見える。オバマは大事にいたることなく退院するが、お笑い番組の「サタデーナイトライブ」などでネタにされる。
30）宇宙関連の発見
ＮＡＳＡや中国、またはロシアなどで宇宙に関連した大きな出来事がある。ひとつは、宇宙に関連した極秘情報がネットの有名サイトで暴露され、大変なセンセーションを引き起こす。はじめ当局はこれを完全に否定するけれども、最終的には事実であることを認める。次に、２０１２年の末になると、新しい惑星や銀河の発見がある。また、地球に向かう小惑星が発見される。この小惑星は人々の注目を集め、海に落下する。
宇宙船に関連した事故が３つ起る。おそらく中国かロシアの宇宙船だ。ひとつの事故は宇宙で起るが、後の２つは地上で起る。ひとつの事故は犠牲者が出ずに収束するか、残りの２つは犠牲者が７人から９人出る。
31）アメリカの大統領選挙
アメリカの大統領選挙はオバマが地滑り的に勝利する。共和党の候補者はミット・ロムニーになるが、この人物は大きな政治的スキャンダルを起し、期待を完全に裏切る。この結果、オバマが圧倒的な支持で勝利する。
32）イランの暴発
この数年、イランに関してはとても悪い波動を感じている。イランは周辺諸国で大きな問題の種になる。２０１２年になるのか２０１３年になるのか時期ははっきりとは分からないが、大きな爆発が起るのが見える。これはイラン国内かもしれないし、国外かもしれない。これはどう見ても核爆発だ。これで、中東の一部の地域が廃墟になるのが見える。これはイランによる攻撃が原因だ。
33）オーストラリアの政変
オーストラリアで大きな政変がある。国のリーダーが変わる。これはとてもよい変化で、新しいリーダーは愛される。
34）森林火災
オーストラリアで巨大な森林火災が発生する。何マイルにもわたって森林が燃えるのが見える。激しい雨が降るので、これで火災は収まる。
35）子供の死
シカゴトリビューン紙で「警官が子供の死の容疑で逮捕される」、ないしは「警察が子供を殺した容疑者を逮捕する」という２つのヘッドラインが見える。いずれかがシカゴで起るのだろう。
36）インドの崩壊と困難
今年インドは崩壊する。また、パキスタンとの緊張が高まり、両国でミサイルが飛び交い戦闘が始まる。インドは他の国々の協力の申し出を断るので、インドにとっては非常に困難な年になる。国内ではデモや暴動が発生し、政府はこれを徹底的に弾圧する。
37）ホワイトハウスのぼや
ホワイトハウスではぼやが起るが、すぐに消火され、たいしたことにはならない。
38）複数の大手銀行の破綻
銀行の前で人々が長い列に並んでいるのが見える。これは複数の大手の銀行が破綻した光景だ。これは、アメリカ、カナダ、メキシコ、イタリア、イギリスなど各国で起る。これで現在の金融システムは信用を失う。一方、対照的に、地域の共同体と一体となった信用組合や共済組合などは繁栄する。
39）ホワイトハウス前の抗議運動
ホワイトハウスの前に多くの人が集まり、大規模な抗議運動を行うのが見える。抗議運動はホワイトハウスだけではなく、議会の指導者の邸宅の前でも行われる。この光景はアメリカのみならず、世界各地で見られる。
40）ワシントンの航空機墜落
ワシントン州なのかワシントンＤＣなのかは分からないが、航空機が住宅街に墜落する。もしかしたらこれは２つの異なった出来事なのかもしれない。ひとつはワシントンでの航空機の墜落と、もう一つは別の航空機の住宅街への墜落である。
41）海外の航空機墜落事故
イスラエル近郊だと思われるが、航空機の墜落が国際的な論争の的になるような事件が発生する。
42）テロの脅し
あるビデオが公開され、マスメディアで繰り返し報道される。このビデオにはある人物が写っているが、顔が分からないようにぼかしが入り、声も変えられている。この人物は外国人で、アメリカでテロを起すと脅すが、これはすべて根拠のないウソであることが判明する。この人物はＦＢＩによりアメリカ国内で逮捕される。
43）米軍の配備
オバマ政権は米軍を新しい地域に出動させる。これは明らかに戦争への準備である。地域ははっきりしないが、中東である可能性が大きい。
44）エネルギーの問題
電力の供給で大きな問題が多数発生する。
51）海で問題が発生
海賊などによる船舶のハイジャックが多数発生し、人命が失われる。タンカーが炎上するのが見える。このようなハイジャックは、４月と１２月に起る可能性が大きい。また、クルーザーの横で爆発が起るのが見える。
52）有名人の航空機事故
音楽に関係した有名人が、小型の航空機の事故で死亡する。７人が亡くなるようだ。
53）大きな葬儀
巨大な葬儀が２度行われるのが見える。ひとつは有名人の突然の死、次は著名な政治家の死である。これはアメリカとイギリスで起る。時期は５月と９月だろうと思われる。
54）水の問題
日本政府は隠しているが、東日本大震災の被災地では水がとてつもなく汚染している。これからこの地域で多くの奇形児が生まれるので、水が汚染していることがはっきりする。どの地域でも、２０１２年には水の問題が大きくなる。水は大変に入手しにくくなる。その原因の一つは汚染である。水を使う前に煮沸消毒するように義務づける地域も出てくる。また、広範囲の停電のため水の供給が止る地域を出る。
55）中国の激動
２０１２年は中国にとって激動の時期となる。大きな爆発が２回発生する。この爆破が戦争によるものなのか、それとも事故によるものなのかはっきりしない。ひとつは核爆発で、原子力発電所の事故、ないしは核弾頭の爆発である可能性もある。中国は日本などの周辺諸国と紛争を引き起こす。爆発のひとつは都市で起る。これで大変な数の人々が犠牲になる。
56）日本の困難
２０１２年、日本は大変な困難に直面する。実質的にメルトダウンしてしまう国があるが、それは日本、中国、ロシアのいずれかである。放射能事故が再度日本を襲う。これで環境は破壊され、多くの動植物が死ぬ。核関連の事故で火傷した人々が逃げ回る光景が見える。彼らの顔は明らかにアジア人だ。
57）フィリッピンの困難
フィリッピンでも多くの問題が発生する。ミサイルを発射するような紛争に巻き込まれたり、天候異変や地震が起ったりする。
58）破壊される人工衛星
通信衛星のひとつが完全に破壊される。原因は、太陽フレアか小惑星の衝突だ。これにより、携帯電話などの通信が一時的に途絶える。新しい衛星が打ち上げられるが、急いで準備したため衛星に多くの問題が発生し、まともに機能しない。
59）イランの問題
イランが大きな問題の焦点になる。「イランが侵略した」ないしは「イランが侵略された」、また、「イランが攻撃した」ないしは「イランが攻撃された」という新聞の見出しが見える。すでに何年も前から私はこの光景を見ている。中東のある地域は完全に焼け野原になる。
60）インドの地震
インドをＭ８.５の巨大地震が襲う。また地域は特定できないが、史上最大の火山の噴火が起る。日本でも大きな地震が起ると言ったが、これで多くの人命が失われ都市が完全に破壊される。
61）海外の航空機事故
飛行している航空機が上空で爆破される。４月と１７という２つの数が見えるが、これが４月１７日であるのか、それとも４月と１７は異なる数なのかははっきりしない。この爆破で戦争が始まる。
62）炭疽菌のテロ
ある人物が炭疽菌を封筒に同封し、大企業の社長や著名な政治家に送る事件が起る。郵便局が完全に閉鎖される光景が見えるが、これが炭疽菌の事件との関連で起っているのかどうかは分からない。郵便局で銃の乱射がある可能性もある。これはニューメキシコ州、アリゾナ州、ネバダ州などの砂漠地帯で起る。
63）ルイジアナ州の洪水
ルイジアナ州でダムか堤防が決壊し、洪水が起る。
64）発電所の事故
発電所で爆発があり、地域一体が停電する。地域はニューヨーク州のバッファローであろう。原因はハリケーンの可能性がある。
65）ラスベガスの停電
「ラスベガスの大停電」という新聞の見出しが見える。原因は太陽フレアの直撃による発電所の機能停止などが考えられる。
66）すさまじい数の魚の死
海岸、湖、河川などいたるところですさまじい数の魚が死んでいるのが見える。当局は原因を説明するが、この説明は偽りである。また膨大な数の鳥が落下していきなり死ぬ現象も多く見られる。
67）隠された秘密の暴露
２０１２年は長い間隠されてきた秘密が暴露される年となる。それは、性的な虐待や政治的なスキャンダルなどである。それとともに、ピラミッドの建設やエイリアンなどの古代史にかかわる事実も新しく発見される。
大統領選挙について
オバマ大統領ほどアメリカとアメリカ国民を愛している大統領はいない。彼の代りは存在しないのが現実だ。２０１２年はオバマにとって非常に危険な年になる。少なくとも暗殺は２回起る。ひとつは大統領戦のキャンペーンを行っている最中、都市の通りで起る。２つとも未遂になるだろうが、もしオバマが暗殺されることにでもなればアメリカは大変な状況に陥る。
２０１２年は、予想した通りにはものごとが進まないサプライズの年になる。大統領選挙も同じで、共和党の候補はミット・ロムニーになるが、すでに述べたように彼は予想外のスキャンダルで大敗する。その結果、オバマは圧勝する。
オバマは新しい経済政策を打ち出し、よい結果をもたらす。だがこれまでとは基本的に異なる経済のシステムが導入される。紙幣とは異なる新しい通貨の形態が導入される。
アメリカの経済はまだまだ落ちる。特に株式市場は非常に悪い。投資している人はいまから抜け出したほうがよい。市場は暴落するが、これはアメリカ以外の市場も同様である。
金はよい投資になるだろう。２月に一時的に金は下落し、その後また上昇する。金を購入するにはとよい時期となろう。一方、金に資金が集まるため、米政府は個人が保有できる金の量を制限する規制を導入する。
金以外にも銅などの貴金属は上昇が期待できる。だが銀には注意したほうがよい。４月から５月には銀は下落し、それから価格は回復しない。
かなりの数の大手銀行が破綻する。これに代り、地方の小さな金融機関が発展する。オバマ政権は銀行に厳しい規制を導入し、これまでのようなマネーゲームができないようにする。
こうした規制が導入される背景には、全米で盛り上がる抗議運動の成功がある。銀行への規制という抗議運動の要求が実現するのである。
オバマ政権の経済政策は２０１２年の９月を過ぎる頃からやっと効果を現し始める。雇用は回復する。
また住宅価格も上昇に転じる。住宅に投資するのであれば、いまがチャンスである。４月から５月に住宅価格は上昇に転じるはずだ。
以上である。
これはジョセフ・ティテルの「２０１２年の予言」の全訳である。ティテルのブログで内容に追加があれば、メルマガで紹介する。またティテルの「環境変動の予言」もメルマガで紹介する。
続く。
むちゃくちゃおもしろかった講談
筆者は月刊ザ・フナイの連載を書かせてもらっているが、読者の方に講談師の方がおり、会う機会があった。筆者は講談はこれまで聞く機会がなかったが、実におもしろかった！今後はスピリチュアル系の講談をやるそうである。サイトに音声ファイルがあるので聞いて見たらよいだろう。
田辺鶴瑛
筆者のいとこのブログ
筆者にいとこがスピリチュアル系のカウンセラーになっていたのを最近知ることとなった。以下にリンクする。よろしかったらどうぞ。
ねもとまどかの「宇宙のゆりかご」
本の出版のお知らせ
