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    2009-12

    第六の夜に向けて7

    12月13日

    今回もいつものようの更新が大幅に遅れてしまった。今回の更新以降は、記事を短くし、その代わりに更新の頻度を上げようとと思う。できるかどうか分からないがやって見る。

    本の出版のお知らせ

    marx

    「いったい世の中どうなっているんだ!こんな時はマルクスに聞け」高島康司著

    定価¥ 1,470 道出版

    体裁としては「資本論」の解説書のような本だが、マルクス礼讚の本ではない。われわれはこれからなんとしてでもサバイバルして行かねばならない。そのための状況認識のための書として有効だと思う。よろしかったらぜひどうぞ!

    予言解説書12の有料配信

    「予言解説書12」が完成しました。配信をご希望の方は筆者に直接メールしてください。これは12月6日に配信されたALTAのレポート、「来るべき未来の形 0巻3号」の詳細な要約です。

    今回のレポートは差し迫ってきた「ドルの死」以降の訪れる社会混乱と秘密の暴露が大きなテーマです。

    通貨としてのユーロの崩壊の可能性も示唆されています。

    info@yasunoeigo.com

    有料メルマガのご紹介

    今週は複数の話題を扱った。一つは新型インフルエンザの突然変異に関する最新情報である。そしてもう一つは日本経済の現状と政府の経済対策から見えてくるこれからの予想を行った。ウィルスに関しては緊急性が高いと思われるので、このブログにも掲載する。

    日本のGDPの年間成長率が大きく下方修正された。当初は4.8%ほどの成長が見込まれていた成長率だが、1.3%へと大幅に下方修正され、日本経済の深刻な状況が露呈した。

    これに対して政府は、財政限度ぎりぎりの7兆円の経済対策を打ち出したが、規模としてはあまりに小さく景気を浮揚させる効果はあまり期待できない。今後日本はデフレスパイラルに突入しながらも、ゆっくりとこれまでの消費社会を脱した生活圏経済とも呼べるべき社会の構築へと向かって行く可能性を展望した。

    ウィルスの突然変異

    すでに新型インフルエンザはD225Gと呼ばれる肺の組織が破壊されて死亡するタイプと、H274と呼ばれるタミフルに耐性をもったタイプの2つの変異型が現れ、徐々に拡散する兆候を見せている。しかしWHOはこれらの変異型が安定せず、すぐに消滅する可能性も大きいとしていまのところなんの警告も発していないのが現状である。

    しかしそうしている間に、今度は現在のH1N1型ウィルスが強毒性のH5N1型ウィルス、すなわち鳥インフルエンザウィルスと結び付き、突然変異してもおかしくない状況であることが発見された。

    ベトナム政府の発表によると、最近、ベトナムのディエンビィエン市で23歳の男性の患者がH5N1型ウィルスの感染による呼吸器障害で死亡した。この患者の家族を調べたところ、子供たちがH1N1型に感染していることが判明したという。また、飼っている鶏の一羽もH5N1型に感染していた。

    要するに、一つの家族が、強毒性のH5N1型と弱毒性のH1N1型の2つのウィルスに同時に感染していることが発見されたのだ。


    スーパーウィルスの誕生

    H5N1型の致死率は70%前後だといわれている。だが感染力は弱く、一時期懸念されたほどの拡大はなかった。感染はインドネシアやベトナムなど一部の国に限定していた。

    一方、周知のようにH1N1型ははるかに強い感染力をもっている。だが、致死率は0.1パーセントと非常に低く、突然変異しない限りは危険性は低い。

    だが、まったく異なる特徴をもった2つのウィルスが混合して突然変異し、新しいウィルスが誕生することが危惧されているのだ。それは、H5N1型の強毒性のウィルスがH1N1型なみの感染力をもつスーパーウィルスが誕生する可能性がでてくる。

    先のベトナムの例が示す通り、こうした危険な突然変異が発生するとしたのなら、条件から見てそれはベトナムになる可能性が大きいのではないかという。

    これは、致死率が6パーセント程度だろうと考えられているD225Gの変異型ウィルスをはるかに凌ぐ危険性だ。実際にこのようなスーパーウィルスが誕生するのかどうか注視してゆかねばならない。

    ただし、H5N1との結合で突然変異したウィルスはまだ発見されていない。最新情報はおって報告する。

    コルマンインデックスの予測一部的中?

