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    2010-12

    いよいよ第7の日に突入4 朝鮮半島情勢とリンゼー・ウィリアムスの最新警告

    12月22日

    いつものように、更新の時期が大幅に遅れてしまった。いつも読んでくださっている読者の方には感謝する。

    記事全文を音声ファイルにしました。よろしかったらどうぞ。7日で削除されますので、お早めにどうぞ。

    音声ファイル

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    最新版 予言解説書17の有料配信

    最新版 「予言解説書17」が完成しました。配信をご希望の方は筆者に直接メールしてください。これは10月20日に配信されたALTAのレポート、「来るべき未来の形 0巻8号」の詳細な要約です。今回は、ずばり「ドルの死」がテーマです。ご希望の方は直接メールをください。

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    また本を出版しました。今度は徳間書店からです。今回は、このブログの内容を大幅に加筆修正し、未来予測を行った本です。よろしければぜひどうぞ!

    未来予測コルマンインデックスで見えた 日本と経済はこうなる(徳間書店)

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    今回、講談社から英語本を出版しました。通勤途中に電車の中で軽く読める本です。ちょっと英語に興味がある人はぜひどうぞ!

    通じる英語 笑われる英語

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    「いったい世の中どうなっているんだ!こんな時はマルクスに聞け」(道出版)

    体裁としては「資本論」の解説書のような本だが、マルクス礼讚の本ではない。われわれはこれからなんとしてでもサバイバルして行かねばならない。そのための状況認識のための書として有効だと思う。よろしかったらぜひどうぞ!

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    今回も朝鮮半島情勢を詳しく解説した。これまで日本は、朝鮮戦争にもベトナム戦争にも巻き込まれないで来ることができた。それというのも、戦後の日本には、国際紛争に巻き込まれることを防止するメカニズムが存在していたからだ。それらは、1)憲法9条、2)日米安保の極東条項、そして尖閣諸島の個別のケースでは、3)78年密約、4)日中漁業協定などであった。

    しかし2005年から、日米安保が「日米同盟:未来のための変革と再編」で補強され、さらに今回の尖閣諸島の衝突で78年密約と日中漁業協定が実質的に破棄されるのおよび、日本が国際紛争に巻き込まれることを防止していたメカニズムはなし崩し的に破棄されてしまった。

    この結果、朝鮮戦争などの国際紛争が発生すると、日本は確実に巻き込まれ、米軍と一緒になって戦闘部隊として出動せざるを得なくなる状況が生まれようとしている。

    最後に、昨年からネットで流れている朝鮮戦争に関する予言をいくつか紹介した。この予言では、朝鮮戦争は38度線の小競り合いから拡大するとしている。そして、北朝鮮のミサイル基地の爆撃では、日本の航空自衛隊がきわめて重要な役割を担うとされていた。

    前回はこのような内容を詳しく紹介した。

    今回の記事

    韓国軍は延坪島で射撃訓練を実施した。延坪島は北朝鮮が主張する領海内にある。北は射撃訓練に対して強く警告を発していたが、北の自制によって今回は大きな戦闘にならないで済んだ。どのようなことが起こったのか解説する。

    次に、元石油メジャー重役のリンゼー・ウィリアムスが12月15日に行ったインタビューの内容を紹介する。非常に重要な情報だと思われる。

    ぜひ読んでほしい本

    読者の方にぜひ読んでほしい本があるので紹介する。それは、植草一秀氏の「日本の独立」である。

    dokuritsu

    筆者に尊敬する人物をひとりあげろと言われれば文句なしに植草一秀氏をあげるだろう。氏の本やネットの論文、そしてネットテレビのビデオニュースドットコムにおける氏のインタビューなど、手に入るものは片っぱしから読んできたが、植草氏はまさに現代日本を代表する知性と良心の持ち主であることと確信した

    その植草氏が「日本の独立」という著書を新しく出された。これまで日本が、政治、経済的にどのように米国に操作され、蹂躙されて来たのか示す本は多数存在した。しかし、米国による操作の実体を体系的にまとめ、社会のさまざまな領域で進行する米国支配の実体を実証した本は少なかった。「日本の独立」はまさにそのような本である。

    これからの時代の変動に備えるために、現代の日本人であれば、なんとしてでも読んでおかなくてはならない一冊だと思う。ぜひ手に取るべきだろう。

    朝鮮半島の情勢

    12月20日、韓国軍は、延坪島から韓国側の海域に向かって、K9自走榴弾砲の射撃訓練を予定通り実施した。訓練は一時間半ほどで終わり、危惧されていた北朝鮮の反撃もなかった。