今度、また講談社から英語の本を出した。筆者も強く感じているが、やはり英語は仕事では必須となりつつある。しかし、実際に英語を使う相手は欧米人とは限らない。中国や韓国なのどのアジア出身の人々も多い。そのような状況のなか、この本では普遍的なコミュニケーションの手段としてのグロービッシュに注目し、これをマスターする方法を解説した。英語に関心がある方にはぜひお勧めしたい！
日本人が「英語ペラペラ」を本当に実現できる本 (講談社＋α文庫)
また本が出ます。前著の続編にあたる本です。今度は今のシステムのつっこんだ解説と将来の予測です。よろしかったらどうぞ。
「支配ー被支配の従来型経済システム」の完全放棄で 日本はこう変わる コルマンインデックス未来予測[2020年までの歩み] （ヒカルランド）
また本を出版しました。今度は徳間書店からです。今回は、このブログの内容を大幅に加筆修正し、未来予測を行った本です。よろしければぜひどうぞ！
未来予測コルマンインデックスで見えた 日本と経済はこうなる（徳間書店）
今回、講談社から英語本を出版しました。通勤途中に電車の中で軽く読める本です。ちょっと英語に興味がある人はぜひどうぞ！
通じる英語 笑われる英語
「いったい世の中どうなっているんだ！こんな時はマルクスに聞け」（道出版）
体裁としては「資本論」の解説書のような本だが、マルクス礼讚の本ではない。われわれはこれからなんとしてでもサバイバルして行かねばならない。そのための状況認識のための書として有効だと思う。よろしかったらぜひどうぞ！
このブログの基本方針
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筆者がコンサルティングにかかわっている会社が子供用の国語音声教材の提供を始めた。子供用だが、実によい名作がmp3の音声ファイルで聴くことができる。大人の心の琴線に触れる作品がとても多い。よいサイトだと思う。よかったらどうぞ！
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筆者の友人の一人が飲み屋を始めました。こちらもよろしかったらどうぞ！
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いよいよ２０１２年に突入３
１月２日
明けましておめでとうございます。今年もよろしくお願いします。いつも記事を読んでくださっている多くの読者の方には感謝します。
講演会のご案内
また講演会を依頼された。毎回違ったゲストが出演する。初回はニューヨークの金融占星術師、ウィリアム・スティックエバース氏だ。以下の日時で実施するそうである。案内サイト
ヤス先生の未来社会創造講座
第1回：2012年2月25日（土）
第2回：2012年4月28日（土）
第3回：2012年6月23日（土）
会場：品川フロントビル（品川駅 徒歩5分）
スポット参加 : 1名様14,000円（税込）
3回シリーズ参加 : 1名様39,000円（税込）
12：30 開場
13：15 各回ゲスト講師
15：45 休憩
16：00 高島康司氏
18：30 終了予定
お時間があればぜひどうぞ！
新しい本の紹介
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ご挨拶、２０１２年の幕開け
いよいよ２０１２年が開幕した。今年は歴史に残る激動の年になる可能性が非常に高い。
昨年の２０１１年は、これまでにない激動の年であった。ちょっと見ただけでも、アラブの春の盛り上がりとイスラム原理主義政党の躍進、ユーロの消滅とＥＵの分裂させ引き起こしかねないＰＩＩＧＳ諸国の財政危機、拡大するロシアの反プーチン運動、イランとの一触即発の危機、そしてなによりもまず未曾有の東日本大震災といまも続く福島第一原発の放射能漏れなどの出来事があった。
２００７年との比較
このヤスの備忘録に初めて記事を掲載したのは、２００７年５月１８日であった。５年も前なので難しいかもしれないが、２００７年になにがあったか思い起こしてほしい。
リーマンショックで金融危機が頂点に達したのは２００８年９月、さほど深刻には見られていなかったが、ＰＩＩＧＳ諸国の財政危機が始まったのが２０１０年２月である。２００７年はこれらの出来事が起こる前である。サブプライムローンの破綻の可能性は指摘されていたものの、世界経済はこれからも順調に拡大するという楽観論が支配していた頃だ。ユーロに対する信頼は盤石で、次の時代の基軸通貨はユーロになるとも考えられてもいた。金融危機も、ユーロ危機も、アラブの春とイスラム原理主義の席巻も、そして東日本大震災や放射能漏れも起こっていなかった。
そのような２００７年から見ると、２０１１年がいかに激動の年だったかが分かる。それこそ普通であれば１０年か２０年でゆっくりと起こっているはずの出来事が、すべて一年に集中して起こったような感じだ。
コルマンインデックスと２０１１年
もとよりコルマンインデックスは、２０１１年１０月２８日という特定の日の前後に、世界を揺るがす出来事が起こるとするような破滅型の予言ではない。何度も言うようだが、これからの社会と意識の変化を主導する潜在的な種が、昼や夜のスケジュールにしたがって蒔かれ、それが成長するとする傾向予測的な予言である。
しかし、それにしても、２０１１年３月９日の第９サイクルの開始から始まった変化の波はすさまじかった。東日本大震災はもとより、ユーロ危機の深刻化など、２０１１年に起こった多くの変化はこの日以降に発生している。
２０１２年の変化
では２０１２年の変化はどのようなものになるだろうか？はっきりしていることは、２０１１年に出現した変化の要因は、２０１２年にはさらに大きな変動の要因として成長し、それらに主導されるかたちで２０１２年の世界は動くことになるということだ。２０１１年の変動は大きかったが、おそらく２０１２年はさらに大きな歴史的な変化の年になると思われる。
歴史には、時代の転換点となった決定的な年がいくつか存在しているが、２０１２年もこうした歴史的な転換点の年となる可能性が大きい。その変化の方向が行き着く方向が、コルマンインデックスが示しているような意識と社会の進化であるかどうかはまだ分からない。エノク予言やアロイス・イルマイルの予言にもあるようなシナリオもまだ存在している。これはメルマガに詳述した。
いずれにせよ、我々はこの時代を生き抜いて行くしか道はない。おそらく我々個々人の人生には決まった運命などは存在していない。また運命が存在しているとしても、シナリオはひとつではないはずだ。我々の選択によってかなり変化すると思う。どのような状況でも懸命に生き抜き、希望の方途を見いだして行くことで、我々の生きる方向も楽観的な軌道に入るはずだ。
今年もこのブログでは、２０１２年の変動の流れをこれまで以上に全力で把握するように努めるつもりだ。ただ投稿欄に「ギョッとするような記事を望む」とあったが、ブログのアクセス数が非常に多く、影響も大きいので、ある程度セーブするつもりである。「ギョッとする記事」は、読者数が限られているメルマガに掲載する。
有料メルマガのご紹介
今回は複数のトピックスについて解説した。
最初は地震の情報である。北大理学部大学院の元教授である森谷博士は、東日本大震災級の地震が再度起る可能性があるとして警告していた。この警告は１０月２６日のＶＨＦ８９.９Ｍｈｚの電磁波による地震エコー分析に基づいている。当初、森谷博士はこの警告を自らのサイトで公開していたが、いまサイトは閉鎖されている。そのため、１０月２６日以降のデータは入手困難になっていた。
ところが最近、地震予測に関連したＮＰＯ法人から１２月１８日の最新データが公開になっているのを発見した。このデータによると、まだ前兆現象は収束しておらず、依然として注意を要することが明からになった。
次に、２７日に行われた日中首脳会談の日本ではほとんど報道されていない合意内容について解説した。この会談で、１）人民元と円との交換を容易にし、相互の貿易で人民元や円による決済を促進すること、２）日中両国が相互に国債を持ち合うことなどが合意された。これを受けて日本政府は、Ｇ７で初めて人民元を外貨準備に加える決定をした。この合意により、日中の貿易の将来的な決済通貨は人民元になる可能性が高くなった。基軸通貨としてのドルはこれから使われなくなる方向に動いてゆく公算が大きい。日中韓のＦＴＡに一歩動き出した感が強い。
最後に、最近のロシア情勢を解説した。いまロシアでは、下院議員選挙の票の操作に端を発した反プーチンの抗議集会が盛り上がっている。この運動は、経済的に余裕のある都市の中間層が欧米型の民主主義の導入と、管理されない言論の自由を求めて始めた運動だ。
しかしいま、さまざまなシンクタンクのレポートを読むと、この抗議運動はアラブの春と同じような結末をたどるのではないかという観測が多い。やはり大都市の中間層が欧米型の民主主義の導入を求めて始めたアラブの春ではあったが、運動が拡大するにつれイスラム原理主義の党派に主導されるようになっている。
これと同じようにロシアの運動も、最終的には右翼や極右のロシア民族主義の政治党派に主導権が移るのではないかという観測だ。このような動きが起り、万が一でも総選挙でこうした政党が躍進してしまうと、拡張主義的で、いまよりも過激な政権になる恐れがある。
ロシア軍のヨーロッパ侵攻の予言は非常に多い。こうしたシナリオがあるとすれば、これはプーチン以後に出現する政権のときに起る可能性があるのではないか。
前回はこのような内容を解説した。
今回の記事
まず今回は、前回の続きの日本のパターンとサイクルに関して書く。次に、海外で注目されている日本の放射能汚染に関する記事を紹介する。
日本のパターンとサイクル
３.１１の東日本大震災は、日本にとってベルリンの壁のような出来事であった。この大災害を機に、戦後日本を支えていたシステムがもはや機能していないことが明らかになったからだ。これからこの国がどうなるのか非常に心配になってくる。
一方、日本は無規則に変化するわけではない。日本が変化する歴史的なパターンとサイクルのようなものが確実に存在している。今回もこのパターンにしたがってこの国は変化する可能性が高い。
日本のリーダーシップ
これまでのこのブログやメルマガでは、ジョージ・リンゼーのカルチャラルサイクル、ＣＩＡ系シンクタンクのストラトフォーの内向と外向のサイクルなど、日本にはまつわるサイクルをいくつか紹介してきた。これらのサイクルは、サイクルの一般理論の適用や、日本の地政学的な条件に注目したサイクルであった。
こうしたサイクルの認識からは、日本は内発的に徐々に変化する社会ではなく、特定の出来事がきっかけとなり、１８０度まったく別な方向に突然と変化する社会であることが明白になった。鎖国した封建社会から近代国家へと転換した明治維新、それこそ一夜で軍国主義から民主主義の賛美へと転換した１９４５年などはその典型であるとされた。
他方、これらとはまったく異なる側面に注目しても同じようなパターンとサイクルが日本に存在することが分かる。それは日本のリーダーシップ、つまり日本の権力構造の特殊性という側面である。
上意下達は成立しない
