やはりこの夏になにかあるのか?18
遅ればせながら、なんとか更新できた。いつものことだが、もう少し早く更新できたらと思う。忍耐強く待っていただいている多くの読者の方に感謝する。
本の出版のお知らせ
また本を出版しました。今度は徳間書店からです。今回は、このブログの内容を大幅に加筆修正し、未来予測を行った本です。よろしければぜひどうぞ!
未来予測コルマンインデックスで見えた 日本と経済はこうなる(徳間書店)

今回、講談社から英語本を出版しました。通勤途中に電車の中で軽く読める本です。ちょっと英語に興味がある人はぜひどうぞ!
通じる英語 笑われる英語

最新版 予言解説書15の有料配信
最新版 「予言解説書15」が完成しました。配信をご希望の方は筆者に直接メールしてください。これは6月21日に配信されたALTAのレポート、「来るべき未来の形 0巻6号」の詳細な要約です。
今回のレポートはメキシコ湾原油流出事故のこれからとともに、今年の後半から激化する環境変化が予測されています!
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講演会の御礼
雑誌、アネモネの主催で8月28日に講演会が開催されたました。非常に盛況な講演会で、暑い中出席なされた方々には感謝申し上げます。
有料メルマガのご紹介
普通、政治経済的な分析を紹介しているメルマガだが、今回は少し異なった情報を紹介した。投稿欄への投稿でも紹介されているが、最近NASAに出向していたボーイング社の科学者の一人がリークした情報が長いレポートにまとめられ、闇の情報のリークを専門に行っているプロジェクトキャメロットから配信された。
すでにこのブログの過去の記事でも紹介したが、いま太陽系は、超新星の爆発で形成されたエネルギーレベルの非常に高い星間雲に突入しようとしていることが、太陽系を越えて飛行しているボイジャー1号と2号から送られたデータによって発見された。この星間雲に突入すると膨大なプラズマエネルギーが太陽系内になだれ込んでくるため、これが太陽活動を活性化させ、地球温暖化を引き起こしているとする説もある。
1998年には、シベリア科学アカデミーの宇宙物理学者、アレクセイ・デミトリエフ博士が星間雲の存在する可能性を指摘していたが、ボイジャー1号と2号の発見はこれを証明したかっこうとなった。2009年12月24日にNASAが発表した論文では、星間雲の突入のはっきりした時期は示されていなかった。
今回、NASAに出向していた科学者がリークした情報では、数カ月先には星間雲に突入する可能性があり、NASAの科学者はいま緊張状態にあるとした。星間雲に突入した場合、規模の大きなコロナ質量放射(CME)が頻繁に発生し、それが地球に向けられた場合、大規模な自然災害が頻発するととももに、直撃したエリアでは、電力網がやられてしまい大規模な停電が発生する可能性が出てくる。
最後に、米国陸軍リモートビューイング部隊のエド・デイムス少佐はキルショットと呼ばれる巨大なコロナ質量放射で大変な損害が出ると予言していることを紹介した。
今回の記事
前回、約束したように今回はメキシコ湾原油流出事故について書く。すでに膨大な情報が出ているので、重要な点にだけ絞り、何が起こっているのか全体像がわかるような総括的な記事にしたいと思っている。
メキシコ湾原油流出事故のその後
オバマ大統領による原油流出事故終結宣言が出てからというもの、日本やアメリカのメディアでは報道が極端に少なくなり、実際何が起こっているのか分からなくなっている。
しかし、メキシコ湾岸諸州の地元新聞やブログなどを丹念にあたって行くと、流出事故が終結とは程遠い状況にあることがよく理解できる。順を追って説明する。
マット・シモンズの死
すでにこのブログの投稿欄でも詳しく紹介されているが、全米の主要メディアでメキシコ湾原油流出事故のコメンテイターとして活躍していたマット・シモンズが、8月8日、メイン州、ノースヘブンにある別荘の風呂場で死亡しているのが発見された。地元警察の検死では、入浴中に心臓発作を起こし溺死したか、または風呂場で溺れ心臓発作を起こしたかのいずれかであるという。

マット・シモンズ氏は石油産業専門の投資会社、シモンズアンドインターナショナル社の創業者であり、石油産業にもっとも詳しい専門家として前ブッシュ政権のエネルギー政策のアドバイザーだった人物である。最近では、国家石油委員会、および国際関係委員会の2つの政府の委員会のメンバーをつとめていた。
メキシコ湾の超深度掘削技術も含め、石油産業のあらゆる分野にもっとも精通した専門家として全米の主要メディアにコメンテイターとして出演していた。
マット・シモンズの告発
しかしマット・シモンズはありきたりの情報を分かりやすく解説するだけのコメンテイターではなかった。BPと連邦政府が真実を隠蔽しているとして、業界に張り巡らされたシモンズの個人的なネットワークを駆使し、真実の情報を公開し続けた人物である。シモンズが公開した情報の多くのものは真実であることが後に証明されている。
このような背景もあり、BPと国家の安全保障の脅威となるとして、シモンズは暗殺されたのではないかとする憶測が絶えない。はっきりとした証拠はないが、暗殺を強く主張するブログも非常に多い。
シモンズの告発の内容
以下がシモンズの告発の内容である。
実際の原油流出量
BPは原油流出量を一日5000バーレルとしているが、これは事実と程遠い。現場の科学者の報告では、流出量は毎日12万バーレルである。この流出によってメキシコ湾の酸素の40%が失われることになると告発。シモンズのこの告発で、BPは一日の実際の流出量が12万バーレルであることを白状しなければならなくなった。
BPの倒産と会社更生法の適用
このまま行くとBPは倒産し、米国の会社更生法であるチャプター11の適用を申請しなければならなくなると警告。シモンズのこの発言で、BPの株価は翌日から大きく値を下げた。だが、BPの経営状態はシモンズが言うほど悪くはないことが後に明らかになり、BPの株価は上昇に転じた。
流出を起こしている地点は一カ所ではない
しかし、シモンズの告発でもっともインパクトがあったのは、原油の流出箇所が現在のディープウォーターホライゾンが掘削していたマコンド油井だけではなく、別な複数の箇所から流出が続いており、BPはこれを隠しているとして告発したことである。
シモンズによると、流出を起こしているマコンド油井から南西に10キロから16キロ離れた位置の海底から原油が流出し、1000メートルから1300メートルの深度に、原油の海底の川のような状態となって流れているという。このため、たとえマコンド油井の流出が止められても、他の箇所からの流出は続くので、原油流出そのものは止まることはないとして警告した。
マコンド油井の流出は海底の泥などが混ざったものだが、海底からの流出は真っ黒いほぼ純粋な原油に近いもので環境に対する影響も、そして規模もマコンド油井よりも大きいはずだという。
シモンズによると、この流出の原因は、マコンド油井の流出を止めようと泥やセメントを注入したことが、逆に海底の油井の圧力を上昇させ、別な場所の海底から原油が滲み出てているのだろうという。以下がそれを告発した番組のビデオだ。
ビロクシ・ドームとシモンズの告発の証明
原油流出を起こしたマコンド油井の11キロほど南西にビロクシ・ドームと呼ばれる休眠中の海底火山がある。

最近、米国大洋大気庁、ならびに全米最大の民間海洋調査団体であるウッズホール海洋調査機関によって、シモンズの告発通り、ビロクシ・ドームから大量の原油が流出していることが確認された。
以下は米国大洋大気庁の調査船、トーマスジェファーソンとゴードンガンターがそれぞれ別々に確認した流出地域である。黄色と赤の柱はトーマスジェファーソンが確認した流出箇所、ピンクの円柱はゴードンガンターが確認した流出箇所の3次元モデルだ。

これを地図上に表示した図が以下である。黄色はディープウォーターホライゾン、緑は隣接しているテキサコのライゲル油井だ。そして、ピンクで示された場所がビロクシ・ドームの流出箇所である。