    北朝鮮は、射撃訓練が実施された場合、「前回の攻撃をはるかに上回る深刻な事態になる」と警告し、それに対し韓国も、北朝鮮国内の基地の精密爆撃を実施すると警告していたことから、まかり間違えば報復合戦から第二の朝鮮戦争へとエスカレートするのではないかと危惧されていた。

    事実、攻撃が実施された21日には、北朝鮮のグラード式ロケットランチャーの大部隊が攻撃体制に入ったことが確認された。

    だが、北朝鮮は自制して反撃しなかった。これで、朝鮮戦争はひとまずぎりぎりで回避された。

    リチャードソン、ニューメキシコ州知事の説得

    北挑戦には、ロシア、中国、国連などが自制を呼びかけていたが、説得にもっとも効果があったのはアメリカ、ニューメキシコ州のリチャードソン知事の説得であったといわれている。

    北挑戦は反撃を自制したのみならず、これまで拒否し続けていた国連原子力機関(IAEA)の核査察官を受け入れる意志があることを表明し、一転して交渉に前向きな姿勢であることを示した。

    北朝鮮の変化の理由

    一時は朝鮮戦争も辞さないとしていたにもかかわらず、北朝鮮がこのように豹変したのを見て驚く人々も多い。

    また反対に、今回の延坪島攻撃は、韓国とアメリカを脅し、北朝鮮の要求を実現するための手段として行われたのであり、アメリカが交渉に応じる姿勢を見せればただちに態度を軟化させる用意がはじめからあったのだとする見方も強い。

    もし後者であれば、今回リチャードソン知事の説得が成功したのは、オバマ政権が、北朝鮮と改めて交渉する用意があることを伝えたからであると見ることができる。

    カーター大統領のワシントンポストの記事

    では北朝鮮は何を要求しているのだろうか?まだリチャードソン知事は、「私は協議する立場にない」として北朝鮮の要求を公開していない。

    しかし、この要求の内容がどのようなものであるのか類推できる材料が存在する。それは前々回の記事で紹介したカーター元大統領がワシントンポスト紙に寄稿した記事である。

    まず、カーター元大統領は北朝鮮の要求が明確であることを確認する。

    「北朝鮮のこのメッセージは一貫している。このほどウランの濃縮施設にアメリカ人の専門家を招き入れ、ウラン濃縮を行っていることをあえて公開した。これも、94年の枠組みの履行へと向けた2国間交渉の再開をアメリカに求める一貫したメッセージだ。このように、北朝鮮のメッセージは一貫している」

    そして、オバマ政権は緊張緩和に向けて北朝鮮との交渉をすぐに再開すべきだとして提案し、記事を締めくくっている。

    「94年の枠組みの履行へと向けた2国間交渉を、アメリカに再開してほしいのだ。オバマ政権は北朝鮮のメッセージにすぐに応じるべきだ。応じれば朝鮮半島の緊張は一気に緩和するはずだ」

    ちなみにこの記事は、アメリカでも日本でもまったく無視され、一切報道されなかった。

    北朝鮮が求める94年合意の枠組みの履行

    では北朝鮮が求める94年合意の枠組みの履行とはどのようなものなのだろうか?これも11月30日の記事で詳しく解説しているが、再度掲載する。以下である。

    1994年、北朝鮮と米国はジュネーブで2国間協議を行い以下のことに同意した。

    1)米国はできるだけすみやかに53年の停戦協定を破棄し、朝鮮戦争を正式に終結させる平和条約を北朝鮮との間に締結する。

    2)米国は、北朝鮮を攻撃しないことを文書で確約する。

    3)米国と北朝鮮は将来の国交回復に向けて、ワシントンとピョンヤンにそれぞれ外交代表部を開設する。

    4)米国は、北朝鮮に対する金融、経済制裁を解除する。

    5)北朝鮮は、核兵器開発につながるプルトニュームの再利用を停止し、朝鮮半島の非核化を実現する。

    6)この見返りとして、米国は軽水炉型原子力発電所を北朝鮮に建設する。また重油を供与する。


    オバマ政権は北朝鮮の要求を始めから知っていた?

    カーター元大統領はこれまでに数々の紛争処理に成功している、ノーベル平和賞受賞者である。オバマ政権に対してもそれなりの影響力を持っている。したがって、先のワシントンポスト紙の記事はオバマ政権にも十分伝わっているはずである。

    さらに、これが北朝鮮の要求であることは、カーター元大統領の記事を待つまでもなく、オバマ政権は十分に理解していたのではないかと思われる。

    挑発したのは韓国

    さらに、北朝鮮の11月23日の攻撃も、そして12月21日の脅しも、基本的に韓国が先に挑発したことが背景であることは分かっている。このブログの過去の記事でも詳しく解説した。