    国際関係の動きが加速している。中でも普天間基地の移転問題と民主党の大議員団の中国訪問はこれからの日本の方向性を決定するきっかけになると思われるのでこれを論評する。

    またこれらの出来事は以前の記事で詳しく書いたコルマンインデックスに基づく予測が的中しつつある可能性を示している。これらをコルマンインデックスをベースにして考えてみる。

    沖縄普天間基地の移転問題、非常に簡単な経緯

    米軍普天間基地の移転問題で日米同盟がぎくしゃくしている。米軍の再編計画にしたがって沖縄に駐留している海兵隊はグアムに移転することはすでに決まっているが、移転するのは司令部が中心であり、ヘリコプター部隊や地上戦闘部隊などの実戦部隊は沖縄に残ることになっている。

    一方、沖縄県内で米軍兵士が頻繁に引き起こす殺人、強姦、強盗、轢き逃げなどの犯罪、ならびに米軍機の騒音問題なども背景となり、駐留海兵隊の撤収を求める沖縄県民の声は強い。そのような要求も手伝って、米国政府は前自公政権との合意で普天間のヘリコプター部隊基地の移転を決定した。しかし、県外ないしは海外への移転を希望していた沖縄県民の意思とは異なり、移転先は県内であった。

    一方民主党は、沖縄県民の声を受けて、すでにマニフェストで県内移転案を破棄し、県外ないしは海外移転に向けて米国政府と再交渉することをうたい政権についた。しかし、既存の合意内容の履行を求める米国政府の強い抵抗にあい、交渉は困難な局面を向かえているというのが現状である。

    沖縄海兵隊グアム移転に関する環境影響評価の報告書草案

    しかしここにきて米軍が重要な計画を隠している疑惑が出て来た。すでに田中宇氏のコラムでも詳しく解説されているのでぜひそちらを参照していただきたいが、11月20日、米軍は「沖縄海兵隊グアム移転に関する環境影響評価の報告書草案」なる報告書を発表した。これは米軍のグアムやテニアン島移転がこれらの島々の自然環境に与える影響を評価した報告書である。評価が正確であるためには、米軍の移転計画の正確な情報に基づかなければならない。そのため、この報告書の中に記載されている米軍の移転計画は正確であると考えられる。

    この報告書によると、沖縄海兵隊のグアム移転は司令部のみではなく、2014年までにほぼ全部隊が移転することになっている。むろん、移転する部隊には普天間のヘリコプター部隊も含まれている。要するに、いま普天間の移転問題で交渉が続いているようだが、実はすでに米国政府は、沖縄海兵隊の実戦部隊も含め、ほぼすべての機能を2014年までにグアムに移転させる計画なのである。

    変化する鳩山政権の姿勢

    鳩山政権はこのような情報を十分に得ている可能性がある。田中宇氏によると、この情報を最初に発見したのは宜野湾市役所だといわれている。鳩山首相の耳に入っていてもおかしくないはずだ。

    その証拠に12月3日、鳩山首相は「そろそろ普天間問題に日本としての決着をつけねばならない」「グアムへの全移転も検討対象だ」と発言し、鳩山首相が先の情報をつかんでいる可能性を匂わせている。これで事態は一気に流動化し、交渉は原点に戻った感がある。

    アメリカは何がほしいのか?