また以下が、それぞれの流出箇所の位置、およびディープウォーターホライゾンからの距離である。
No. / 緯度 / 経度 / ディープウォーターホライゾンからの距離
#3 / 28°40’38.71″N / -88°24’51.74″W / 08.26 km
#4 / 28°40’14.87″N / -88°24’34.36″W / 08.63 km
#5 / 28°41’39.42″N / -88°29’05.44″W / 12.59 km
#6 / 28°41’00.14″N / -88°28’33.90″W / 12.36 km
#7 / 28°40’51.22″N / -88°27’04.30″W / 10.49 km
#8 / 28°40’19.30″N / -88°28’04.34″W / 12.38 km
#9 / 28°39’28.11″N / -88°27’24.13″W / 12.59 km
さらに、以下はウッズホール海洋調査機関がモデリングした海底の流出原油の流れである。8月の初旬の調査で、すでに流出原油の流れは35.2キロに達している。

流出が発生した原因
シモンズは、ビロクシ・ドームの海底流出はマコンド油井の流出を止めるために、油井に泥とセメントを注入させたことが原因だとしている。
事実、カリフォルニア大学バークレー校教授で米国大洋大気庁の研究者でもある原油掘削技術の専門家、ロバート・ビーア博士は、マコンド油井は、海底の塩の層近くの非常に柔らかい地層に隣接しているため、圧力の上昇が原油の海底流出を引き起こしたとして以下の海底の予想図を発表した。海底の地層の広い範囲にわたって黒い原油の流出が起こっているのが分かる。

一方、ビロクシ・ドームの海底流出はマコンド油井に泥とセメントが流し込まれる以前にすでに起こっているとして、ビロクシ・ドームの海底流出の原因は別にあるのではないかとする説もある。
2月13日にBPが掘削を放棄した別の油井
未確認情報だが、2月13日、BPはビロクシ・ドーム付近で掘削を続けていた油井を放棄したという情報がある。これによると、やはりBPは超深度掘削を続けていたが、猛烈な圧力で海底から原油が噴出し、圧力があまりに高く、原油流出防止装置もすべて吹き飛ばされ、原油の流出を放置するほかなくなったというのだ。
この情報はまったく未確認だが、いくつかの有力なブログで紹介されている。事実として確認できれば、このブログでもすぐに紹介するつもりである。
環境被害の拡大
このように、メキシコ湾の原油流出事故はおさまるどころか、真実が隠蔽されながらどんどん悪化している模様である。BPも米国政府も、公的な海洋調査機関が確認しているにもかかわらず、原油流出がビロクシ・ドーム付近で発生していることは認めていない。
そのような態度を続けるうちに、今度は環境被害のほうがどんどん悪化してきている。
新しい病気、TILT
このブログの投稿欄にも投稿してくださっているnoffyさんから貴重な情報をご紹介いただいた。
メキシコ湾沿岸では住民による原油の除去作業がいまも続けられている。そうしうた住民の間に「毒物誘因耐性喪失症候群(TILT)」と呼ばれる奇病が蔓延していることが確認された。
症状は頭痛、倦怠感、記憶の喪失、胃のむかつきなどがあり、風邪と似た症状になることも多いが、薬や家庭用の化学製品などを含むあらゆる化学物質にたいして極度の拒否反応をもよおすようになるという。だが、症状は一定しておらず非常に判別しにくい。
この症状が、メキシコ湾沿岸の諸州で特に原油除去作業に従事した人々の間で広まっていることは主要メディアでもすでに報道されている。
ブルーフルー
さらに奇妙な症状が、流出原油の除去作業にあたっている人々のブログで報告されている。それは地元の人々からブルーフルーと呼ばれている症状だ。
症状は先の「毒物誘因耐性喪失症候群(TILT)」とよく似ているが、それに加えて手足がしびれ、唇が青くなるという。この症状のため、地元では「ブルーフルー」の名前がついた。これは、酸素欠乏によるチアノーゼの症状ではないかと疑われている。
ウェブボットの記述
「ブルーフルー」と聞くと思い当たることがある。3月21日と5月25日に配信されたウェブボットの報告書にはすでにこのキーワードが存在している。以下である。
予言解説書13(3月21日配信)
・ 「ブルーフルー」というキーワードが出ている。これが表しているのは海中からの大量のメタンガスの放出である。これによって、海上輸送などの輸送システムが大きな影響を受ける。さらに、メタンガスは一カ所に止まることなく流れてゆくので、人や動物に大きな被害をもたらす。
・ 影の支配勢力の手下、特に外交問題評議会(CFR)はこの大量のメタンガスの放出を説明するためのシナリオを躍起になって探す。
予言解説書14(5月25日配信)
・世界各地で人口の大移動が起こる。それは「海の病気」や「海のブルーフルー(石油火山)」、そして火山噴火による大気の汚染、さらに過去のALTA報告書にある大洪水や、大洪水が引き起こす二次災害などが原因だ。
・これには巨大な山崩れ、そして水がせき止められ、谷合に湖が生まれるようなことも含まれる。
・さらに「人口の大移動」は、海底火山の噴火で新しい土地が隆起し、これによって潮の流れが変わり、沿岸部で洪水が発生することが原因となって起こる。
・ 前回のALTA報告書では、原油流出事故は「ブルーフルー」のキーワードで示されていた。もちろん、この事故が起きる以前から、海の異常による漁獲量の大幅な減少があるとのデータは存在していた。しかし、今回の原油流出事故でこれに関するデータは膨大な量となり、いまでは漁獲量は68%減少するとある。
・ 68%とは大変な数字だ。信じられないかもしれない。だが、2004年のインドネシア大津波のとき、われわれのデータでは「30万人が死亡する」とあった。実際の死亡者数はこれよりも少なかったが、それほど大きな誤差ではなかった。したがって、「68%」というこの数字もそれなりに真剣に受け止めておいたほうがよいだろう。
・ 原油流出事故を表す「ブルーフルー」の感情値はいまだに増大している。これは、原油の流出を止めることに失敗するということだ。
・ 最終的に原油の流出は、この海域で発生する地震によって停止することになる。しかしこれは、原油流出事故が起こった4月20日から19カ月たたないと起こらない。
長くなるので今回の記事は以上にする。原油流出事故は終わったどころか、さらにこれから拡大する様相を見せている。
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やはりこの夏になにかあるのか?17
今回もなんとか一週間以内に更新することができた。いつも読んでくださっている多くの読者の方、ならびに有益な投稿をアップしてくださっている方々に感謝する。
なお、今回の記事から音声ファイルにしてダウンロード可能にしました。以下のリンクからどうぞ。mp3ファイルです。ただし、電子音声ですので読み間違いやイントネーションのおかしさなどは避けられません。これを了解の上でダウンロードしてください。
音声ファイルダウンロード
