やはりこの夏になにかあるのか？１４
７月２８日
今回は緊急に更新する。
本の出版のお知らせ
また本を出版しました。今度は徳間書店からです。今回は、このブログの内容を大幅に加筆修正し、未来予測を行った本です。よろしければぜひどうぞ！
未来予測コルマンインデックスで見えた 日本と経済はこうなる（徳間書店）
今回、講談社から英語本を出版しました。通勤途中に電車の中で軽く読める本です。ちょっと英語に興味がある人はぜひどうぞ！
通じる英語 笑われる英語
最新版 予言解説書１５の有料配信
最新版 「予言解説書１５」が完成しました。配信をご希望の方は筆者に直接メールしてください。これは６月２１日に配信されたALTAのレポート、「来るべき未来の形 ０巻６号」の詳細な要約です。
今回のレポートはメキシコ湾原油流出事故のこれからとともに、今年の後半から激化する環境変化が予測されています！
info@yasunoeigo.com
驚異的な前世リーディングサイト
遠い記憶・前世からの約束
クリフ・ハイの緊急警告
ちょうど前回の記事をアップしたその日にウェブボットのサイトにクリフ・ハイの緊急警告が掲載された。内容はすでに、このブログの投稿欄を始めいくつかのブログですでに紹介されているが、追加したい解説もあるので改めて翻訳することにした。
読む前に知っておいたほうがよいこと
この警告を読むには以下のことを知っていたほうがよい。今回クリフ・ハイは、本来ならひとつの報告書として配信すべきものを、データ量が多くページ数があまりに膨大になるとして、報告書を３つに分割して配信することにした。
５月２１日と６月２１日に配信された２つの報告書、「来るべき未来の形０巻５号、６号」は、４週間から４カ月までの短期データを扱う。それに対して８月１０日から１４日に配信予定の「来たるべき未来の形０巻７号」はこれを越えた範囲の長期のデータを扱う。
いまクリフは、これから配信される長期データの解析を行っている最中だ。このため、長期データがリンクしている短期データを調べている途中である。これを念頭において読むとよいだろう。
翻訳
気をつけよう。いま長期データの解析を行っており、長期データがリンクしている短期データの最後の部分を見ている。この短期データには明らかにアメリカ西海岸、それも太平洋北西海岸から中部カリフォルニアの地域に、「大きな損害が出る」巨大地震の発生を示すデータが明らかに存在している。（ところで、地震が西海岸で起こるのは、惑星の直列に基づく角運動の変化が原因だであろうと思われる。）この地震は、８月３日にもっと多くの「結婚式が中止された」状態となる。（※注「中止された結婚式」については下を参照）しかし、データの蓄積パターンから見ると、７月の最後の２日間に地震の衝撃と余震が集中するように見える。損害は「鉄道」と「橋梁」に集中しており、これにより地震の後数カ月にわたって「特定の地域への移動は制限される」とある。また、水の流れも影響を受け、何カ月も何年にもわたって流れが変化してしまう。これは、「水路の変化」の長期データを示すキーワードの数が、データの蓄積パターンで２０１０年１１月以降に変化しているから分かったことだ。これらのデータのかなり多くが、７月の末に差し迫っている地震を示唆していると見られる。
しかし、私が間違っている可能性もある。いずれにせよ、この情報を多くの人に知らせることにした。これに関しては、７月２６日、「Coast to Coast AM」に出演するので、司会のジョージ・ノーレイに話をするつもりだ。私がこの情報を広く流布したことで地震は起こらなくなるのかもしれない。地震に中断されることなくパイが焼けますように。（※注「地震に中断されることなくいつもの日常が続きますように」という意味）
クリフ（７月２６日掲載）
以上である。
ところで、「中止された結婚式」のキーワードだが、これは２００８年１１月２２日に配信されたＡＬＴＡ報告書９０９、パート３で予告された双子の地震に関するキーワードだ。この双子の地震の予告は的中しなかったわけだが、今回の警告でクリフ・ハイが言いたいのは、この予告のような地震が７月３０日から８月３日にかけて発生する可能性があるということだろう。以下が、「中止された結婚式」のキーワードが描写していた状況である。
２００８年11月２２日配信、ALTA報告書９０９、パート３
地球環境関連 Terra - Flora Confusion, Tidal Intrusion
・１２月１０から１２日までの期間に巨大地震が起こるとのデータはまだ衰えてはいない。少なくともひとつの地震は、春が終わる季節に起こる。１２月に「春が終わる」というと、それは南半球であることを示しているが、今回はそうとも言えない。普通は春に茂る植物や花が北半球でも１２月に生い茂っている。北米西海岸でもそうした現象が数多く見られる。したがって、「春が終わる」という表現で地震の発生場所が南半球になるとはかならずしもいえない。
・火山活動が地震の発生に関連しているとのデータもまだ衰えてはいない。地震と火山噴火の結果、ダムが決壊するというデータも存在する。これにより道路は壊滅して地域は孤立し、電力の供給も途絶える。この影響で多くの人々は路上で寝ることになる。火山から流れ出したもの（溶岩流のことか？）は肥沃な大地に流れ込む。これらのことは、旅行者の減少で困窮しているリゾート地で起こるとのデータがある。
・地震が感じられる範囲は周囲１０００マイルにおよぶ。地震は真夜中に起こる。そして夜が明けるまでに５回ほど大きな余震が発生する。このため人々は深夜に避難することになるため、多くの人が足をガラスなどで切る。また、結婚式がこの地震で中止されるとのデータもある。地震で、結婚式が行われるチャペルの壁が倒壊するのである。さらに、この地震で動物園が破壊されるが、その光景はビデオに撮られ、地震が発生した数日後に公開される。地震の発生場所はリゾート地なので、多くの新婚カップルがそこから避難する。そのときに、奇妙な雨や変化した流れ（川の流れのことか？）のビデオが撮られる。
・給水所が破壊される。だが道路が破壊されて車両の動きが取れなくなるため、給水所の破壊に対処することができなくなる。また、大火災が発生し、これが原因で多くの人が避難を余儀なくされる。さらに震災後の復旧には数週間かかるが、多くのボランティアが救援に向かう。だが地震の影響は大きく、人の人生や地域社会のシステムがこれによって根本的に変化してしまう。
・地球上のいくつかの地域で、明らかに冬であるにもかかわらず、花が咲く現象があいつぃで観察される。これは「宇宙関連」のカテゴリーで出てきた「宇宙からの未知のエネルギー」の影響である。
・火山の噴火の影響で海底が変化する。この変化は、２００９年晩夏から起こる世界中の沿岸部で海面が変化する現象の原因となる。特にこの現象は、環太平洋意火山帯で起こる。さらに、海底の変化は海流に影響し、そのため気候や漁獲量、さらに海運などに深刻な変化が現われる。
・こうした大きな変化に直面しながらも、現実を認識することを避け、宗教のイデオロギーに逃げ込む人々が出てくる。特に、２００９年以降、現実の変化によって彼らの宗教イデオロギーが挑戦を受ければ受けるほど、彼らは武装し危険になる。こうした集団の多くはアメリカに存在するが、彼らは宗教によって普通の感覚が麻痺してしまっている。多くの集団は重武装している。
以上だが、さらにこの報告書の結論部には以下のようにある。
ＡＬＴＡ９０９、パート３結論- Possibilities,
クリフ・ハイ執筆記事
１２月１０日から１２日に起こるとされる巨大地震のデータはいまだに具体性に乏しいところがある。これまでのデータを整理すると以下のようになる。
・第２の地震は最初の地震よりも規模は少し小さいようだ。この地震は、アメリカ北西太平洋岸（ワシントン州、オレゴン州、カロフォル州北部）のような森林が多く雨量の多い地域で起こると思われる。この地震は、建物よりも道路や交通システム、そして電力システムに多くの被害をもたらす。
・最初の地震には強い余震が５回ある。この地震は「金融」と関係があるが、次の地震は「中止された結婚式」と関係がある。
・二つの地震は双子の地震として見られるようになる。第二の地震は最初の地震の３日後に起こる。二つの地震はそれぞれの地理的に反対側の地域で起こる。
WebBotプロジェクトは以下の３つのシナリオで地震は発生すると考える。
シナリオ１：相互に反対の緯度の地域で起こる。
最初の地震はパキスタンかイランで発生する。その規模は半径１０００マイルにおよぶ。そして第二の地震は、ちょうどその反対側にあたるカナダのブリテッシュコロンビア州か、南アラスカの火山地帯で発生する。
シナリオ２：相互に反対の半球の地域で起こる。
最初の地震は北半球の中国、そして次の地震はその反対側にあたる南半球のチリ南部で起こる。両地域とも緯度３２度から３６度の範囲である。
シナリオ３：相互に同じ半球の反対側の経度で起こる。
最初の地震はワシントン州やオレゴン州沿岸のアメリカ北西海岸で発生し、次の地震はチリで起こる。または、最初は中国、そして次はインドネシアということも考えられなくはない。
われわれの地震予測はまったく間違っている可能性があることをここで指摘しておく。われわれが得たデータは、地震の可能性に対する人々の感情的な反応だけで、それは実際に地震が起こることをまったく示していないのかもしれない。しかし反対に、こうした感情的な反応が地震を当てることもあり得るだろう。
以上である。
ところでクリフ・ハイは、予告どおり「Coast to Coast AM」に１時間ほど出演し、これから何が起こるのかさらに詳しく話した。８月から始まる地震以外の変動の予測も多く公表した。
長くなるのでこれは明日以降に書く。
続く
雑誌アネモネ
便利な学校検索サイトです！
海外子女.com
投稿に関しては以下の方針に従い、どうしても必要な場合以外は削除しないことにしておりますが、他者の人格を傷つける不適切な表現がある場合は例外とし、予告無しに削除し、投稿禁止にする場合もあります。
意味産出の現場としてのＢＢＳやブログ
また、私はいま日本で起こっている変化を以下のようにとらえております。もしよろしければこちらもどうぞ。
いま何がおこっているのか？
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この警告を読むには以下のことを知っていたほうがよい。今回クリフ・ハイは、本来ならひとつの報告書として配信すべきものを、データ量が多くページ数があまりに膨大になるとして、報告書を３つに分割して配信することにした。
