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    2010-07

    やはりこの夏になにかあるのか?13

    7月26日

    ものすごい猛暑である。夏風邪は回復したが、完全に夏バテしており、更新がなかなかできなかった。忍耐づよく待っている読書方には心から感謝する。

    本の出版のお知らせ

    また本を出版しました。今度は徳間書店からです。今回は、このブログの内容を大幅に加筆修正し、未来予測を行った本です。よろしければぜひどうぞ!

    未来予測コルマンインデックスで見えた 日本と経済はこうなる(徳間書店)

    koru

    今回、講談社から英語本を出版しました。通勤途中に電車の中で軽く読める本です。ちょっと英語に興味がある人はぜひどうぞ!

    通じる英語 笑われる英語

    eigo

    最新版 予言解説書15の有料配信

    最新版 「予言解説書15」が完成しました。配信をご希望の方は筆者に直接メールしてください。これは6月21日に配信されたALTAのレポート、「来るべき未来の形 0巻6号」の詳細な要約です。

    今回のレポートはメキシコ湾原油流出事故のこれからとともに、今年の後半から激化する環境変化が予測されています!

    info@yasunoeigo.com

    驚異的な前世リーディングサイト
    遠い記憶・前世からの約束

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    このブログ、また筆者の近著「コルマンインデックスで見えた日本の未来と経済」でも紹介した金融コンサルタントで、著名な占星術師のウィリアム・スティックエヴァース氏に直接お会いする機会に恵まれた。スティックエヴァース氏は、7月31日にTスクエアと呼ばれるまれに見る星座の配置があり、これをきっかけにして現在の社会システムの大きな変動期に入るとしている。すでに、以前のブログの記事で詳しく解説した。

    今回は筆者の将来と運勢のリーディングが主だったが、今後の世界の動きについても貴重な情報を得た。筆者の運勢もそうだが、そのリーディングは驚愕するほど具体的だった。今回はこれを中心に詳しく紹介した。

    今回の記事

    長い間、更新していなかったため書きたいことがあまりに多い。メキシコ湾原油流出事故に関しても日本では報道されていない事実が数多くあるが、書くと膨大になるので、これは次回に回すことにした。できるだけ数日中に更新する。

    中国で日系企業を中心に労働争議が相次いでいる。日本でも広く報道されているが、詳しく調べて見るとその実体は日本の報道とは大きく異なっている。どうなっているのか解説する。

    次に、6月21日にウエブボットプロジェクトが出した最新報告書、「来るべき未来の形0巻6号」の予測をいくつか紹介する。

    中国で相次ぐ日系企業のストライキ


    すでに日本でも広く報道されているが、中国で特に日系企業や外資系企業でストライキが相次いでいる。最近では、以下のようなストライキが発生している。

    ・アツミテック
    広東省仏山市、ホンダ系の自動車部品メーカーの中国子会社、7月12日~23日までスト

    ・オムロン広州汽車電子
    広東省広州市、車載用電子部品メーカ、21日からスト開始

    ・本田汽車零部件製造有限公司
    広東省仏山市、ホンダ車組み立て工場、5月に大規模なスト発生、現在は妥結

    ・フォックスコン
    台湾、鴻海精密工業の子会社、社内で多発する自殺者がきっかけとなり大規模スト発生、

    ・台湾系機械部品工場
    江蘇省昆山市、6月7日、賃金制度の見直しなどを求めてストを行った従業員ら約2千人と警官隊数百人が衝突、従業員約50人が負傷

    ・北京星宇車科技
    北京にある韓国現代系の自動車部品メーカー、6月1日、1000人規模の賃上げ要求スト発生

    ・カールスバーグ
    4月11日、ビール倉庫で、従業員に無料で配給されるビールの本数が1日3本から1本に減らされたことに抗議して発生スト


    まだまだ発生しているようだが、比較的に規模の大きいものだけを列挙した。

    外資系に集中するストライキ

    上のリストを見ても分かるように、現在のところストは外資系大手の中国子会社に集中しており、中国の地元資本ではあまり発生していないように見える。明らかにストは、外資系をターゲットにしているように見える。

