いよいよ２０１１年に突入２
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前々回はメキシコ湾の原油流出事故のその後について詳しく伝えた。
昨年の９月、オバマ政権はメキシコ湾の原油流出が止まったことを発表し、安全宣言を行った。いまではエビやカキの漁も復活し、メキシコ湾は次第に元の状態に戻りつつあるというのが一般の報道である。
しかし、確かに大規模な原油流出は止まったものの、実際に安全な状態なのか疑う声は非常に多かった。
そのようななか、多くの科学者と各分野の専門家が結集した民間調査組織、「メキシコ湾原油流出修復会議」の調査結果がトロント大学のシンクタンク、「グローバルリサーチ研究所」をはじめ複数のサイトで公開された。
かつてのように、原油が勢いよく流出する状況は見られなくなっているが、１日７万から１０万バレルの炭化水素混合物が海底に開いた無数の穴から染み出ているのが発見された。海底の地下に蓄積されているのは原油だけではない。炭化水素混合物と総称されるさまざまな物質が蓄積されており、原油もそうした物質のひとつである。原油も含むそうした物質が１日７万から１０万バレルも流出しているというのだ。
さらに、原油流出の開口部を塞ぐためにセメントを注入したが、セメントは海底に多く存在しているメタンハイドレートの層が邪魔をして定着が悪く、隙間から大量の海水が入り、メタンハイドレートの層が海水で溶け出し、大量のメタンガスが海底から染み出てているのが観測された。
炭化水素混合物やメタンガスの流出は、海底に開いてしまった無数の隙間から染み出るように発生している。こうしたタイプの流出は、現代のテクノロジーではまったく対処できないので、手の打ちようがないという。
しかし、問題はそれだけではない。これまでは、流出した原油はメキシコ湾から外洋に流れ、濃度を低下させなながら滞留し、最終的には太平洋に完全に吸収されると見られていた。
だが、流出原油の分散剤であるコレクシットが原油を細かく裁断してしまたっため、流れを形成することができず、小さな固まりとなって沈殿し、ほとんどが海底にたまっているのが発見された。
この結果、海面に近くなると生物は多くいるものの、メキシコ湾の海底は生物の住むことのできない死の海と化しているという。
前回のメルマガ
前回は中国の外交政策の転換を詳しく解説した。
９０年代初頭、経済成長の軌道に乗りつつあった中国で、トウ小平は「能ある鷹は爪を隠す」を基本とし、中国は国際社会で突出しないことを外交方針とすることを定めた。
中国は長くこの穏健な外交方針にしたがってきたが、ＧＤＰが世界第二位となり、中国の経済圏が拡大したことなどを背景として、トウ小平の伝統的な外交路線からはるかに積極的な路線に転換する動きを見せている。中国の外交戦略立案のトップであるダイ・ビングオ国務委員は「国益三原則」を宣言し、中国は国益を強く主張するとした。
さらに今回、清華大学国際問題研究所長で中国の外交戦略に極めて大きい影響力を持つといわれるヤン・ズートン博士は、「国益三原則」を具体化した以下のような外交理念を発表した。
１）中国の国家としての復活を目標にする
これまで中国は経済発展を最優先にし、外交では下手に出てきた。しかしいま、中国は十分な国力をつけたので、強い中国の復活を目標にすべきだ。
２）責任ある大国としての存在感を前面に出す
トウ小平は「能ある鷹は爪を隠す」との表現で、中国は身を低くして国力をアピールしないことを基本方針としてきた。だがこれは現代には当てはまらない。責任ある大国としての存在感を前面に出すことこそ、中国の国益にかなう方向だ。
３）経済的利害を優先した国際的な平和の構築から、中国の国益が実現できる国際秩序へ
これまで中国は経済的な利害を最優先したため、他の国々と利害が衝突しない平和な国際秩序の構築を重視してきた。しかしいま、中国の国益を前面に出し、中国のいうことを聞く国には恩恵を与え、そうではない国は制裁するという方針で対応し、中国の国益の実現に合致した国際秩序を構築すべきだ。
このような外交理念に基づき、これから中国はこれまで以上に積極的な外交に出てくるものと思われる。
中国のこうした変化を受けて、アメリカやオーストラリアの軍事シンクタンクが、台湾を巡って台湾海峡で中国軍と米軍が戦闘状態になった場合のシミュレーションを発表した。それによると、中国軍の損害は圧倒的に大きいものの、最終的には中国軍が勝利し、台湾を併合するだろうと予測した。
前回はこのような内容を詳しく解説した。
今回の記事
コンサルタントで著名な占星術師のウィリアム・スティックエバース氏と会い、じっくりと話をする機会に恵まれた。このときスティックエバース氏は、占星術にしたがった日本に関する長期予測を詳しく解説してもらった。いずれ、スティックエバース氏のサイトに掲示されると思うが、先行的に内容を少しだけ紹介する。
次に、食料価格の高騰の現状を詳しく解説する。食料価格はこれまでの最高値である２００８年６月の水準を突破した。しかし、今回の高騰は２００８年時とは大きく異なる原因が背景にある。この結果、食料価格の高騰は今後も継続すると思われる。これを詳しく解説する。
ウィリアム・スティックエバース氏との対談
１月１３日、コンサルタントで著名な占星術師のウィリアム・スティックエバース氏と対談する機会に恵まれた。占星術による相当に突っ込んだ未来の見通しを解説してもらった。内容の全体は、スティックエバース氏の日本とアメリカの両方のサイトに日本語と英語で掲載される予定である。
内容は、２０１２年前後から始まるさまざまな世界的な激変に関するものである。全体の内容はスティックエバース氏のサイトに譲るとして、今回は日本の将来に関する部分を若干紹介する。
日本のバースチャート
西洋占星術が占いを行う場合、占いの対象となる個人や国が誕生したときの星の配置が重要になる。これをバースチャートという。