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講演会のご案内
またビオマガジンから講演会を依頼された。以下の日時で実施するそうである。
日時:2010年8月28日(土)14:00~16:00(開場13:30)
場所:東織厚生年金会館2F 多目的利用室、東京都中央区東日本橋 3-6-20
料金:前売3,000円/当日4,000円(各税込)
*EUは分裂するのか?超国家連合になるのか?
*朝鮮半島で戦争は本当にあるのか?
*金融危機の第2波
*背後で進む新しい生産体制と価格破壊の波
*中国経済の行方
*コルマン博士の最新論文とウェッブボット最新版
*内容が変化してきた2012年予言、などについて話をします。お
時間があればぜひどうぞ!
有料メルマガのご紹介
小麦を筆頭に穀物価格が上昇している。今回は、これに対するロシアと中国の対応を解説した。
ロシアにおける火災と干ばつの影響でロシアの小麦生産の4分の1が被害を受けることがはっきりした。これを受けてロシア政府は、小麦を一時的に禁輸することを発表した。
この結果、これまで500ドル台で安定していた小麦の価格は、一気に上昇に転じ、700ドル台になった。2008年8月に史上最高値を付けた1200ドル台の水準には及ばないが、過去2年間で最大の上昇である。
今回、ロシアで干ばつと火災の影響を受けたのは春小麦である。春小麦は、世界全体の需要の20%程度でしかない。ロシアはかなりの量の備蓄小麦があるため、今回の被害で需給が逼迫するわけではない。
だが、北半球の異常気象と熱波が秋まで続くと、需要の80%を占める冬小麦の収穫に影響が出る恐れがある。
さらに原油の高騰によるバイオエタノール燃料の需要増加で、小麦からトウモロコシに作付けを変える農家が多くなると、小麦の価格はさらに上昇する可能性が出てくる。
将来起こるかもしれない食糧難に対処するために、中国はアフリカ諸国への農業投資を加速させ、アフリカを将来の中国の食糧庫とする計画を打ち出した。またロシアは、小麦の禁輸処置をカザフスタンとベラルーシ、そしてウクライナにも求め、食糧ブロックを形成する方向性を明確にした。将来的に、もしこの3カ国が食料の禁輸処置で同盟したのならば、世界の供給量の15%から16%を支配する強力な食料ブロックが出現する。
最後に、ビリー・マイヤーが1987年2月に得た「エノク予言」の内容を確認した。
今回の記事
書きたいことがあまりに多いが、テーマの焦点を絞ることにした。イランの動きを中心に解説する。戦争は回避されたと思うが、やはり水面下で大きな動きが起こっている。
原油採掘のエキスパートで告発者のマット・シモンズが死亡したが、新たな告発者が現れた。大変な告発をしている。原油流出事故はこれで収まるどころか、拡大の次の段階に入ったようだ。今回はあまりに長くなり、かき切れないので次回に回すことにした。
イラン情勢
ロシアの支援のもとで建設されていたイラン南部ブシェールの原子力発電所が稼働を始めることになった。
当初の予定よりもかなり早く、8月21日に稼働する見込みである。
当所、この原子力発電所の稼働に強く反対していたオバマ政権も、「ブシェール原発と、核兵器製造を目指すイランのたくらみは区別して考えるべきだ」とし、稼働を容認する方向に転換した。
このような姿勢転換の理由として、ロシアがイランへの国連制裁に協力してくれた対価であるとの見方が強い。読売新聞などはそのように報じている。
「これは、同原発の建設を支援するロシアから、国連安全保障理事会の対イラン追加制裁決議の採択での支持を獲得するための外交取引だった可能性が高い。米政権が、対イランを含む国際的核管理体制の確立でロシアを有力なパートナーと見なしつつある実態も浮き彫りとなった」
一方、ネオコン派で前ブッシュ政権で国連大使をつとめたジョン・ボルトンは、超保守派のFOXニュースの報道番組で、同原発の稼働でイランの核兵器開発能力が高まることを懸念するイスラエルが「原子炉に燃料棒が挿入される8月21日以前に同原発を攻撃する可能性がある」と警告した。
この発言がきっかけとなり、アメリカでも日本でもネット上ではイスラエルによるイラン攻撃が間近であるとする情報が多く出回っている。
デブカファイル
他方、オバマ政権が原発の稼働を容認した真の理由に関してはいくつか興味深い情報が出回っている。その多くのソースはイスラエルの除法サイト、「デブカファイル」のものである。
「デブカファイル」はイスラエルのジャーナリストの有志が、一般のメディアでは報道できない情報を伝える目的で、2000年6月に立ち上げたサイトである。編集長はイギリスの著名な経済情報分析誌、「エコノミスト」の記者だったジオラ・スミス氏である。
「デブカファイル」がイスラエルのジャーナリストが立ち上げたサイトであるということで、このサイトがイスラエルの情報機関、モサドが撹乱情報を流すためのサイトではないのかという疑念がいつも付きまとっている。事実、CIA系のシンクタンク、「ストラトフォー」などはそのように見ており、ここの情報の信頼性は低いとしている。
編集長のジオラ・スミス氏はそのような疑念に答え、インタビューでは、デブカファイルはイスラエル当局とはなんの協力関係なく、むしろイスラエル当局から情報をリークするとして睨まれていると言っている。そして、デブカファイルは大手メディアでは絶対に報道できないような陰謀系の情報も扱うが、信じるかどうかは読者にまかせるとしている。
一方、「デブカファイル」が主要メディアを出し抜く数々のスクープをものにしてきたのも否定できない事実である。
例えば、6月にパレスチナのガザの援助物資を運んでいたトルコの民間団体の船がイスラエル軍によって襲撃され、9人が死亡した事件があった。これをきっかけに、これまで親密であったトルコとイスラエルの関係にひびが入り、現在も対立が続いている。
主要メディアでは、この事件によってトルコとイスラエルの関係が悪化したように伝えられている。
しかしデブカファイルは、すでに1月23日にはトルコとイスラエルの関係に修復困難なひびが入りつつあることを伝えていた。後にデブカファイルは、トルコは両国の関係を断絶するための絶好の口実としてこの事件を利用したと伝えている。
だがそのようなスクープにもかかわらず、このサイトがモサドの情報撹乱サイトではないかという疑念は完全には払拭できない。それを承知の上で記事を読んでいただきたい。
オバマ政権がイラン原発の稼働を容認した本当に理由
デブカファイルの一連の記事を読むと、オバマ政権がイランの原発の稼働を容認したのは、「原発の建設を支援するロシアから、国連安全保障理事会の対イラン追加制裁決議の採択での支持を獲得するための外交取引だった」どころではないことがよく分かる。ロシアの軍事力による実質的な脅しが背景にあったと見られる。
アブハジアへのS-300ミサイルの配備
8月11日、ロシアがグルジアの飛び地であるアブハジア自治共和国に米軍のパトリオットよりも性能がよいといわれる地対空ミサイル、S-300を配備していることが発見された。以下がその衛星写真である。