    そして、韓国のこうした軍事的な動きはアメリカの支持のもとに行われたことは明白である。中国とロシア、さらに国連が両国に自制を求めていたときに、アメリカは「韓国は自衛権を行使する正当な理由が存在する」として韓国の反撃を強く支持していた。

    とするなら、韓国軍の挑発もアメリカの支持のもとに行われたと考えた方が妥当だ。

    朝鮮半島で意図的に緊張をあおり、計画を実現する

    ではこのような情報から何が見えてくるだろうか?それはこういうことではないかと思われる。項目別に並べて見る。

    1)まずアメリカは、北朝鮮の挑発を、怒りが臨界点に達している韓国に許し、朝鮮半島の緊張をぎりぎりまで高める

    2)高まった緊張を利用して、中国が内海と考える黄海に、原子力空母、ジョージワシントンの大規模な機動部隊が自由に出入りできる環境を形成する

    3)さらにこの緊張を利用して、日本には攻撃力をある程度是認した「新防衛大綱」を採択させ、また、自衛隊が将来的に米軍と一体化して海外で展開できる状況を作る

    4)こうした状況が実現に向かった段階で、アメリカは北朝鮮に94年枠組みの交渉が可能であるとのメッセージを送り、一気に緊張緩和にもってゆく


    このようなことではないのだろうか?十分に可能性はあると思う。

    このブログの11月30日の記事では以下のように書いたが、やはりそのような方向に動いた。引用して確認する。

    「このように見てくると、今回の延坪島攻撃は、実は中国の内海である黄海に、原子力空母、ジョージワシントンを中心とした米海軍機動部隊を展開させることに狙いがあった可能性が非常に高いということが分かる。だとするならば、アメリカは今回の延坪島攻撃で目的を達成したことになる。そうすると、これ以上北朝鮮を刺激しても意味はない。まだ何があるか分からない部分はあるにはあるが、非難の応酬は国連に移り、新たな朝鮮戦争へと向かう危機には発展しないと見た方が妥当だろう」

    では軍産複合体の目的は何なのか?

    このようなシナリオを立案して実行したのは、オバマ政権というよりも、ペンタゴンを中心にした軍産複合体と考えた方が妥当だ。だとするなら、このシナリオの戦略的な目的は何なのだろうか?

    それはすでに明白であると思われる。

    前回紹介しちょうに、オバマ政権の外交問題アドバイザーで、ジャパンハンドラーズのリーダーのジョセフ・ナイは「フォーリンアフェアーズ」誌で、「これからもアメリカの覇権は政治的、軍事的に安泰である」とし、これの脅威となる可能性のあるのは、「日中韓が連帯する東アジア共同体」だけであるとしていた。

    すると、今回朝鮮半島で緊張を高めた目的ははっきりとしている。

    目的:東アジアにおけるアメリカの政治的、軍事的覇権を強固に維持すること


    先の「これからもアメリカの覇権は政治的、軍事的に安泰である」という認識は、むしろ「アメリカの覇権はこれからも維持する」という決意声明だと受け取ってよいだろう。

    これを実現するために、アメリカは次の2つを実行していると考えられる。

    A)第一列島線の内側に中国を軍事的に封じ込める

    B)日中韓の間で高度な緊張感を維持し、日本と韓国がアメリカの軍事力に依存せざるを得ない状況を維持する


    そして、この2点を実現するために、先の1)から4)のように、韓国に北朝鮮を挑発させて朝鮮半島の緊張感を高め、目的が実現する状況が整うと北朝鮮に交渉を再開する意志があるとのメッセージを送り、緊張を緩和するという複雑な手段を用いた。

    この目的を見ると、決して複雑ではないことが分かる。比較的に単純なものだ。軍産複合体は、その強大な軍事力と影響力を使い、目的の実現に向かって粛々と、それも単純に動くというところに軍産複合体の戦略の特徴がある。

    そうして、目的の実現に向かうときは、他の国の状況など外部の条件を考慮することは一切ない。設定した目的を実現するべく粛々と動くだけである。


    先にも述べたように、今回の目的は、中国の軍事的な封じ込めと、アメリカの東アジアにおける覇権の強化だ。この目的は実現した。ということでは、やはり本格的な朝鮮戦争は回避された可能性が大きいと見ることができる。

    明らかに政策を転換させたアメリカ

    いずれにせよ、アメリカは覇権の弱体化を許容しながらも、新興国の台頭を受け入れるというこれまでの政策を大きく転換させ、覇権を強化する方向に舵を切ったことは確かなようだ。

    では次にアメリカが覇権の強化に乗り出す地域はどこだろうか?やはり、前回リンゼー・ウィリアムスが予告したようにイランだろうか?