通常は敗戦の年の１９４５年８月をバースチャートにする占星術師が多いそうだが、スティックエバース氏はそうではなく、神武天皇が即位し日本が建国されたとされる神話的な年号の紀元前６６０年で日本のバースーチャートを作成している。
星の配置の細かな説明を受けたが、筆者には占星術の十分な知識がないので割愛し、結論だけを解説する。
日本の苦難の期間
スティックエバース氏によると、日本はいま生みの苦しみの期間にいるという。それは、これまでの日本の成功を支えていた古いシステムが崩壊し、その瓦礫の中から将来の日本の礎となる新しいシステムが台頭するプロセスだという。
この苦難は２０１２年から２０１３年ころにピークに達するが、２０２０年頃からは次の時代の基礎となるまったく新しい産業とそれに基づく社会システムが次第に姿を現すことになるという。
極小のミクロテクノロジー
次世代をリードする新しいテクノロジーは、さまざまな分野で開発される極小のミクロテクノロジーではないかという。
家電や車など、これまで先進国を主導していた産業は中国をはじめとした新興国に奪われつつある。その結果、先進国はこれまでの基幹産業を失い、どのような産業を基礎に発展して行けばよいのか分からない状態が続いている。先進国の中でも日本がもっとも厳しい状態に直面している。
このような行き詰まった状態の突破口になるのが、さまざまな分野で開発される極小のミクロテクノロジーであろうという。この新しいテクノロジーの適用で、エネルギーや環境などの分野で画期的な発明がなされ、これが２０２０年以降の日本の未来を主導することになるはずだという。
ベンチャー企業と特定の世代
そして、このような新しいテクノロジーを開発するのは時代に適応できなくなった大企業ではなく、中小企業を主体とした数多くのベンチャー企業群になるはずだという。
そして、この新しいテクノロジーを開発し、新しい産業システムを主導する人々は１９６４年から１９７２年に生まれた世代になるはずだという。
新しい時代はかならず来る
スティックエバース氏は、これから日本はもっとも苦しい時期を通過しなければならないかもしれないが、その向こう側にはまったく新たな明るい未来が待っていることは間違いないという。なので、希望を失うことなくしっかりと歩むべきだという。
これがスティックエバース氏のメッセージであった。
食糧価格の高騰
次のテーマに移る。１月５日、国連食料農業機関は、昨年１２月の主要食料価格指数が世界各地で食料暴動を引き起こした２００８年の時点を越えたことを発表した。
すでに食料の価格高騰は世界で食料暴動をはじめ、以下のようなさまざまな変動を引き起こしている。
イギリス 小麦史上最高値
アルジェリア 食糧暴動
ロシア 春小麦の収穫が始まるまで牛の餌用のための小麦を輸入
インド 食料価格、１８％上昇、食糧暴動
中国 小麦とトウモロコシの輸入先を探す
メキシコ 政府はトウモロコシの先物購入
２００８年の食料の価格高騰との相違
このように、食料価格の高騰が世界各地で混乱を引き起こしつつあるが、価格高騰を引き起こしている原因は２００８年の時点とは大きく異なっている。
２００８年の高騰
食料価格の上昇の大きな原因は、穀物価格の高騰である。まず２００８年時の価格高騰だが、その原因となったのは、原油価格の高騰によるバイオエタノール燃料の需要増や、天候異変によるオーストラリアなどの穀物生産国の干ばつ、そしてそれらを背景にした先物投機の発生であった。
急速に高騰しつつあった原油価格は、２００８年７月には１バーレル、１４７ドルの史上最高値を記録した。こうした極端な原油価格の高騰は、石油の代替燃料であるバイオエタノールの需要を増加させ、原料となるトウモロコシなどの穀物の高騰を招いた。
さらに、オーストラリアなどの穀物生産国の干ばつや洪水などが重なり、供給量が大きく落ち込んだ結果、投機的な先物取引を発生させ、穀物価格はいっそう高騰した。
しかし、その後原油価格は大きく下げに転じ、半年後には１バーレル、３６ドルまで下落した。それに合わせてバイオエタノール燃料の需要も減少し、穀物価格も下落した。
そして、オーストラリアの干ばつも収束し、供給量が通常の水準を回復すると、穀物価格はさらに下落し、極端な価格高騰は終息した。
その後も原油価格や先物投機の発生で穀物の価格は変動したものの、２００８年６月の水準を越えることはなかった。
これが２００８年６月の食料価格高騰の背景である。
２０１１年の食料価格高騰
このように、２００８年の価格高騰は、原油価格の高騰やオーストラリアの干ばつなど、比較的に短期的な要因が背景にあったことが分かる。
しかし、２０１０年の暮れからはじまった価格高騰は、これとはかなり異なっている。原因は一言で言うと、食料の需要と供給の長期的な複合要因がいっせいに臨界点に達したことだ。
事実、原油価格は再度高騰する予兆を見せているものの、１バーレル、７０ドルから８０ドル近辺であり、２００８年の高騰時よりもはるかに低い水準で推移している。２００８年のように、原油価格の高騰が穀物価格の高騰の原因ではないことははっきりしている。
したがって、２００８年とは異なり、原油価格が下落すればバイオエタノール燃料への需要が減少し、穀物価格も下落するというようなことにはならない。食料価格の高騰は長期化する可能性がある。
今回も食料価格の高騰を主導しているのは穀物価格の上昇である。ここでは需要と供給の両面から今回の穀物価格の高騰の原因を詳しく見て見る。
今回は多くの記事を参照したが、特に著名な外交誌「フォーリンアフェアーズ」に掲載された記事が参考になった。
価格高騰の複合要因
価格高騰には以下のような多くの複合的な要因がかかわっている。需要側と供給側の要因を列挙すると以下のようになる。
需要側の要因
・急速な人口増加
・経済成長による消費の変化
・エタノール燃料の需要増
供給側の要因
・洪水、熱波、氷河の縮小と消滅、氷床の溶解
・土壌の浸食、帯水層の劣化などによる農業の生産性の低下