普通権力構造というと、権力の中枢から組織全体に命令が伝達される上意下達の階層構造を指している。このため、政府であればどのような人物が大統領や首相になるかが決定的に重要になる。たとえばアメリカやフランス、そして韓国では大統領が変わると、経済政策から社会政策、そして外交政策まで含めたすべての政策が大きく変わってしまう。
アメリカでは、各国の大使を含め、各省庁の部長級以上の高級官僚は大統領の交代とともにすべて入れ替わるのが通例だ。現場の事務を担当するスタッフは残るが、幹部クラスの官僚は政権の交代とともに去る。
この結果、既得権益をむさぼる官僚層は存在しにくいくなる。大統領の政策の変更はすべての官僚に徹底され、官僚が政府の政策に抵抗する力を持つことはない。抵抗すれば、命令違反として職を失うのが原則だ。
既得権益を持つ集団のコンセンサスで決定
このように、意思決定が上意下達の階層的な秩序を通して行われる権力構造と比べると、日本のそれはこれとは大きく異なる特徴を持つ。
組織そのものは上意下達の意思決定のシステムでできているように一見見えるが、ほとんどそのようには機能していない。どの組織でも、中枢に近くなればなるほど、既得権益を持つ複数の集団が意思決定を独占し、実際の決定はこれらの集団の内輪の合意によるコンセンサスで行われる。
中枢にいる本来のリーダーの権限はとても弱い。既得権益を持つ集団の決定を覆す力はリーダーにはない。リーダーに期待される役割は、既得権益を持つ異なる集団の間のバランスと調整を取ることだけだ。この調整役に徹すれば徹するほど、リーダーのポストは既得権益を持つ集団によって保証される仕組みだ。
既得権益を損なう決定はなされない
このような特徴を持つ日本型の権力構造では、意思決定を独占している既得権益を持つ集団が、自分たちの権益を手放すような決定をするはずはない。その結果、どのような決定がなされても、理にかなった合理性には基づかない、ただ既得権益の維持を目的にしただけの決定が行われるのが常態化する。各省庁の「省益」などという言葉があるが、これこそ既得権益を持つ集団の存在をよく表している言葉だ。
国民の抵抗運動を背景に台頭する政治家
この日本型権力構造にはまり込んで抜け出せなくなっている典型が、日本政府である。政権がどのような方向に政策の舵を切ろうとも、実質的な権限を持った高級官僚層の既得権益に阻まれ、政策が実行されることはない。
もちろんこのようなことは、日本ほどではないが、他の先進国でも起こり得る。いわゆる官僚層ではないが、金融産業や軍事産業などの特定の利害集団の影響を強く受けた政権ができると、個々の政策はこうした集団の利害によって決定されるようになる。
そのようなとき、他の先進国で起こってくるのが国民による抗議運動である。そのような運動が拡大し盛り上がると、これを支持基盤にした政治家がかならずと言ってよいほど出現する。そして選挙で政権を交代させたり、議会の多数派となることで政策の決定的な変更を実現する。
オバマ大統領の草の根の支持運動の拡大、ティーパーティー運動、フランスの国民運動、ウォール街占拠運動、韓国の反ＦＴＡ運動などはこうした国民運動の例だ。このように、韓国や台湾などを含めた多くの国々では、国民運動の盛り上がりがきっかけとなり、まったく対極にある政権に交代することは比較的に頻繁に起こる。これは国民運動が、特定の集団の利害関係を排除する役割を果たすということでもある。
日本でも国民の不満を背景にして、利害集団の既得権益を排除する動きがないわけではない。橋下大阪市長の運動や名古屋市の河村市長の運動はこうしたもののひとつだろう。
しかし、目に見える国民運動がめったに起こらない日本では、こうした政治家が諸外国ほどの勢いを持つことができないので、改革が長続きすることは少ない。橋下市長と河村市長の運動にはぜひとも期待したいが、国民運動が欠如した日本では諸外国にはない困難があることも事実である。
失敗した民主党の政治主導
政府の政策の意志決定過程を実質的に支配している官僚集団を排除し、政治家が主導権を握るために開始した改革が政治主導であった。そのようにして民主党は、国民に選ばれた政治家が政策の決定権を握り政策の実行を官僚に指令するという、他の国々では当たり前の本来の上意下達の権力構造を回復しようと試みた。このため政策の立案をすべて政治家の手で行い、官僚の関与を排除しようとした。
しかしその結果は失敗であった。官僚は政策立案の専門集団である。官僚から政策立案の権限を取り上げるためには、官僚に代って政策の立案を行う能力があるスタッフが政治家にはどうしても必要になる。こうしたスタッフを集めるためには、それなりの準備期間と時間がかかる。
民主党は十分な準備がないままに政権を握り、政治主導を実行した。この結果、たしかに官僚集団の関与は一時的には激減した。だが、十分なスタッフがいない状況でこれを行ったため、繁雑な事務作業も含め、政策の立案と実行に必要となるすべての作業を政治家自らが行うことになった。鳩山政権の頃の大臣や副大臣はこうした作業に忙殺され、本来の政治家の仕事がほとんどできない状況に追い込まれた。
次の菅政権の頃になると、このような状況にたまりかねた政治家は、実質的に政治主導を断念せざるを得なくなり、官僚集団の関与を認めるかつての状況に戻ってしまった。むしろこれで、政策の立案と実行が官僚集団にどれだけ依存しているかはっきりしたため、政治家の官僚集団に対する依存を深める結果にすらなった。
いまでは政治主導は実質的に骨抜きにされ、既得権益を持つ官僚支配は、逆に強化される方向に向かっている。
中心が空白の権力構造は日本のどの組織でも同じ
このように、中枢が既得権益を持つ集団に牛耳られ、すべての意思決定がこうした集団の利害のバランスで決定されるという構造は非常に強力である。意思決定を行う立場にいる本来のリーダーの権限はとても弱く、利害集団の決定を受け入れ、これのバランスと調整を取る役割を持つにしかすぎない。いわば日本の権力の中枢は空白なのである。
この構造はとても根深く、政治主導のようなスローガンだけでは簡単には改革できないものがある。それというのも、日本では会社だろうが、公益法人だろうが、また町内会だろうが、どの組織や団体でも基本的には同じ構造が支配しているからだ。
つまり、上意下達でリーダーの決定に一元的にしたがうのではなく、かかわっているメンバーの同意を事前に得て決定するコンセンサス主義である。たとえ組織の中心者と言えども、事前にコンセンサスが得られていない決定は抵抗が強く通らない。最終的にはどんな決定も、関与しているメンバーの利害の調整とバランスを優先させたかたちで行われる。
もちろん現場に近い末端の組織であればあるほど、コンセンサス主義はうまく機能することが多い。上意下達による命令ではなく、メンバーの事前の了解と同意を得ながら意思決定が行われるため、メンバー全員の主体的な協力を容易に得ることができるからだ。
これが工場などの生産現場で発揮されるとき、現場で製品の改良がどんどん進むため、消費者の好みの変化に迅速に対応できる商品開発が進む。これが日本の競争力の強さを支える要因のひとつでもあった。
しかし、同じ原理が組織の中枢で発揮されるとき、現場や末端とはまったく異なった結果となる。コンセンサス主義は、中枢が既得権益を持つ利害集団に独占され、調整役としてだけリーダーが存在するシステムに道を開くのだ。
強いリーダーシップは日本では育ちにくい
いずれにせよ、コンセンサス主義を原則とする日本では、上意下達式の突出した強いリーダーは好まれず、調整役としての役割がリーダーが求められる傾向が強い。
強いリーダーシップを発揮する上意下達式のリーダーが出現した場合でも、「ワンマン」、「独裁者」などとしてとことん叩かれ、ポストから引きずり落とされるのが落ちである。我々がコンセンサス主義に基づく秩序を好む限り、韓国のイ・ミョンバク大統領のようないわゆる強いリーダーはなかなか出現できない状況だ。
またそのような突出したリーダーシップは、たとえばかつてのオバマ大統領がそうであったように、強力な国民運動の支持を背景に出現することが多い。これがこうしたリーダーの支持基盤となる。
だが日本では、そうした国民運動も現れにくいので、これを背景にしたリーダーもやはり現れにくい状況だ。
日本のパターン、既得権からの排除と合理性
このように、意思決定の中枢が既得権益を持つ集団に牛耳られていると、こうした集団の利害と既得権の維持が最優先され、合理的な決定はないがしろにされてしまう。どんな不合理なことであっても、既得権の維持に利する限り、決定されてしまうのだ。これは、戦前と戦後にかかわりなく続く日本型システムの特徴のひとつである。
こうしたシステムでは、既得権益を持たない集団は意思決定過程から排除される。日本型の権力構造は、このような抵抗集団をいつも生み出すのが常であった。
排除された集団は、決定された内容には何の合理性もなく、既得権の維持だけが目的だとして中枢の集団を批判し攻撃する。つまり、合理性に訴えた批判を展開するわけである。「国民の利益がないがしろにされている」、「省益が国民の利益よりも優先されている」というような、いまよく耳にする批判はこうしたものの一例だ。日本の近・現代史のどの局面でも、既得権から排除され、その結果合理性を標榜して抵抗するこうした集団はいつも存在していた。
排除された集団に働きかける外国勢力
合理性を標榜する集団の論理は一見するとまったく正しい。彼らの既得権を持つ集団への攻撃は説得的だ。最近では、元高級官僚であった人々がマスコミに登場し、批判を行うのを目にすることが多い。
だがこうした集団の存在は、日本型の権力構造の弱点をも表してもいる。こうした集団に積極的にアプローチするのが外国の勢力、特にアメリカである。
１９９４年以来、日本政府に対する米国の要望書である「年次改革要望書」が送られており、その要望のかなり部分が政策として実現している。だがこれは、米国の圧力だけで実現したわけではないことがいまはよく知られている。「年次改革要望書」を強くし支持し、この実現に動いた日本の官僚層が存在していた。こうした集団こそ、合理性を根拠に既得権益をむさぼる集団を批判していたグループである。
米国はこうしたグループにうまく働きかけ、彼らを自分たちの側につかせる。一方、こうしたグループも、これまで実現が阻まれてきた自分たちの政策を、米国の圧力と力を借りて実現できる機会ができるため、米国と積極的に協力する。
こうしてさまざまな政策が実現する。だが結果的には、意図した政策をはるかに越えた制度改革を実行するはめになり、日本の制度の根幹部分が米国の国益に合致するように改革されてしまう。
特にこの２０年近く、このようなことが繰り返されてきた。
合理性を標榜して既得権を厳しく批判するグループは貴重な存在ではある。他方、このような排除されたグループがいつも存在しているため、アメリカのような国外の勢力に利用される弱点を、作り出してきたこともたしかなのだ。
これが日本に存在する権力構造の力学、つまり歴史のパターンのひとつである。
日本の歴史のパターン、破滅と再生のサイクル
しかし、これが存在する唯一のパターンではない。この他に、日本型の権力構造にはさらに強力なパターンが存在しており、このパターンの作用よって日本の歴史を主導するあるサイクルが生まれる。それは、破滅と再生のサイクルである。