    全部隊のグアム移転がすでに決定しているのであれば、なぜそれを公式に発表しないのか。発表しさえすれば、現在の普天間基地の移転問題は完全に消滅し、沖縄県の人々も満足するだろう。

    米国政府が簡単に交渉に応じないのにはわけがありそうである。それは日本政府が毎年米軍維持費として支出している「思いやり予算」である。

    1978年以来、日本政府は米軍の維持費の一部を肩代わりすると称して「思いやり予算」なるもので米軍を支援している。当初は米軍基地で働く日本人の給与を肩代わりしていたが、いまは兵器・将兵への給料や装備品といったもの以外すべて、駐留軍将兵の生活にかかわるあらゆる費用を日本側が負担しているという。以下がこれまでに支出された全予算だ。

    1978年 62億円
    1979年 280億円
    1980年 374億円
    1985年 807億円
    1990年 1680億円
    1995年 2714億円
    2000年 2567億円
    2001年 2573億円
    2002年 2500億円
    2003年 2460億円
    2004年 2441億円
    2005年 2378億円
    2006年 2326億円
    2007年 2173億円
    2008年 2083億円

    昨年だけでも2083億円である。財政難にあえぎ国債の発行高が税収を越えた日本にあっては大変な負担であることは間違いない。

    ごねるアメリカ


    グアムはアメリカ領である。当然、沖縄の海兵隊部隊が移転してしまえばこの部分の「思いやり予算」を要求することはできなくなる。

    米国政府が交渉に応じない大きな理由は、海兵隊部隊のグアム移転費用までをもすべて日本政府に支出させようとしているからではないかと考えられている。要するに、やくざがごねるようにごねているのである。とするなら、これは金銭的な支払いで比較的に簡単に決着がついてしまう可能性も否定できないように思う。

    1972年の沖縄返還時に似てきた構図

    これは沖縄返還時の状況によく似ているとは思わないだろうか。いま大問題になり、真実が徐々に明らかになりつあるが、1972年の沖縄返還時には、現地地権者に支払う土地現状回復費400万ドルの支払いを日本政府が肩代わりしている。言って見ればこれは、返還費用として400万ドル支払い、沖縄を返してもらったというようにも言えるだろう。

    ワシントンポストとニューヨークタイムスの記事

    本日、ワシントンポストとニューヨークタイムスに普天間問題に関する比較的に長い評論記事が掲載された。これまでのアメリカのメディアの論調は、ウォールストリートジャーナルのように、合意を反故にした日本政府を一方的に責めるものが多かった。しかし、今回は内容がまったく異なる。

    まずワシントンポストの記事だが、「日本はアメリカにとってもっとも重要な同盟国」であるとしながらも「普天間問題で同盟にひびが入る可能性がある」として米国政府に柔軟な態度で対応するように促している。

    またニューヨークタイムスの記事では「ワサビが醤油に溶けるように日米関係はほころびてきている」とし、「民主党は50年以上続いた自民党政権との交代」なのであるから「新しい方針を決定するのにはるかに時間を要するはずだ」として米国政府に余裕をもって対応するように呼びかけている。

    ワシントンポストとニューヨークタイムスというもっとも影響力のある2大新聞が米国政府に柔軟な交渉姿勢を迫る記事を掲載したのである。今後、米国内のメディアの論調もこの方向に動いて行く可能性は大きいように思う。

    腰が砕けたように妥協するアメリカ

    もしアメリカが求めるものが金銭的な見返りだとするなら交渉はずっと容易なのかもしれない。ある時点で日本側が要求を飲めば、アメリカは腰が砕けるように態度を改め、比較的に早期に普天間基地のグアムへの全面的な移転が決定される可能性がある。

    実は、こうした過程をコルマンインデックスから見ると実に面白いことがわかる。それが何かは、次の話題を解説してからにする。

    日中合同軍事演習と民主党の中国訪問団

    すでに周知の読者も多いと思うが、11月27日民主党政権は中国首脳部との会談後、日中合同軍事演習の計画を発表した。これは海難救助の相互協力を目的としたものなので軍事演習ではない。