ストラトフォーなどの見方
一昨年の南オセチア紛争以来、グルジアのサーカシビリ政権とロシアは一触即発の緊張した関係が続いている。ロシアがグルジアを牽制するためにミサイルを配備することは特に不自然ではないが、「ストラトフォー」などによると今回の配備の目的はそうではないという。
ロシア軍は陸、海、空のすべてでグルジア軍を圧倒的に凌駕しており、グルジアの牽制には現行の兵力で十分であるという。S-300が配備された目的は、中央アジアで弱体化したロシアの勢力圏を回復するためである。
2001年の9.11以降、米軍はアフガン戦争の支援を目的に、かつてはソビエト連邦に属していたキルギスやカザフスタンなどに米軍基地を建設し、一時はロシアの勢力圏を脅かす存在になった。これらの基地からはすでに米軍は撤収している。今回のS-300の配備は、中央アジアとコーカサス地域におけるロシアの勢力圏の回復をさらに確実なものにする動きの一環だとしている。
デブカファイルの見方
一方、デブカファイルはこれとはまったく異なった情報を報道している。
現在、ルーマニアとブルガリアの黒海近くには、2つの米軍基地が存在する。7月26日、イスラエル軍のヤスールCH-53型ヘリコプターがカルパチア山中で墜落した。イスラエル軍兵士6名と、ルーマニア軍の将校1名が死亡した。この事故で、イスラエル軍がイラン攻撃の訓練をルーマニアで行っていることが発覚した。イスラエル軍は、これらの2つの基地からイラン北部に入り、イラン攻撃を実施する計画だという。
この計画では、ブルガリアとルーマニアの米軍基地を飛び立ったイスラエル軍機は、グルジアからアゼルバイジャンに入り、その後、カスピ海から黒海を抜け、イラン北部に入る空路をとることになる。
今回、ロシアがアブハジアにS-300を配備したのは、イスラエル軍機をアブハジアから撃墜するためであるという。
アラビア海に展開している空母ハリー・S・トルーマンの挙動不審
さらにデブカファイルは、8月11日、これまでアラビア海でアフガニスタン支援任務についていた空母、ハリー・S・トルーマンをこの任務から一時的に外し、イランのホルムス海峡にはるかに近いドバイに寄港させたと報道した。これは、ホルムス海峡を巡るイランの最近の動きに対する警戒のためだという。
日本のタンカーの攻撃はイランの潜水艦によるものだった
先月、日本の商船三井に属するタンカーが、ホルムス海峡でイスラム原理主義組織の攻撃を受けた。原理主義組織は攻撃声明を出し、これが警告のテロであることを明確にした。
しかしデブカファイルによると、この攻撃はイラン革命防衛隊海軍による潜水艦攻撃であったという。攻撃は、弾薬を搭載していないダミーの魚雷を使って行われた。目的は、イラン海軍がホルムス海峡のタンカーを攻撃する能力があることを米軍に見せつけるためだという。
今回の空母ハリー・S・トルーマンの配置換えは、イランの増大する脅威に対処するためではないかと見られている。
S-300の配備による牽制とイランの反応
デブカファイルによると、ロシア軍によるアブハジアへのS-300の配備は、こうした米海軍の動きを牽制する意味もあるという。
一方、米軍の動きに対し、イラン海軍司令官のアリ・ファダビ提督は、レーダー探知が難しいロシア製最高速魚雷、シャハバルを搭載したスピードボートを追加配備したことを発表した。
容認させられたイラン、ブシェール原発の稼働
このように、デブカファイルの一連の記事をもとにすると、オバマ政権のイラン、ブシェール原発の稼働容認は、ロシア軍によるアブハジアへのS-300の配備によって、イスラエル軍によるイラン攻撃が不可能になったことの結果であったということが見えてくる。このような情報のソースはいまのところデブカファイルしかないが、この可能性は否定できないように思う。
動いていない米海軍部隊
だが、やはり本当にこのような動きがあるのかどうか裏を取って見る必要はある。CIA系シンクタンク、ストラトフォーが8月11日に米海軍部隊の現在の配置図を公表している。配置図は8月4日現在のものだ。空母ハリー・S・トルーマンは「CVN-75」である。