・灌漑用水の都市への転用
・先進国農業の生産力の限界
・農地の農業以外の用途への転用
これらの要因を一つずつ詳しく見て見よう。
需要増加の要因
人口
まず人口だが、１９７０年に人口増加率はピークに達し、それ以降は減少に転じている。人口増加率は２０１０年には１.２％となった。
しかし人口は１９７０年以来二倍となり、世界人口も毎年８０００万人、毎月２１万９０００人ほど増加している。人口の増大は食料の需要の増加をもたらす。
新興国の消費構造の変化
食肉用の家畜を飼育するためには、人間が直接穀物を消費するよりもはるかに大量の穀物が必要になる。中国やインドなどの新興国の経済成長が進むにしたがい生活水準が上昇し、肉や乳製品への需要が急速に増加した。現在の中国の肉の消費はアメリカの二倍になっている。これが穀物の需要を引き上げる大きな要因となっている。
バイオエタノール燃料の需要増
２００８年以降、バイオエタノール燃料の高騰が引き金となり、バイオエタノール産業への投資が進んだ。この結果、２００９年にアメリカが生産した４億１千６００万トンの穀物のうち、１億１千９００万トンはバイオエタノール燃料であった。これは３５０万人分の食料が供給可能な量である。
穀物の需要は急上昇
こうした要因のため、穀物の需要は急上昇した。
１９９０年から２００５年までは毎年平均２１００万トンの需要増であったが、２００５年から２０１０年
では毎年平均４１００万トンへと需要が増加した。
供給の減少要因
以上のように穀物の需要は大きく増大している。しかし一方、穀物の供給はといえば需要の増大にまったく追いついていない。それどころか、供給を減少させる複合的な要因が存在しており、需要を逼迫させている。
砂嵐で農地の表土が喪失
気象変動の結果、世界の複数の地域で巨大な砂嵐が発生。これにより、豊かな表土が急速に失われ、農地の耕作が困難になっている。
巨大な砂嵐は中国北西部、モンゴル西部、中央アジア、中央アフリカなどの穀倉地帯で発生している。
ちなみに２０１０年は、中国北部では２４０００戸の農家が離農を余儀無くされた。
これで北朝鮮やハイチは農業生産が大きく落ち込み、全面的に輸入に依存。
帯水層の劣化
地下水を蓄えている地層を帯水層という。いま農業用水のための地下水の大量汲み上げで帯水層が劣化、ないしは崩壊して潅漑が不可能になり、世界のさまざまな地域で農業が難しくなっている。
中東、特にサウジアラビア、シリア、イラク、イエメンで潅漑地域が縮小。サウジアラビアでは２００７年から２０１０年までに小麦の生産が３分の２にまで減少。このままでは、２０１２年には小麦の生産が不可能になると予想されている。
中国やインド、そしてアメリカでも帯水層の劣化から潅漑農地が縮小へと向かっている。カリフォルニアやテキサスではすでに農地が縮小。
パームオイルのディーゼルエンジン燃料
ヨーロッパでは、圧倒的にディーゼルエンジン車が多い。この燃料となるパームオイルの需要が急増している。このため、ヨーロッパの農家の多くが穀物からパームオイルへを転換し、穀物の供給が減少した。
さらに、パームオイルを生産するためのインドネシアやマレーシアの熱帯雨林の伐採が進んだ。
先進国の農業技術の限界
中国、日本、韓国などの米の先端的な生産国の農業技術が発展の限界を向かえ、農業の生産性が停滞する。
フランス、ドイツ、イギリスの小麦の先端的な生産国でも同じことが起こり、生産量が大きく低迷。
農地の転用
新興国の高成長による住宅地の拡大や車の増大が背景となり、膨大な農地が住宅地や駐車場に転用される。
中国では２０１１年に２０００万台の車が購入される見込みだが、５００万台毎に４０４７平方キロの駐車場が必要となる。これは東京都の面積の１.８５倍。ちなみに２０００万台だと、東京都の７.４倍の広さの用地が必要となる。こうした土地の多くは農地であるため、農業生産は大きく落ち込む。
さらに、農地の住宅地への転用はカリフォルニアやエジプトでも急速に進行する。
都市人口の拡大に伴う飲料水の需要増加と潅漑用水の減少
中東、中国北部、アメリカ南西部、インド全域などの地域は都市の人口が急速に増大しており、飲料水の需要が増大。潅漑用水が飲料水に転用され、農業生産が落ち込んでいる。
気温の上昇
穀物の成長期に気温が１度上昇すると、穀物の収穫は１０％減少する。ロシア西部などでは気温上昇のため収穫が大きく落ち込んでいる。
氷河の縮小と消滅
チベット平原のヒマラヤの氷河の縮小と消滅は規模が大きく、影響も大きい。インダス、ガンジス、メコン、揚子江、黄河などの大河は氷河の雪解け水に依存。氷河の縮小や消滅でこれらの地域では潅漑用水の確保が困難になる。
氷床の溶解と海面の上昇
グリーンランドと北極西部では氷床が急速に溶けている。これにより、海面はこれから６フィート上昇すると予想されている。
海面の上昇で、ベトナムのメコンデルタやバングラデシュの米作ができなくほか、その他１９カ国の米作が大きく減少する。
２００３年１０月のペンタゴンレポート
このように、昨年末から始まった食料価格の高騰は、複合的な要因が臨界点に到達し、穀物供給の減少をもたらしていることにある。
こうした要因の中心は、やはり気象変動、帯水層の劣化、氷河や氷床の溶解、そして天候異常などの環境要因だ。
ところで、２００３年１０月、米国国防総省（ペンタゴン）はブッシュ政権に「気象変動予測報告書」を提出した。報告書は翌年の２００４年にイギリスの大手紙、カーディアンによって内容がスクープされた。それは、地球の寒冷化がこれから起こり、２０２０年には食料やエネルギー危機が発生し、戦争の可能性が高まるというものであった。
もしかしたら、我々がいま体験しつつある食料価格の高騰は、ペンタゴンレポートで予想されたシミュレーションが実際に始まった可能性があるのかもしれない。
すでにメルマガで詳しく解説したが、今回、ペンタゴンのサイトですでに報告書の全文が公開されている。ガーディアン紙のスクープは要約的な記事だったが、全体を読むとはるかに衝撃的な内容であった。