    だが、田中宇氏のコラムにあるように、これが日米同盟に代わる日中合同安全保障の枠組み形成の端緒となる可能性は非常に大おきいのではないかと思われる。もしそうなれば、民主党が掲げる東アジア共同体構想の主軸となるのであろう。

    現民主党政権が東アジア共同体構想を進展させようとしていることは、今回小沢幹事長を筆頭にした民主党の大訪中団の派遣でもよく分かる。

    今回の訪中団は、民主党国会議員約140人を含む総勢600人超が参加する巨大な訪問団となった。小沢氏のライフワークである日中交流事業の「長城計画」と民主党と中国共産党の「交流協議機構」の行事を兼ねており、航空機5便に分かれて北京入りしたという。

    日中合同軍事演習の情報とともにこのニュースを見ると、日本は本格的な東アジア共同体の樹立へと向けて大きな一方を踏み出したように見える。

    コルマンインデックスから見ると

    こうした2つの動きをコルマンインデックスから見ると実に興味深いことが分かる。

    コルマン博士の未来予測の手法は比較的にシンプルだ。現在、われわれは第8サイクルであるギャラックティックアンダーワールドの第6の夜の期間にいるわけだが、第6の夜というようなギャラックティックアンダーワールドの特定の期間にどのような種類の出来事が起こるのか知りたければ、ひとつ前の第7サイクルのプラネタリーアンダーワールドの同じ期間に何が起こったのか見ればよいという。時間の加速化があるので、プラネタリーアンダーワールドの昼や夜の期間は19.7年であるのに対し、第8サイクルのギャラックティックアンダーワールドでは360日である。要するに第7サイクルでは19.7年で起こったことが第8サイクルでは360日で起こるというわけである。

    すでに以前の記事で紹介済みだが、第7サイクルと第8サイクルの出来事を対照させると以下のようになる。

    第7サイクル
    1971年~73年:ニクソンショックによるドルと金の交換停止と米国覇権の失墜
    第8サイクル
    基軸通貨としてのドルの失墜と米国経済の破綻

    第7サイクル
    1972年、79年:沖縄返還、日中国交回復、ニクソン中国訪問、米中国交回復、中国国連加盟
    第8サイクル
    普天間基地の県外ないしは海外移転。米軍の沖縄撤退。東アジア共同体構想始動

    第7サイクル
    1973年:第4次中東戦争とオイルショック
    第8サイクル
    イラン攻撃?ホルムズ海峡閉鎖による原油価格の極端な高騰?

    第7サイクル
    1973年~74年:ベトナム戦争終結、米国の敗戦と撤退
    第8サイクル
    イラクからの米軍の完全撤退?

    第7サイクル
    1979年:イラン革命によるイスラム原理主義の台頭
    第8サイクル
    イラン攻撃やアフガン撤退などによるイスラム原理主義運動の新たな盛り上がり?

    第7サイクル
    1979年~1989年:ソビエト、アフガン侵攻と撤退
    第8サイクル
    アフガニスタン戦争終結?米軍撤退?米国の中東全域からの撤退開始?

    第7サイクル
    1985年:ソビエト、ゴルバチョフ政権誕生
    第8サイクル
    米国、オバマ政権誕生

    第7サイクル
    1989年~1990年:ベルリンの壁崩壊と東ヨーロッパの社会主義圏の解体
    第8サイクル
    アメリカの同盟諸国の米国離反(鳩山政権がよい例)?アメリカの軍事同盟の解体?

    第7サイクル
    1991年:ソビエト連邦解体
    第8サイクル
    アメリカ合衆国の分裂と解体の危機?

    第7サイクル
    1990年:ゴルバチョフ大統領、ノーベル平和賞受賞
    第8サイクル
    オバマ大統領のノーベル平和賞受賞

    第7サイクル
    1992年:米国クリントン政権誕生と新しいシステムいの萌芽
    第8サイクル
    これまでの経済の概念を越える新しいシステムの萌芽の出現?