まず言えることは、デブカファイルには「第6艦隊所属の空母ハリー・S・トルーマン」とあるが、ハリー・S・トルーマンは第5艦隊の所属である。
そして、8月4日の段階ではハリー・S・トルーマンはアラビア海に止まったままで、ドバイまで移動する気配はない。
ただ、デブカファイルの記事が出たのは8月11日で、公表になっている米海軍部隊の配置図は8月4日のものである。一週間の違いがある。この間にデブカファイルのいうように、ハリー・S・トルーマンがドバイまで動いた可能性は十分になる。
また、情報源であるストラトフォーもCIAの意向を強く反映したサイトではないかと疑われている点も言及しておく。
100%信頼できるニュースソースなどというものは存在しないと考えたほうが妥当だ。それを十分に考慮しなががら、上の情報を読んでいただければありがたい。
当面は回避されたイラン攻撃
いずれにせよ、このような情報が事実だとするなら、8月21日にイランのブシェール原発は稼働し、イラン攻撃は当面回避されたことになる。
イマニュエル・ウォーラスティンの読み
すでに6年前の2004年ころから、イラン戦争の可能性が高いことはさんざん報道されてきた。しかし、イラン攻撃が間近であるとの情報が流れるたびに、情勢が大きく変化し、攻撃は回避されてきた感がある。
このブログでも何度も取り上げた著名な歴史家のイマニュエル・ウォーラスティンは、すでに2004年6月に興味深い観測をしている。ウォーラスティンはトップレベルの社会科学者である。その予測の精度は非常に高く、高い評価を得ている。今回のイラン情勢の変化から見て、やはりウォーラスティンの読みは当たっている。すでに2004年10月におおよそ次のようなことを書いていた。
「たとえ核武装したとしてもイランが攻撃的な国家となることはまずない。唯一、イスラエルにとっての脅威が増すだけである。
アメリカは、イランが核武装すると核拡散の波に歯止めがかからなくなると感じているのでイランを脅威と見なしているのだ。だが、イランが核武装しようがしまいが、2020年ころには核保有国は現在の9つから25に増えていることだろう。
イランは、中東の地域覇権国になれるほどの軍事大国である。これと本格的に戦争を行う力はいまのアメリカにはない。またイスラエルも単独でイランを攻撃する力はない。したがって、もともと戦争は起こり得ないのだ。
おそらく近い将来、アメリカもEUも核保有国としてのイランを容認することになるだろう。そしてその方が、イスラエルを抑止する核保有国が中東にできることで、中東はより安定すると思われる」
この予測が出されてからすでに6年たつが、明らかにウォーラスティンが予想したこの方向に動いている感じがする。
ブルース・ブエノ・メスキータの予測
以前の記事で、現代のノストラダムスの異名をもつゲーム理論の専門家でニューヨーク市立大学教授のブルース・ブエノ・メスキータ博士を紹介した。メスキータ博士は政治分析に高度なゲーム理論を応用しており、その的中率は94%だという。
そのメスキータ博士もウォーラスティンと近似した予測をしている。以下である。
イランの核兵器開発に関して
イランの権力構造ではアフマディネジャド大統領の順位は決して高くはない。18位である。このまま行くと、イランは2010年後半から2011年前半にかけて、核爆弾を1個だけ作ることのできるウランを濃縮するが、実際には核爆弾の製造は行わない。アメリカもこの状態を容認し、イランを受け入れる。
また、イランの権力中枢で大きな変化が起こり、アフマディネジャド大統領などの強硬派の影響力は決定的に弱まる。強硬派に代って、穏健派、それも「静穏派」と呼ばれているこれまでまったく注目されてこなかったもっとも穏健な宗教者の派閥が権力を握る。
興味深いことに、イランに対する海外からの制裁や圧力などがまったくないほうが、こうした理想的な状態に早く到達する。2010年には実現する。一方、海外からの圧力がある場合、この状態の実現は2011年までずれ込むことになる。
核兵器を開発するところまでは行かないとしているところがウォーラスティンとの違いだが、1)イラン戦争は起こらず、2)結局、イランはアメリカによって受け入れられるとすることでは両者は一致している。
ジョン・ホーグのノストラダムス解釈とイラン戦争
一方、イラン戦争が起こらないことの予測ばかりかといえばそうではない。著名なノストラダムス研究者のジョン・ホーグは「イラン戦争」という電子ブックを出している。この本の中で、ホーグは以下のノストラダムスの四行詩とコーランを解釈し、これがイラン戦争の予言であると説明している。以下は以前にこのブログに書いた記事だ。再度引用する。
詩編5Q25
アラブの王子、火星、太陽、金星が獅子座にあるとき、教会の支配は海で敗退する。ペルシャに心が向かう100万近い人々。エジプト、ビザンチウム(現在のイスタンブール)、本物の蛇が支配する。
この四行詩を、ホーグはこれから起こるイラン戦争とその後に続く事態の予言だと解釈する。
この詩の「教会の支配」はキリスト教徒の軍、つまりアメリカ軍を指している。そしてそれが「海で敗退する」とはアメリカ軍がペルシャ湾で敗退することを意味しているのではないかという。
次の「ペルシャに心が向かう100万近い人々」とは、イランを守ろうと世界中からジハードに結集したイスラムの聖戦士のことを指しているとする。その動きは巨大で戦闘は一気に西へと拡大する。それはクルアーン(コーラン)にある次の一節とシンクロする。
「東から人々は決起し、地面を踏みつけながらイマーム・マフディを援助するために駆けつけるであろう」
そして、「エジプト」はイスラム原理主義の運動を強権で押さえつけている非宗教的なエジプトのムバラク政権が崩壊し、その結果、原理主義運動の波に飲み込まれ最後のジハードに参戦することをあらわしているという。またこれに続く「ビザンチウム」は、非宗教的な政権が統治するトルコにも原理主義の高まりに基づく政変が起こり、トルコも最後のジハードに参戦することを指しているとする。
そしてもっとも重要なのは最後の一節だという。だが「本物の蛇が支配する」とはどういう意味なのか?
ホーグは以下の旗に注目するようにいう。ノストラダムスが指している「蛇」はこの旗のことではないかとホーグは考える。