    日本での報道

    これまでの日本の報道では、外資系企業をターゲットにしたストの発生は、中国経済の先行き不安を表すものだとするものが一般的だ。

    いま中国は、人為的に低く押さえられている元のレートを、中国の本来の経済力に見合った水準に上昇させることを各国から要求されている。むろん、これは輸出に過度に依存した中国経済にとって大きなマイナスとなる。

    周知のように、中国のこれまでの経済成長は国内の安い労働力を外資系企業に積極的に開放して達成された。労働争議の発生による労賃の大幅な切り上げは、安い労働力の供給という、外資系企業にとっての中国のメリットを失わせる可能性が大きい。

    それも元の切り上げ圧力が強まっているときに労賃が上昇するのだから、中国経済は二重のマイナス要因をこれから抱えることになる。中国は、これまで10%程度の高成長を続けて来たが、これからは成長に陰りが見えるだろう、というものだ。以下がこれまでの中国経済の成長率である。

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    ストライキの実態

    だが、ストラトフォーなどのシンクタンク系メディアや、エコノミスト誌などの分析記事などを見ると、ストライキの実態は日本の報道とは大きく異なっていることが分かる。

    まず、日系企業を中心とした外資系企業にストライキが集中しているとの日本での報道だが、実際はかならずしもそうではないようだ。ストは現地企業でも多発している。

    ただ、ストラトフォーなどによると、中国政府による明らかな報道統制があり、中国企業でもそれなりの規模のストは明らかに発生しているが、それらはほとんど報道されない状況だという。事前に当局によって弾圧されてしまうことも多いようだ。

    これは中国政府が、ストが国内企業に拡大してコントロール不能になることを恐れ、排外感情を惹起し安い日系企業などの外資系企業だけを報道しているということであるらしい。

    すなわち、一般の国内企業のストを大きく報道した場合、「利益をむさぼる企業」対「虐げられている労働者」という一般的な対立図式が成立してしまい、この図式に基づいて労働運動は広範に広がる可能性が出てくる。それに対し、外資系企業のストであれば、かならずしもそのような対立図式にはならないというわけだ。外資系企業のストであれば、「中国人を虐待する外国資本」対「虐待されるかわいそうな中国人」という、むしろ中国人の愛国主義に火をつける対立図式になりやすい。これは中国政府にとては好都合である。

    この意味で、ストの報道を外資系企業に限ることは中国政府にとってとても重要なのだ。

    中国政府の経済政策としてのスト

    一方、ストには政治的な側面があることも日本では報道されていないようだ。現在、中国では自主的な労働組合の組織は許されていない。一定規模の企業にはすべて労働組合は存在しているが、それらは「全中国労働組合総連合会(ACFTU)」という、政府が主導する機関の末端組織である。

    確かに、いま発生しているストは、組合組織を一切通さない労働者の自主的な就労拒否で始まっている。数人の労働者がストに入ると、その情報はすぐさま携帯などで共有され、工場のほとんどの労働者がストに入るというような展開である。その意味では、自主的な労働組合の組織は許されていないものの、ストそのものは自主的に実施されている。

    しかし、そうした自主的なストも、政府組織である「全中国労働組合総連合会(ACFTU)」が容認しなければ基本的に不可能であろうといわれている。「全中国労働組合総連合会」の力は巨大である。自主的に発生したストの取り締まりは比較的に容易だともいわれている。

    にもかかわらず、自主的な未組織ストが外資系資本を中心に発生しているということは、中国政府がこうしたストの実施を容認しているからだと考えられている。その意味では、今回のストは政府の経済政策としての側面を強くもっているということができる。