    この対応関係を見ると明らかだが、普天間基地移転の新展開、日中合同軍事演習、民主党大訪中議員団の派遣は沖縄返還や日中国交回復などの1972年を中心にした動きに極めてよく似ていることが分かる。これはコルマンインデックスの手法がある程度的中したといってもよいかもしれない。

    第7サイクル
    1972年、79年:沖縄返還、日中国交回復、ニクソン中国訪問、米中国交回復、中国国連加盟
    第8サイクル
    普天間基地の県外ないしは海外移転。米軍の沖縄撤退。東アジア共同体構想始動

    とするなら、普天間基地はグアムへ全面的な移転する方向で動き、また日中の関係は将来的な軍事的安全保障関係の樹立も含めたこれまでの日中関係よりもはるかに踏み込んだ関係になる可能性があるだろう。

    もし、こうした判断が正しいなら、他の項目はどうなるだろうか?やはり目が離せない。

    WebBot最新予測

    12月6日、クリフ・ハイのウェッブボットプロジェクトは実に3カ月ぶりに予測報告書を更新した。いま翻訳中で完成していないが、その一部を紹介する。以下である。

    地球関連

    ・主要メディアとアメリカ国民、さらに世界の民衆は天気や天候に関する考え方を根本的に変えるパラダイムシフトを経験するだろう。

    ・冬の天気の異常は強い関心を集めるだろうが、これによって天候パターンが根本的に変化しているという事実は隠すことはできない。

    ・広い地域で記録的な大雪となり、そして気温の記録的な低下のため地下に設置されているインフラがやられてしまうとのデータがある。ガス管がやられてしまうとのデータもある。

    ・天候異変は緯度や経度の異なる地域では異なった現れ方をする。しかし、その理由は基本的には超次元幾何学や神聖幾何学、そして量子力学を参照しない限り解明できない。

    ・異常気象に関するニュースは主要メディアが大きく報道し騒ぎだす。これには最近のクライムゲート事件が大きく影響している。

    ・これから始まる環境異変は人類に長期的な影響を及ぼす類いのものである。地球環境は根本的に変容する過程にあり、それは2100年まで続く。

    ・2012年から2013年にかけて大きな空白期間が存在している。この期間のデータ量は通常の期間の1パーセントしかない。

    ・この空白期間はとても重要である。これは2012年前後に人間がコミュニケーションできなくなるなんらかの事態が発生することを予想させる。

    ・それは太陽のコロナ質量放射(CME)、地磁気のシフト、地殻のシフトなどのような現象で人間の大量死が発生する可能性を示唆している。

    ・しかしはるかに穏健なシナリオもある。大きなコロナ質量放射が発生し、発電所や送電線などのインフラがやられるためコミュニケーションができなくなるというものである。

    ・2012年の環境異変との関連で出てくるキーワードには「新しい土地の隆起」がある。これは2002年からずっと存在しているキーワードであるが、さらに成長し続けている。

    ・この2年間で太平洋の海盆で実際に新しい土地が隆起した。このように、この数年間で発生した土地の隆起は過去2000年間に発生した土地の隆起の件数をはるかに凌ぐものである。

    ・かなり以前からALTAの報告書には「太平洋プレートが壊れる」とのデータがあるが、こうした新しい土地が隆起する現象はこれが実現しつつあることを示している。

    ・影の支配勢力は、太平洋プレートが壊れる現象をアメリカの大手メディアを通して大きく宣伝する。だが、意図したようなインパクトを国民に与えることに失敗する。

    ・アメリカおよびちょうどその反対側にある中国などのアジア地域では、12月29日頃からかなりの人々が住んでいる地域を捨てて他の地域へ移動する現象が見られるようになる。これは、12月の終わりから1月にかけて、ジェットストリームの異常から気象が大きく変化してしまうからである。