これはアメリカ海軍国籍旗である。現在アラビア海に展開している第5艦隊の空母部隊も掲揚している。
ホーグは、アメリカ軍は甚大な被害をこうむりながらも最終的には勝利し、テヘランを占領するのではないかという。
だが戦争はこれで終わらない。ノストラダムスの予言はさらに続き、その最後のジハードの結末がどうなるのか明確に表現しているとホーグはいう。
以上である。いまのところホーグの予言が的中する予兆はない。どうなるだろうか?
次回は、原油流出事故で出現した新しい告発者の情報についてお伝えする。
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また、私はいま日本で起こっている変化を以下のようにとらえております。もしよろしければこちらもどうぞ。
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やはりこの夏になにかあるのか?16
ほぼ10日ぶりの更新となる。夏カゼは克服したが、夏バテはどうにもならない。筆者は特に湿度に弱いので、この夏は特にハードである。
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今回のレポートはメキシコ湾原油流出事故のこれからとともに、今年の後半から激化する環境変化が予測されています!
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日時:2010年8月28日(土)14:00~16:00(開場13:30)
場所:東織厚生年金会館2F 多目的利用室、東京都中央区東日本橋 3-6-20
料金:前売3,000円/当日4,000円(各税込)
*EUは分裂するのか?超国家連合になるのか?
*朝鮮半島で戦争は本当にあるのか?
*金融危機の第2波
*背後で進む新しい生産体制と価格破壊の波
*中国経済の行方
*コルマン博士の最新論文とウェッブボット最新版
*内容が変化してきた2012年予言、などについて話をします。お
時間があればぜひどうぞ!
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世界経済が不況に突入する公算が大きくなっている。アメリカでも日本でも成長率の回復を告げる楽観的なニュースは依然として多い。だが、これから不況の2番底への突入を告げる情報が多くなっている。米国の大手紙、USAトュデーが米国の主要なエコノミスト10人に聞いたところ、8人が景気が減速すると答えた。これらのエコノミストは、つい最近までもっとも楽観的な予測していた人々である。
また、ノーベル経済学賞受賞のポール・クルーグマン博士などは、下手をすると次の不況は長期に及ぶ可能性があるといっている。こうした見通しを共有するエコノミストが次第に増えている。
不況への突入は8月から11月にかけてはっきりしてくる可能性が高い。すると、7月17日から11月3日までというコルマンインデックスの変化の時期のタイムライン、ならびにアメリカのノストラダムス研究の第一人者、ジョン・ホーグの2010年から不況に突入するとした予測は的中したことになる。
前回はこのようなことを解説した。
今回の記事
原油流出を起こした油井は完全に封鎖される方向で進んでいる。しかし、かねてからさまざまなサイトで取り上げられているように、封鎖された油井近くの海底から、大量のメタンガスと原油の吹き上げが続いていることが指摘されている。
次に、米海軍部隊がペルシャ湾に集結しており、イラン攻撃が近いのではないかと情報がネットを席巻している。また、イスラエル軍はルーマニアでイラン攻撃の訓練を行っているとの情報もある。まず、こうした情報を検証し、本当にイラン攻撃の可能性が高まっているのかどうか見る。
最後に、過去のウェブボットの予測を取り上げる。今回の原油流出事故、ならびに熱波に関して興味深い記述がある。
メキシコ湾原油流出事故のその後
周知のように、いまは原油の流出は完全に止まっている状態だとされている。流出口に、BOPと呼ばれる新しい封鎖装置を取り付け、そこからからセメントと泥を流し込み流出を停止させた。
今度は油井を完全に封鎖すべく、近隣の海域から「リリーフ油井」と呼ばれる井戸を2つ堀り、原油漏れを起こした油井まで掘り進み、油井に到達した段階で大量のセメントを流し込んで完全に油井を封鎖する計画である。
すでに「リリーフ油井」は流出を起こした油井の近辺まで掘削が進んでおり、8月14日から15日にかけて到達するといわれている。到達すると油井の完全封鎖の作業に入る。
オバマ大統領はメキシコ湾岸で夏休みを過ごすことになっており、作業の完了後、完全封鎖を宣言することになっている。
続いている海底からのメタンガスと原油の流出
このような完全封鎖間近のニュースにもかかわらず、メタンガスと原油は依然として海底から噴き上がっているとする報告も依然として多い。油井の閉鎖で油井内の圧力が高まり、すでに漏れを起こしている地下のパイプラインから流れ出たのだと考えられている。
以下はBPが公開している海底の映像を、明度を上げて周囲がよく見えるようにした映像である。左がオリジナルの映像で、右が明度を高めた映像である。右の映像を見ると、海底から何かが激しく噴き上げられているのが分かる。これがメタンガスである可能性は否定できないのかもしれない。
次は、解説付の映像である。周囲が暗いので分かりづらいが、解説によると原油が海底から噴き上げているという。確かに、黒い雲のようなものが海底から浮き上がってくる様子が分かる。指で示している箇所を見るとよい。
これらの映像が実際にメタンガスや原油の流出であるのかどうかははっきりしない。読者の判断にゆだねたい。
イラン攻撃は間近なのか?
イスラエル、及びアメリカによるイラン攻撃が間近であるとする情報がネットを飛び交っている。その証拠に、現在ペルシャ湾に米海軍の大部隊が集結しているともいわれ、さまざまなサイトで大きく取り上げられている。
米海軍部隊はペルシャ湾に集結していない?
そのような情報が多いので、米海軍空母部隊のおおよその現在地を確認して見た。すると、ペルシャ湾には空母部隊は集結しているどころか、逆に空母がこのペルシャ湾から出て行き、母校に帰港しているのが分かる。以下がCIAのシンクタンク、ストラトフォーが公開している米空母部隊の現在位置である。
赤は空母打撃部隊に所属する空母、そして青が水陸両用即応群に所属する空母である。一見するとちょっと分かりにくいので解説する。

第5艦隊
まず、ペルシャ湾だが、ここは第5艦隊の守備範囲に入る。第5艦隊はペルシャ湾、アラビア海、紅海、東アフリカまでの中東地域を担当する部隊である。以下はウィキペディアを参照した解説である。
第5艦隊は人員・機材は太平洋艦隊および大西洋艦隊から提供されるため、専任艦船は保持していない。
ちなみに、第5艦隊の現在の通常の部隊配置では、1個空母打撃群、1個水陸両用即応群とそれらを支援する艦艇および航空機が、海上勤務の15000人前後の兵員と陸上勤務の約1000人の支援要員とともに配置されるようになっている。
作戦行動の前には艦船が集結
つまり、必要な作戦行動に応じて艦隊司令部から戦艦や空母は派遣されてくるということだ。だから、なんらかの作戦行動が予定されていると、多くの艦船が第5艦隊へと集結するのがストラトフォーの艦隊配置図で示され、作戦の実行が間近であることがすぐに分かるのだ。
例えば、2003年初頭のイラク攻撃の直前の時期には第5艦隊は一気に拡大している。この時、第5艦隊の指揮下には、5隻の空母、6隻の揚陸艦、そしてそれらを護衛する艦船が編入され、第5艦隊の指揮下にあった。
4月のバグダード陥落後、それら大兵力の大部分は湾岸地域から撤退した。第5艦隊の兵力は、この地域できわめて深刻な緊張が起こるまで、ここ数年にわたって維持されている程度の低水準に留められるものと見られる。
最近の集結
ちなみに、作戦実行時の艦船の結集は中東の第5艦隊のみならず、あらゆるエリアの米海軍部隊で見られることである。
そして、そうした集結は大規模な演習が行われるときも同様である。最近、日本海における米韓合同軍事演習、そして太平洋のリムパックと呼ばれる国際部隊の合同軍事演習が実施されたが、それには米空母部隊が集結していた。その集結の様子は、ストラトフォーの配置図に現れている。
例えば、下はまだリムパックの演習が行われていた7月28日の配置図である。LHD-6の空母、ボノム・リシャールとCVN-76の空母、ロナルドレーガンが太平洋の演習に参加している様子が分かる。