２００３年１０月に作成されたこの報告書によると、気候変動の転換点になるのは２０１０年だというのだ。今年の異常気象は、もしかしたらこの転回点を迎えたことの結果であるのかもしれない。
この報告書の主筆は、著名な未来学者のピーター・シュワルツである。シュワルツは未来予測で有名な研究機関、「ロングナウファウンデーション」の創設者である。
なんと温暖化こそ寒冷化の原因
この報告書で驚くのは、地球の寒冷化の原因がなんと温暖化にあることが明確に説明されていることである。温暖化が進むと気温が高くなると一般的にはイメージされているが、地球の天候のメカニズムははるかに複雑で、温暖化が一定のレベルに達すると寒冷化のスイッチになるというのだ。
以下がレポートの詳細な要約である。
過去に何度もあった寒冷化
地球の歴史で寒冷化は珍しいことではない。過去、７３万年の間に寒冷化の期間は８回あった。もっとも近い時期では、１２７００年前のヤンガー・ドレイヤス期と呼ばれる１０００年間続いた寒冷期、８２００年前に発生し、１００年間続いた小氷河期、そして１３００年から１８５０年まで続いたゆるやかな寒冷期の３つである。
このうち、１３００年から１８５０年の寒冷期は気温の低下が比較的にゆるやかだったのに対し、８２００年前の小氷河期は急激に気温が低下した激烈な寒冷化の時期であった。
すべての寒冷化の原因、温暖化と熱塩循環の崩壊
考古学的な記録から、これらのどの時期にも温暖化が先行して起こっていることは分かっている。これは、温暖化が次の時期の寒冷化の引き金になっているからである。それは、世界的に天候を維持するシステムである熱塩循環が温暖化によって崩壊するからである。
熱塩循環
世界の気候は熱塩循環という海流の循環によって維持されている。メキシコ湾海流のような海の浅いところを流れる海流は北極で深く沈み込み、北大西洋深層水となる。この深層水は数百メートルの深さで海流を形成し、１２００年かかって北東太平洋で表層に再度出て来る。海流の移動は、熱やガス、そしてあらゆる溶解物質を運ぶ。これは地球の大気に影響し、気象のパターンにも影響する。
地球の温暖化と熱塩循環の停止
ところで、地球の温暖化が進むと水循環が活発となり、さらに温暖化が進む。水循環とは、海水が蒸発して雲になり、そして雨となって海水になり、また蒸発するという循環である。これが活発になると、いっそう多くの水蒸気が蒸発して雲が厚くなるため、地上の熱が上空に逃げにくくなる。このため温暖化が進行するが、それが原因でさらに多くの水蒸気が蒸発し、温暖化が加速する。
他方、温暖化の加速と降雨量の増加で、地表の氷河や万年雪が大量に溶け出し海へと流れ込む。これにより海水面が上昇すると同時に、海水の塩分濃度が低下する。
海水の塩分濃度の低下があるレベルに到達すると、世界の気候を維持していた熱塩循環が停止し、気象変動の引き金となる。
過去３回の寒冷化は、温暖化を引き金とした熱塩循環の停止が原因で起こったことが分かっている。地球の温暖化は６０年間続いている。温暖化はそろそろピークに達し、過去同様今回も熱塩循環の停止から寒冷化の時期に入ることが予想される。そしてそれは、８２００年前に起こった急激な寒冷化に近い状態となると思われる。
温暖化のピークは２０１０年だろうと思われる。それ以降毎年寒冷化は進行し、２０２０年には世界の平均気温は３.６度ほど低下するにいたる。
ヨーロッパや北アメリカで干ばつが頻繁に起こり、食糧不足が深刻になる。
アジアと北アメリカの地域では平均気温は２.７度低下する。
オーストラリア、南アメリカ、南アフリカなどの南半球では平均気温は逆に２.７度上昇する。
冬には強烈な嵐と風に見舞われるようになる。特に西ヨーロッパと北太平洋は西からの強風に襲われる。
このような深刻な気象の変化により、干ばつや天候異変で耕作地は縮小し、また水源地も失われることから、２０２０年前後には世界的な規模で水、食糧、エネルギー、資源の不足が発生する。これらの不足のため、国家間の関係は緊張し、国家同士の争奪戦が発生する。
２０３０年までに予想される変化
ヨーロッパ
２０１２年：
寒さのため、スカンジナビア半島から人口が南ヨーロッパに大挙して移動する。
２０１５年：
ＥＵ諸国で食料と水を巡る争いが頻繁に発生し、外交関係が緊張する。
２０２０年：
水と移民を巡りＥＵ諸国で紛争が激化する。
２０２２年：
ライン川の使用権を巡り、ドイツとフランスが対立する。
２０２５年：
ＥＵは崩壊寸前の状態になる
アジア
２０１２年：
周辺地域は不安定化するので、これに対処するため日本は再軍備に乗り出す。
２０１５年：
ロシアと日本の間で、シベリアとサハリンの資源やエネルギーを共同で開発する合意ができる。
２０１８年：
カザフスタンのパイプラインを保護するため、中国が軍隊を派遣する。
２０２０年：
ビルマ、ラオス、ベトナム、中国などの諸国で頻繁に小競り合いが発生し、緊張する。
２０２５年：
中国の国内情勢が悪化し、内戦と国境紛争が激化する。
２０３０年：
資源とエネルギーを巡って、ロシア、中国、そして日本の間で緊張が激化する。
アメリカ
２０１２年：
カリブ海諸国からアメリカ南東部に多くの移民が流入する。
２０１５年：
ヨーロッパの富裕層のアメリカ移民が激増する。
２０１６年：
漁業権を巡ってヨーロッパ諸国と対立する。
２０１８年：
北アメリカを移民の流入などから守るため、アメリカ、カナダ、メキシコの間で安全保障条約が結ばれる。
２０２０年：
ヨーロッパ、およびカリブ海諸国からの止まることのない移民の流入を阻止するため、国防総省が国境の管理に乗り出す。
２０２０年：
エネルギーを巡って中東やカスピ海地域が緊張するため、原油価格がこれまでになく高騰する。
２０２５年：
サウジアラビアの内紛から同国が混乱する。アメリカと中国は中東に海軍を送り、正面から対峙し緊張が高まる。