    明日から韓国は、陸海空の三軍による大規模な軍事訓練を、延坪島に近い京畿道で実施する。注視するべきだろう。

    リンゼー・ウィリアムス、12月15日の最新警告


    12月15日、アレックスジョーンズのネットラジオ、プリズンプラネットに元石油メジャーの重役のリンゼー・ウィリアムスが出演した。

    はじめにお断りしておくが、リンゼー・ウィリアムスのリーク情報はアメリカの崩壊を予告するものである。それは上のアメリカの覇権強化の政策転換の分析とかならずしも一致しない。両論を併記するかたちで掲載する。

    以下がインタビューの要約である。

    ・私にこれまで情報をリークしていた人物は2人いる。そのうち一人はBPの系列会社、「アトランティックリッチフィールド社」の元CEO、ケン・フロム氏である。フロム氏は87歳で最近死去した。私は本人から彼の名前を公表する許可を得た。

    ・フロム氏は、自分が死亡した後に公表するようにと情報を私に託した。情報を公開する情報の一部はそうしたものだ。

    ・私は支配エリートとの電話の会話を録音している。それを今回実際に多くの人に聞けるようにした。近いうちにDVDで手に入るようにする。

    ・ところで、なぜ軍産複合体の支配層が私に情報をリークするのか疑問に思われるかもしれない。実は、支配層には彼らなりの倫理規定が存在していることが理由だ。すべては操作されているのだが、計画を実行する前には、しかるべき人物に計画の情報をリークしなければならないというのが彼らの倫理規定である。私は過去に彼らとともに働いた経験がある。おそらくこの経験から、私が情報のリーク先として選ばれたのではないかと思う。

    ・EUは大きな問題に遭遇し、ユーロは近いうちに崩壊する。ユーロの崩壊はドルの崩壊の前に起こる。しかし、いつ崩壊するのかはいまのところ明示できない。

    ・ユーロの下落が始まると、準備する期間が2週間から3週間ある。この期間に資産の喪失を防ぐために準備しなければならない。


    ・私に情報をリークしている支配エリートは、どのようなことが起こるのか暗示する彼らなりの方法がある。それはいま起こっていることを示し、これからどうなるか注意を換気するという方法だ。

    ・日本やアメリカを含む世界主要15カ国の借金の利払い総額は10.2兆ドルという天文学的な水準に達している。利払いだけでこの額である。借金の総額となると、これらの国々のGDPの27倍に相当する規模だ。借金の支払いはもはや不可能であり、どの国も財政破綻に向かう。

    ・金証券や銀証券で貴金属を売買する方法がある。だが、貴金属が契約した通りに引き渡されることはまずない。これからは現物で持っていないとすべてを失うことになる。

    ・中国や日本が米国債を買わなくなり、FRBが米国債を買うようになるときが、ドルの下落が止らなくなる兆候だと支配エリートは見ている。

    ・支配エリートは、アメリカ経済の崩壊を計画している。その理由は非常に単純だ。アメリカ経済が崩壊すると企業も含めドル建て資産が暴落する。これを買い叩き、主要な企業を手中に収めることが目的だ。相場がもっとも安くなったときに株を大量に買うのと同じ手口である。

    ・1年半前、フロム氏はあと2年でアメリカは貧困化し、現在のアメリカは見る影も無くなるといった。いまその方向に向かっている。

    ・先にも予告したが、原油価格はこれから急騰する。急騰の原因はドルの暴落である。

    ・中国とロシアは相互の取引でドルの使用を停止した。そのため、ドルが暴落しても中国とロシアは大丈夫だ。だが、サウジアラビアなどの中東の諸国はそうはゆかない。バーレル当たり150ドルを越えて高騰しても、それでも中東諸国は大変な状態になる。


    以上である。

    筆者の印象

    これまでリンゼー・ウィリアムスの原油価格やドルの推移に関する情報はかなりの程度的中している。その意味で、他の陰謀論的なリークの情報に比べ信頼性は高いように思う。

    しかし、リンゼーのインタビューを聞いていていつも思うのだが、どこまでがリンゼーの意見でどこまでが支配エリートのリークした情報なのか判別しがたいことがときどきある。また、支配エリートとは電話で情報をリークしてもらっているようだが、リーク情報の中に電話口にいる支配エリートの個人的な意見が混入していることがよくあるようだ。今回のインタビューでは、「借金の利払いが10.2兆ドル」の情報は、話した支配エリートの個人的な見解である可能性が強いのではないかとの印象をもった。

    いずれにせよ、こうした情報を頭から信じるのではなく、こうした限界があることを十分に勘案して読むのがよいだろう。

    ジュリアン・アサンジをはじめウィキリークスのメンバーに関して実に興味深い情報が手に入った。次回はこれを詳しく解説する。

    続く

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