５月２１日と６月２１日に配信された２つの報告書、「来るべき未来の形０巻５号、６号」は、４週間から４カ月までの短期データを扱う。それに対して８月１０日から１４日に配信予定の「来たるべき未来の形０巻７号」はこれを越えた範囲の長期のデータを扱う。
いまクリフは、これから配信される長期データの解析を行っている最中だ。このため、長期データがリンクしている短期データを調べている途中である。これを念頭において読むとよいだろう。
翻訳
気をつけよう。いま長期データの解析を行っており、長期データがリンクしている短期データの最後の部分を見ている。この短期データには明らかにアメリカ西海岸、それも太平洋北西海岸から中部カリフォルニアの地域に、「大きな損害が出る」巨大地震の発生を示すデータが明らかに存在している。（ところで、地震が西海岸で起こるのは、惑星の直列に基づく角運動の変化が原因だであろうと思われる。）この地震は、８月３日にもっと多くの「結婚式が中止された」状態となる。（※注「中止された結婚式」については下を参照）しかし、データの蓄積パターンから見ると、７月の最後の２日間に地震の衝撃と余震が集中するように見える。損害は「鉄道」と「橋梁」に集中しており、これにより地震の後数カ月にわたって「特定の地域への移動は制限される」とある。また、水の流れも影響を受け、何カ月も何年にもわたって流れが変化してしまう。これは、「水路の変化」の長期データを示すキーワードの数が、データの蓄積パターンで２０１０年１１月以降に変化しているから分かったことだ。これらのデータのかなり多くが、７月の末に差し迫っている地震を示唆していると見られる。
しかし、私が間違っている可能性もある。いずれにせよ、この情報を多くの人に知らせることにした。これに関しては、７月２６日、「Coast to Coast AM」に出演するので、司会のジョージ・ノーレイに話をするつもりだ。私がこの情報を広く流布したことで地震は起こらなくなるのかもしれない。地震に中断されることなくパイが焼けますように。（※注「地震に中断されることなくいつもの日常が続きますように」という意味）
クリフ（７月２６日掲載）
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ところで、「中止された結婚式」のキーワードだが、これは２００８年１１月２２日に配信されたＡＬＴＡ報告書９０９、パート３で予告された双子の地震に関するキーワードだ。この双子の地震の予告は的中しなかったわけだが、今回の警告でクリフ・ハイが言いたいのは、この予告のような地震が７月３０日から８月３日にかけて発生する可能性があるということだろう。以下が、「中止された結婚式」のキーワードが描写していた状況である。
２００８年11月２２日配信、ALTA報告書９０９、パート３
地球環境関連 Terra - Flora Confusion, Tidal Intrusion
・１２月１０から１２日までの期間に巨大地震が起こるとのデータはまだ衰えてはいない。少なくともひとつの地震は、春が終わる季節に起こる。１２月に「春が終わる」というと、それは南半球であることを示しているが、今回はそうとも言えない。普通は春に茂る植物や花が北半球でも１２月に生い茂っている。北米西海岸でもそうした現象が数多く見られる。したがって、「春が終わる」という表現で地震の発生場所が南半球になるとはかならずしもいえない。
・火山活動が地震の発生に関連しているとのデータもまだ衰えてはいない。地震と火山噴火の結果、ダムが決壊するというデータも存在する。これにより道路は壊滅して地域は孤立し、電力の供給も途絶える。この影響で多くの人々は路上で寝ることになる。火山から流れ出したもの（溶岩流のことか？）は肥沃な大地に流れ込む。これらのことは、旅行者の減少で困窮しているリゾート地で起こるとのデータがある。
・地震が感じられる範囲は周囲１０００マイルにおよぶ。地震は真夜中に起こる。そして夜が明けるまでに５回ほど大きな余震が発生する。このため人々は深夜に避難することになるため、多くの人が足をガラスなどで切る。また、結婚式がこの地震で中止されるとのデータもある。地震で、結婚式が行われるチャペルの壁が倒壊するのである。さらに、この地震で動物園が破壊されるが、その光景はビデオに撮られ、地震が発生した数日後に公開される。地震の発生場所はリゾート地なので、多くの新婚カップルがそこから避難する。そのときに、奇妙な雨や変化した流れ（川の流れのことか？）のビデオが撮られる。
・給水所が破壊される。だが道路が破壊されて車両の動きが取れなくなるため、給水所の破壊に対処することができなくなる。また、大火災が発生し、これが原因で多くの人が避難を余儀なくされる。さらに震災後の復旧には数週間かかるが、多くのボランティアが救援に向かう。だが地震の影響は大きく、人の人生や地域社会のシステムがこれによって根本的に変化してしまう。
・地球上のいくつかの地域で、明らかに冬であるにもかかわらず、花が咲く現象があいつぃで観察される。これは「宇宙関連」のカテゴリーで出てきた「宇宙からの未知のエネルギー」の影響である。
・火山の噴火の影響で海底が変化する。この変化は、２００９年晩夏から起こる世界中の沿岸部で海面が変化する現象の原因となる。特にこの現象は、環太平洋意火山帯で起こる。さらに、海底の変化は海流に影響し、そのため気候や漁獲量、さらに海運などに深刻な変化が現われる。
・こうした大きな変化に直面しながらも、現実を認識することを避け、宗教のイデオロギーに逃げ込む人々が出てくる。特に、２００９年以降、現実の変化によって彼らの宗教イデオロギーが挑戦を受ければ受けるほど、彼らは武装し危険になる。こうした集団の多くはアメリカに存在するが、彼らは宗教によって普通の感覚が麻痺してしまっている。多くの集団は重武装している。
以上だが、さらにこの報告書の結論部には以下のようにある。
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１２月１０日から１２日に起こるとされる巨大地震のデータはいまだに具体性に乏しいところがある。これまでのデータを整理すると以下のようになる。
・第２の地震は最初の地震よりも規模は少し小さいようだ。この地震は、アメリカ北西太平洋岸（ワシントン州、オレゴン州、カロフォル州北部）のような森林が多く雨量の多い地域で起こると思われる。この地震は、建物よりも道路や交通システム、そして電力システムに多くの被害をもたらす。
・最初の地震には強い余震が５回ある。この地震は「金融」と関係があるが、次の地震は「中止された結婚式」と関係がある。
・二つの地震は双子の地震として見られるようになる。第二の地震は最初の地震の３日後に起こる。二つの地震はそれぞれの地理的に反対側の地域で起こる。
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シナリオ１：相互に反対の緯度の地域で起こる。
最初の地震はパキスタンかイランで発生する。その規模は半径１０００マイルにおよぶ。そして第二の地震は、ちょうどその反対側にあたるカナダのブリテッシュコロンビア州か、南アラスカの火山地帯で発生する。
シナリオ２：相互に反対の半球の地域で起こる。
最初の地震は北半球の中国、そして次の地震はその反対側にあたる南半球のチリ南部で起こる。両地域とも緯度３２度から３６度の範囲である。
シナリオ３：相互に同じ半球の反対側の経度で起こる。
最初の地震はワシントン州やオレゴン州沿岸のアメリカ北西海岸で発生し、次の地震はチリで起こる。または、最初は中国、そして次はインドネシアということも考えられなくはない。
われわれの地震予測はまったく間違っている可能性があることをここで指摘しておく。われわれが得たデータは、地震の可能性に対する人々の感情的な反応だけで、それは実際に地震が起こることをまったく示していないのかもしれない。しかし反対に、こうした感情的な反応が地震を当てることもあり得るだろう。
以上である。
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やはりこの夏になにかあるのか？１３
７月２６日
ものすごい猛暑である。夏風邪は回復したが、完全に夏バテしており、更新がなかなかできなかった。忍耐づよく待っている読書方には心から感謝する。
本の出版のお知らせ
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有料メルマガのご紹介
このブログ、また筆者の近著「コルマンインデックスで見えた日本の未来と経済」でも紹介した金融コンサルタントで、著名な占星術師のウィリアム・スティックエヴァース氏に直接お会いする機会に恵まれた。スティックエヴァース氏は、７月３１日にＴスクエアと呼ばれるまれに見る星座の配置があり、これをきっかけにして現在の社会システムの大きな変動期に入るとしている。すでに、以前のブログの記事で詳しく解説した。
今回は筆者の将来と運勢のリーディングが主だったが、今後の世界の動きについても貴重な情報を得た。筆者の運勢もそうだが、そのリーディングは驚愕するほど具体的だった。今回はこれを中心に詳しく紹介した。
今回の記事
長い間、更新していなかったため書きたいことがあまりに多い。メキシコ湾原油流出事故に関しても日本では報道されていない事実が数多くあるが、書くと膨大になるので、これは次回に回すことにした。できるだけ数日中に更新する。
中国で日系企業を中心に労働争議が相次いでいる。日本でも広く報道されているが、詳しく調べて見るとその実体は日本の報道とは大きく異なっている。どうなっているのか解説する。
次に、６月２１日にウエブボットプロジェクトが出した最新報告書、「来るべき未来の形０巻６号」の予測をいくつか紹介する。
中国で相次ぐ日系企業のストライキ
すでに日本でも広く報道されているが、中国で特に日系企業や外資系企業でストライキが相次いでいる。最近では、以下のようなストライキが発生している。
・アツミテック
広東省仏山市、ホンダ系の自動車部品メーカーの中国子会社、７月１２日～２３日までスト
・オムロン広州汽車電子
広東省広州市、車載用電子部品メーカ、２１日からスト開始
・本田汽車零部件製造有限公司
広東省仏山市、ホンダ車組み立て工場、５月に大規模なスト発生、現在は妥結
・フォックスコン
台湾、鴻海精密工業の子会社、社内で多発する自殺者がきっかけとなり大規模スト発生、
・台湾系機械部品工場
江蘇省昆山市、６月７日、賃金制度の見直しなどを求めてストを行った従業員ら約２千人と警官隊数百人が衝突、従業員約５０人が負傷
・北京星宇車科技
北京にある韓国現代系の自動車部品メーカー、６月１日、１０００人規模の賃上げ要求スト発生
・カールスバーグ
４月１１日、ビール倉庫で、従業員に無料で配給されるビールの本数が１日３本から１本に減らされたことに抗議して発生スト