今回の食料価格の高騰はペンタゴンレポートで予想されている過程の始まりなのだろか？
続く
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しかし、確かに大規模な原油流出は止まったものの、実際に安全な状態なのか疑う声は非常に多かった。
そのようななか、多くの科学者と各分野の専門家が結集した民間調査組織、「メキシコ湾原油流出修復会議」の調査結果がトロント大学のシンクタンク、「グローバルリサーチ研究所」をはじめ複数のサイトで公開された。
かつてのように、原油が勢いよく流出する状況は見られなくなっているが、１日７万から１０万バレルの炭化水素混合物が海底に開いた無数の穴から染み出ているのが発見された。海底の地下に蓄積されているのは原油だけではない。炭化水素混合物と総称されるさまざまな物質が蓄積されており、原油もそうした物質のひとつである。原油も含むそうした物質が１日７万から１０万バレルも流出しているというのだ。
さらに、原油流出の開口部を塞ぐためにセメントを注入したが、セメントは海底に多く存在しているメタンハイドレートの層が邪魔をして定着が悪く、隙間から大量の海水が入り、メタンハイドレートの層が海水で溶け出し、大量のメタンガスが海底から染み出てているのが観測された。
炭化水素混合物やメタンガスの流出は、海底に開いてしまった無数の隙間から染み出るように発生している。こうしたタイプの流出は、現代のテクノロジーではまったく対処できないので、手の打ちようがないという。
しかし、問題はそれだけではない。これまでは、流出した原油はメキシコ湾から外洋に流れ、濃度を低下させなながら滞留し、最終的には太平洋に完全に吸収されると見られていた。
だが、流出原油の分散剤であるコレクシットが原油を細かく裁断してしまたっため、流れを形成することができず、小さな固まりとなって沈殿し、ほとんどが海底にたまっているのが発見された。
この結果、海面に近くなると生物は多くいるものの、メキシコ湾の海底は生物の住むことのできない死の海と化しているという。
前回のメルマガ
前回は中国の外交政策の転換を詳しく解説した。
９０年代初頭、経済成長の軌道に乗りつつあった中国で、トウ小平は「能ある鷹は爪を隠す」を基本とし、中国は国際社会で突出しないことを外交方針とすることを定めた。
中国は長くこの穏健な外交方針にしたがってきたが、ＧＤＰが世界第二位となり、中国の経済圏が拡大したことなどを背景として、トウ小平の伝統的な外交路線からはるかに積極的な路線に転換する動きを見せている。中国の外交戦略立案のトップであるダイ・ビングオ国務委員は「国益三原則」を宣言し、中国は国益を強く主張するとした。
さらに今回、清華大学国際問題研究所長で中国の外交戦略に極めて大きい影響力を持つといわれるヤン・ズートン博士は、「国益三原則」を具体化した以下のような外交理念を発表した。
１）中国の国家としての復活を目標にする
これまで中国は経済発展を最優先にし、外交では下手に出てきた。しかしいま、中国は十分な国力をつけたので、強い中国の復活を目標にすべきだ。
２）責任ある大国としての存在感を前面に出す
トウ小平は「能ある鷹は爪を隠す」との表現で、中国は身を低くして国力をアピールしないことを基本方針としてきた。だがこれは現代には当てはまらない。責任ある大国としての存在感を前面に出すことこそ、中国の国益にかなう方向だ。
３）経済的利害を優先した国際的な平和の構築から、中国の国益が実現できる国際秩序へ
これまで中国は経済的な利害を最優先したため、他の国々と利害が衝突しない平和な国際秩序の構築を重視してきた。しかしいま、中国の国益を前面に出し、中国のいうことを聞く国には恩恵を与え、そうではない国は制裁するという方針で対応し、中国の国益の実現に合致した国際秩序を構築すべきだ。
このような外交理念に基づき、これから中国はこれまで以上に積極的な外交に出てくるものと思われる。
中国のこうした変化を受けて、アメリカやオーストラリアの軍事シンクタンクが、台湾を巡って台湾海峡で中国軍と米軍が戦闘状態になった場合のシミュレーションを発表した。それによると、中国軍の損害は圧倒的に大きいものの、最終的には中国軍が勝利し、台湾を併合するだろうと予測した。
前回はこのような内容を詳しく解説した。
今回の記事
コンサルタントで著名な占星術師のウィリアム・スティックエバース氏と会い、じっくりと話をする機会に恵まれた。このときスティックエバース氏は、占星術にしたがった日本に関する長期予測を詳しく解説してもらった。いずれ、スティックエバース氏のサイトに掲示されると思うが、先行的に内容を少しだけ紹介する。
次に、食料価格の高騰の現状を詳しく解説する。食料価格はこれまでの最高値である２００８年６月の水準を突破した。しかし、今回の高騰は２００８年時とは大きく異なる原因が背景にある。この結果、食料価格の高騰は今後も継続すると思われる。これを詳しく解説する。
ウィリアム・スティックエバース氏との対談
１月１３日、コンサルタントで著名な占星術師のウィリアム・スティックエバース氏と対談する機会に恵まれた。占星術による相当に突っ込んだ未来の見通しを解説してもらった。内容の全体は、スティックエバース氏の日本とアメリカの両方のサイトに日本語と英語で掲載される予定である。
内容は、２０１２年前後から始まるさまざまな世界的な激変に関するものである。全体の内容はスティックエバース氏のサイトに譲るとして、今回は日本の将来に関する部分を若干紹介する。
日本のバースチャート
西洋占星術が占いを行う場合、占いの対象となる個人や国が誕生したときの星の配置が重要になる。これをバースチャートという。
通常は敗戦の年の１９４５年８月をバースチャートにする占星術師が多いそうだが、スティックエバース氏はそうではなく、神武天皇が即位し日本が建国されたとされる神話的な年号の紀元前６６０年で日本のバースーチャートを作成している。