8月4日の配置図を見ると、LHD-6のボノム・リシャールは母港に帰港の途につき、CVN-76の空母、ロナルドレーガンはそのまま真珠湾に寄港している。

また、7月28日には日本海で実施されていた米韓合同軍自演習に参加していたCVN-73の空母、ジョージワシントンが、8月4日の配置図では東シナ海に移動中であるのが分かる。これは同じ時期に東シナ海で行われている中国海軍の演習を監視するためであろう。
ペルシャ湾とアラビア海の動き、空母の集結はない
このように、米海軍のおおよその移動の模様はこの配置図で分かるようになっている。ペルシャ湾とアラビア海付近にはLHA-5の強襲揚陸艦、ペリリューと、CVN-75の空母、ハリー・S・トルーマンが展開している。ハリー・S・トルーマンはアフガニスタンで行われている作戦のサポートだ。
筆者の知る限り、これらの2艦船は一年以上前から第5艦隊に配属され、常時この海域で展開している。したがって、配置図を見る限り、常時展開している兵力を上回る艦船の集結は起こっていないということができる。
むしろ、LHA-4の護衛空母、ナッソーなどは第5艦隊から離れ、ペルシャ湾を通り母港への帰途についており、第5艦隊の兵力は縮小しているような印象さえ受ける。
おそらくペルシャ湾には米海軍は集結していない
このように、ネットで流れている情報とは異なり、いまのところペルシャ湾には米海軍は集結していないと判断して差し支えないように思う。
ストラトフォーの海軍配置図は毎週更新される。明後日が更新日なので、改めて最新版を掲載したい。
イランを取り巻く情勢
このように、少なくともペルシャ湾の米軍に関する限り、軍事的な緊張状態は発生していない。
イランの情勢を調べて見ると、緊張緩和とまでは行かなくとも、イランを有利にする状況が水面下で発生しているように見える。
インド外務省からのリーク
インドの大手紙、インディアンタイムスはインド外務省で極秘理に進められている協議の内容をすっぱ抜いた。それは、イランへの制裁実施にもかかわらず、イランとの経済関係を強化する方法をインド政府が探る内容であった。それは、以下の方法で制裁をくぐり抜けるという。
1)制裁決議の例外条項を適用するようにアメリカに依頼する。
2)ロシア、中国、クエートが作る合弁企業にインド企業も参加し、それを通して投資を行う。
3)イランにガソリンを供給している最大手の企業はインドのリライアンスインダストリー社である。しかしこの会社の対イランビジネスは制裁の対象となっている。これを助けるために、米国にもEUにも資産をもたない企業を立ち上げ、ここを介してガソリンを供給する。
4)米国とEUの制裁を避けるために、インドとイランの貿易はすべてインドのルピーかイランのリアルで決済する。
5)薬品、鉱山、飼料、食品加工など制裁の対象とはなっていない分野にインドが積極的に投資を行う。
インド政府内でこのような検討が真剣に行われている。これらのことが実施されると、米国とEUの経済制裁は部分的に骨抜きになりかねない。
インド政府のこのような方針は、資源外交で影響力のある地域を急速に広げている中国に対抗する必要から、イラン制裁を、原油産出国であるイランとの関係を強化する絶好の機会ととらえているためだといわれている。
イラクを巡る水面下の協議で米国とイランの協議進展
さらに、水面下で米国とイランのイラクを巡る協議に大きな進展があったようだ。
かつては14万名いたイラクの駐留米軍は、8月いっぱいで主要部隊が撤退する。5万名ほどの部隊は残るが、それも来年の2011年には完全撤退する見込みである。
一部では報道されているが、イラクからの米軍撤退以降のイラク政府の構成を巡って、イランとアメリカの間で水面下の協議が続いている。イランはイラクに大きな影響力をもち、イラクの内政を実質的にコントロールするだけの力をもっている。米軍撤退以降、イランはシーア派主導の政権の樹立を構想しているが、アメリカはスンナ派主導の政権の樹立を望んでいる。
一方、イランと対立したままでは米軍の撤退は困難となる。イランは国内のシーア派原理主義組織を支配下に置いており、テロでイラクをとことん不安定化することができるからだ。そのため、米国にとってイランとの協力の約束が重要になる。これを取り付けるための水面下の協議が続いているのだ。
イランのカード、ヒズボラによるレバノンの不安定化
他方、イランはこの協議で、イランの要求を通すために、イランがレバノンで育成した原理主義組織、ヒズボラを使いレバノンを不安定化することを、交渉を有利に進めるカードとして使っている。
つい最近までヒズボラは、イラン政府の指示でレバノン政府を批判する言動を強めていた。
イランと米国の協議進展
しかし一転して、最高指導者、ハタミ師の側近とヒズボラの指導者ナスララ師がレバノンの首都ベイルートで会い、イラン側がアメリカとの協議の結論が出るまではレバノンを不安定化しないように要請したという。これは明らかに、イランと米国の水面下の協議に大きな進展があったためだと見られている。
イラン、アフガニスタン、タジキスタンの連合
さらに、イランの立場を強化する出来事が同じ時期に起こっている。
イラン大統領、アフマディネジャドはテヘランでアフガニスタンとタジキスタン大統領と会談し、米軍のアフガン撤退後、イラン、アフガン、タジキスタンの3カ国が安全保障条約を締結し、アフガンの国内情勢の安定に努めるとの合意に達した。
むしろ勢力圏を拡大しつつあるイラン
国連におけるイランの制裁決議、イスラエル政府によるイラン攻撃の可能性を示唆する言動、またネットで流れる米海軍のペルシャ湾への結集の情報、さらにはルーマニアでイスラエル軍部隊がイラン攻撃の訓練をしているとのデブカファイルの情報などが流れ、イラン攻撃が間近に迫っているとの印象を与えている。
イスラエルの情報紙、デブカファイルの情報がどこまで信用できるか分からないが、はっきりしていることは、イランは孤立しているどころか、制裁発動後もその影響力を拡大しているということだ。中東の地域覇権をトルコと争う位置にいる。
アメリカがイラン攻撃を実施する条件
アメリカはこれまで多くの国々を一方的な理由で攻撃し、また侵略してきた最大のテロ国家である。しかし、そうしたアメリカが他国を攻撃する場合、パターンが存在するように思う。
そのパターンは90年の湾岸戦争、2001年のアフガン攻撃、2003年のイラク攻撃などによく現れている。それは以下のようなパターンである。
1)9.11自作自演テロのようなきっかけとなる出来事がある
2)攻撃目標となる国家を悪魔化する主要メディアによる徹底したキャンペーン
3)攻撃を実施するための国際的同盟の形成と、攻撃目標となる国家の徹底した孤立化
4)政権の放棄など、おおよそ飲めない要求を突き付ける
5)要求の受諾を迫る期限を切った最後通牒
6)攻撃開始
この過程はアフガニスタンのようなはっきりした中央政府をもたない国でも1カ月、またイラクのような強力な中央政府をもつ国では数年の時間がかかる。むろんこの過程で、攻撃のための米軍の準備と結集が行われる。
したがって、アメリカがイランのような影響力が強く、地域覇権国になり得る軍事力をもつ国を本格的に攻撃しようとするとき、自作自演テロのようなきっかけとなる事件が起こってから、さらに数年の時間を要すると考えたほうが妥当だ。
現在は、1)きっかけとなる事件は起こっておらず、2)将来の攻撃を予想させるキャンペーンもほとんど始まっていないというのが現状なのではないかと思う。
イランとの全面戦争はあったとしてもかなり先
もちろん、イスラエルによる突然のイラン攻撃の可能性は否定できない。イスラエルのようなテロ国家であればいつ行ってもおかしくはない。
しかし、イスラエルはイランによる相当な報復攻撃を覚悟しなければならないだろう。またイスラエルによるイランの奇襲攻撃は十分に想定できることである。そのような想定できる事態に対し、アメリカのような戦略国家がまったく準備なしになし崩し的に巻き込まれるとは考えにくい。少しでもそうした事態が考えられる場合、米海軍のペルシャ湾集結など、早期に準備を始めるだろう。これまで見てきたように、いまそのような準備が行われている形跡はないようだ。ということは、アメリカもイスラエルのイラン奇襲攻撃はいまのところ想定していないのではないかと思われる。
現時点の状況を考えると、アメリカを巻き込む全面戦争へとエスカレートするには、相当な時間がかかると考えた方が妥当だ。
イランとの戦争がないと言っているのではない。ただ、いまネットではすぐにでも戦争が始まるかのような情報が多いが、そうではなく、戦争はあったとしてもまだまだ先ではないかということだ。
むろん、筆者の仮説が間違っている可能性はある。情勢がどう変化するのか注視して行きたい。
現在の状況を彷彿とさせるウェブボットの記述
過去のウェブボットの記述を見ていると、原油流出事故や今年の熱波を思わせる記述が多数散見された。興味深かったので掲載する。以下である。
2009年2月14日配信、ALTA1109パート6、「予言解説書5」所収
・ また、紫外線の照射および宇宙からの未知のエネルギーの影響で、プランクトンがまったく生息できなくなった死の海域が出現する恐れがある。この海域は生
物の腐敗が進む嫌気性のエリアとして知られることになるだろう。
・ さらにこの現象の発生で世界的な気候変化が引き起こされる可能性がある。風の吹くパターンは大きく変化し、それに伴い多くの地域が旱魃や火事に見舞われる。
これによって、合衆国ならびに世界各地で多くの人が避難を余儀なくされ、人口の移動が起こる。
・ 春を過ぎる頃から、沿岸部の海面上昇は火山噴火が原因で引き起こされることが次第に明白になる。火山の噴火は、南極ならびに太平洋沿岸水域で発生すると思われる。
2009年6月17日配信、「来るべき未来の形」00巻0号、「予言解説書9」所収
・ 2009年秋から2010年冬にかけて、地球環境の変化はいっそう激しくなる。これで、宇宙からの未知のエネルギーの影響を受けていることがはっきりす
る。
・ 大災害の引き金となるような天候異変が短期間に起こるので、人々はパラダイムシフト(これまでの既成概念を変えること)を迫られる。これは2009年夏から秋にかけて起こる。
・ 夏に地球や太陽系の環境が激しく変化するにつれ、熱によってインフラが破壊される事態が発生する。この熱は太陽の活動が引き起こしたものだ。これは秋に起こる。
・ 「生物による熱の放射」というキーワードが存在するが、これは海流や気流との関連で出てくるキーワードである。このキーワードは、海流の文脈では新しい活火山や深海の開口部と深い関係がある。
・ さらに、「深海の開口部」というキーワードは太平洋に関係している。この開口部の存在は、気候のみならず経済にも大きく影響する。「深海の開口部」は海流の流れ全体に影響を及ぼし、その結果異常な海流が発生することになる。
・ これは、深海の開口部によって変化した海流が人間が居住する沿岸部のさまざまな異常現象を引き起こすということでもある。
・ これは太平洋で起こるとするデータが強い。さらに沿岸部の異常現象には「硫黄」や「金属」がかかわっているようである。
・ このパラダイムシフトは全世界の民衆の間で起こるが、それは特に「水」、それも特に「海」に関する意識の変化を呼び起こす。
・ これは海の大切さに対する意識となって現れる。よい海洋環境なしには生物は生存し得ないからである。
・ 2009年の夏から数年間は海でびっくりするような異常現象が相次いで起こる。世界の民衆は海に注目するようになる。
以上である。
ところで、日本を含め、世界経済がこの秋口あたりから不況に入ることがはっきりしてきた。食料価格の高騰も含め、経済情勢につぃて書くつもりであったが、これは次回に譲ることにする。
続く
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今回はラジオ番組のクリフ・ハイの発言を紹介した。重要かもしれないので、今回のブログの記事でも紹介することにした。
次に、ロシアの最近の動きについて詳しく紹介した。ロシアは、これまでの資源大国を中心とした経済政策を転換しつつある。これまでロシアは、海外からの投資を規制していたが、それを緩和し、国内経済のあらゆる分野に外資を積極的に導入する方向に大きく動きつつある。これを詳しく解説した。
最後に、ロシアのヨーロッパ侵攻の予言を紹介した。ロシアのヨーロッパ侵攻の予言はおびただしい数にのぼる。今回はその一部を紹介し、将来的にそのような状況になる可能性があるのかどうか検討した。
今回の記事
今回は3つの話題について書く。あまりに膨大な情報があり整理して書く機会を失っていたが、メキシコ湾の原油流出事故で変化があったようなのでこれを紹介する。
次に、7月16日前後から70000を越えるブログが合衆国政府の命令で閉鎖されているとの情報がある。それを検証する。
最後に、前回約束したクリフ・ハイの「Coast to Coast AM」出演時の発言を紹介する。
メキシコ湾原油流出事故の新展開
流出原油の拡散はいまだに続いている。以下が最新の衛星写真だ。流出の大きさが確認できる。黄色い線で囲った部分が流出原油の広がりである。