まだまだ発生しているようだが、比較的に規模の大きいものだけを列挙した。
外資系に集中するストライキ
上のリストを見ても分かるように、現在のところストは外資系大手の中国子会社に集中しており、中国の地元資本ではあまり発生していないように見える。明らかにストは、外資系をターゲットにしているように見える。
日本での報道
これまでの日本の報道では、外資系企業をターゲットにしたストの発生は、中国経済の先行き不安を表すものだとするものが一般的だ。
いま中国は、人為的に低く押さえられている元のレートを、中国の本来の経済力に見合った水準に上昇させることを各国から要求されている。むろん、これは輸出に過度に依存した中国経済にとって大きなマイナスとなる。
周知のように、中国のこれまでの経済成長は国内の安い労働力を外資系企業に積極的に開放して達成された。労働争議の発生による労賃の大幅な切り上げは、安い労働力の供給という、外資系企業にとっての中国のメリットを失わせる可能性が大きい。
それも元の切り上げ圧力が強まっているときに労賃が上昇するのだから、中国経済は二重のマイナス要因をこれから抱えることになる。中国は、これまで１０％程度の高成長を続けて来たが、これからは成長に陰りが見えるだろう、というものだ。以下がこれまでの中国経済の成長率である。
ストライキの実態
だが、ストラトフォーなどのシンクタンク系メディアや、エコノミスト誌などの分析記事などを見ると、ストライキの実態は日本の報道とは大きく異なっていることが分かる。
まず、日系企業を中心とした外資系企業にストライキが集中しているとの日本での報道だが、実際はかならずしもそうではないようだ。ストは現地企業でも多発している。
ただ、ストラトフォーなどによると、中国政府による明らかな報道統制があり、中国企業でもそれなりの規模のストは明らかに発生しているが、それらはほとんど報道されない状況だという。事前に当局によって弾圧されてしまうことも多いようだ。
これは中国政府が、ストが国内企業に拡大してコントロール不能になることを恐れ、排外感情を惹起し安い日系企業などの外資系企業だけを報道しているということであるらしい。
すなわち、一般の国内企業のストを大きく報道した場合、「利益をむさぼる企業」対「虐げられている労働者」という一般的な対立図式が成立してしまい、この図式に基づいて労働運動は広範に広がる可能性が出てくる。それに対し、外資系企業のストであれば、かならずしもそのような対立図式にはならないというわけだ。外資系企業のストであれば、「中国人を虐待する外国資本」対「虐待されるかわいそうな中国人」という、むしろ中国人の愛国主義に火をつける対立図式になりやすい。これは中国政府にとては好都合である。
この意味で、ストの報道を外資系企業に限ることは中国政府にとってとても重要なのだ。
中国政府の経済政策としてのスト
一方、ストには政治的な側面があることも日本では報道されていないようだ。現在、中国では自主的な労働組合の組織は許されていない。一定規模の企業にはすべて労働組合は存在しているが、それらは「全中国労働組合総連合会（ＡＣＦＴＵ）」という、政府が主導する機関の末端組織である。
確かに、いま発生しているストは、組合組織を一切通さない労働者の自主的な就労拒否で始まっている。数人の労働者がストに入ると、その情報はすぐさま携帯などで共有され、工場のほとんどの労働者がストに入るというような展開である。その意味では、自主的な労働組合の組織は許されていないものの、ストそのものは自主的に実施されている。
しかし、そうした自主的なストも、政府組織である「全中国労働組合総連合会（ＡＣＦＴＵ）」が容認しなければ基本的に不可能であろうといわれている。「全中国労働組合総連合会」の力は巨大である。自主的に発生したストの取り締まりは比較的に容易だともいわれている。
にもかかわらず、自主的な未組織ストが外資系資本を中心に発生しているということは、中国政府がこうしたストの実施を容認しているからだと考えられている。その意味では、今回のストは政府の経済政策としての側面を強くもっているということができる。
ストラトフォーなどの分析によると、その経済政策というのは、沿岸部の労働者の所得を増加させ、内需主導の経済に近づけることである。
周知のように、これまで中国の成長を牽引してきたのは広州、広東、上海などの南部沿岸部の輸出工業である。中国の輸出依存度は４７％を越えており、極端に高い。
しかし、２００８年９月で頂点に達した金融危機で、アメリカを始め主要先進国は軒並み不況に入り、中国製品に対する需要は大きく落ち込んだ。このため、これまでのように極度に輸出依存の高い状態を維持することは難しくなった。
２００９年後半から、主要先進国の成長は次第に回復基調に入った。それでもかつてのような旺盛な消費は期待できないため、中国でもこれまでのような過度に輸出に依存した経済は成り立ちにくくなっている。
このようななか、中国政府、ならびに中国企業は、国内市場にシフトした内需依存型経済への移行を急速に進めようとしている。沿岸部の外資系企業で始まったストは、沿岸部の労働者の賃金を大幅に上昇させて国内消費を拡大する効果をもつ。内需へのシフトを加速するために、中国政府はあえてストを容認しているというのが実態のようだ。
中国の金融危機以降の経済政策
ところで、金融危機以降、中国政府が内需主導型経済に移行するために実施している政策はもちろんこれだけではない。労働賃金上昇の容認はむしろ副次的な政策である。次の２つがメインの政策だ。
１）内陸部開発計画
ひとつの目玉となっている政策は、中国のもっとも貧しい地域である四川、新教、チベットなどの西部内陸部への大規模なインフラ投資を行い、この地域の所得水準を大幅に引き上げる政策である。
５月２８日、中国政府は９兆円に上る西部内陸部開発のための追加インフラ投資を決定した。それは以下の大規模プロジェクトへと投資され、いま進行中だ。
・コミュニケーション網、および広域鉄道網建設
内陸部を東南アジア、南アジア、中央アジアとつなぐ広域鉄道網の建設など
・水資源関連事業
洪水や砂漠化防止、飲料水確保などの水資源関連の事業
・エネルギー関連事業
モンゴルと新教における石炭採掘や、核発電所建設、グリーンエネルギー開発プロジェクト
・電力網整備事業
特に内陸部の農業や工業に電力を十分に供給するためのプロジェクト
周知のように、これまで沿岸部の安い労働力は、農民工と呼ばれる内陸部からの貧しい出稼ぎ労働者が提供して来た。
しかしいま、この構図がいま大きく変化しつつある。内陸部の巨大プロジェクトへの投資が加速するにしたがい、内陸部の農民工は内陸部で吸収され、あえて沿岸部へと出て行く必要はなくなった。
そのため、上海や広州などの沿岸部の諸都市では労働力不足が発生するようになった。これがストで労働者が大幅な賃上げを勝ち取り安い状況になっている背景だ。そしてそれがまた、沿岸部の労働者の所得を上げ、この地域の内需の増大に寄与するというわけだ。
中国の自由貿易協定
さらに、金融危機以降拡大しつつあるのが中国の自由貿易協定地域の拡大である。以下のリストがこれまでに締結された自由貿易協定だ。
中国-ASEAN自由貿易協定
中国-中東湾岸協力理事会自由貿易協定
中国-南アフリカ関税同盟自由貿易協定
中国-チリ自由貿易協定
中国-パキスタン自由貿易協定
中国-ニュージーランド自由貿易協定
中国-オーストラリア自由貿易協定
中国-アイスランド自由貿易協定
中国-シンガポール自由貿易協定
中国-ペルー自由貿易協定
中国-コスタリカ自由貿易協定
中国-ノルウェー自由貿易協定
中国-コロンビア二国間投資保護協定
中国-スイス自由貿易協定
交渉中
中国-韓国自由貿易協定
日本-中国、韓国自由貿易協定
これらの自由貿易協定の地域では、域内関税が大幅に引き下げられ、国内のような統一された市場としてまとまることになる。
こうした地域が、中国経済のサバイバル圏となることは間違いない。自由貿易圏との取引が増加するにしたがって、中国はこれまでのようなアメリカへの依存から脱することが可能となる。
また、むろん、相当な時間はかかるだろうが、将来的にこれらの地域の基軸通貨が元に移行することも十分に考えられる。将来、状況的にそれが明らかに有利であると中国政府が判断した場合、基軸通貨をにらんだ元の使用範囲を広げることも十分に考えられる。
中国企業による既存製品の生産ラインの見直し
さらに金融危機以降、もうひとつ急速に進行しているのが中国の現地メーカーによる既存製品の生産工程の徹底的な見直しである。生産工程を見直すことでいっそうのコストダウンを実現し、まだまだ所得の低い内陸部の農民でも買える水準にまで価格を落とすという戦略だ。
現在、これによる価格破壊が進行しており、日本では到底考えられないような水準で製品が販売されている。
例えば、中国製品を販売しているサイト、「アリババ」ではもっとも安い４２型の液晶ハイビジョンデレビはなんと日本円で６５００円だ。
また、日本では２０００円前後する大手メーカーの純正プリンターカートリッジの互換製品は１６３円だ。実は筆者もこのような互換製品のカートリッジを使用しているが、まったく問題はない。
止まらないデフレ
いま、日本ではデフレを止めるための政策論議が続いているが、このような中国製品の価格破壊の現状を見ると、デフレは止まるどころか今後もいっそう進む可能性が高い。
ましてや、いま日中韓の３カ国の自由貿易協定が交渉中である。いつ締結されるかは未定だが、２０１１年後半から２０１２年ころには成立する可能性が高いといわれている。そうなった場合、日本には安い中国製品がこれまで以上にあふれ、デフレは加速するに違いない。
変化するアメリカの対中国戦略
現在の中国の自由貿易協定圏は、今後いわば中華経済圏とも呼べるものに成長する可能性がある。もはや中国は安い労働力を売りにして、先進国への輸出に過度に依存する開発途上国型の経済ではない。広大な中華経済圏と、豊かな内需によって支えられた覇権国となる可能性がある。
金融危機以降のそのような変化に対応するかのように、アメリカの対中国戦略が大きく変化する予兆が出てきた。
すでにメルマガでは紹介済みだが、オバマ政権の外交政策に大きな影響力をもつシンクタンクに「新アメリカ安全保障センター（ＣＮＡＳ）」がある。
アメリカの歴代の政権には、補佐官や閣僚などの高官を輩出する、影響力の強いシンクタンクがかならず存在している。ブッシュ政権ではネオコンのシンクタンク、「アメリカ新世紀プロジェクト（ＰＮＡＣ）」であった。
現在のオバマ政権の東アジア外交政策に強い影響力をもつのが「新アメリカ安全保障センター（ＣＮＡＳ）」である。東アジア・太平洋担当の国務次官補でジャパンハンドラーズのカート・キャンベルの出身母体である。