星の配置の細かな説明を受けたが、筆者には占星術の十分な知識がないので割愛し、結論だけを解説する。
日本の苦難の期間
スティックエバース氏によると、日本はいま生みの苦しみの期間にいるという。それは、これまでの日本の成功を支えていた古いシステムが崩壊し、その瓦礫の中から将来の日本の礎となる新しいシステムが台頭するプロセスだという。
この苦難は２０１２年から２０１３年ころにピークに達するが、２０２０年頃からは次の時代の基礎となるまったく新しい産業とそれに基づく社会システムが次第に姿を現すことになるという。
極小のミクロテクノロジー
次世代をリードする新しいテクノロジーは、さまざまな分野で開発される極小のミクロテクノロジーではないかという。
家電や車など、これまで先進国を主導していた産業は中国をはじめとした新興国に奪われつつある。その結果、先進国はこれまでの基幹産業を失い、どのような産業を基礎に発展して行けばよいのか分からない状態が続いている。先進国の中でも日本がもっとも厳しい状態に直面している。
このような行き詰まった状態の突破口になるのが、さまざまな分野で開発される極小のミクロテクノロジーであろうという。この新しいテクノロジーの適用で、エネルギーや環境などの分野で画期的な発明がなされ、これが２０２０年以降の日本の未来を主導することになるはずだという。
ベンチャー企業と特定の世代
そして、このような新しいテクノロジーを開発するのは時代に適応できなくなった大企業ではなく、中小企業を主体とした数多くのベンチャー企業群になるはずだという。
そして、この新しいテクノロジーを開発し、新しい産業システムを主導する人々は１９６４年から１９７２年に生まれた世代になるはずだという。
新しい時代はかならず来る
スティックエバース氏は、これから日本はもっとも苦しい時期を通過しなければならないかもしれないが、その向こう側にはまったく新たな明るい未来が待っていることは間違いないという。なので、希望を失うことなくしっかりと歩むべきだという。
これがスティックエバース氏のメッセージであった。
食糧価格の高騰
次のテーマに移る。１月５日、国連食料農業機関は、昨年１２月の主要食料価格指数が世界各地で食料暴動を引き起こした２００８年の時点を越えたことを発表した。
すでに食料の価格高騰は世界で食料暴動をはじめ、以下のようなさまざまな変動を引き起こしている。
イギリス 小麦史上最高値
アルジェリア 食糧暴動
ロシア 春小麦の収穫が始まるまで牛の餌用のための小麦を輸入
インド 食料価格、１８％上昇、食糧暴動
中国 小麦とトウモロコシの輸入先を探す
メキシコ 政府はトウモロコシの先物購入
２００８年の食料の価格高騰との相違
このように、食料価格の高騰が世界各地で混乱を引き起こしつつあるが、価格高騰を引き起こしている原因は２００８年の時点とは大きく異なっている。
２００８年の高騰
食料価格の上昇の大きな原因は、穀物価格の高騰である。まず２００８年時の価格高騰だが、その原因となったのは、原油価格の高騰によるバイオエタノール燃料の需要増や、天候異変によるオーストラリアなどの穀物生産国の干ばつ、そしてそれらを背景にした先物投機の発生であった。
急速に高騰しつつあった原油価格は、２００８年７月には１バーレル、１４７ドルの史上最高値を記録した。こうした極端な原油価格の高騰は、石油の代替燃料であるバイオエタノールの需要を増加させ、原料となるトウモロコシなどの穀物の高騰を招いた。
さらに、オーストラリアなどの穀物生産国の干ばつや洪水などが重なり、供給量が大きく落ち込んだ結果、投機的な先物取引を発生させ、穀物価格はいっそう高騰した。
しかし、その後原油価格は大きく下げに転じ、半年後には１バーレル、３６ドルまで下落した。それに合わせてバイオエタノール燃料の需要も減少し、穀物価格も下落した。
そして、オーストラリアの干ばつも収束し、供給量が通常の水準を回復すると、穀物価格はさらに下落し、極端な価格高騰は終息した。
その後も原油価格や先物投機の発生で穀物の価格は変動したものの、２００８年６月の水準を越えることはなかった。
これが２００８年６月の食料価格高騰の背景である。
２０１１年の食料価格高騰
このように、２００８年の価格高騰は、原油価格の高騰やオーストラリアの干ばつなど、比較的に短期的な要因が背景にあったことが分かる。
しかし、２０１０年の暮れからはじまった価格高騰は、これとはかなり異なっている。原因は一言で言うと、食料の需要と供給の長期的な複合要因がいっせいに臨界点に達したことだ。
事実、原油価格は再度高騰する予兆を見せているものの、１バーレル、７０ドルから８０ドル近辺であり、２００８年の高騰時よりもはるかに低い水準で推移している。２００８年のように、原油価格の高騰が穀物価格の高騰の原因ではないことははっきりしている。
したがって、２００８年とは異なり、原油価格が下落すればバイオエタノール燃料への需要が減少し、穀物価格も下落するというようなことにはならない。食料価格の高騰は長期化する可能性がある。
今回も食料価格の高騰を主導しているのは穀物価格の上昇である。ここでは需要と供給の両面から今回の穀物価格の高騰の原因を詳しく見て見る。
今回は多くの記事を参照したが、特に著名な外交誌「フォーリンアフェアーズ」に掲載された記事が参考になった。
価格高騰の複合要因
価格高騰には以下のような多くの複合的な要因がかかわっている。需要側と供給側の要因を列挙すると以下のようになる。
需要側の要因
・急速な人口増加
・経済成長による消費の変化
・エタノール燃料の需要増
供給側の要因
・洪水、熱波、氷河の縮小と消滅、氷床の溶解
・土壌の浸食、帯水層の劣化などによる農業の生産性の低下
・灌漑用水の都市への転用
・先進国農業の生産力の限界
・農地の農業以外の用途への転用
これらの要因を一つずつ詳しく見て見よう。
需要増加の要因
人口