    ストラトフォーなどの分析によると、その経済政策というのは、沿岸部の労働者の所得を増加させ、内需主導の経済に近づけることである。

    周知のように、これまで中国の成長を牽引してきたのは広州、広東、上海などの南部沿岸部の輸出工業である。中国の輸出依存度は47%を越えており、極端に高い。

    しかし、2008年9月で頂点に達した金融危機で、アメリカを始め主要先進国は軒並み不況に入り、中国製品に対する需要は大きく落ち込んだ。このため、これまでのように極度に輸出依存の高い状態を維持することは難しくなった。

    2009年後半から、主要先進国の成長は次第に回復基調に入った。それでもかつてのような旺盛な消費は期待できないため、中国でもこれまでのような過度に輸出に依存した経済は成り立ちにくくなっている。

    このようななか、中国政府、ならびに中国企業は、国内市場にシフトした内需依存型経済への移行を急速に進めようとしている。沿岸部の外資系企業で始まったストは、沿岸部の労働者の賃金を大幅に上昇させて国内消費を拡大する効果をもつ。内需へのシフトを加速するために、中国政府はあえてストを容認しているというのが実態のようだ。

    中国の金融危機以降の経済政策

    ところで、金融危機以降、中国政府が内需主導型経済に移行するために実施している政策はもちろんこれだけではない。労働賃金上昇の容認はむしろ副次的な政策である。次の2つがメインの政策だ。

    1)内陸部開発計画

    ひとつの目玉となっている政策は、中国のもっとも貧しい地域である四川、新教、チベットなどの西部内陸部への大規模なインフラ投資を行い、この地域の所得水準を大幅に引き上げる政策である。

    5月28日、中国政府は9兆円に上る西部内陸部開発のための追加インフラ投資を決定した。それは以下の大規模プロジェクトへと投資され、いま進行中だ。

    ・コミュニケーション網、および広域鉄道網建設
    内陸部を東南アジア、南アジア、中央アジアとつなぐ広域鉄道網の建設など

    ・水資源関連事業
    洪水や砂漠化防止、飲料水確保などの水資源関連の事業

    ・エネルギー関連事業
    モンゴルと新教における石炭採掘や、核発電所建設、グリーンエネルギー開発プロジェクト

    ・電力網整備事業
    特に内陸部の農業や工業に電力を十分に供給するためのプロジェクト

    周知のように、これまで沿岸部の安い労働力は、農民工と呼ばれる内陸部からの貧しい出稼ぎ労働者が提供して来た。

    しかしいま、この構図がいま大きく変化しつつある。内陸部の巨大プロジェクトへの投資が加速するにしたがい、内陸部の農民工は内陸部で吸収され、あえて沿岸部へと出て行く必要はなくなった。

    そのため、上海や広州などの沿岸部の諸都市では労働力不足が発生するようになった。これがストで労働者が大幅な賃上げを勝ち取り安い状況になっている背景だ。そしてそれがまた、沿岸部の労働者の所得を上げ、この地域の内需の増大に寄与するというわけだ。

    中国の自由貿易協定

    さらに、金融危機以降拡大しつつあるのが中国の自由貿易協定地域の拡大である。以下のリストがこれまでに締結された自由貿易協定だ。

    中国-ASEAN自由貿易協定
    中国-中東湾岸協力理事会自由貿易協定
    中国-南アフリカ関税同盟自由貿易協定
    中国-チリ自由貿易協定
    中国-パキスタン自由貿易協定
    中国-ニュージーランド自由貿易協定
    中国-オーストラリア自由貿易協定
    中国-アイスランド自由貿易協定
    中国-シンガポール自由貿易協定
    中国-ペルー自由貿易協定
    中国-コスタリカ自由貿易協定
    中国-ノルウェー自由貿易協定
    中国-コロンビア二国間投資保護協定
    中国-スイス自由貿易協定

    交渉中

    中国-韓国自由貿易協定
    日本-中国、韓国自由貿易協定


    これらの自由貿易協定の地域では、域内関税が大幅に引き下げられ、国内のような統一された市場としてまとまることになる。

    こうした地域が、中国経済のサバイバル圏となることは間違いない。自由貿易圏との取引が増加するにしたがって、中国はこれまでのようなアメリカへの依存から脱することが可能となる。