すでに方々で報道されているが、最近このシンクタンクの主席研究員であるロバート・カプランが、これまたアメリカの将来の外交政策を先取りした外交誌「フォーリンアフェアーズ」に「中国パワーの地理学」という論文を発表した。その論文は次の点を強調し、大きな反響があった。
・中国は冷戦期のソビエトよりもはるかに安定した交渉相手である。ソビエトは共産主義のイデオロギーを広めるため、軍事的に拡大する意図をもっていたが、中国はそうではない。経済的な意図が強いように思われる。
・中国は海軍力を増強させているが、これは中国の現在の経済力に見合った増強である。経済力が拡大すると自国の経済的な利害を保護する必要がでてくるので、これは当然のことだ。したがってそれは脅威ではない。
・アメリカの覇権は西半球に限定し、東半球は中国に任せてもよいだろう。ただ中国が暴走しないように、
アメリカは日本、韓国、台湾との軍事的な同盟関係を強化し、中国を押さえ込めばよい。
・また、アメリカの覇権は西半球に限定されるのだから、中国を下手に刺激してはならない。沖縄などの米軍基地はグアムやテニアンなどへと撤退すべきだ。
・いま中国で考えられる最大の脅威は民主化である。下手に民主化した場合、極端な国粋主義的な政権ができてしまう恐れがある。中国が軍事的な拡大をするなら、それはこうした政権のもとであろう。
以上である。
明らかに、この論文は、中国に東半球の覇権国としての対等なパートナーシップを認め、中華経済圏の形成を既成事実として容認するような内容だ。
以上、中国の最近の変化を見て来たが、これは金融危機以降に加速化した変化である。今後、どうなるのか注視してゆくべきだろう。
ウエブボット最新報告書
いまは元気だが、これまで夏風邪や夏バテで完全にまいっていたため、６月２１日に配信されたウエブボットプロジェクトの報告書、「来るべき未来の形０巻６号」の翻訳が大幅に遅れてしまった。その一部を簡単に紹介する。
・内陸部で「汚染された洪水」が発生し、これによって核関連物質が流される。
・また、突然の洪水は差し迫っているが、これが大変な被害を与える地震の原因となる。
・この内陸で発生する洪水は、ダムを決壊させ、土砂崩れなどから水が溜まり、湖が突然と出現するような現象が起こる。この湖の水は石油やその他の有毒物質でひどく汚染されている。これは中国、北米、南米、ヨーロッパ、シベリアなど各地で起こる。この内陸部の洪水で多くの人々が避難することになる。
・さらに、南極大陸にものすごい雷雨が発生し、１０万年に及ぶ乾燥した環境が大きく変化するとのデータもある。
・洪水が広がるにしたがって、３人の人間が主要メディアで有名になる。彼らはその忍耐が称賛され有名になるのである。
・しかしながら、少なくともその一人は、主要メディアにへつらうことを拒否し、逆にメディアに戦いを挑む。これがきっかけとなり、民衆はメディアとの戦いを開始する。この戦いにより、メディアは大きな損失を被る。
・洪水と、洪水でできた「汚染された湖」が原因で膨大な数の人々が避難する。人々は、食卓をそのままにして急いで避難する。家には使っていたものがそのまま残されている。
・２０１１年になると、こうした地域でゴミを漁る人々が多数出現する。彼らは水の多い地域に住み、家族単位でゴミを漁る。こうした生活スタイルをベースに、新しいサブカルチャーのようなものが生まれる。これは「未来の民衆」のカテゴリーで現れる。
・アメリカ西海岸や中央アジアでは極端なゲリラ的豪雨が大きな被害をもたらすが、それとともに、２０１０年には、これまで経験したことのない奇妙な地震がこれらの地域で発生する。
・一般的な地震では、揺れは短時間に集中して起こるが、この新しいタイプの地震では、マグニチュード８や９クラスの地震なのに、ものすごくゆっくりとした揺れが一日や一日半も継続するというものである。
・その破壊力は恐ろしく大きい。地下鉄は地表に隆起し、あらゆる交通機関は破壊されてしまう。
・ところで、太平洋で陸地の隆起があり、それによって海面が上昇するとの以前からあるキーワードは、依然として強い。海面の上昇で港が使えなくなり、これによりグローバルな輸送システムがダメージを受ける。これは、１１月の転換点の後に続く２カ月の感情の放出期間に起こる。
・陸地の隆起による海面上昇の現象は比較的にゆっくり起こる。だが、次第に多くの人がこの異常に気づくようになる。
・太平洋の海面上昇によって、津波や潮の上昇のような現象が多発する。これで市街地や居住区などが海中に沈む。このため、膨大な数の人口の移動が発生する。これは太平洋沿岸の地域だけではなく、南の海域でも起こる。
・太平洋の海面上昇が原因となり（気象条件が変わるので）南極地域で大量の雨が降り、この地域の氷河がためになるようなことも起こる。だが、氷河の溶解の原因は雨だけではない。地熱と地震の発生が主な原因である。
・２０１０年から１１年にかけて、南極地域では巨大な地震が発生する。この地震によって、南極大陸の海岸線は変化する。
以上
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今回のレポートはメキシコ湾原油流出事故のこれからとともに、今年の後半から激化する環境変化が予測されています！
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このブログ、また筆者の近著「コルマンインデックスで見えた日本の未来と経済」でも紹介した金融コンサルタントで、著名な占星術師のウィリアム・スティックエヴァース氏に直接お会いする機会に恵まれた。スティックエヴァース氏は、７月３１日にＴスクエアと呼ばれるまれに見る星座の配置があり、これをきっかけにして現在の社会システムの大きな変動期に入るとしている。すでに、以前のブログの記事で詳しく解説した。
今回は筆者の将来と運勢のリーディングが主だったが、今後の世界の動きについても貴重な情報を得た。筆者の運勢もそうだが、そのリーディングは驚愕するほど具体的だった。今回はこれを中心に詳しく紹介した。
今回の記事
長い間、更新していなかったため書きたいことがあまりに多い。メキシコ湾原油流出事故に関しても日本では報道されていない事実が数多くあるが、書くと膨大になるので、これは次回に回すことにした。できるだけ数日中に更新する。
中国で日系企業を中心に労働争議が相次いでいる。日本でも広く報道されているが、詳しく調べて見るとその実体は日本の報道とは大きく異なっている。どうなっているのか解説する。
次に、６月２１日にウエブボットプロジェクトが出した最新報告書、「来るべき未来の形０巻６号」の予測をいくつか紹介する。
中国で相次ぐ日系企業のストライキ
すでに日本でも広く報道されているが、中国で特に日系企業や外資系企業でストライキが相次いでいる。最近では、以下のようなストライキが発生している。
・アツミテック
広東省仏山市、ホンダ系の自動車部品メーカーの中国子会社、７月１２日～２３日までスト
・オムロン広州汽車電子
広東省広州市、車載用電子部品メーカ、２１日からスト開始
・本田汽車零部件製造有限公司
広東省仏山市、ホンダ車組み立て工場、５月に大規模なスト発生、現在は妥結
・フォックスコン
台湾、鴻海精密工業の子会社、社内で多発する自殺者がきっかけとなり大規模スト発生、
・台湾系機械部品工場
江蘇省昆山市、６月７日、賃金制度の見直しなどを求めてストを行った従業員ら約２千人と警官隊数百人が衝突、従業員約５０人が負傷
・北京星宇車科技
北京にある韓国現代系の自動車部品メーカー、６月１日、１０００人規模の賃上げ要求スト発生
・カールスバーグ
４月１１日、ビール倉庫で、従業員に無料で配給されるビールの本数が１日３本から１本に減らされたことに抗議して発生スト
まだまだ発生しているようだが、比較的に規模の大きいものだけを列挙した。
外資系に集中するストライキ
上のリストを見ても分かるように、現在のところストは外資系大手の中国子会社に集中しており、中国の地元資本ではあまり発生していないように見える。明らかにストは、外資系をターゲットにしているように見える。
日本での報道
これまでの日本の報道では、外資系企業をターゲットにしたストの発生は、中国経済の先行き不安を表すものだとするものが一般的だ。
いま中国は、人為的に低く押さえられている元のレートを、中国の本来の経済力に見合った水準に上昇させることを各国から要求されている。むろん、これは輸出に過度に依存した中国経済にとって大きなマイナスとなる。
周知のように、中国のこれまでの経済成長は国内の安い労働力を外資系企業に積極的に開放して達成された。労働争議の発生による労賃の大幅な切り上げは、安い労働力の供給という、外資系企業にとっての中国のメリットを失わせる可能性が大きい。
それも元の切り上げ圧力が強まっているときに労賃が上昇するのだから、中国経済は二重のマイナス要因をこれから抱えることになる。中国は、これまで１０％程度の高成長を続けて来たが、これからは成長に陰りが見えるだろう、というものだ。以下がこれまでの中国経済の成長率である。
ストライキの実態
だが、ストラトフォーなどのシンクタンク系メディアや、エコノミスト誌などの分析記事などを見ると、ストライキの実態は日本の報道とは大きく異なっていることが分かる。
まず、日系企業を中心とした外資系企業にストライキが集中しているとの日本での報道だが、実際はかならずしもそうではないようだ。ストは現地企業でも多発している。
ただ、ストラトフォーなどによると、中国政府による明らかな報道統制があり、中国企業でもそれなりの規模のストは明らかに発生しているが、それらはほとんど報道されない状況だという。事前に当局によって弾圧されてしまうことも多いようだ。
これは中国政府が、ストが国内企業に拡大してコントロール不能になることを恐れ、排外感情を惹起し安い日系企業などの外資系企業だけを報道しているということであるらしい。
すなわち、一般の国内企業のストを大きく報道した場合、「利益をむさぼる企業」対「虐げられている労働者」という一般的な対立図式が成立してしまい、この図式に基づいて労働運動は広範に広がる可能性が出てくる。それに対し、外資系企業のストであれば、かならずしもそのような対立図式にはならないというわけだ。外資系企業のストであれば、「中国人を虐待する外国資本」対「虐待されるかわいそうな中国人」という、むしろ中国人の愛国主義に火をつける対立図式になりやすい。これは中国政府にとては好都合である。
この意味で、ストの報道を外資系企業に限ることは中国政府にとってとても重要なのだ。
中国政府の経済政策としてのスト