上意下達の命令系統に基づく強力なリーダーシップが存在できないことは、日本の制度が必要に応じた改革を内部から行うことが非常に難しいということを表している。現状に合わなくなった制度や政策を改革しようとしても、既得権益を握る集団が意思決定をコントローしているため、最終的には彼らの既得権に反する政策はすべて骨抜きにされうまく進まなくなってしまう。
このため日本では、現状に合わなくなった制度やシステムが長期間残存してしまう。だが、残存した制度やシステムはほとんどなんの機能も果たしていないどころか、こうしたものの存在は、新しい環境に組織が適応することを阻み、停滞させる大きな原因となる。この停滞のため、いわば日本は失われた２０年を経過せざるを得なかったとも言える。
では制度やシステムが内部から改革できないとどうなるのだろうか？結果ははっきりしている。既得権益を持つ集団が権益の維持すらできない程度まで制度とシステムが疲弊してしまい、破綻する以外に道がなくなってしまうということだ。
この段階にまで至ってしまうと、制度とシステムの全面的な再設計が必要となる。再設計が行われる過程で、これまで既得権益をむさぼんでいた集団も一掃され、新しい出発点から日本は再度歩み出す。
この視点から１８６８年の明治維新や１９４５年の終戦などを見ると、これらの出来事は、日本の制度とシステムが実質的に破綻し、既得権益をむさぼる層が一掃され、制度とシステムがリセットされた転換点であったと見ることができる。
コンセンサス主義で組織が維持される日本では、制度や組織が徐々に内発的に改革されることはめったにない。なんらかの出来事をきっかけにして制度が破綻し、まったく新しいものに再生するというサイクルを繰り返す傾向にある。過去の歴史同様、今回の３.１１も、まさにそのようなきっかけとなる出来事だ。
リセットと再生の時期は近いか？
昨年の東日本大震災は、日本にとってはまさにベルリンの壁の崩壊だった。壁の崩壊で、ベルリンの壁の内側に存在した東ドイツが、国として機能していないことがはっきりしたように、東日本大震災では、現在の政府やさまざまな組織が機能していないことがはっきりした。
おそらくまだ我々は、システムが破綻する過程のさなかにある。だがひとつのシステムの破綻は、再生への大いなる希望を見いだすきっかけとなることは間違いないだろう。
あと何年かかかるだろうが、その時期はすぐそこまで来ているのではないだろうか？破綻は希望でもあるのだ。
ＵＰＩが伝えたニュース
次のトピックに行く。１２月２９日、通信社のＵＰＩが放射能汚染に関する報告書の要約を紹介した。記事は注目を集め、多くの海外の新聞に掲載された。
その報告書とは、「公共医療サービス国際ジャーナル誌」１２月号に掲載されたものだ。著者は疫病学者のジョセフ・マンガノと、内科医で毒物学者のジャネット・シャーマンの２人である。
日本訳を掲載したブログ
ところが、ネットで報告書を検索すると、１２月１９日に同じ内容の記事がすでに紹介されており、その日本語訳も「ＥＸ-ＳＫＦ-ＪＰ」というブログで公開されているのを発見した。今回はこブログの翻訳を掲載させていただくことにした。非常に参考になるブログなので、ぜひアクセスするとよいだろう。以下が報告書の要約である。
「ワシントン発２０１１年１２月１９日・PRNewswire via COMTEX
福島事故の影響はチェルノブイリ事故後の放射能被曝に関連した死者数とほぼ同等か。幼児がもっとも影響を受け、今後の研究では死者数が更に増える可能性も
アメリカでの１万４千人の予想を超えた死者数は日本の福島原発事故による放射性降下物に由来するものである、とする新しい論文が、２０１１年１２月号の International Journal of Health Services誌に掲載された。福島事故の健康への被害を詳細に記載して医学誌に掲載された、最初のピア・レビューの研究論文である。
著者のジョセフ・マンガノとジャネット・シャーマンによると、福島原発メルトダウンから１４週間の間のアメリカでの予想を超えた死者数は彼らの推定で１万４千人、これは１９８６年チェルノブイリ原発のメルトダウンから１７週間の間の同死者数１万６５００人とほぼ同等であるという。
福島事故後に報告された死亡者数の上昇はアメリカの１歳児以下の幼児でもっとも大きかった。２０１１年春の幼児の死亡数は２０１０年と比較して１.８パーセントの上昇、それに引き換え福島事故直前１４週間の死亡者数は８.３７パーセントの減少を示している。
３月１１日に福島の４つの原子炉で壊滅的なメルトダウンがおきてわずか６日後［実際メルトダウンが起きたのは３基ですが］、科学者達は有害な放射性プルームがアメリカに到達したことを検知した。その後の米国環境保護庁（ＥＰＡ)の測定で、アメリカ中で大気中、水、牛乳の放射能レベルが通常よりも数百倍のレベルになっていることが判明した。
降雨中のヨウ素１３１の最高濃度は次の通り（通常の濃度は１リットル当たり２ピコキューリー［０．０７４ベクレル］）： ボイジー、アイダホ州３９０、カンザスシティー２００、ソルトレークシティー１９０、ジャクソンビル、フロリダ州１５０、オリンピア、ワシントン州１２５、ボストン、マサチューセッツ州９２．
疫学者のジョゼフ・マンガノ（公衆衛生学修士、経営学修士）は次のように語る。「福島の事故による健康被害の研究が科学雑誌に発表されるのは、これが初めてです。この研究は懸念を掻き立てるものであり、原発事故が日本と世界に及ぼす真の影響を理解するには健康調査を継続する必要があることを強く提案しています。今回の調査結果は、今議論されている新規原発の建設の是非や、老朽化しつつある既存の原発をあとどれくらい運転するかという問題にも重要な意味をもっています」。マンガノは「放射線と公衆衛生プロジェクト」のエグゼクティブ・ディレクター。ピア・レビューの医学雑誌に２７件の論文やレター[速報性を重視した比較的短い論文]を発表している。
内科医で毒物学者のジャネット・シャーマン（医学博士）はこう話す。「私たちは今も調査を続けていますが、それによると実際の死者数は１８０００人に達するかもしれません。増える分はインフルエンザと肺炎による死者です。この２つが原因となる死者数が問題の期間に５倍に増えていました。死亡はあらゆる年齢層に見られますが、最も強く影響を受けるのが乳児であることが引き続き確認されています。乳児は組織の細胞が急速に分裂しているうえ、免疫系も未発達です。また、大人と同じ量の放射性同位体を取り込んでも体重に対する割合が大きくなります」。シャーマン博士はウェスタンミシガン大学の非常勤教授。 ２００９年にニューヨーク科学アカデミーから出版された「チェルノブイリ――大惨事が人々と環境に与えた影響」の編集者であり、「化学物質への曝露と病気と命の微妙なバランス――乳がんの原因と予防」[どちらも邦訳なし]の著者でもある。
アメリカ疾病管理予防センター（ＣＤＣ）は、人口１０００００人以上の全米１２２都市について毎週１回死者数の報告書を発表している。アメリカの総人口の２５～３０パーセントをカバーする人数が対象になっている。福島からの放射性降下物がアメリカに到達してから１４週間（３月２０日～６月２５日）のあいだに、ＣＤＣに報告された死者数は前年同期より４.４６パーセント増加した。放射性降下物が到達する前の１４週間では、前年比死者数の増加は２.３４パーセントに過ぎなかった。到達後１４週間のあいだに、予想されるより増えた死者数を全米レベルで推計すると、約１４０００人となる。」
さらに驚くべき論文
さらに、トロント大学のシンクタンク、「グローバルリサーチ研究所」などのいくつかの海外メディアで、「カナダ医師会ジャーナル」に掲載された「日本の震災が公衆衛生に及ぼした副次的影響」という論文が紹介され、注目されているのを知った。なんとこの論文もブログ「ＥＸ-ＳＫＦ-ＪＰ」に翻訳が掲載されていた。これもそのまま紹介させていただく。とても重要な報告書である。ぜひお読みいただきたい。
「日本の震災が公衆衛生に及ぼした副次的影響
CMAJ ローレン・ヴォーゲル
２０１１年１２月２１日
「隠蔽の文化」と不十分な除染が相まって、福島第一原発の原子炉メルトダウンから９ヶ月経った今、日本人は「人倫にもとる」健康リスクにさらされている、と専門家らは言う。
福島原発は事実上安定していると日本政府が宣言しているものの、死の灰がより広い範囲を汚染しておりそこから人々を避難させるべきである、とする専門家もいる。
彼らはまた、国際的に承認された公衆の放射線被曝限度に戻すよう日本政府に求め、「透明でタイムリーで包括的な情報の伝達が極度に欠如している」、と酷評している。
しかし、福島原発の３つの溶けた炉心の温度は「冷温停止状態」を達成、放射性物質の漏洩も「制御されている」、と国際原子力機関（ＩＡＥＡ)は言う。これは、日本政府がまもなく原発周辺地域から避難した１０万人以上の住民の一部の帰還を許すかもしれない、ということを意味する。住民は３月１１日、マグニチュード８.９［実際は９.０に気象庁が訂正］の地震と津波が地域を襲ったあと避難した。
これ以上の爆発で放射能の大気中への大量拡散が起こる可能性は確かに減少している。しかし、原発が激しく損傷しており放射能が漏出していることには変わりはない、とティルマン・ラフは言う。ラフは「核戦争防止医学協会（Medical Association for Prevention of Nuclear War）」の会長で、福島県を８月に訪れている。「現場の放射能汚染は大きな問題です。余震は続いており、今後何ヶ月も続くことが予想されていて、そのうちのいくつかは非常に大きく、既に不安定で弱った構造物に更にダメージを与える可能性もあります。原発の地階には約１２万トンの高度汚染水が溜まっており、相当量の海への漏出が起きている。」
国土の汚染の程度は更に不明だ、と言うのは「社会的責任を果たすための医師団」の役員の一人、イラ・ヘフランド。「人々が原発事故直後にどれほどの被曝にさらされたのか、引き続いてどれくらいの被曝をしているのか、私たちには未だにはっきり分からないのです。現時点で得ている情報の大半は矛盾したもので、一方では政府が何も問題はない、と国民を安心させ、もう一方では市民が自分たちで放射線測定をして、政府が発表する数値より高い数値を計測している、という具合です。」
福島原発から２００キロ以上離れた東京で、政府は高いレベルのセシウムを検出している、とロバート・グールドは言う。セシウムは半減期が３０年の放射性物質で、白血病やその他のがんを引き起こす可能性がある。グールドも「社会的責任を果たすための医師団」の役員の一人だ。
国際機関は日本政府に対して原発周辺の警戒区域を８０キロに広げるよう勧告してきたが［アメリカ政府の避難勧告のことか？］、日本政府は逆に「問題は存在しないことにして」、一般公衆の年間被曝許容量を２０ミリシーベルトに引き上げた。これは、国際基準の年間１ミリシーベルトよりはるかに高い値である、とグールドは付け加える。
放射線被曝最高許容量の「恣意的な引き上げ」は政府の「人倫にもとる」大失態だとラフは強く主張する。「一クラス３０人の子供たちを年間２０ミリシーベルトの放射線に５年間さらすと、ガンのリスクが増加して３０人のうち１人が発症することになる。これは全く受け入れられないものです。過去数十年、自国民に対するこのように高いレベルの放射線リスクを平気で受け入れた政府は他にないでしょう。」