    ・主要メディアはこれを、すでに信用を失った地球温暖化の二酸化炭素説のせいにするが、これはまったく信用されない。メディアには大きな逆風が吹く。

    ・しかし人口の移動はこれだけが原因ではない。人口移動を引き起こすほどの激烈な気象変動は他に2つ発生する。

    ・2010年の夏にかけて経済は世界的に悪化するが、今後7カ月でこれまでの天候パターンやサイクルが崩壊する現象が世界的に顕著になる。

    ・天候の激烈な異変は経済の崩壊と関連している。要するに、天候異変は流通システムなどに影響を及ぼすため、すでに悪化した経済にのしかかる大きなコスト要因となる。これで多くの民衆の惨めな状態をさらに惨めにする結果となる。

    ・2010年から11年にかけて新しい土地の隆起が見られる。これで将来の環境変動で地球がどのように変化してしまうか予想できるようになるだろう。

    ・沿岸部の海面が上昇するとのキーワードは以前強い。これにより標高の低い土地は大きな影響を受け、人間や動物は住む場所を変える必要が出てくる。

    ・水位の上昇の影響をもっとも受けるのは東南アジア、アフリカ南部と東部、北ヨーロッパ、中国東部、ロシア、アメリカの東部および南部、そして東南部である。人口数で一番影響の大きい地域はバングラデシュ、タイ、インドなどだが、経済的な損失ではフロリダを含むアメリカ東南部、イギリスとドイツを含む北ヨーロッパである。

    ・これから2年間、地球の環境異変はあまりに激しくなるため、他のすべての問題を押しのけ、人類にとって最大の関心事となる。特に環境の異変で食料と穀物の生産が大きく落ち込むため、関心は高くならざるを得なくなる。

    市場関連

    ・いままで強力だった「ドルの死」というキーワードに代わって今度は「崩壊」と「巻き戻し」というキーワードの感情値が強くなっている。

    ・これは「ドルの死」が起こらないということを表しているわけではない。そうではなく、これらのキーワードはドルの死が起こった後の状況を表しているのである。すんわち、市場の全面的な崩壊という事態である。これは2010年の1月から3月の春分の日にかけて起こるであろう。

    ・市場の全面的な崩壊で中国の社会秩序は大きな衝撃を受け、またインドは国内のみに特化した市場に変質する。これと同じようなことは、東南アジア諸国でも起こる。

    ・さらに「崩壊」はアメリカ政府や政府が管理するさまざまな計画でも発生する。

    ・「閉鎖」というキーワードの感情値も高い。これは市場だけではなく金融システム全般が2010年の春分の前に閉鎖されてしまうことを表している。

    ・「ハイパーインフレーション」と「破壊的なデフレーション」というキーワードは2010年の7月の半ばになるまでどんどん強くなっている。しかしその後、2010年の11月末まで感情値の上昇は止まり安定する。

    ・7月以降、FRBの影響力はものすごい速度で低下する。FRBの崩壊はある真夏の夜の後に発生する。そして2010年の後半になるにしたがって、FRBのような中央銀行と金融システムの混乱はどんどん深まって行く。

    ・2010年前半には、オバマ政権やアメリカ議会のドルとドルに依存している権力構造を蘇らせるあらゆる試みが完全に失敗したことが明らかとなる。

    ・ドルの死に伴って、市場を支える基礎となっていたさまざまな構造も同時にすごいペースで劣化してしまう。

    ・ドルの減価はどんどん進むが、そうした中にあっても2010年に市場が高値を付ける可能性を排除するものではまったくない。ダウは2万ドルを突破する水準まで上昇するが、しかしこれはほとんど何の意味もない。なぜならこれが起こるときはハイパーインフレーションが進み、200%に達しているからである。