一方、ストには政治的な側面があることも日本では報道されていないようだ。現在、中国では自主的な労働組合の組織は許されていない。一定規模の企業にはすべて労働組合は存在しているが、それらは「全中国労働組合総連合会（ＡＣＦＴＵ）」という、政府が主導する機関の末端組織である。
確かに、いま発生しているストは、組合組織を一切通さない労働者の自主的な就労拒否で始まっている。数人の労働者がストに入ると、その情報はすぐさま携帯などで共有され、工場のほとんどの労働者がストに入るというような展開である。その意味では、自主的な労働組合の組織は許されていないものの、ストそのものは自主的に実施されている。
しかし、そうした自主的なストも、政府組織である「全中国労働組合総連合会（ＡＣＦＴＵ）」が容認しなければ基本的に不可能であろうといわれている。「全中国労働組合総連合会」の力は巨大である。自主的に発生したストの取り締まりは比較的に容易だともいわれている。
にもかかわらず、自主的な未組織ストが外資系資本を中心に発生しているということは、中国政府がこうしたストの実施を容認しているからだと考えられている。その意味では、今回のストは政府の経済政策としての側面を強くもっているということができる。
ストラトフォーなどの分析によると、その経済政策というのは、沿岸部の労働者の所得を増加させ、内需主導の経済に近づけることである。
周知のように、これまで中国の成長を牽引してきたのは広州、広東、上海などの南部沿岸部の輸出工業である。中国の輸出依存度は４７％を越えており、極端に高い。
しかし、２００８年９月で頂点に達した金融危機で、アメリカを始め主要先進国は軒並み不況に入り、中国製品に対する需要は大きく落ち込んだ。このため、これまでのように極度に輸出依存の高い状態を維持することは難しくなった。
２００９年後半から、主要先進国の成長は次第に回復基調に入った。それでもかつてのような旺盛な消費は期待できないため、中国でもこれまでのような過度に輸出に依存した経済は成り立ちにくくなっている。
このようななか、中国政府、ならびに中国企業は、国内市場にシフトした内需依存型経済への移行を急速に進めようとしている。沿岸部の外資系企業で始まったストは、沿岸部の労働者の賃金を大幅に上昇させて国内消費を拡大する効果をもつ。内需へのシフトを加速するために、中国政府はあえてストを容認しているというのが実態のようだ。
中国の金融危機以降の経済政策
ところで、金融危機以降、中国政府が内需主導型経済に移行するために実施している政策はもちろんこれだけではない。労働賃金上昇の容認はむしろ副次的な政策である。次の２つがメインの政策だ。
１）内陸部開発計画
ひとつの目玉となっている政策は、中国のもっとも貧しい地域である四川、新教、チベットなどの西部内陸部への大規模なインフラ投資を行い、この地域の所得水準を大幅に引き上げる政策である。
５月２８日、中国政府は９兆円に上る西部内陸部開発のための追加インフラ投資を決定した。それは以下の大規模プロジェクトへと投資され、いま進行中だ。
・コミュニケーション網、および広域鉄道網建設
内陸部を東南アジア、南アジア、中央アジアとつなぐ広域鉄道網の建設など
・水資源関連事業
洪水や砂漠化防止、飲料水確保などの水資源関連の事業
・エネルギー関連事業
モンゴルと新教における石炭採掘や、核発電所建設、グリーンエネルギー開発プロジェクト
・電力網整備事業
特に内陸部の農業や工業に電力を十分に供給するためのプロジェクト
周知のように、これまで沿岸部の安い労働力は、農民工と呼ばれる内陸部からの貧しい出稼ぎ労働者が提供して来た。
しかしいま、この構図がいま大きく変化しつつある。内陸部の巨大プロジェクトへの投資が加速するにしたがい、内陸部の農民工は内陸部で吸収され、あえて沿岸部へと出て行く必要はなくなった。
そのため、上海や広州などの沿岸部の諸都市では労働力不足が発生するようになった。これがストで労働者が大幅な賃上げを勝ち取り安い状況になっている背景だ。そしてそれがまた、沿岸部の労働者の所得を上げ、この地域の内需の増大に寄与するというわけだ。
中国の自由貿易協定
さらに、金融危機以降拡大しつつあるのが中国の自由貿易協定地域の拡大である。以下のリストがこれまでに締結された自由貿易協定だ。
中国-ASEAN自由貿易協定
中国-中東湾岸協力理事会自由貿易協定
中国-南アフリカ関税同盟自由貿易協定
中国-チリ自由貿易協定
中国-パキスタン自由貿易協定
中国-ニュージーランド自由貿易協定
中国-オーストラリア自由貿易協定
中国-アイスランド自由貿易協定
中国-シンガポール自由貿易協定
中国-ペルー自由貿易協定
中国-コスタリカ自由貿易協定
中国-ノルウェー自由貿易協定
中国-コロンビア二国間投資保護協定
中国-スイス自由貿易協定
交渉中
中国-韓国自由貿易協定
日本-中国、韓国自由貿易協定
これらの自由貿易協定の地域では、域内関税が大幅に引き下げられ、国内のような統一された市場としてまとまることになる。
こうした地域が、中国経済のサバイバル圏となることは間違いない。自由貿易圏との取引が増加するにしたがって、中国はこれまでのようなアメリカへの依存から脱することが可能となる。
また、むろん、相当な時間はかかるだろうが、将来的にこれらの地域の基軸通貨が元に移行することも十分に考えられる。将来、状況的にそれが明らかに有利であると中国政府が判断した場合、基軸通貨をにらんだ元の使用範囲を広げることも十分に考えられる。
中国企業による既存製品の生産ラインの見直し
さらに金融危機以降、もうひとつ急速に進行しているのが中国の現地メーカーによる既存製品の生産工程の徹底的な見直しである。生産工程を見直すことでいっそうのコストダウンを実現し、まだまだ所得の低い内陸部の農民でも買える水準にまで価格を落とすという戦略だ。
現在、これによる価格破壊が進行しており、日本では到底考えられないような水準で製品が販売されている。
例えば、中国製品を販売しているサイト、「アリババ」ではもっとも安い４２型の液晶ハイビジョンデレビはなんと日本円で６５００円だ。
また、日本では２０００円前後する大手メーカーの純正プリンターカートリッジの互換製品は１６３円だ。実は筆者もこのような互換製品のカートリッジを使用しているが、まったく問題はない。
止まらないデフレ
いま、日本ではデフレを止めるための政策論議が続いているが、このような中国製品の価格破壊の現状を見ると、デフレは止まるどころか今後もいっそう進む可能性が高い。
ましてや、いま日中韓の３カ国の自由貿易協定が交渉中である。いつ締結されるかは未定だが、２０１１年後半から２０１２年ころには成立する可能性が高いといわれている。そうなった場合、日本には安い中国製品がこれまで以上にあふれ、デフレは加速するに違いない。
変化するアメリカの対中国戦略
現在の中国の自由貿易協定圏は、今後いわば中華経済圏とも呼べるものに成長する可能性がある。もはや中国は安い労働力を売りにして、先進国への輸出に過度に依存する開発途上国型の経済ではない。広大な中華経済圏と、豊かな内需によって支えられた覇権国となる可能性がある。
金融危機以降のそのような変化に対応するかのように、アメリカの対中国戦略が大きく変化する予兆が出てきた。
すでにメルマガでは紹介済みだが、オバマ政権の外交政策に大きな影響力をもつシンクタンクに「新アメリカ安全保障センター（ＣＮＡＳ）」がある。
アメリカの歴代の政権には、補佐官や閣僚などの高官を輩出する、影響力の強いシンクタンクがかならず存在している。ブッシュ政権ではネオコンのシンクタンク、「アメリカ新世紀プロジェクト（ＰＮＡＣ）」であった。
現在のオバマ政権の東アジア外交政策に強い影響力をもつのが「新アメリカ安全保障センター（ＣＮＡＳ）」である。東アジア・太平洋担当の国務次官補でジャパンハンドラーズのカート・キャンベルの出身母体である。
すでに方々で報道されているが、最近このシンクタンクの主席研究員であるロバート・カプランが、これまたアメリカの将来の外交政策を先取りした外交誌「フォーリンアフェアーズ」に「中国パワーの地理学」という論文を発表した。その論文は次の点を強調し、大きな反響があった。
・中国は冷戦期のソビエトよりもはるかに安定した交渉相手である。ソビエトは共産主義のイデオロギーを広めるため、軍事的に拡大する意図をもっていたが、中国はそうではない。経済的な意図が強いように思われる。
・中国は海軍力を増強させているが、これは中国の現在の経済力に見合った増強である。経済力が拡大すると自国の経済的な利害を保護する必要がでてくるので、これは当然のことだ。したがってそれは脅威ではない。
・アメリカの覇権は西半球に限定し、東半球は中国に任せてもよいだろう。ただ中国が暴走しないように、
アメリカは日本、韓国、台湾との軍事的な同盟関係を強化し、中国を押さえ込めばよい。
・また、アメリカの覇権は西半球に限定されるのだから、中国を下手に刺激してはならない。沖縄などの米軍基地はグアムやテニアンなどへと撤退すべきだ。
・いま中国で考えられる最大の脅威は民主化である。下手に民主化した場合、極端な国粋主義的な政権ができてしまう恐れがある。中国が軍事的な拡大をするなら、それはこうした政権のもとであろう。
以上である。
明らかに、この論文は、中国に東半球の覇権国としての対等なパートナーシップを認め、中華経済圏の形成を既成事実として容認するような内容だ。
以上、中国の最近の変化を見て来たが、これは金融危機以降に加速化した変化である。今後、どうなるのか注視してゆくべきだろう。
ウエブボット最新報告書
いまは元気だが、これまで夏風邪や夏バテで完全にまいっていたため、６月２１日に配信されたウエブボットプロジェクトの報告書、「来るべき未来の形０巻６号」の翻訳が大幅に遅れてしまった。その一部を簡単に紹介する。
・内陸部で「汚染された洪水」が発生し、これによって核関連物質が流される。
・また、突然の洪水は差し迫っているが、これが大変な被害を与える地震の原因となる。
・この内陸で発生する洪水は、ダムを決壊させ、土砂崩れなどから水が溜まり、湖が突然と出現するような現象が起こる。この湖の水は石油やその他の有毒物質でひどく汚染されている。これは中国、北米、南米、ヨーロッパ、シベリアなど各地で起こる。この内陸部の洪水で多くの人々が避難することになる。
・さらに、南極大陸にものすごい雷雨が発生し、１０万年に及ぶ乾燥した環境が大きく変化するとのデータもある。
・洪水が広がるにしたがって、３人の人間が主要メディアで有名になる。彼らはその忍耐が称賛され有名になるのである。
・しかしながら、少なくともその一人は、主要メディアにへつらうことを拒否し、逆にメディアに戦いを挑む。これがきっかけとなり、民衆はメディアとの戦いを開始する。この戦いにより、メディアは大きな損失を被る。