まず人口だが、１９７０年に人口増加率はピークに達し、それ以降は減少に転じている。人口増加率は２０１０年には１.２％となった。
しかし人口は１９７０年以来二倍となり、世界人口も毎年８０００万人、毎月２１万９０００人ほど増加している。人口の増大は食料の需要の増加をもたらす。
新興国の消費構造の変化
食肉用の家畜を飼育するためには、人間が直接穀物を消費するよりもはるかに大量の穀物が必要になる。中国やインドなどの新興国の経済成長が進むにしたがい生活水準が上昇し、肉や乳製品への需要が急速に増加した。現在の中国の肉の消費はアメリカの二倍になっている。これが穀物の需要を引き上げる大きな要因となっている。
バイオエタノール燃料の需要増
２００８年以降、バイオエタノール燃料の高騰が引き金となり、バイオエタノール産業への投資が進んだ。この結果、２００９年にアメリカが生産した４億１千６００万トンの穀物のうち、１億１千９００万トンはバイオエタノール燃料であった。これは３５０万人分の食料が供給可能な量である。
穀物の需要は急上昇
こうした要因のため、穀物の需要は急上昇した。
１９９０年から２００５年までは毎年平均２１００万トンの需要増であったが、２００５年から２０１０年
では毎年平均４１００万トンへと需要が増加した。
供給の減少要因
以上のように穀物の需要は大きく増大している。しかし一方、穀物の供給はといえば需要の増大にまったく追いついていない。それどころか、供給を減少させる複合的な要因が存在しており、需要を逼迫させている。
砂嵐で農地の表土が喪失
気象変動の結果、世界の複数の地域で巨大な砂嵐が発生。これにより、豊かな表土が急速に失われ、農地の耕作が困難になっている。
巨大な砂嵐は中国北西部、モンゴル西部、中央アジア、中央アフリカなどの穀倉地帯で発生している。
ちなみに２０１０年は、中国北部では２４０００戸の農家が離農を余儀無くされた。
これで北朝鮮やハイチは農業生産が大きく落ち込み、全面的に輸入に依存。
帯水層の劣化
地下水を蓄えている地層を帯水層という。いま農業用水のための地下水の大量汲み上げで帯水層が劣化、ないしは崩壊して潅漑が不可能になり、世界のさまざまな地域で農業が難しくなっている。
中東、特にサウジアラビア、シリア、イラク、イエメンで潅漑地域が縮小。サウジアラビアでは２００７年から２０１０年までに小麦の生産が３分の２にまで減少。このままでは、２０１２年には小麦の生産が不可能になると予想されている。
中国やインド、そしてアメリカでも帯水層の劣化から潅漑農地が縮小へと向かっている。カリフォルニアやテキサスではすでに農地が縮小。
パームオイルのディーゼルエンジン燃料
ヨーロッパでは、圧倒的にディーゼルエンジン車が多い。この燃料となるパームオイルの需要が急増している。このため、ヨーロッパの農家の多くが穀物からパームオイルへを転換し、穀物の供給が減少した。
さらに、パームオイルを生産するためのインドネシアやマレーシアの熱帯雨林の伐採が進んだ。
先進国の農業技術の限界
中国、日本、韓国などの米の先端的な生産国の農業技術が発展の限界を向かえ、農業の生産性が停滞する。
フランス、ドイツ、イギリスの小麦の先端的な生産国でも同じことが起こり、生産量が大きく低迷。
農地の転用
新興国の高成長による住宅地の拡大や車の増大が背景となり、膨大な農地が住宅地や駐車場に転用される。
中国では２０１１年に２０００万台の車が購入される見込みだが、５００万台毎に４０４７平方キロの駐車場が必要となる。これは東京都の面積の１.８５倍。ちなみに２０００万台だと、東京都の７.４倍の広さの用地が必要となる。こうした土地の多くは農地であるため、農業生産は大きく落ち込む。
さらに、農地の住宅地への転用はカリフォルニアやエジプトでも急速に進行する。
都市人口の拡大に伴う飲料水の需要増加と潅漑用水の減少
中東、中国北部、アメリカ南西部、インド全域などの地域は都市の人口が急速に増大しており、飲料水の需要が増大。潅漑用水が飲料水に転用され、農業生産が落ち込んでいる。
気温の上昇
穀物の成長期に気温が１度上昇すると、穀物の収穫は１０％減少する。ロシア西部などでは気温上昇のため収穫が大きく落ち込んでいる。
氷河の縮小と消滅
チベット平原のヒマラヤの氷河の縮小と消滅は規模が大きく、影響も大きい。インダス、ガンジス、メコン、揚子江、黄河などの大河は氷河の雪解け水に依存。氷河の縮小や消滅でこれらの地域では潅漑用水の確保が困難になる。
氷床の溶解と海面の上昇
グリーンランドと北極西部では氷床が急速に溶けている。これにより、海面はこれから６フィート上昇すると予想されている。
海面の上昇で、ベトナムのメコンデルタやバングラデシュの米作ができなくほか、その他１９カ国の米作が大きく減少する。
２００３年１０月のペンタゴンレポート
このように、昨年末から始まった食料価格の高騰は、複合的な要因が臨界点に到達し、穀物供給の減少をもたらしていることにある。
こうした要因の中心は、やはり気象変動、帯水層の劣化、氷河や氷床の溶解、そして天候異常などの環境要因だ。
ところで、２００３年１０月、米国国防総省（ペンタゴン）はブッシュ政権に「気象変動予測報告書」を提出した。報告書は翌年の２００４年にイギリスの大手紙、カーディアンによって内容がスクープされた。それは、地球の寒冷化がこれから起こり、２０２０年には食料やエネルギー危機が発生し、戦争の可能性が高まるというものであった。
もしかしたら、我々がいま体験しつつある食料価格の高騰は、ペンタゴンレポートで予想されたシミュレーションが実際に始まった可能性があるのかもしれない。
すでにメルマガで詳しく解説したが、今回、ペンタゴンのサイトですでに報告書の全文が公開されている。ガーディアン紙のスクープは要約的な記事だったが、全体を読むとはるかに衝撃的な内容であった。
２００３年１０月に作成されたこの報告書によると、気候変動の転換点になるのは２０１０年だというのだ。今年の異常気象は、もしかしたらこの転回点を迎えたことの結果であるのかもしれない。