写真に出てくる英語標記の日本語訳を記しておく。
OIL SLICKS AND SHEEN - 原油漏れと油面の広がり
NATURAL OIL SEEPS - 原油の自然な漏れ
一方、原油流出事故には解決の糸口がはっきりと見えてきた。これがどのような方法なのか、周知なことだろうが、一度確認しておく。
まず、「スタティック・キル」という方法で流出口に巨大なケーシングを取り付け一時的に流出を止めた後、近くの海域からリリーフウェルと呼ばれる油井を2つ建設し、両方の油井から原油漏れを起こしている油井に向かって横に掘り進む。油井に到達したら、漏れを起こしているパイプラインにセメントを流し込み、永久的に油井を閉鎖してしまうという方法だ。以下の図がそうである。

2度にわたるハリケーンの襲来にもかかわらず、リリーフウェルの掘削は計画通り進み、流出を起こしている油井にほぼ到達した状況だ。来週からは油井を永久に閉鎖すべく、セメントの注入が始まることになっている。
リリーフウェルの壁が一部崩落
そのようなとき、リリーフウェルの内壁の一部が40フィートにわたり崩落しているのが発見された。沿岸警備隊提督、サッド・アレンは、破片を回収するのに24時間から36時間かかるが、たいした事故ではないと発言した。
しかし、そうではないと見るむきも多い。もしリリーフウェルの内壁が崩壊したまま流出を起こしているパイプラインに接続すると、そこから原油の新たな流出が生じる可能性があるという。そうなった場合、毎日24000バレルの原油流出があるだろうと見られている。
いずれにせよ、リリーフウェルの内壁の崩壊が、公式発表のように特に問題はないのか、またはこれが新たな流出の引き金になるのか時間がたつと分かるだろう。
メタンガスの漏れ
さらに、原油の流出は止ったものの、メタンガスの漏れが発生している可能性が指摘されている。メタンガスと思われる泡のようなものがカメラで捉えられ、ユーチューブにアップされている。
漏れは流出を止めるために設置されているケーシングの近くで起こっている可能性がある。流出口の上には流出を止めるための巨大な装置がそびえたっているような状態だ。メキシコ湾の海底は柔らかく不安定なので、設置されている装置は少しづつ傾きつつあるともいわれている。もしメタンガスが噴出するようなことがあると、海底はさらに不安定となり、装置全体が倒壊する可能性も否定できない。事実、「ニューズウィーク」などでもこの危険性は指摘されている。
いずれにせよ、そうなるのかどうか時間がたって見ないと分からない。これからも注目する必要がありそうである。
ブログの閉鎖命令
すでにこのブログの投稿欄でも紹介されたが、7月16日前後に、ウェブホスティングサービスの「バーストネット社(BurstNet)」が提供しているブログサービス、「ブロゲトリー(Blogetery)」が閉鎖され、同サービスに登録している約73000のブログが閲覧不能となっているとの情報がネットを駆け巡った。この閉鎖命令は合衆国政府から出たものであり、ブログの言論統制が本格的に始まった可能性指摘されている。
事実、多くのブログが閉鎖されていることはさまざまな記事から確認できるので、おそらくなんらかの理由でブログの閉鎖が相次いでいることは間違いないだろうと思われる。
CNETの記事
しかし、健康保険法案を巡って数百万人のティーパーティー抵抗運動が個人の自由を守るとのスローガンで組織される国がアメリカである。もし、これが政府の閉鎖命令で実施さたとなれば大変な騒動になるはずだ。だから、本当に合衆国政府による閉鎖命令という強権発動が理由でこのようなことになったのかどうかはきちんと裏を取って見たほうがよい。
そのようなとき、ITニュースを配信している最大手のメディア、CNETがこのブログ閉鎖に関する詳しい記事を掲載した。結論からいうと、ブログの閉鎖には政府は特に関与していないようである。
閉鎖の経緯
ことの発端は、FBIからバーストネット社に送られた警告のレターである。このレターには、「バーストネット社が主催するブログサービスのブロゲトリーには、キッチンで爆弾を製造する方法の紹介やアルカイダ要員のルクルートを行うブログ、さらには個人名を特定して暗殺を予告するブログなど危険な情報を流すサイトが多い」とし、「裁判所命令が出る前に、これらのブログの情報をFBIに対して公開するか」または、「危険なブログを自主的に閉鎖するように」勧める内容であった。
むろん、FBIが自主的に閉鎖を勧告しているのはブロゲトリーに登録しているすべてのブログではない。FBIが危険な情報を流していると判断したブログだけである。
CNETの取材によると、FBIからのレターを受け取ったバーストネット社がパニックし、必要もないのにブロゲトリー全体を閉鎖してしまったということのようだ。このため、ブロゲトリーに登録しているすべてのブログの閲覧が不可能になったというのが真相であるようだ。
今回のブログの閉鎖は合衆国政府命令などではなく、サービスを提供している会社のパニックが原因であったことになる。ということは、今回の騒動には米国政府の閉鎖命令などは発令されておらず、ネットでいわれているような言論統制などもないことになる。その点では安心してよいのかもしれない。
本当になにもないのか?
しかし、この事件の真相はCNETが取材した通りであったとしても、本当に安心してよいのだろうか?言論統制を目的にしたブログの閉鎖などということはないと考えてよいのだろうか?
クリフ・ハイの発言
7月26日、「Coast to Coast AM」に出演したクリフ・ハイは名物司会者のジョージ・ノーレイのインタビューに応えて次のように発言した。
・ブログの閉鎖が相次いでいるようだが、ウェブボットプロジェクトに影響はないのか?
確かにブログの閉鎖は相次いでいる。すでに大きな影響が出ている。オーストラリアとニュージーランドからのデータが完全に途絶した。いまイギリスでも同じことが進んでいる。むろん、これも事故ではない。影の支配勢力の計画の一部である。
・なぜそのようなことをするのか?
ウェブボットは集合無意識の内容を収集しているが、集合無意識の内容がすべて現実化するわけではない。現実は人々の心のちょっとした変化ですぐに影響を受け、変化してしまう。ということは、多くの人が将来に起こる可能性のある危機を知るようになればなるほど、人々の心的なエネルギーの発散によって、現実化が回避されるということだ。
したがって、影の支配勢力は大多数の人々を無自覚な状態に止めおくことに強い関心をもつのだ。無自覚な人口が大きければ大きいほど、将来の計画は心的なエネルギーの影響を受けることが少なくなり、実現する可能性は高くなる。
そのため、多くの人々に真実の情報を流すブログの存在は目障りなのだ。
以上である。
ウェブボットは世界各地の英語圏、ドイツ語圏、ロシア語圏のサイトにスパイウェアを忍び込ませ、データを収集している。クリフ・ハイはデータを収集していたオーストラリアとニュージーランドのサイトが閉鎖され、データが取れなくなったと言っているのだ。
これは一体なにを意味しているのだろうか?やはり、われわれのまったく気づかないところで、ブログの閉鎖が進んでいるのだろうか?
情報が入り次第お伝えする。
クリフ・ハイの発言
最近、HP上で地震の緊急警告を掲載したクリフ・ハイは「Coast to Coast AM」に出演し、以下のように発言した。すでに一部は有料メルマガに掲載した。内容は、8月10日から14日に配信される最新報告書「来るべき未来の形0巻7号」の内容を先取りである。
「笑う男」のキーワード
まず、司会者のジョージ・ノーレイは、ウェブボットの過去の報告書で予告されていた内容が的中したことを指摘し、詳しい解説を求めた。
的中した内容とは「笑う男」のキーワードである。2010年6月21日配信「来るべき未来の形0巻6号(予言解説書14)」には以下のようにある。
・「手をたたいて狂ったように笑う男」のキャラクターが出現する。このキャラクターは主要メディアでも取り上げられる。このキャラクターは、状況の悪化に対する人々の恐怖を象徴的に表現したキャラクターだ。
「フェイスブック」という全米最大のソーシャルネットワークがある。7月半ば、ここに掲載されている多くの個人のプロフィールがハッキングされ、すべて以下のような「笑う男(Laughing Man)」と呼ばれるビデオに書き換えられた。
これはウェブボットの報告書の内容に近く、「手をたたいて狂ったように笑う男」のキャラクターが出現したと見ることができる。
アフガニスタン派遣軍、マクリストル司令官の罷免
6月24日、米国、アフガニスタン派遣軍のマクリスタル司令官は、「ローリングストーンズ紙」でオバマ政権を公然と批判したことを理由に解任された。
これは、2010年3月12日配信「来るべき未来の形0巻4号(予言解説書13)」の以下のような記述が的中したのではないかという。
・ 政治家のパニックは春から夏にかけてどんどん激しくなる。そのとき、米軍の高官から悪口が浴びせられる事態も起こるが、これが政治家のパニックが頂点に達する転換点になるはずだ。
もしこの記述がマクリスタル司令官のオバマ政権批判を指しているのなら、上の「政治家のパニック」は、もはや収拾がつかなくなったアフガニスタンに対するものであろう。
その他の重要発言
その他、番組の中では以下のような重要な発言を行っている。
・今年の後半に何があるのか?
われわれのデータでは、8月から11月にかけて経済の本格的な崩壊が始まることになっている。しかし、経済の自然なメカニズムで崩壊するのではない。これは意図された崩壊だ。ロスチャイルドなどの影の支配勢力が、かねてからある計画を実施するのだ。
崩壊のシナリオの実施には合図があった。合図はすでに出されている。5月9日、ダウははっきりとした理由が分からないまま1900ポイントもいきなり下げたが、あの下げが合図なのだ。これから、デリバティブなども大崩壊する流れに入るだろう。
・彼らが経済を崩壊させる意図は何なのか?
影の支配勢力は、11月に核戦争に至る戦争の準備を行おうとしている。国民を戦争へと追い込むために経済を崩壊させるのだ。これは核戦争をさらに越えたひどい戦争になると思う。
戦争の実施時期だが、おそらく11月9日、10日、11日の期間だろうと思われる。影の支配勢力は数字の語呂合わせに隠れたメッセージを込めることを好む。この日程は9・11の逆である。
以上である。
他にも太陽の異常な活動など、興味深い発言をしていたが、次回の記事にでも紹介する。
続く
高島康司講演会
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