・洪水と、洪水でできた「汚染された湖」が原因で膨大な数の人々が避難する。人々は、食卓をそのままにして急いで避難する。家には使っていたものがそのまま残されている。
・２０１１年になると、こうした地域でゴミを漁る人々が多数出現する。彼らは水の多い地域に住み、家族単位でゴミを漁る。こうした生活スタイルをベースに、新しいサブカルチャーのようなものが生まれる。これは「未来の民衆」のカテゴリーで現れる。
・アメリカ西海岸や中央アジアでは極端なゲリラ的豪雨が大きな被害をもたらすが、それとともに、２０１０年には、これまで経験したことのない奇妙な地震がこれらの地域で発生する。
・一般的な地震では、揺れは短時間に集中して起こるが、この新しいタイプの地震では、マグニチュード８や９クラスの地震なのに、ものすごくゆっくりとした揺れが一日や一日半も継続するというものである。
・その破壊力は恐ろしく大きい。地下鉄は地表に隆起し、あらゆる交通機関は破壊されてしまう。
・ところで、太平洋で陸地の隆起があり、それによって海面が上昇するとの以前からあるキーワードは、依然として強い。海面の上昇で港が使えなくなり、これによりグローバルな輸送システムがダメージを受ける。これは、１１月の転換点の後に続く２カ月の感情の放出期間に起こる。
・陸地の隆起による海面上昇の現象は比較的にゆっくり起こる。だが、次第に多くの人がこの異常に気づくようになる。
・太平洋の海面上昇によって、津波や潮の上昇のような現象が多発する。これで市街地や居住区などが海中に沈む。このため、膨大な数の人口の移動が発生する。これは太平洋沿岸の地域だけではなく、南の海域でも起こる。
・太平洋の海面上昇が原因となり（気象条件が変わるので）南極地域で大量の雨が降り、この地域の氷河がためになるようなことも起こる。だが、氷河の溶解の原因は雨だけではない。地熱と地震の発生が主な原因である。
・２０１０年から１１年にかけて、南極地域では巨大な地震が発生する。この地震によって、南極大陸の海岸線は変化する。
以上
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７月１１日
夏バテの上に夏カゼにやられてしまい、大幅に更新が遅れてしまった。更新を待っていてくれている多くの読者に感謝する。
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また本を出版しました。今度は徳間書店からです。今回は、このブログの内容を大幅に加筆修正し、未来予測を行った本です。よろしければぜひどうぞ！
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前々回は政府が６月１８日に閣議決定した「新成長戦略」の内容を一部解説した。それには以下のような記述がいたるところに見受けられる。
「それぞれの地域資源を最大限活用する仕組みを地方公共団体と住民、NPO 等の協働・連携により創り上げ、分散自立型・地産地消型としていくことにより、地域の自給力と創富力を高める地域主権型社会の構築を図る「緑の分権改革」を推進し、地域からの成長の道筋を示すモデルを構築する」
つまり、今回の「新成長戦略」は、日本の各地域を「地域主権型社会」として再編成し、それらを「分散自立型・地産地消型」の自立した経済圏とするところにポイントがある。
このイメージはどこかで見たことがないだろうか？そう、それはウェブボットの「広域自給自足経済圏」やコルマンインデックスの「持続可能な経済」、またＬＥＡＰ/Ｅ２０２０の「地域共同体への回帰」など、このブログで何度も紹介してきた脱消費社会のイメージにきわめて近いのである。もしかしたら、このような社会の実現が近いのかもしれない。
前々回のメルマガはこのようなことを解説した。
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前回はノーベル経済学賞受賞のポール・クルーグマンがニューヨークタイムスに寄稿した「第三の不況」という画期的な記事の内容を紹介した。とても重要な記事なので、今回のブログでも詳しく紹介することにした。
この記事でクルーグマンは、これから世界は長期的な不況の過程に入るが、それは１８７３年から始まり、２０年続いた「大不況」の再来だという。前回は、この「大不況」がどのような期間であり、何が起こったのか詳しく解説した。
今回の記事
まず今回は、メルマガでも解説したクルーグマンの記事を紹介する。
次に、引き続きメキシコ湾の原油流出事故の最新情報を紹介する。最近、原油流出事故の報道はめっきり少なくなったが、状況が落ち着いたわけではまったくない。むしろ、状況はどんどん悪化しており、事故の規模は拡大しているというのが現状だ。これを詳しく解説する。
また、コルマン博士が最新論文を公開した。最後にその翻訳を掲載する。
ポール・クルーグマンの記事
少し前になるが、６月２７日、ノーベル経済学賞受賞のポール・クルーグマンはニューヨークタイムスに「第三の不況」という記事を寄稿した。以下がその詳細な要約である。
景気後退と不況というのは異なった概念である。１９世紀と２０世紀に「不況」と呼ばれる期間は２回しかなかった。それは１８７３年の恐慌から始まる「大不況」であり、そして１９２９年から３１年に始まる「大恐慌」である。未来の歴史家は、現代を「長い不況」と呼ぶことだろう。
歴史的に、これまで政府は多くの間違った金融政策を行った。それらは、不況の最中に金利を上げたり、緊縮財政を実施するようなことだ。
幸い、今回の金融危機では各国政府はこのような間違いは犯さなかった。金利を下げ、景気を刺激するための財政出動を行った。こうした経済政策のお陰で景気は徐々に回復し、いまに至っている。
しかしいま、各国政府は誤った選択をしようとしている。問題はインフレでありデフレではないというのだ。今回行われたＧ２０では、緊縮財政の実施が決議された。各国がギリシャのような状態になることを避けるためだという。
これはとんでもないことだ。財政赤字よりも、緊縮財政がもたらす景気の収縮効果のほうがはるかに大きな問題となるのである。これで長期的な不況に突入することは間違いない。
この不況のツケはだれが払うのか？結果的には、これから職を失う多くの人々がツケを払うことになるのだ。
以上である。
おそらく、クルーグマンが指摘するような展開になる可能性が高いであろう。経済に関してはこれからも詳しく伝えるつもりである。
メキシコ湾原油流出事故の情報
日本では原油流出事故の報道がめっきり少なくなったが、動きがないわけではまったくない。全体的に見ると、むしろ危険性が高まっているとの印象を受ける。最新の情報をお伝えする。
原油流出が止まる可能性
ＢＰは流出した原油の回収を集中的に行っているが、６月３０日、これまでの３倍の原油回収能力がある大型タンカーを台湾から導入した。
それとともに、原油の流出量を押さえるために取り付けていたキャップを新しいものに取り替え、キャップに取り付けられたパイプを通して、流出原油をスーパータンカーが直接回収する。
これに成功すれば、原油の海中流出はとりあえず止めることができるということだ。早ければ、１２日には原油の顔中漏れは完全にとなまる見込みである。
その後、横からリリーフ油井を掘り進め、原油漏れを起こしている油井をセメントで完全に塞いでしまう計画だ。リリーフ油井は８月１３日に完成する予定だ。
ウェッブボットの記述
リリーフ油井は８月１３日に完成する予定だ。この日は、はからずも５月２５日配信のウェッブボットによって以下のように予告された日でもあった。以下がその予測である。当然、５月の段階ではリリーフ油井の完成が８月１３日になることは分かっていなかった。
・８月の最初の１２日間はオバマ政権にとってもっとも困難な時期となる。この期間は、これまで経験したことのないような混乱と国際的な圧力が強まる期間となる。オバマ政権は問題を解決するために大変な緊張を強いられる。だが、その解決策が原因でさらに大きな問題が発生する。
・オバマ政権の８月の最初の１２日間の苦難は、原油流出事故にかかわることであると思われる。この期間に発生した問題の影響力は大きく、反動と余波は２０１１年５月から６月にははっきりと明らかとなる。
この方法で、原油漏れを起こしている油井を塞ぐことができるのだろうか。または、ウェッブボットの予告のように、失敗するのだろうか？注視したい。
分散剤、コレクシット９５００の環境被害
原油漏れの海中流出が一時的に止まる可能性が出てきて、状況は落ち着いてきた感じもするが、一方では環境被害の大きさが次第に明らかになりつつある。
ひとつはＢＰが流出原油を分散するために散布した分散剤、コレクシット９５００に関するものである。前回の記事では、コレクシットには２ーブトキシエタノールなどの有害な物質が含有されていることを伝えた。そのコレクシットの影響と思われる環境被害の報告が相次いでいる。
ＣＮＮに出演した海洋毒物学者の証言
米海洋環境研究所の所長で海洋毒物学者のスーザン・ショー博士は７月９日、ＣＮＮにインタビューに答えておおよそ次のように証言した。
私も海に入ったが、身体が海水に触れないようにしていたにもかかわらず、喉がひりひりして大変に痛かった。
また、１カ月前、まだ猛毒性のコレクシット９５２７が散布されていたときだが、エビ漁を行っている漁師から直接証言を得た。
海に網を投げ入れるといつものように海水が皮膚にかかった。すると、３週間にわたって頭痛に悩まされ、また心臓の動悸が速くなった。さらに、筋肉のマヒが起こった。
だがそれだけではない。直腸からの内出血が始まった。コレクシットは大変に有毒で、赤血球が破裂するので内出血が起こるのである。そのため、肝臓と腎臓も損傷を受けるはずである。
コレクシットは大変に有毒である。皮膚から直接体内に吸収される。
以上である。
米環境保護局の再三にわたる要請でＢＰはコレクシットの散布を止めているが、すでに散布されたコレクシットの環境被害がこれから明らかになってくるはずだ。
ヒ素の蓄積
また、これまで予想されていなかった環境被害が明らかになりつつある。英国、インペリアル・カレッジの調査チームがルイジアナ州沿岸の海水を調査したところ、海水から魚の致死量の１５０倍を越えるヒ素が検出された。
ヒ素は海中に存在する物質で、流出原油にも含まれている。猛毒だが、海底に沈殿した堆積物によって吸収されてしまうため、普通は害になる濃度には達することはない。
ところが、今回の原油流出事故で大量の原油が海底に沈殿したため、ヒ素を吸収するこれまでのシステムがうまく機能しなくなり、海中に大量のヒ素が漂う結果になるという。