この報告書の主筆は、著名な未来学者のピーター・シュワルツである。シュワルツは未来予測で有名な研究機関、「ロングナウファウンデーション」の創設者である。
なんと温暖化こそ寒冷化の原因
この報告書で驚くのは、地球の寒冷化の原因がなんと温暖化にあることが明確に説明されていることである。温暖化が進むと気温が高くなると一般的にはイメージされているが、地球の天候のメカニズムははるかに複雑で、温暖化が一定のレベルに達すると寒冷化のスイッチになるというのだ。
以下がレポートの詳細な要約である。
過去に何度もあった寒冷化
地球の歴史で寒冷化は珍しいことではない。過去、７３万年の間に寒冷化の期間は８回あった。もっとも近い時期では、１２７００年前のヤンガー・ドレイヤス期と呼ばれる１０００年間続いた寒冷期、８２００年前に発生し、１００年間続いた小氷河期、そして１３００年から１８５０年まで続いたゆるやかな寒冷期の３つである。
このうち、１３００年から１８５０年の寒冷期は気温の低下が比較的にゆるやかだったのに対し、８２００年前の小氷河期は急激に気温が低下した激烈な寒冷化の時期であった。
すべての寒冷化の原因、温暖化と熱塩循環の崩壊
考古学的な記録から、これらのどの時期にも温暖化が先行して起こっていることは分かっている。これは、温暖化が次の時期の寒冷化の引き金になっているからである。それは、世界的に天候を維持するシステムである熱塩循環が温暖化によって崩壊するからである。
熱塩循環
世界の気候は熱塩循環という海流の循環によって維持されている。メキシコ湾海流のような海の浅いところを流れる海流は北極で深く沈み込み、北大西洋深層水となる。この深層水は数百メートルの深さで海流を形成し、１２００年かかって北東太平洋で表層に再度出て来る。海流の移動は、熱やガス、そしてあらゆる溶解物質を運ぶ。これは地球の大気に影響し、気象のパターンにも影響する。
地球の温暖化と熱塩循環の停止
ところで、地球の温暖化が進むと水循環が活発となり、さらに温暖化が進む。水循環とは、海水が蒸発して雲になり、そして雨となって海水になり、また蒸発するという循環である。これが活発になると、いっそう多くの水蒸気が蒸発して雲が厚くなるため、地上の熱が上空に逃げにくくなる。このため温暖化が進行するが、それが原因でさらに多くの水蒸気が蒸発し、温暖化が加速する。
他方、温暖化の加速と降雨量の増加で、地表の氷河や万年雪が大量に溶け出し海へと流れ込む。これにより海水面が上昇すると同時に、海水の塩分濃度が低下する。
海水の塩分濃度の低下があるレベルに到達すると、世界の気候を維持していた熱塩循環が停止し、気象変動の引き金となる。
過去３回の寒冷化は、温暖化を引き金とした熱塩循環の停止が原因で起こったことが分かっている。地球の温暖化は６０年間続いている。温暖化はそろそろピークに達し、過去同様今回も熱塩循環の停止から寒冷化の時期に入ることが予想される。そしてそれは、８２００年前に起こった急激な寒冷化に近い状態となると思われる。
温暖化のピークは２０１０年だろうと思われる。それ以降毎年寒冷化は進行し、２０２０年には世界の平均気温は３.６度ほど低下するにいたる。
ヨーロッパや北アメリカで干ばつが頻繁に起こり、食糧不足が深刻になる。
アジアと北アメリカの地域では平均気温は２.７度低下する。
オーストラリア、南アメリカ、南アフリカなどの南半球では平均気温は逆に２.７度上昇する。
冬には強烈な嵐と風に見舞われるようになる。特に西ヨーロッパと北太平洋は西からの強風に襲われる。
このような深刻な気象の変化により、干ばつや天候異変で耕作地は縮小し、また水源地も失われることから、２０２０年前後には世界的な規模で水、食糧、エネルギー、資源の不足が発生する。これらの不足のため、国家間の関係は緊張し、国家同士の争奪戦が発生する。
２０３０年までに予想される変化
ヨーロッパ
２０１２年：
寒さのため、スカンジナビア半島から人口が南ヨーロッパに大挙して移動する。
２０１５年：
ＥＵ諸国で食料と水を巡る争いが頻繁に発生し、外交関係が緊張する。
２０２０年：
水と移民を巡りＥＵ諸国で紛争が激化する。
２０２２年：
ライン川の使用権を巡り、ドイツとフランスが対立する。
２０２５年：
ＥＵは崩壊寸前の状態になる
アジア
２０１２年：
周辺地域は不安定化するので、これに対処するため日本は再軍備に乗り出す。
２０１５年：
ロシアと日本の間で、シベリアとサハリンの資源やエネルギーを共同で開発する合意ができる。
２０１８年：
カザフスタンのパイプラインを保護するため、中国が軍隊を派遣する。
２０２０年：
ビルマ、ラオス、ベトナム、中国などの諸国で頻繁に小競り合いが発生し、緊張する。
２０２５年：
中国の国内情勢が悪化し、内戦と国境紛争が激化する。
２０３０年：
資源とエネルギーを巡って、ロシア、中国、そして日本の間で緊張が激化する。
アメリカ
２０１２年：
カリブ海諸国からアメリカ南東部に多くの移民が流入する。
２０１５年：
ヨーロッパの富裕層のアメリカ移民が激増する。
２０１６年：
漁業権を巡ってヨーロッパ諸国と対立する。
２０１８年：
北アメリカを移民の流入などから守るため、アメリカ、カナダ、メキシコの間で安全保障条約が結ばれる。
２０２０年：
ヨーロッパ、およびカリブ海諸国からの止まることのない移民の流入を阻止するため、国防総省が国境の管理に乗り出す。
２０２０年：
エネルギーを巡って中東やカスピ海地域が緊張するため、原油価格がこれまでになく高騰する。
２０２５年：
サウジアラビアの内紛から同国が混乱する。アメリカと中国は中東に海軍を送り、正面から対峙し緊張が高まる。
今回の食料価格の高騰はペンタゴンレポートで予想されている過程の始まりなのだろか？
続く
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