１９８６年、ウクライナのチェルノブイリ原子力発電所の事故後、「明確な目標値が定められ、年間５ミリシーベルト以上被曝すると予想される人々全員を、有無を言わせず避難させた」、とラフは説明する。被曝レベルが１ミリから５ミリシーベルトの地域では、放射性物質を体内に取り込むリスクを少なくするため、地元で作った食物の消費の禁止を含めた数々の方策が取られ、住民は移住するオプションを与えられた。被曝量が１ミリシーベルト以下の場所でも、監視が必要とされた。
それに引き換え、日本政府がやったのは人々に福島の農作物を買うように勧めるキャンペーンだった、とラフは付け加える。「（チェルノブイリでの）２５年前の対応は、現在よりずっと技術的にも進歩しておらず、開かれた、民主的な状態ではなかったにもかかわらず、現在の日本で行われているものよりも公衆衛生の観点から見るとずっとはるかに責任を持った［信頼できる］対応だった。」
日本が［チェルノブイリの時のソ連政府と］同様の規制を掛けるなら、政府は約１８００平方キロの地域を避難地域として、さらに追加で１万１１００平方キロの地域で作られる食物に制限をかけなくてはならなくなる、というのが、日本公衆衛生協会の多田羅浩三博士が１１月にワシントンＤＣで開かれた米国公衆衛生協会の第１３９年次総会で発表した汚染推定の結果である。
日本政府が実質的に主張しているのは、高い線量は「危険ではない」ということだ、とヘフランドは説明する。「しかし、事故以来、日本政府は平気で嘘をつき、できるだけのことをして人々の懸念を最小限に抑えることに腐心し、そのためには人々が詳しい情報に基づく判断を下すために必要な情報すら出さなかった、ということがはっきりしました。おそらく今でも出していないでしょう。」
「原発でメルトダウンが起きていたことを１、２日の内に政府が知っていたことは、今となってははっきりしています。しかし、政府はそれを数週間にわたって公表しなかった。それも、外部から圧力がかかってようやく公表したのです」、とヘフランドは付け加える。「健康に被害が出るようなことはない、と人々に言っている同じ時に、東京の住民を避難させなくてはいけないかもしれないと思っていたが実行するべく動くことはしなかった、と首相は今になって認めている。」
ラフも同様に、日本政府はファイルの管理を誤り、人々に誤った情報を出したと批判する。その例としてラフが挙げるのは、安定ヨウ素剤が子供たちに配られ、効果的に作用した、という初期の報告。しかし、「実際にはヨウ素は誰にも与えられていなかったのです。」［福島の三春町は唯一の例外です。］
政府への不信から、地域の人々は自ら除染や放射線モニターの仕事を行い、今回の危機に対する日本政府の反応は「嘆かわしいほどに不十分」であり、市民の放射能ホットスポットの報告にも対応が遅い、とグールドは言う。「報告から除染が行われた場所もあるが、一方で人々が汚染土を否応なしに山林や除染した町の周辺に捨てている、という報告もある。」
「場所によっては、汚染土が青いシートに覆われて山と積まれている。」
政府の援助があっても、除染には限りがある、とヘフランドは言う。「取り除いたものをどうするのか？表土を全部剥ぎ取るのか？どこまで取らなくてはいけないのか？建物を洗浄したら、その洗浄した後の水はどうするのか？”
更に、政府は警戒地域以外で放射能汚染の高い地域から自主避難した人々に対する補償の条項を検討しなければならない、とラフは主張する。そのような補償なしには、多くの人々は留まる以外の選択肢がない、と言う。「現時点では、長期にわたる健康被害を最小限にするための一番大事な公衆衛生上の方策は、避難区域を広げることだ。」
日本政府は［記事のための］問い合わせには応じなかった。」
以上である。
これが、海外の公衆衛生の専門誌の見解だ。おそらくこれが実態であろう。記事のなかの「事故以来、日本政府は平気で嘘をつき、できるだけのことをして人々の懸念を最小限に抑えることに腐心し、そのためには人々が詳しい情報に基づく判断を下すために必要な情報すら出さなかった、ということがはっきりしました。おそらく今でも出していないでしょう。」という部分はいまの日本の現実をよく反映している。
これは、今回の原発事故への対応が、経済産業省など既存の原子力政策に強い利害を持つ既得権益の集団によって牛耳られてしまった結果である。
放射能汚染の影響は確実に存在し、これから本格化することは間違いないと思われる。そのときに、この日本というシステムはリセットの時期を向かえる可能性が高いのではないだろうか。
続く
むちゃくちゃおもしろかった講談
筆者は月刊ザ・フナイの連載を書かせてもらっているが、読者の方に講談師の方がおり、会う機会があった。筆者は講談はこれまで聞く機会がなかったが、実におもしろかった！今後はスピリチュアル系の講談をやるそうである。サイトに音声ファイルがあるので聞いて見たらよいだろう。
田辺鶴瑛
筆者のいとこのブログ
筆者にいとこがスピリチュアル系のカウンセラーになっていたのを最近知ることとなった。以下にリンクする。よろしかったらどうぞ。
ねもとまどかの「宇宙のゆりかご」
本の出版のお知らせ
今度、また講談社から英語の本を出した。筆者も強く感じているが、やはり英語は仕事では必須となりつつある。しかし、実際に英語を使う相手は欧米人とは限らない。中国や韓国なのどのアジア出身の人々も多い。そのような状況のなか、この本では普遍的なコミュニケーションの手段としてのグロービッシュに注目し、これをマスターする方法を解説した。英語に関心がある方にはぜひお勧めしたい！
日本人が「英語ペラペラ」を本当に実現できる本 (講談社＋α文庫)
また本が出ます。前著の続編にあたる本です。今度は今のシステムのつっこんだ解説と将来の予測です。よろしかったらどうぞ。
「支配ー被支配の従来型経済システム」の完全放棄で 日本はこう変わる コルマンインデックス未来予測[2020年までの歩み] （ヒカルランド）
また本を出版しました。今度は徳間書店からです。今回は、このブログの内容を大幅に加筆修正し、未来予測を行った本です。よろしければぜひどうぞ！
未来予測コルマンインデックスで見えた 日本と経済はこうなる（徳間書店）
今回、講談社から英語本を出版しました。通勤途中に電車の中で軽く読める本です。ちょっと英語に興味がある人はぜひどうぞ！
通じる英語 笑われる英語
「いったい世の中どうなっているんだ！こんな時はマルクスに聞け」（道出版）
体裁としては「資本論」の解説書のような本だが、マルクス礼讚の本ではない。われわれはこれからなんとしてでもサバイバルして行かねばならない。そのための状況認識のための書として有効だと思う。よろしかったらぜひどうぞ！
このブログの基本方針
このブログの基本方針を掲載しました。記事をお読みになる前にかならず一度はお読みになってください。
基本方針リンク
読むとくドットコム
筆者がコンサルティングにかかわっている会社が子供用の国語音声教材の提供を始めた。子供用だが、実によい名作がmp3の音声ファイルで聴くことができる。大人の心の琴線に触れる作品がとても多い。よいサイトだと思う。よかったらどうぞ！
読むとくドットコム
友人の飲み屋
筆者の友人の一人が飲み屋を始めました。こちらもよろしかったらどうぞ！
ナイトクルーズ５１
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前世リーディング問い合わせ電話番号
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茶房ちよちよ
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意味産出の現場としてのＢＢＳやブログ
また、私はいま日本で起こっている変化を以下のようにとらえております。もしよろしければこちらもどうぞ。
いま何がおこっているのか？
ヤスの英語
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明けましておめでとうございます。今年もよろしくお願いします。いつも記事を読んでくださっている多くの読者の方には感謝します。
講演会のご案内
また講演会を依頼された。毎回違ったゲストが出演する。初回はニューヨークの金融占星術師、ウィリアム・スティックエバース氏だ。以下の日時で実施するそうである。案内サイト
ヤス先生の未来社会創造講座
第1回：2012年2月25日（土）
第2回：2012年4月28日（土）
第3回：2012年6月23日（土）
会場：品川フロントビル（品川駅 徒歩5分）
スポット参加 : 1名様14,000円（税込）
3回シリーズ参加 : 1名様39,000円（税込）
12：30 開場
13：15 各回ゲスト講師
15：45 休憩
16：00 高島康司氏
18：30 終了予定
お時間があればぜひどうぞ！
新しい本の紹介
また新しい本が2冊出ました。表紙はセンセーショナルですが、中身はけっこうまじめです。これまでのメルマガや雑誌の記事の内容に一部加筆し、修正した内容です。いま日本は大きな転換点になっています。世界の現状を踏まえ、現在の日本の立ち位置を確認するにはよい本ではないかと思っています。よろしかったぜひどうぞ！
記事全文を音声ファイルにしました。よろしかったらどうぞ。３日で削除されますので、お早めにどうぞ。
音声ファイル
予言解説書１８の有料配信
最新版 「予言解説書１８」が完成しました。これは、ウェブボット最新報告書、「来るべき未来の形０巻９号」の詳細な要約です。今回は内容が濃く、普段の１.５倍の分量があります。新しい磁極の出現、「ドルの死」の過程などいよいよかと思わせる内容です。入手を希望する方は筆者まで直接メールください。
info@yasunoeigo.com
ご挨拶、２０１２年の幕開け
いよいよ２０１２年が開幕した。今年は歴史に残る激動の年になる可能性が非常に高い。
昨年の２０１１年は、これまでにない激動の年であった。ちょっと見ただけでも、アラブの春の盛り上がりとイスラム原理主義政党の躍進、ユーロの消滅とＥＵの分裂させ引き起こしかねないＰＩＩＧＳ諸国の財政危機、拡大するロシアの反プーチン運動、イランとの一触即発の危機、そしてなによりもまず未曾有の東日本大震災といまも続く福島第一原発の放射能漏れなどの出来事があった。
２００７年との比較
このヤスの備忘録に初めて記事を掲載したのは、２００７年５月１８日であった。５年も前なので難しいかもしれないが、２００７年になにがあったか思い起こしてほしい。
リーマンショックで金融危機が頂点に達したのは２００８年９月、さほど深刻には見られていなかったが、ＰＩＩＧＳ諸国の財政危機が始まったのが２０１０年２月である。２００７年はこれらの出来事が起こる前である。サブプライムローンの破綻の可能性は指摘されていたものの、世界経済はこれからも順調に拡大するという楽観論が支配していた頃だ。ユーロに対する信頼は盤石で、次の時代の基軸通貨はユーロになるとも考えられてもいた。金融危機も、ユーロ危機も、アラブの春とイスラム原理主義の席巻も、そして東日本大震災や放射能漏れも起こっていなかった。