ヒ素は海の食物連鎖に紛れ込み、魚介類の体内に入ることで、最終的には人体に悪影響を及ぼすことが懸念されている。この影響は中長期的なスパンで現れるだろうという。
以上である。
原油流出事故の環境への影響がこれからどんどん明らかになってくるはずだ。これからも紹介する。
コルマン博士、最新論文の翻訳
コルマン博士は最新論文を発表した。今回は７月１７日と１８日に行われるコンシャスコンバージェンスの儀式の内容に関するものだ。
コンシャスコンバージェンスで生命の樹を再生する
地球上に存在したどの文化も地理上の４つの方角を神聖なものと考えた。方角が神聖であると感覚は、地球における意識の進化が始まってからずっと続いているのである。そのため、あらゆる文化で４つの方角を祝福するさまざまな儀式が執り行われた。それぞれの方角はそれぞれ異なった精神的な特徴を表しているので、たとえば「ヨハネの黙示録」のように異なった象徴があてがわれた。この４つの方角には「上」と「下」が加わって６つになることもあるが、いずれにせよ古代マヤのように、こうした方角はすべて生命の樹から発生したと考えられた。生命の樹はあらゆる古代の神話に出てくる概念であり、４つの方角の中心に位置しているとされた。４つの方角が発散するエネルギーは、西の文化のメディスンホイール（ネイティブアメリカン）や東の文化の曼陀羅が象徴している。
近代になると、聖なる４つの方角の知識や生命の樹の知識は完全に忘れ去られ、４つの方角はＧＰＳのシステムが表示する単なる量的な違いにすぎなくなった。現代人は、東と西の文化の違いを認識するにはやぶさかではないが、この違いが生命の樹に関係していると理解する人は大変にまれである。その結果、人々は時代のエネルギーの移動と、それが人間性の進化に及ぼす影響には鈍感となってしまった。いまでは土着文化のいくつかが方角の精神的な意味を記憶しているだけだ。しかし、「ヨハネの黙示録」では、時代の終わりに現れる新しい世界の中心に生命の樹が存在し、それが人々を滋養すると記載されている。もしかしたら、いま「アバター」のような映画のような大衆文化で生命の樹の概念が復活しているのかもしれない。
生命の樹とはなんであろうか？世界中の文化では、生命の樹と関係するさまざまな現象が信仰の対象となっているが、これらが単なる神話や象徴であると考えることはできない。こうしたものの背後には、明らかにある現実が存在していることは間違いない。生命の樹とは、宇宙を形成するエネルギーを発散する３次元の舞台なのだ。生命の樹がひとつだけあるとは限らない。生命の樹は、ホログラムの階層のような構造になっており、究極の原理にしたがって結び付いたそれぞれの宇宙の異なった階層に複数存在するのである。このもっとも高い階層は、マヤが天国の心と呼ぶ階層であり、第２の階層は銀河系のレベルであり、第３のそれは太陽系である。そして、第４のレベルは地球、最後の第５のレベルは人間およびその他の生物だ。その後は、分子のレベルまで下降する。このすべての階層にエネルギーの中心となる生命の樹が存在する。地球のレベルでは、生命の樹は極軸にあたる。人間はマヤカレンダーの影響を強く受けており、生命の樹が作り出す極の変化と共振している。いまは第９の波の到来に備えることがもっとも大切なことである。それを行うためには、われわれが数世紀の忘却から目を覚まし、生命の樹を復活させることがとても重要になるのだ。
地球とそこに発生した文化は、生命の樹から発生した極性の異なるエネルギーの影響を強く受けている。過去５０００年間、男と女はアンバランスな関係にあったのもこの極性の影響であり、またこの観点からいうなら、エデンの園から放逐されて男女が永遠に離れ離れになる神話に、生命の樹は決定的な役割を果たしているのも偶然ではない。生命の樹の極性転換に基づくマヤカレンダーでは、われわれが十分に生命の樹と共振しているのならば、このようなアンバランスな状態は再度バランスの取れた状態へと回復されることになっている。このような極性は、地球を垂直に走っている。そのひとつは赤道にあって北半球と南半球を分割し、もうひとつはベルリン、ローマ、そしてケープタウンにあり、西半球と東半球を分けている。さらに、第３の線はワシントンにあり、太平洋をヨーロッパとアフリカをから分けている。生命の樹が発散する陰と陽の極性のため、地球では西半球が左脳に対応し、東半球が右脳に対応する。
生命の樹を再生するためには、多くの人々が北極と南極に集合することが理想的だが、これは物理的に難しい。そのため、北はスカンジナビア、そして南は南アフリカに集合する。さらに、これを補完するために、赤道地域の西のガテマラと、東のシンガポールおよびバリに集合する。これらの地域では、まだ４つの方角の神聖性が残っている伝統的文化の代表者が参加する。北ではサミ族、東では中国とヒンズーの諸部族、南アフリカではブッシュマン、そして西ではマヤ族である。７月１８日、太平洋時間の午前７時には、世界中の人々は、それぞれの方角の地域で行われている儀式とシンクロすることができる。儀式の詳細はそれぞれの地域では詰めねばならないが、生命の樹を再生し、参加者と創造の源泉のつながりを強固にするための儀式は含められなければならない。儀式の第２部は、４つの方角に住む人々と、そのエネルギーの統合を強化することを目的にするのがよいだろう。コンシャスコンバージェンスの儀式は、第９の波の到来に準備するためのベースキャンプを設置することである。これは、４つの聖なる方角の儀式にも当てはまることだ。２０１１年、３月９日にマヤカレンダーの第９の波（第９サイクル）が始まり、生命の樹から新しい極性とバイブレーションが発生するが、われわれはこの開始に準備しなければならない。コンシャスコンバージェンスは、神的なプランの共同の創造者となろうとするものにとって意味のある機会であり、したがって７月１７日と１８日は、意識の統一に向かう第一歩となるはずだ。この意味で生命の樹の再生は大変に重要な意味を持つ。
http://www.theconsciousconvergence.com
カール・ヨハン・コルマン
シアトル、７月５日（１アナウ）
続く
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未来予測コルマンインデックスで見えた 日本と経済はこうなる（徳間書店）
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最新版 「予言解説書１５」が完成しました。配信をご希望の方は筆者に直接メールしてください。これは６月２１日に配信されたALTAのレポート、「来るべき未来の形 ０巻６号」の詳細な要約です。
今回のレポートはメキシコ湾原油流出事故のこれからとともに、今年の後半から激化する環境変化が予測されています！
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前々回のメルマガ
前々回は政府が６月１８日に閣議決定した「新成長戦略」の内容を一部解説した。それには以下のような記述がいたるところに見受けられる。
「それぞれの地域資源を最大限活用する仕組みを地方公共団体と住民、NPO 等の協働・連携により創り上げ、分散自立型・地産地消型としていくことにより、地域の自給力と創富力を高める地域主権型社会の構築を図る「緑の分権改革」を推進し、地域からの成長の道筋を示すモデルを構築する」
つまり、今回の「新成長戦略」は、日本の各地域を「地域主権型社会」として再編成し、それらを「分散自立型・地産地消型」の自立した経済圏とするところにポイントがある。
このイメージはどこかで見たことがないだろうか？そう、それはウェブボットの「広域自給自足経済圏」やコルマンインデックスの「持続可能な経済」、またＬＥＡＰ/Ｅ２０２０の「地域共同体への回帰」など、このブログで何度も紹介してきた脱消費社会のイメージにきわめて近いのである。もしかしたら、このような社会の実現が近いのかもしれない。
前々回のメルマガはこのようなことを解説した。
前回のメルマガ
前回はノーベル経済学賞受賞のポール・クルーグマンがニューヨークタイムスに寄稿した「第三の不況」という画期的な記事の内容を紹介した。とても重要な記事なので、今回のブログでも詳しく紹介することにした。
この記事でクルーグマンは、これから世界は長期的な不況の過程に入るが、それは１８７３年から始まり、２０年続いた「大不況」の再来だという。前回は、この「大不況」がどのような期間であり、何が起こったのか詳しく解説した。
今回の記事
まず今回は、メルマガでも解説したクルーグマンの記事を紹介する。
次に、引き続きメキシコ湾の原油流出事故の最新情報を紹介する。最近、原油流出事故の報道はめっきり少なくなったが、状況が落ち着いたわけではまったくない。むしろ、状況はどんどん悪化しており、事故の規模は拡大しているというのが現状だ。これを詳しく解説する。
また、コルマン博士が最新論文を公開した。最後にその翻訳を掲載する。
ポール・クルーグマンの記事
少し前になるが、６月２７日、ノーベル経済学賞受賞のポール・クルーグマンはニューヨークタイムスに「第三の不況」という記事を寄稿した。以下がその詳細な要約である。
景気後退と不況というのは異なった概念である。１９世紀と２０世紀に「不況」と呼ばれる期間は２回しかなかった。それは１８７３年の恐慌から始まる「大不況」であり、そして１９２９年から３１年に始まる「大恐慌」である。未来の歴史家は、現代を「長い不況」と呼ぶことだろう。
歴史的に、これまで政府は多くの間違った金融政策を行った。それらは、不況の最中に金利を上げたり、緊縮財政を実施するようなことだ。
幸い、今回の金融危機では各国政府はこのような間違いは犯さなかった。金利を下げ、景気を刺激するための財政出動を行った。こうした経済政策のお陰で景気は徐々に回復し、いまに至っている。
しかしいま、各国政府は誤った選択をしようとしている。問題はインフレでありデフレではないというのだ。今回行われたＧ２０では、緊縮財政の実施が決議された。各国がギリシャのような状態になることを避けるためだという。
これはとんでもないことだ。財政赤字よりも、緊縮財政がもたらす景気の収縮効果のほうがはるかに大きな問題となるのである。これで長期的な不況に突入することは間違いない。
この不況のツケはだれが払うのか？結果的には、これから職を失う多くの人々がツケを払うことになるのだ。
以上である。
おそらく、クルーグマンが指摘するような展開になる可能性が高いであろう。経済に関してはこれからも詳しく伝えるつもりである。
メキシコ湾原油流出事故の情報
日本では原油流出事故の報道がめっきり少なくなったが、動きがないわけではまったくない。全体的に見ると、むしろ危険性が高まっているとの印象を受ける。最新の情報をお伝えする。