    ・しかし、アメリカ政府とその官僚はハイパーインフレーションが進んでいることを発表しないでうまく隠蔽しようとする。CNBCのような主要メディアではドルの大幅安が進んでいるとだけ発表され、ハイパーインフレーションに陥っているという事実はうまく隠される。

    ・だが、金や銀のドル建て価格はすさまじい水準にまで高騰する。われわれのデーターベースにはすでに2年前からダウの3倍にまでドル建ての金価格は上昇するとある。つまり、ダウが2万ドルであれば金は6万ドルになるということだ。ここまで来るとジンバブエ並のハイパーインフレーションが到来する。

    ・CO2犯人説がどれほど一般化しようとも、天候異変の原因は人間ではないことははっきりしている。だが、金融システムのメルトダウンの原因は人間だ。だが、金融システムの崩壊の衝撃は激烈な天候異変によってさらに拡大されたものになる。いまわれわれのデーターベースには「部分の総和よりも全体は大きい」というキーワードがある。これは一度金融システムの崩壊が発生すると、激烈な天候異変によってその衝撃は予想を越えて拡大してしまうことを表している。これは2010年の最初の7カ月間で起こる可能性がある。

    ・市場の投資家の中には太陽が大きく変化し、これが大変な問題を引き起こすことを明らかに知っているものがいる。そして、注意深い観察者であればこの時期に市場の投資家がいっせいに別な人物たちに入れ替わっているのを発見するであろう。これは大きな問題が発生したため、影の支配勢力がいっせいに市場から撤退するからである。

    ・2010年1月から5月くらいにかけて、影の支配勢力は英米中心の金融システムの崩壊を阻止し、再建を図ろうと懸命になる。彼らは、新通貨の発行を口実に、デジタル的に取り引きされているすべての資産を管理下におこうとする。これは、各国の中央銀行の存在を受け入れるならより多くの人を幸福にできるとの建前で行われる。

    ・来年には世界の通貨のデジタル化して管理する世界中央銀行が設立される。これは企業グローバリズムや企業ファシズムの名称で呼ばれるようになる。これは次の経済崩壊の3カ月後に起こる。ドルの死は、この経済崩壊という状況の一要素であり、そしてそれは影の支配勢力の「遠大な計画」の一部なのである。2010年の最初の4半期になると全世界でドルの受け取り拒否が発生するが、これは英米の「アングロサクソン圏」に影の支配勢力の「遠大な計画」を押し付け実行するために必要なことである。


    詳細要約が完成したら配信を行う。来週の始めには配信できると思われる。

    次のノストラダムス、ブルース・ブエノ・デ・メスキータ


    最近アメリカでは「次のノストラダムス」の異名で呼ばれるブルース・ブエノ・デ・メスキータという人物が大変に注目を集めている。

    bruce


    だが、彼は予言者ではない。ニューヨーク市立大学教授の政治学者であり、CIAのコンサルタントであり、また自分のコンサルタント会社のCEOでもある。

    メスキータは、ゲーム理論に基づいた国家や団体の政治的な行動を予測するモデルを作り、未来予測を行っている人物だ。CIAの公式は評価では、その的中率は90%だという。恐るべき的中率である。信頼できる未来予測には公開されていない数学的なアルゴリズムがあるのだという。

    イランの核開発の今後

    最近、メスキータはイランの核開発に関する予測を公表した。これによると、2010年末ヵら2011年にかけてイランは、一個の核兵器を実際に作ることの出来る量の濃縮ウランを生産するが、実際に核爆弾の生産は行うことはない。そしてアメリカもこうした状況を容認し、情勢は安定するというものである。

    メスキータはこれを以下のような数学的に計算されたグラフで表現した。ちなみに黄色の線は国際的な圧力があった場合、白い線は国際的な圧力がまったくなかった場合の動きを示している。面白いことに、国際的な圧力がない方が安定した状態に早く到達することが分かる。

    logic04

    メスキータの予測は恐るべき的中率である。次回、詳しく書く。

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