そのような２００７年から見ると、２０１１年がいかに激動の年だったかが分かる。それこそ普通であれば１０年か２０年でゆっくりと起こっているはずの出来事が、すべて一年に集中して起こったような感じだ。
コルマンインデックスと２０１１年
もとよりコルマンインデックスは、２０１１年１０月２８日という特定の日の前後に、世界を揺るがす出来事が起こるとするような破滅型の予言ではない。何度も言うようだが、これからの社会と意識の変化を主導する潜在的な種が、昼や夜のスケジュールにしたがって蒔かれ、それが成長するとする傾向予測的な予言である。
しかし、それにしても、２０１１年３月９日の第９サイクルの開始から始まった変化の波はすさまじかった。東日本大震災はもとより、ユーロ危機の深刻化など、２０１１年に起こった多くの変化はこの日以降に発生している。
２０１２年の変化
では２０１２年の変化はどのようなものになるだろうか？はっきりしていることは、２０１１年に出現した変化の要因は、２０１２年にはさらに大きな変動の要因として成長し、それらに主導されるかたちで２０１２年の世界は動くことになるということだ。２０１１年の変動は大きかったが、おそらく２０１２年はさらに大きな歴史的な変化の年になると思われる。
歴史には、時代の転換点となった決定的な年がいくつか存在しているが、２０１２年もこうした歴史的な転換点の年となる可能性が大きい。その変化の方向が行き着く方向が、コルマンインデックスが示しているような意識と社会の進化であるかどうかはまだ分からない。エノク予言やアロイス・イルマイルの予言にもあるようなシナリオもまだ存在している。これはメルマガに詳述した。
いずれにせよ、我々はこの時代を生き抜いて行くしか道はない。おそらく我々個々人の人生には決まった運命などは存在していない。また運命が存在しているとしても、シナリオはひとつではないはずだ。我々の選択によってかなり変化すると思う。どのような状況でも懸命に生き抜き、希望の方途を見いだして行くことで、我々の生きる方向も楽観的な軌道に入るはずだ。
今年もこのブログでは、２０１２年の変動の流れをこれまで以上に全力で把握するように努めるつもりだ。ただ投稿欄に「ギョッとするような記事を望む」とあったが、ブログのアクセス数が非常に多く、影響も大きいので、ある程度セーブするつもりである。「ギョッとする記事」は、読者数が限られているメルマガに掲載する。
有料メルマガのご紹介
今回は複数のトピックスについて解説した。
最初は地震の情報である。北大理学部大学院の元教授である森谷博士は、東日本大震災級の地震が再度起る可能性があるとして警告していた。この警告は１０月２６日のＶＨＦ８９.９Ｍｈｚの電磁波による地震エコー分析に基づいている。当初、森谷博士はこの警告を自らのサイトで公開していたが、いまサイトは閉鎖されている。そのため、１０月２６日以降のデータは入手困難になっていた。
ところが最近、地震予測に関連したＮＰＯ法人から１２月１８日の最新データが公開になっているのを発見した。このデータによると、まだ前兆現象は収束しておらず、依然として注意を要することが明からになった。
次に、２７日に行われた日中首脳会談の日本ではほとんど報道されていない合意内容について解説した。この会談で、１）人民元と円との交換を容易にし、相互の貿易で人民元や円による決済を促進すること、２）日中両国が相互に国債を持ち合うことなどが合意された。これを受けて日本政府は、Ｇ７で初めて人民元を外貨準備に加える決定をした。この合意により、日中の貿易の将来的な決済通貨は人民元になる可能性が高くなった。基軸通貨としてのドルはこれから使われなくなる方向に動いてゆく公算が大きい。日中韓のＦＴＡに一歩動き出した感が強い。
最後に、最近のロシア情勢を解説した。いまロシアでは、下院議員選挙の票の操作に端を発した反プーチンの抗議集会が盛り上がっている。この運動は、経済的に余裕のある都市の中間層が欧米型の民主主義の導入と、管理されない言論の自由を求めて始めた運動だ。
しかしいま、さまざまなシンクタンクのレポートを読むと、この抗議運動はアラブの春と同じような結末をたどるのではないかという観測が多い。やはり大都市の中間層が欧米型の民主主義の導入を求めて始めたアラブの春ではあったが、運動が拡大するにつれイスラム原理主義の党派に主導されるようになっている。
これと同じようにロシアの運動も、最終的には右翼や極右のロシア民族主義の政治党派に主導権が移るのではないかという観測だ。このような動きが起り、万が一でも総選挙でこうした政党が躍進してしまうと、拡張主義的で、いまよりも過激な政権になる恐れがある。
ロシア軍のヨーロッパ侵攻の予言は非常に多い。こうしたシナリオがあるとすれば、これはプーチン以後に出現する政権のときに起る可能性があるのではないか。
前回はこのような内容を解説した。
今回の記事
まず今回は、前回の続きの日本のパターンとサイクルに関して書く。次に、海外で注目されている日本の放射能汚染に関する記事を紹介する。
日本のパターンとサイクル
３.１１の東日本大震災は、日本にとってベルリンの壁のような出来事であった。この大災害を機に、戦後日本を支えていたシステムがもはや機能していないことが明らかになったからだ。これからこの国がどうなるのか非常に心配になってくる。
一方、日本は無規則に変化するわけではない。日本が変化する歴史的なパターンとサイクルのようなものが確実に存在している。今回もこのパターンにしたがってこの国は変化する可能性が高い。
日本のリーダーシップ
これまでのこのブログやメルマガでは、ジョージ・リンゼーのカルチャラルサイクル、ＣＩＡ系シンクタンクのストラトフォーの内向と外向のサイクルなど、日本にはまつわるサイクルをいくつか紹介してきた。これらのサイクルは、サイクルの一般理論の適用や、日本の地政学的な条件に注目したサイクルであった。
こうしたサイクルの認識からは、日本は内発的に徐々に変化する社会ではなく、特定の出来事がきっかけとなり、１８０度まったく別な方向に突然と変化する社会であることが明白になった。鎖国した封建社会から近代国家へと転換した明治維新、それこそ一夜で軍国主義から民主主義の賛美へと転換した１９４５年などはその典型であるとされた。
他方、これらとはまったく異なる側面に注目しても同じようなパターンとサイクルが日本に存在することが分かる。それは日本のリーダーシップ、つまり日本の権力構造の特殊性という側面である。
上意下達は成立しない
普通権力構造というと、権力の中枢から組織全体に命令が伝達される上意下達の階層構造を指している。このため、政府であればどのような人物が大統領や首相になるかが決定的に重要になる。たとえばアメリカやフランス、そして韓国では大統領が変わると、経済政策から社会政策、そして外交政策まで含めたすべての政策が大きく変わってしまう。
アメリカでは、各国の大使を含め、各省庁の部長級以上の高級官僚は大統領の交代とともにすべて入れ替わるのが通例だ。現場の事務を担当するスタッフは残るが、幹部クラスの官僚は政権の交代とともに去る。
この結果、既得権益をむさぼる官僚層は存在しにくいくなる。大統領の政策の変更はすべての官僚に徹底され、官僚が政府の政策に抵抗する力を持つことはない。抵抗すれば、命令違反として職を失うのが原則だ。
既得権益を持つ集団のコンセンサスで決定
このように、意思決定が上意下達の階層的な秩序を通して行われる権力構造と比べると、日本のそれはこれとは大きく異なる特徴を持つ。
組織そのものは上意下達の意思決定のシステムでできているように一見見えるが、ほとんどそのようには機能していない。どの組織でも、中枢に近くなればなるほど、既得権益を持つ複数の集団が意思決定を独占し、実際の決定はこれらの集団の内輪の合意によるコンセンサスで行われる。
中枢にいる本来のリーダーの権限はとても弱い。既得権益を持つ集団の決定を覆す力はリーダーにはない。リーダーに期待される役割は、既得権益を持つ異なる集団の間のバランスと調整を取ることだけだ。この調整役に徹すれば徹するほど、リーダーのポストは既得権益を持つ集団によって保証される仕組みだ。
既得権益を損なう決定はなされない
このような特徴を持つ日本型の権力構造では、意思決定を独占している既得権益を持つ集団が、自分たちの権益を手放すような決定をするはずはない。その結果、どのような決定がなされても、理にかなった合理性には基づかない、ただ既得権益の維持を目的にしただけの決定が行われるのが常態化する。各省庁の「省益」などという言葉があるが、これこそ既得権益を持つ集団の存在をよく表している言葉だ。
国民の抵抗運動を背景に台頭する政治家
この日本型権力構造にはまり込んで抜け出せなくなっている典型が、日本政府である。政権がどのような方向に政策の舵を切ろうとも、実質的な権限を持った高級官僚層の既得権益に阻まれ、政策が実行されることはない。
もちろんこのようなことは、日本ほどではないが、他の先進国でも起こり得る。いわゆる官僚層ではないが、金融産業や軍事産業などの特定の利害集団の影響を強く受けた政権ができると、個々の政策はこうした集団の利害によって決定されるようになる。
そのようなとき、他の先進国で起こってくるのが国民による抗議運動である。そのような運動が拡大し盛り上がると、これを支持基盤にした政治家がかならずと言ってよいほど出現する。そして選挙で政権を交代させたり、議会の多数派となることで政策の決定的な変更を実現する。
オバマ大統領の草の根の支持運動の拡大、ティーパーティー運動、フランスの国民運動、ウォール街占拠運動、韓国の反ＦＴＡ運動などはこうした国民運動の例だ。このように、韓国や台湾などを含めた多くの国々では、国民運動の盛り上がりがきっかけとなり、まったく対極にある政権に交代することは比較的に頻繁に起こる。これは国民運動が、特定の集団の利害関係を排除する役割を果たすということでもある。
日本でも国民の不満を背景にして、利害集団の既得権益を排除する動きがないわけではない。橋下大阪市長の運動や名古屋市の河村市長の運動はこうしたもののひとつだろう。
しかし、目に見える国民運動がめったに起こらない日本では、こうした政治家が諸外国ほどの勢いを持つことができないので、改革が長続きすることは少ない。橋下市長と河村市長の運動にはぜひとも期待したいが、国民運動が欠如した日本では諸外国にはない困難があることも事実である。
失敗した民主党の政治主導
政府の政策の意志決定過程を実質的に支配している官僚集団を排除し、政治家が主導権を握るために開始した改革が政治主導であった。そのようにして民主党は、国民に選ばれた政治家が政策の決定権を握り政策の実行を官僚に指令するという、他の国々では当たり前の本来の上意下達の権力構造を回復しようと試みた。このため政策の立案をすべて政治家の手で行い、官僚の関与を排除しようとした。
しかしその結果は失敗であった。官僚は政策立案の専門集団である。官僚から政策立案の権限を取り上げるためには、官僚に代って政策の立案を行う能力があるスタッフが政治家にはどうしても必要になる。こうしたスタッフを集めるためには、それなりの準備期間と時間がかかる。