    また、むろん、相当な時間はかかるだろうが、将来的にこれらの地域の基軸通貨が元に移行することも十分に考えられる。将来、状況的にそれが明らかに有利であると中国政府が判断した場合、基軸通貨をにらんだ元の使用範囲を広げることも十分に考えられる。

    中国企業による既存製品の生産ラインの見直し

    さらに金融危機以降、もうひとつ急速に進行しているのが中国の現地メーカーによる既存製品の生産工程の徹底的な見直しである。生産工程を見直すことでいっそうのコストダウンを実現し、まだまだ所得の低い内陸部の農民でも買える水準にまで価格を落とすという戦略だ。

    現在、これによる価格破壊が進行しており、日本では到底考えられないような水準で製品が販売されている。

    例えば、中国製品を販売しているサイト、「アリババ」ではもっとも安い42型の液晶ハイビジョンデレビはなんと日本円で6500円だ。

    また、日本では2000円前後する大手メーカーの純正プリンターカートリッジの互換製品は163円だ。実は筆者もこのような互換製品のカートリッジを使用しているが、まったく問題はない。

    止まらないデフレ

    いま、日本ではデフレを止めるための政策論議が続いているが、このような中国製品の価格破壊の現状を見ると、デフレは止まるどころか今後もいっそう進む可能性が高い。

    ましてや、いま日中韓の3カ国の自由貿易協定が交渉中である。いつ締結されるかは未定だが、2011年後半から2012年ころには成立する可能性が高いといわれている。そうなった場合、日本には安い中国製品がこれまで以上にあふれ、デフレは加速するに違いない。

    変化するアメリカの対中国戦略

    現在の中国の自由貿易協定圏は、今後いわば中華経済圏とも呼べるものに成長する可能性がある。もはや中国は安い労働力を売りにして、先進国への輸出に過度に依存する開発途上国型の経済ではない。広大な中華経済圏と、豊かな内需によって支えられた覇権国となる可能性がある。

    金融危機以降のそのような変化に対応するかのように、アメリカの対中国戦略が大きく変化する予兆が出てきた。

    すでにメルマガでは紹介済みだが、オバマ政権の外交政策に大きな影響力をもつシンクタンクに「新アメリカ安全保障センター(CNAS)」がある。

    アメリカの歴代の政権には、補佐官や閣僚などの高官を輩出する、影響力の強いシンクタンクがかならず存在している。ブッシュ政権ではネオコンのシンクタンク、「アメリカ新世紀プロジェクト(PNAC)」であった。

    現在のオバマ政権の東アジア外交政策に強い影響力をもつのが「新アメリカ安全保障センター(CNAS)」である。東アジア・太平洋担当の国務次官補でジャパンハンドラーズのカート・キャンベルの出身母体である。

    すでに方々で報道されているが、最近このシンクタンクの主席研究員であるロバート・カプランが、これまたアメリカの将来の外交政策を先取りした外交誌「フォーリンアフェアーズ」に「中国パワーの地理学」という論文を発表した。その論文は次の点を強調し、大きな反響があった。

    ・中国は冷戦期のソビエトよりもはるかに安定した交渉相手である。ソビエトは共産主義のイデオロギーを広めるため、軍事的に拡大する意図をもっていたが、中国はそうではない。経済的な意図が強いように思われる。

    ・中国は海軍力を増強させているが、これは中国の現在の経済力に見合った増強である。経済力が拡大すると自国の経済的な利害を保護する必要がでてくるので、これは当然のことだ。したがってそれは脅威ではない。

    ・アメリカの覇権は西半球に限定し、東半球は中国に任せてもよいだろう。ただ中国が暴走しないように、
    アメリカは日本、韓国、台湾との軍事的な同盟関係を強化し、中国を押さえ込めばよい。

    ・また、アメリカの覇権は西半球に限定されるのだから、中国を下手に刺激してはならない。沖縄などの米軍基地はグアムやテニアンなどへと撤退すべきだ。

    ・いま中国で考えられる最大の脅威は民主化である。下手に民主化した場合、極端な国粋主義的な政権ができてしまう恐れがある。中国が軍事的な拡大をするなら、それはこうした政権のもとであろう。