原油流出が止まる可能性
ＢＰは流出した原油の回収を集中的に行っているが、６月３０日、これまでの３倍の原油回収能力がある大型タンカーを台湾から導入した。
それとともに、原油の流出量を押さえるために取り付けていたキャップを新しいものに取り替え、キャップに取り付けられたパイプを通して、流出原油をスーパータンカーが直接回収する。
これに成功すれば、原油の海中流出はとりあえず止めることができるということだ。早ければ、１２日には原油の顔中漏れは完全にとなまる見込みである。
その後、横からリリーフ油井を掘り進め、原油漏れを起こしている油井をセメントで完全に塞いでしまう計画だ。リリーフ油井は８月１３日に完成する予定だ。
ウェッブボットの記述
リリーフ油井は８月１３日に完成する予定だ。この日は、はからずも５月２５日配信のウェッブボットによって以下のように予告された日でもあった。以下がその予測である。当然、５月の段階ではリリーフ油井の完成が８月１３日になることは分かっていなかった。
・８月の最初の１２日間はオバマ政権にとってもっとも困難な時期となる。この期間は、これまで経験したことのないような混乱と国際的な圧力が強まる期間となる。オバマ政権は問題を解決するために大変な緊張を強いられる。だが、その解決策が原因でさらに大きな問題が発生する。
・オバマ政権の８月の最初の１２日間の苦難は、原油流出事故にかかわることであると思われる。この期間に発生した問題の影響力は大きく、反動と余波は２０１１年５月から６月にははっきりと明らかとなる。
この方法で、原油漏れを起こしている油井を塞ぐことができるのだろうか。または、ウェッブボットの予告のように、失敗するのだろうか？注視したい。
分散剤、コレクシット９５００の環境被害
原油漏れの海中流出が一時的に止まる可能性が出てきて、状況は落ち着いてきた感じもするが、一方では環境被害の大きさが次第に明らかになりつつある。
ひとつはＢＰが流出原油を分散するために散布した分散剤、コレクシット９５００に関するものである。前回の記事では、コレクシットには２ーブトキシエタノールなどの有害な物質が含有されていることを伝えた。そのコレクシットの影響と思われる環境被害の報告が相次いでいる。
ＣＮＮに出演した海洋毒物学者の証言
米海洋環境研究所の所長で海洋毒物学者のスーザン・ショー博士は７月９日、ＣＮＮにインタビューに答えておおよそ次のように証言した。
私も海に入ったが、身体が海水に触れないようにしていたにもかかわらず、喉がひりひりして大変に痛かった。
また、１カ月前、まだ猛毒性のコレクシット９５２７が散布されていたときだが、エビ漁を行っている漁師から直接証言を得た。
海に網を投げ入れるといつものように海水が皮膚にかかった。すると、３週間にわたって頭痛に悩まされ、また心臓の動悸が速くなった。さらに、筋肉のマヒが起こった。
だがそれだけではない。直腸からの内出血が始まった。コレクシットは大変に有毒で、赤血球が破裂するので内出血が起こるのである。そのため、肝臓と腎臓も損傷を受けるはずである。
コレクシットは大変に有毒である。皮膚から直接体内に吸収される。
以上である。
米環境保護局の再三にわたる要請でＢＰはコレクシットの散布を止めているが、すでに散布されたコレクシットの環境被害がこれから明らかになってくるはずだ。
ヒ素の蓄積
また、これまで予想されていなかった環境被害が明らかになりつつある。英国、インペリアル・カレッジの調査チームがルイジアナ州沿岸の海水を調査したところ、海水から魚の致死量の１５０倍を越えるヒ素が検出された。
ヒ素は海中に存在する物質で、流出原油にも含まれている。猛毒だが、海底に沈殿した堆積物によって吸収されてしまうため、普通は害になる濃度には達することはない。
ところが、今回の原油流出事故で大量の原油が海底に沈殿したため、ヒ素を吸収するこれまでのシステムがうまく機能しなくなり、海中に大量のヒ素が漂う結果になるという。
ヒ素は海の食物連鎖に紛れ込み、魚介類の体内に入ることで、最終的には人体に悪影響を及ぼすことが懸念されている。この影響は中長期的なスパンで現れるだろうという。
以上である。
原油流出事故の環境への影響がこれからどんどん明らかになってくるはずだ。これからも紹介する。
コルマン博士、最新論文の翻訳
コルマン博士は最新論文を発表した。今回は７月１７日と１８日に行われるコンシャスコンバージェンスの儀式の内容に関するものだ。
コンシャスコンバージェンスで生命の樹を再生する
地球上に存在したどの文化も地理上の４つの方角を神聖なものと考えた。方角が神聖であると感覚は、地球における意識の進化が始まってからずっと続いているのである。そのため、あらゆる文化で４つの方角を祝福するさまざまな儀式が執り行われた。それぞれの方角はそれぞれ異なった精神的な特徴を表しているので、たとえば「ヨハネの黙示録」のように異なった象徴があてがわれた。この４つの方角には「上」と「下」が加わって６つになることもあるが、いずれにせよ古代マヤのように、こうした方角はすべて生命の樹から発生したと考えられた。生命の樹はあらゆる古代の神話に出てくる概念であり、４つの方角の中心に位置しているとされた。４つの方角が発散するエネルギーは、西の文化のメディスンホイール（ネイティブアメリカン）や東の文化の曼陀羅が象徴している。
近代になると、聖なる４つの方角の知識や生命の樹の知識は完全に忘れ去られ、４つの方角はＧＰＳのシステムが表示する単なる量的な違いにすぎなくなった。現代人は、東と西の文化の違いを認識するにはやぶさかではないが、この違いが生命の樹に関係していると理解する人は大変にまれである。その結果、人々は時代のエネルギーの移動と、それが人間性の進化に及ぼす影響には鈍感となってしまった。いまでは土着文化のいくつかが方角の精神的な意味を記憶しているだけだ。しかし、「ヨハネの黙示録」では、時代の終わりに現れる新しい世界の中心に生命の樹が存在し、それが人々を滋養すると記載されている。もしかしたら、いま「アバター」のような映画のような大衆文化で生命の樹の概念が復活しているのかもしれない。
生命の樹とはなんであろうか？世界中の文化では、生命の樹と関係するさまざまな現象が信仰の対象となっているが、これらが単なる神話や象徴であると考えることはできない。こうしたものの背後には、明らかにある現実が存在していることは間違いない。生命の樹とは、宇宙を形成するエネルギーを発散する３次元の舞台なのだ。生命の樹がひとつだけあるとは限らない。生命の樹は、ホログラムの階層のような構造になっており、究極の原理にしたがって結び付いたそれぞれの宇宙の異なった階層に複数存在するのである。このもっとも高い階層は、マヤが天国の心と呼ぶ階層であり、第２の階層は銀河系のレベルであり、第３のそれは太陽系である。そして、第４のレベルは地球、最後の第５のレベルは人間およびその他の生物だ。その後は、分子のレベルまで下降する。このすべての階層にエネルギーの中心となる生命の樹が存在する。地球のレベルでは、生命の樹は極軸にあたる。人間はマヤカレンダーの影響を強く受けており、生命の樹が作り出す極の変化と共振している。いまは第９の波の到来に備えることがもっとも大切なことである。それを行うためには、われわれが数世紀の忘却から目を覚まし、生命の樹を復活させることがとても重要になるのだ。
地球とそこに発生した文化は、生命の樹から発生した極性の異なるエネルギーの影響を強く受けている。過去５０００年間、男と女はアンバランスな関係にあったのもこの極性の影響であり、またこの観点からいうなら、エデンの園から放逐されて男女が永遠に離れ離れになる神話に、生命の樹は決定的な役割を果たしているのも偶然ではない。生命の樹の極性転換に基づくマヤカレンダーでは、われわれが十分に生命の樹と共振しているのならば、このようなアンバランスな状態は再度バランスの取れた状態へと回復されることになっている。このような極性は、地球を垂直に走っている。そのひとつは赤道にあって北半球と南半球を分割し、もうひとつはベルリン、ローマ、そしてケープタウンにあり、西半球と東半球を分けている。さらに、第３の線はワシントンにあり、太平洋をヨーロッパとアフリカをから分けている。生命の樹が発散する陰と陽の極性のため、地球では西半球が左脳に対応し、東半球が右脳に対応する。
生命の樹を再生するためには、多くの人々が北極と南極に集合することが理想的だが、これは物理的に難しい。そのため、北はスカンジナビア、そして南は南アフリカに集合する。さらに、これを補完するために、赤道地域の西のガテマラと、東のシンガポールおよびバリに集合する。これらの地域では、まだ４つの方角の神聖性が残っている伝統的文化の代表者が参加する。北ではサミ族、東では中国とヒンズーの諸部族、南アフリカではブッシュマン、そして西ではマヤ族である。７月１８日、太平洋時間の午前７時には、世界中の人々は、それぞれの方角の地域で行われている儀式とシンクロすることができる。儀式の詳細はそれぞれの地域では詰めねばならないが、生命の樹を再生し、参加者と創造の源泉のつながりを強固にするための儀式は含められなければならない。儀式の第２部は、４つの方角に住む人々と、そのエネルギーの統合を強化することを目的にするのがよいだろう。コンシャスコンバージェンスの儀式は、第９の波の到来に準備するためのベースキャンプを設置することである。これは、４つの聖なる方角の儀式にも当てはまることだ。２０１１年、３月９日にマヤカレンダーの第９の波（第９サイクル）が始まり、生命の樹から新しい極性とバイブレーションが発生するが、われわれはこの開始に準備しなければならない。コンシャスコンバージェンスは、神的なプランの共同の創造者となろうとするものにとって意味のある機会であり、したがって７月１７日と１８日は、意識の統一に向かう第一歩となるはずだ。この意味で生命の樹の再生は大変に重要な意味を持つ。
http://www.theconsciousconvergence.com
カール・ヨハン・コルマン
シアトル、７月５日（１アナウ）
続く
雑誌アネモネ
便利な学校検索サイトです！
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投稿に関しては以下の方針に従い、どうしても必要な場合以外は削除しないことにしておりますが、他者の人格を傷つける不適切な表現がある場合は例外とし、予告無しに削除し、投稿禁止にする場合もあります。
意味産出の現場としてのＢＢＳやブログ
また、私はいま日本で起こっている変化を以下のようにとらえております。もしよろしければこちらもどうぞ。
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