民主党は十分な準備がないままに政権を握り、政治主導を実行した。この結果、たしかに官僚集団の関与は一時的には激減した。だが、十分なスタッフがいない状況でこれを行ったため、繁雑な事務作業も含め、政策の立案と実行に必要となるすべての作業を政治家自らが行うことになった。鳩山政権の頃の大臣や副大臣はこうした作業に忙殺され、本来の政治家の仕事がほとんどできない状況に追い込まれた。
次の菅政権の頃になると、このような状況にたまりかねた政治家は、実質的に政治主導を断念せざるを得なくなり、官僚集団の関与を認めるかつての状況に戻ってしまった。むしろこれで、政策の立案と実行が官僚集団にどれだけ依存しているかはっきりしたため、政治家の官僚集団に対する依存を深める結果にすらなった。
いまでは政治主導は実質的に骨抜きにされ、既得権益を持つ官僚支配は、逆に強化される方向に向かっている。
中心が空白の権力構造は日本のどの組織でも同じ
このように、中枢が既得権益を持つ集団に牛耳られ、すべての意思決定がこうした集団の利害のバランスで決定されるという構造は非常に強力である。意思決定を行う立場にいる本来のリーダーの権限はとても弱く、利害集団の決定を受け入れ、これのバランスと調整を取る役割を持つにしかすぎない。いわば日本の権力の中枢は空白なのである。
この構造はとても根深く、政治主導のようなスローガンだけでは簡単には改革できないものがある。それというのも、日本では会社だろうが、公益法人だろうが、また町内会だろうが、どの組織や団体でも基本的には同じ構造が支配しているからだ。
つまり、上意下達でリーダーの決定に一元的にしたがうのではなく、かかわっているメンバーの同意を事前に得て決定するコンセンサス主義である。たとえ組織の中心者と言えども、事前にコンセンサスが得られていない決定は抵抗が強く通らない。最終的にはどんな決定も、関与しているメンバーの利害の調整とバランスを優先させたかたちで行われる。
もちろん現場に近い末端の組織であればあるほど、コンセンサス主義はうまく機能することが多い。上意下達による命令ではなく、メンバーの事前の了解と同意を得ながら意思決定が行われるため、メンバー全員の主体的な協力を容易に得ることができるからだ。
これが工場などの生産現場で発揮されるとき、現場で製品の改良がどんどん進むため、消費者の好みの変化に迅速に対応できる商品開発が進む。これが日本の競争力の強さを支える要因のひとつでもあった。
しかし、同じ原理が組織の中枢で発揮されるとき、現場や末端とはまったく異なった結果となる。コンセンサス主義は、中枢が既得権益を持つ利害集団に独占され、調整役としてだけリーダーが存在するシステムに道を開くのだ。
強いリーダーシップは日本では育ちにくい
いずれにせよ、コンセンサス主義を原則とする日本では、上意下達式の突出した強いリーダーは好まれず、調整役としての役割がリーダーが求められる傾向が強い。
強いリーダーシップを発揮する上意下達式のリーダーが出現した場合でも、「ワンマン」、「独裁者」などとしてとことん叩かれ、ポストから引きずり落とされるのが落ちである。我々がコンセンサス主義に基づく秩序を好む限り、韓国のイ・ミョンバク大統領のようないわゆる強いリーダーはなかなか出現できない状況だ。
またそのような突出したリーダーシップは、たとえばかつてのオバマ大統領がそうであったように、強力な国民運動の支持を背景に出現することが多い。これがこうしたリーダーの支持基盤となる。
だが日本では、そうした国民運動も現れにくいので、これを背景にしたリーダーもやはり現れにくい状況だ。
日本のパターン、既得権からの排除と合理性
このように、意思決定の中枢が既得権益を持つ集団に牛耳られていると、こうした集団の利害と既得権の維持が最優先され、合理的な決定はないがしろにされてしまう。どんな不合理なことであっても、既得権の維持に利する限り、決定されてしまうのだ。これは、戦前と戦後にかかわりなく続く日本型システムの特徴のひとつである。
こうしたシステムでは、既得権益を持たない集団は意思決定過程から排除される。日本型の権力構造は、このような抵抗集団をいつも生み出すのが常であった。
排除された集団は、決定された内容には何の合理性もなく、既得権の維持だけが目的だとして中枢の集団を批判し攻撃する。つまり、合理性に訴えた批判を展開するわけである。「国民の利益がないがしろにされている」、「省益が国民の利益よりも優先されている」というような、いまよく耳にする批判はこうしたものの一例だ。日本の近・現代史のどの局面でも、既得権から排除され、その結果合理性を標榜して抵抗するこうした集団はいつも存在していた。
排除された集団に働きかける外国勢力
合理性を標榜する集団の論理は一見するとまったく正しい。彼らの既得権を持つ集団への攻撃は説得的だ。最近では、元高級官僚であった人々がマスコミに登場し、批判を行うのを目にすることが多い。
だがこうした集団の存在は、日本型の権力構造の弱点をも表してもいる。こうした集団に積極的にアプローチするのが外国の勢力、特にアメリカである。
１９９４年以来、日本政府に対する米国の要望書である「年次改革要望書」が送られており、その要望のかなり部分が政策として実現している。だがこれは、米国の圧力だけで実現したわけではないことがいまはよく知られている。「年次改革要望書」を強くし支持し、この実現に動いた日本の官僚層が存在していた。こうした集団こそ、合理性を根拠に既得権益をむさぼる集団を批判していたグループである。
米国はこうしたグループにうまく働きかけ、彼らを自分たちの側につかせる。一方、こうしたグループも、これまで実現が阻まれてきた自分たちの政策を、米国の圧力と力を借りて実現できる機会ができるため、米国と積極的に協力する。
こうしてさまざまな政策が実現する。だが結果的には、意図した政策をはるかに越えた制度改革を実行するはめになり、日本の制度の根幹部分が米国の国益に合致するように改革されてしまう。
特にこの２０年近く、このようなことが繰り返されてきた。
合理性を標榜して既得権を厳しく批判するグループは貴重な存在ではある。他方、このような排除されたグループがいつも存在しているため、アメリカのような国外の勢力に利用される弱点を、作り出してきたこともたしかなのだ。
これが日本に存在する権力構造の力学、つまり歴史のパターンのひとつである。
日本の歴史のパターン、破滅と再生のサイクル
しかし、これが存在する唯一のパターンではない。この他に、日本型の権力構造にはさらに強力なパターンが存在しており、このパターンの作用よって日本の歴史を主導するあるサイクルが生まれる。それは、破滅と再生のサイクルである。
上意下達の命令系統に基づく強力なリーダーシップが存在できないことは、日本の制度が必要に応じた改革を内部から行うことが非常に難しいということを表している。現状に合わなくなった制度や政策を改革しようとしても、既得権益を握る集団が意思決定をコントローしているため、最終的には彼らの既得権に反する政策はすべて骨抜きにされうまく進まなくなってしまう。
このため日本では、現状に合わなくなった制度やシステムが長期間残存してしまう。だが、残存した制度やシステムはほとんどなんの機能も果たしていないどころか、こうしたものの存在は、新しい環境に組織が適応することを阻み、停滞させる大きな原因となる。この停滞のため、いわば日本は失われた２０年を経過せざるを得なかったとも言える。
では制度やシステムが内部から改革できないとどうなるのだろうか？結果ははっきりしている。既得権益を持つ集団が権益の維持すらできない程度まで制度とシステムが疲弊してしまい、破綻する以外に道がなくなってしまうということだ。
この段階にまで至ってしまうと、制度とシステムの全面的な再設計が必要となる。再設計が行われる過程で、これまで既得権益をむさぼんでいた集団も一掃され、新しい出発点から日本は再度歩み出す。
この視点から１８６８年の明治維新や１９４５年の終戦などを見ると、これらの出来事は、日本の制度とシステムが実質的に破綻し、既得権益をむさぼる層が一掃され、制度とシステムがリセットされた転換点であったと見ることができる。
コンセンサス主義で組織が維持される日本では、制度や組織が徐々に内発的に改革されることはめったにない。なんらかの出来事をきっかけにして制度が破綻し、まったく新しいものに再生するというサイクルを繰り返す傾向にある。過去の歴史同様、今回の３.１１も、まさにそのようなきっかけとなる出来事だ。
リセットと再生の時期は近いか？
昨年の東日本大震災は、日本にとってはまさにベルリンの壁の崩壊だった。壁の崩壊で、ベルリンの壁の内側に存在した東ドイツが、国として機能していないことがはっきりしたように、東日本大震災では、現在の政府やさまざまな組織が機能していないことがはっきりした。
おそらくまだ我々は、システムが破綻する過程のさなかにある。だがひとつのシステムの破綻は、再生への大いなる希望を見いだすきっかけとなることは間違いないだろう。
あと何年かかかるだろうが、その時期はすぐそこまで来ているのではないだろうか？破綻は希望でもあるのだ。
ＵＰＩが伝えたニュース
次のトピックに行く。１２月２９日、通信社のＵＰＩが放射能汚染に関する報告書の要約を紹介した。記事は注目を集め、多くの海外の新聞に掲載された。
その報告書とは、「公共医療サービス国際ジャーナル誌」１２月号に掲載されたものだ。著者は疫病学者のジョセフ・マンガノと、内科医で毒物学者のジャネット・シャーマンの２人である。
日本訳を掲載したブログ
ところが、ネットで報告書を検索すると、１２月１９日に同じ内容の記事がすでに紹介されており、その日本語訳も「ＥＸ-ＳＫＦ-ＪＰ」というブログで公開されているのを発見した。今回はこブログの翻訳を掲載させていただくことにした。非常に参考になるブログなので、ぜひアクセスするとよいだろう。以下が報告書の要約である。
「ワシントン発２０１１年１２月１９日・PRNewswire via COMTEX
福島事故の影響はチェルノブイリ事故後の放射能被曝に関連した死者数とほぼ同等か。幼児がもっとも影響を受け、今後の研究では死者数が更に増える可能性も
アメリカでの１万４千人の予想を超えた死者数は日本の福島原発事故による放射性降下物に由来するものである、とする新しい論文が、２０１１年１２月号の International Journal of Health Services誌に掲載された。福島事故の健康への被害を詳細に記載して医学誌に掲載された、最初のピア・レビューの研究論文である。
著者のジョセフ・マンガノとジャネット・シャーマンによると、福島原発メルトダウンから１４週間の間のアメリカでの予想を超えた死者数は彼らの推定で１万４千人、これは１９８６年チェルノブイリ原発のメルトダウンから１７週間の間の同死者数１万６５００人とほぼ同等であるという。
福島事故後に報告された死亡者数の上昇はアメリカの１歳児以下の幼児でもっとも大きかった。２０１１年春の幼児の死亡数は２０１０年と比較して１.８パーセントの上昇、それに引き換え福島事故直前１４週間の死亡者数は８.３７パーセントの減少を示している。
３月１１日に福島の４つの原子炉で壊滅的なメルトダウンがおきてわずか６日後［実際メルトダウンが起きたのは３基ですが］、科学者達は有害な放射性プルームがアメリカに到達したことを検知した。その後の米国環境保護庁（ＥＰＡ)の測定で、アメリカ中で大気中、水、牛乳の放射能レベルが通常よりも数百倍のレベルになっていることが判明した。