    以上である。

    明らかに、この論文は、中国に東半球の覇権国としての対等なパートナーシップを認め、中華経済圏の形成を既成事実として容認するような内容だ。

    以上、中国の最近の変化を見て来たが、これは金融危機以降に加速化した変化である。今後、どうなるのか注視してゆくべきだろう。

    ウエブボット最新報告書

    いまは元気だが、これまで夏風邪や夏バテで完全にまいっていたため、6月21日に配信されたウエブボットプロジェクトの報告書、「来るべき未来の形0巻6号」の翻訳が大幅に遅れてしまった。その一部を簡単に紹介する。

    ・内陸部で「汚染された洪水」が発生し、これによって核関連物質が流される。

    ・また、突然の洪水は差し迫っているが、これが大変な被害を与える地震の原因となる。

    ・この内陸で発生する洪水は、ダムを決壊させ、土砂崩れなどから水が溜まり、湖が突然と出現するような現象が起こる。この湖の水は石油やその他の有毒物質でひどく汚染されている。これは中国、北米、南米、ヨーロッパ、シベリアなど各地で起こる。この内陸部の洪水で多くの人々が避難することになる。

    ・さらに、南極大陸にものすごい雷雨が発生し、10万年に及ぶ乾燥した環境が大きく変化するとのデータもある。

    ・洪水が広がるにしたがって、3人の人間が主要メディアで有名になる。彼らはその忍耐が称賛され有名になるのである。

    ・しかしながら、少なくともその一人は、主要メディアにへつらうことを拒否し、逆にメディアに戦いを挑む。これがきっかけとなり、民衆はメディアとの戦いを開始する。この戦いにより、メディアは大きな損失を被る。

    ・洪水と、洪水でできた「汚染された湖」が原因で膨大な数の人々が避難する。人々は、食卓をそのままにして急いで避難する。家には使っていたものがそのまま残されている。

    ・2011年になると、こうした地域でゴミを漁る人々が多数出現する。彼らは水の多い地域に住み、家族単位でゴミを漁る。こうした生活スタイルをベースに、新しいサブカルチャーのようなものが生まれる。これは「未来の民衆」のカテゴリーで現れる。

    ・アメリカ西海岸や中央アジアでは極端なゲリラ的豪雨が大きな被害をもたらすが、それとともに、2010年には、これまで経験したことのない奇妙な地震がこれらの地域で発生する。

    ・一般的な地震では、揺れは短時間に集中して起こるが、この新しいタイプの地震では、マグニチュード8や9クラスの地震なのに、ものすごくゆっくりとした揺れが一日や一日半も継続するというものである。

    ・その破壊力は恐ろしく大きい。地下鉄は地表に隆起し、あらゆる交通機関は破壊されてしまう。

    ・ところで、太平洋で陸地の隆起があり、それによって海面が上昇するとの以前からあるキーワードは、依然として強い。海面の上昇で港が使えなくなり、これによりグローバルな輸送システムがダメージを受ける。これは、11月の転換点の後に続く2カ月の感情の放出期間に起こる。

    ・陸地の隆起による海面上昇の現象は比較的にゆっくり起こる。だが、次第に多くの人がこの異常に気づくようになる。

    ・太平洋の海面上昇によって、津波や潮の上昇のような現象が多発する。これで市街地や居住区などが海中に沈む。このため、膨大な数の人口の移動が発生する。これは太平洋沿岸の地域だけではなく、南の海域でも起こる。

    ・太平洋の海面上昇が原因となり(気象条件が変わるので)南極地域で大量の雨が降り、この地域の氷河がためになるようなことも起こる。だが、氷河の溶解の原因は雨だけではない。地熱と地震の発生が主な原因である。

    ・2010年から11年にかけて、南極地域では巨大な地震が発生する。この地震によって、南極大陸の海岸線は変化する。


    以上

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