降雨中のヨウ素１３１の最高濃度は次の通り（通常の濃度は１リットル当たり２ピコキューリー［０．０７４ベクレル］）： ボイジー、アイダホ州３９０、カンザスシティー２００、ソルトレークシティー１９０、ジャクソンビル、フロリダ州１５０、オリンピア、ワシントン州１２５、ボストン、マサチューセッツ州９２．
疫学者のジョゼフ・マンガノ（公衆衛生学修士、経営学修士）は次のように語る。「福島の事故による健康被害の研究が科学雑誌に発表されるのは、これが初めてです。この研究は懸念を掻き立てるものであり、原発事故が日本と世界に及ぼす真の影響を理解するには健康調査を継続する必要があることを強く提案しています。今回の調査結果は、今議論されている新規原発の建設の是非や、老朽化しつつある既存の原発をあとどれくらい運転するかという問題にも重要な意味をもっています」。マンガノは「放射線と公衆衛生プロジェクト」のエグゼクティブ・ディレクター。ピア・レビューの医学雑誌に２７件の論文やレター[速報性を重視した比較的短い論文]を発表している。
内科医で毒物学者のジャネット・シャーマン（医学博士）はこう話す。「私たちは今も調査を続けていますが、それによると実際の死者数は１８０００人に達するかもしれません。増える分はインフルエンザと肺炎による死者です。この２つが原因となる死者数が問題の期間に５倍に増えていました。死亡はあらゆる年齢層に見られますが、最も強く影響を受けるのが乳児であることが引き続き確認されています。乳児は組織の細胞が急速に分裂しているうえ、免疫系も未発達です。また、大人と同じ量の放射性同位体を取り込んでも体重に対する割合が大きくなります」。シャーマン博士はウェスタンミシガン大学の非常勤教授。 ２００９年にニューヨーク科学アカデミーから出版された「チェルノブイリ――大惨事が人々と環境に与えた影響」の編集者であり、「化学物質への曝露と病気と命の微妙なバランス――乳がんの原因と予防」[どちらも邦訳なし]の著者でもある。
アメリカ疾病管理予防センター（ＣＤＣ）は、人口１０００００人以上の全米１２２都市について毎週１回死者数の報告書を発表している。アメリカの総人口の２５～３０パーセントをカバーする人数が対象になっている。福島からの放射性降下物がアメリカに到達してから１４週間（３月２０日～６月２５日）のあいだに、ＣＤＣに報告された死者数は前年同期より４.４６パーセント増加した。放射性降下物が到達する前の１４週間では、前年比死者数の増加は２.３４パーセントに過ぎなかった。到達後１４週間のあいだに、予想されるより増えた死者数を全米レベルで推計すると、約１４０００人となる。」
さらに驚くべき論文
さらに、トロント大学のシンクタンク、「グローバルリサーチ研究所」などのいくつかの海外メディアで、「カナダ医師会ジャーナル」に掲載された「日本の震災が公衆衛生に及ぼした副次的影響」という論文が紹介され、注目されているのを知った。なんとこの論文もブログ「ＥＸ-ＳＫＦ-ＪＰ」に翻訳が掲載されていた。これもそのまま紹介させていただく。とても重要な報告書である。ぜひお読みいただきたい。
「日本の震災が公衆衛生に及ぼした副次的影響
CMAJ ローレン・ヴォーゲル
２０１１年１２月２１日
「隠蔽の文化」と不十分な除染が相まって、福島第一原発の原子炉メルトダウンから９ヶ月経った今、日本人は「人倫にもとる」健康リスクにさらされている、と専門家らは言う。
福島原発は事実上安定していると日本政府が宣言しているものの、死の灰がより広い範囲を汚染しておりそこから人々を避難させるべきである、とする専門家もいる。
彼らはまた、国際的に承認された公衆の放射線被曝限度に戻すよう日本政府に求め、「透明でタイムリーで包括的な情報の伝達が極度に欠如している」、と酷評している。
しかし、福島原発の３つの溶けた炉心の温度は「冷温停止状態」を達成、放射性物質の漏洩も「制御されている」、と国際原子力機関（ＩＡＥＡ)は言う。これは、日本政府がまもなく原発周辺地域から避難した１０万人以上の住民の一部の帰還を許すかもしれない、ということを意味する。住民は３月１１日、マグニチュード８.９［実際は９.０に気象庁が訂正］の地震と津波が地域を襲ったあと避難した。
これ以上の爆発で放射能の大気中への大量拡散が起こる可能性は確かに減少している。しかし、原発が激しく損傷しており放射能が漏出していることには変わりはない、とティルマン・ラフは言う。ラフは「核戦争防止医学協会（Medical Association for Prevention of Nuclear War）」の会長で、福島県を８月に訪れている。「現場の放射能汚染は大きな問題です。余震は続いており、今後何ヶ月も続くことが予想されていて、そのうちのいくつかは非常に大きく、既に不安定で弱った構造物に更にダメージを与える可能性もあります。原発の地階には約１２万トンの高度汚染水が溜まっており、相当量の海への漏出が起きている。」
国土の汚染の程度は更に不明だ、と言うのは「社会的責任を果たすための医師団」の役員の一人、イラ・ヘフランド。「人々が原発事故直後にどれほどの被曝にさらされたのか、引き続いてどれくらいの被曝をしているのか、私たちには未だにはっきり分からないのです。現時点で得ている情報の大半は矛盾したもので、一方では政府が何も問題はない、と国民を安心させ、もう一方では市民が自分たちで放射線測定をして、政府が発表する数値より高い数値を計測している、という具合です。」
福島原発から２００キロ以上離れた東京で、政府は高いレベルのセシウムを検出している、とロバート・グールドは言う。セシウムは半減期が３０年の放射性物質で、白血病やその他のがんを引き起こす可能性がある。グールドも「社会的責任を果たすための医師団」の役員の一人だ。
国際機関は日本政府に対して原発周辺の警戒区域を８０キロに広げるよう勧告してきたが［アメリカ政府の避難勧告のことか？］、日本政府は逆に「問題は存在しないことにして」、一般公衆の年間被曝許容量を２０ミリシーベルトに引き上げた。これは、国際基準の年間１ミリシーベルトよりはるかに高い値である、とグールドは付け加える。
放射線被曝最高許容量の「恣意的な引き上げ」は政府の「人倫にもとる」大失態だとラフは強く主張する。「一クラス３０人の子供たちを年間２０ミリシーベルトの放射線に５年間さらすと、ガンのリスクが増加して３０人のうち１人が発症することになる。これは全く受け入れられないものです。過去数十年、自国民に対するこのように高いレベルの放射線リスクを平気で受け入れた政府は他にないでしょう。」
１９８６年、ウクライナのチェルノブイリ原子力発電所の事故後、「明確な目標値が定められ、年間５ミリシーベルト以上被曝すると予想される人々全員を、有無を言わせず避難させた」、とラフは説明する。被曝レベルが１ミリから５ミリシーベルトの地域では、放射性物質を体内に取り込むリスクを少なくするため、地元で作った食物の消費の禁止を含めた数々の方策が取られ、住民は移住するオプションを与えられた。被曝量が１ミリシーベルト以下の場所でも、監視が必要とされた。
それに引き換え、日本政府がやったのは人々に福島の農作物を買うように勧めるキャンペーンだった、とラフは付け加える。「（チェルノブイリでの）２５年前の対応は、現在よりずっと技術的にも進歩しておらず、開かれた、民主的な状態ではなかったにもかかわらず、現在の日本で行われているものよりも公衆衛生の観点から見るとずっとはるかに責任を持った［信頼できる］対応だった。」
日本が［チェルノブイリの時のソ連政府と］同様の規制を掛けるなら、政府は約１８００平方キロの地域を避難地域として、さらに追加で１万１１００平方キロの地域で作られる食物に制限をかけなくてはならなくなる、というのが、日本公衆衛生協会の多田羅浩三博士が１１月にワシントンＤＣで開かれた米国公衆衛生協会の第１３９年次総会で発表した汚染推定の結果である。
日本政府が実質的に主張しているのは、高い線量は「危険ではない」ということだ、とヘフランドは説明する。「しかし、事故以来、日本政府は平気で嘘をつき、できるだけのことをして人々の懸念を最小限に抑えることに腐心し、そのためには人々が詳しい情報に基づく判断を下すために必要な情報すら出さなかった、ということがはっきりしました。おそらく今でも出していないでしょう。」
「原発でメルトダウンが起きていたことを１、２日の内に政府が知っていたことは、今となってははっきりしています。しかし、政府はそれを数週間にわたって公表しなかった。それも、外部から圧力がかかってようやく公表したのです」、とヘフランドは付け加える。「健康に被害が出るようなことはない、と人々に言っている同じ時に、東京の住民を避難させなくてはいけないかもしれないと思っていたが実行するべく動くことはしなかった、と首相は今になって認めている。」
ラフも同様に、日本政府はファイルの管理を誤り、人々に誤った情報を出したと批判する。その例としてラフが挙げるのは、安定ヨウ素剤が子供たちに配られ、効果的に作用した、という初期の報告。しかし、「実際にはヨウ素は誰にも与えられていなかったのです。」［福島の三春町は唯一の例外です。］
政府への不信から、地域の人々は自ら除染や放射線モニターの仕事を行い、今回の危機に対する日本政府の反応は「嘆かわしいほどに不十分」であり、市民の放射能ホットスポットの報告にも対応が遅い、とグールドは言う。「報告から除染が行われた場所もあるが、一方で人々が汚染土を否応なしに山林や除染した町の周辺に捨てている、という報告もある。」
「場所によっては、汚染土が青いシートに覆われて山と積まれている。」
政府の援助があっても、除染には限りがある、とヘフランドは言う。「取り除いたものをどうするのか？表土を全部剥ぎ取るのか？どこまで取らなくてはいけないのか？建物を洗浄したら、その洗浄した後の水はどうするのか？”
更に、政府は警戒地域以外で放射能汚染の高い地域から自主避難した人々に対する補償の条項を検討しなければならない、とラフは主張する。そのような補償なしには、多くの人々は留まる以外の選択肢がない、と言う。「現時点では、長期にわたる健康被害を最小限にするための一番大事な公衆衛生上の方策は、避難区域を広げることだ。」
日本政府は［記事のための］問い合わせには応じなかった。」
以上である。
これが、海外の公衆衛生の専門誌の見解だ。おそらくこれが実態であろう。記事のなかの「事故以来、日本政府は平気で嘘をつき、できるだけのことをして人々の懸念を最小限に抑えることに腐心し、そのためには人々が詳しい情報に基づく判断を下すために必要な情報すら出さなかった、ということがはっきりしました。おそらく今でも出していないでしょう。」という部分はいまの日本の現実をよく反映している。
これは、今回の原発事故への対応が、経済産業省など既存の原子力政策に強い利害を持つ既得権益の集団によって牛耳られてしまった結果である。
放射能汚染の影響は確実に存在し、これから本格化することは間違いないと思われる。そのときに、この日本というシステムはリセットの時期を向かえる可能性が高いのではないだろうか。
続く
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