第六の夜にむけて９
１２月３０日
いつものような言い訳だが、もうちょっと早く更新したかった。読者の方々の忍耐に感謝する。来年はなんとかしたいと思っている。
今年も残すところ２日となった。今年以上に来年は激動の年になることが予想される。このブログでも情報をがんばって伝えて行き、読者とともに２０１２年を見届けたいものである。
本の出版のお知らせ
「いったい世の中どうなっているんだ！こんな時はマルクスに聞け」高島康司著
定価￥ 1,470 道出版
体裁としては「資本論」の解説書のような本だが、マルクス礼讚の本ではない。われわれはこれからなんとしてでもサバイバルして行かねばならない。そのための状況認識のための書として有効だと思う。よろしかったらぜひどうぞ！
予言解説書１２の有料配信
「予言解説書１２」が完成しました。配信をご希望の方は筆者に直接メールしてください。これは１２月６日に配信されたALTAのレポート、「来るべき未来の形 ０巻３号」の詳細な要約です。
今回のレポートは差し迫ってきた「ドルの死」以降の訪れる社会混乱と秘密の暴露が大きなテーマです。
通貨としてのユーロの崩壊の可能性も示唆されています。
info@yasunoeigo.com
有料メルマガのご紹介
今回はギリシャの財政危機がユーロ圏全体に及ぼす影響について概観し、今後ユーロがどうなるのかいくつのかの可能性を探って見た。
社会保障費などの負担に耐え切れず、ギリシャの財政状況は悪化し、格付け会社の多くがギリシャ国債の大幅な格下げに踏み切った。この結果、ギリシャ国債の市場価格は大きく下落したため国債の販売は停滞し、予算が国債の発行に依存しているギリシャ政府の財政は破綻に近い状態となった。
この状況を打開するため、ギリシャのパパンドリュ首相は２０１３年を目標にＥＵの基準値まで財政状況を改善することを約束した。
しかし、その数日後パパンドリュ首相は前言を撤回したかのような発言をし、ギリシャがユーロを放棄して自国の独自通貨に戻る可能性があることを示唆した。
今回のメルマガは、もしギリシャがこのような処置に踏み切った場合、どのようなことが起こるのか予想した。WebBotにもユーロ崩壊の予想があるのでそれも参照した。
今回の記事
今回は１２月２４日にＮＡＳＡの研究者が行った画期的な論文について報告する。まだ日本語のサイトでは詳しく報告されていない情報のようである。
ＮＡＳＡの研究者の画期的な論文
１２月２４日、ＮＡＳＡの研究者は著名なネイチャー誌に論文を発表し、現在太陽圏の縁を飛行しているボイエジャー１号と２号が送信したデータの分析結果から見て、いま太陽系は強い磁場をもつ星間雲に突入しつつあるとした。
ところで、ロシア、シベリア科学アカデミーのアレクセイ・デミートリエフ博士は銀河系の軌道上にある太陽系がエネルギーの強い星間雲の中に突入しつつあり、それが太陽系全体が温暖化しつつある原因であるとしていた。以前に書いた記事だが、再度引用する。
現在、太陽系の惑星すべてのエネルギーが高まってる状態にあるといわれている。「2012地球大異変―科学が予言する文明の終焉 ローレンス E.ジョセフ 著 」、ならびにロシア、シベリア科学アカデミーのアレクセイ・デミートリエフ博士が発表した論文「PLANETOPHYSICAL STATE OF THE EARTH AND LIFE」などによると、以下のような現象が太陽系内の惑星で観察されているという。
大気の増加
火星では大気の厚みが増し、NASAの予想よりも約2倍濃くなっている。このため、１９９７年にはマースオブザーバーのバックアップ機の一つが厚い大気に阻まれクラッシュした。さらに、これと同様のことが木星、天王星、海王星でも起きている。
また、火星の北極に存在が確認されている氷の塊が早いスピードで溶けている。温暖化現象は火星でも発生している。
増大する惑星の明るさ
金星の明るさは増大している。木星のエネルギーは明らかに増加しており、木星の月のイオと木星を結ぶイオン化した放射能のチューブが見えるようになった。天王星と海王星の明るさも増大している。
惑星を取り巻く磁場の変化
木星の磁場の強さは２倍になっており、天王星や海王星でも磁場の同じような増大が見られる。
ポールシフト
天王星と海王星でポールシフトが起きた。ボイジャー２号が二つの惑星を通過したときの計測では、北極と南極が地軸に対して約５０度ほどずれていた。
こうした変化は、２億６千万年の周期で天の川銀河を蛇行しながら公転している太陽系が、天の川銀河が宇宙の塵が集積してエネルギーレベルの高い地帯へと進入し、そのため膨大なプラズマエネルギーが太陽圏に進入していることによると考えられている。これは以前にこのブログで紹介したシベリア科学アカデミーのアレクセイ・デミートリエフ博士が詳しい。博士は次のように言う。
「太陽活動が盛んになっているのは、星間のエネルギー雲のなかへ移動するにつれて、われわれが経験している物質、エネルギー、情報の流れが増加しており、それがじかに反映された結果なのだ。太陽には新たな要求が課せられており、われわれはこうした要求が地球におよぼす衝撃を経験しているのだ。」
また、クリフ・ハイがＡＬＴＡ報告書で何度も書いているように、太陽系が銀河面を通過しつつあり、それにしたがって太陽系全体が銀河面の強い重力場によって圧縮されることが原因なのかもしれない。
いずれにせよこれらの説は、太陽系の惑星が活性化している原因が太陽系の外部から入ってくるエネルギーにあるとしている点では共通している。
以上である。
実に興味深い仮説であるには相違ないが、太陽系の惑星で上記のようなエネルギーレベルの上昇が本当に起こっているのかどうかには異論があるようだし、またアレクセイ・デミートリエフ博士の星間雲突入説にしても十分に実証されておらず、はたしてエネルギーレベルの高い星間雲のようなものが実在しているのかどうかこれまでは確認できないとされてきた。
しかしこのたびのＮＡＳＡ論文では星間雲が実在していることが確認され、アレクセイ・デミートリエフ博士の星間雲突入説を実証するかっこうとなった。以下が論文の要約である。
ボイジャーが星間雲を発見
１２月２４日、ネイチャー誌でこれまで物理学者が存在不可能としていた星間雲が実際に存在していることが、ＮＡＳＡの人工衛星ボイジャーによって確認されたことを発表した。
ＮＡＳＡの太陽圏の客員研究員であるジョージメイソン大学のメラフ・オファー博士によると、強力な磁場を太陽系のすぐ外側に発見し、この磁場によってこれまで存在することが不可能とされてきた星間雲が一つにまとめられているとした。
太陽圏の縁を飛行し、星間雲に入ろうとしているボイジャーの図
これは将来太陽系が銀河系の他の星間雲に突入する可能性があることを示している。
いま太陽系が突入しつつある地帯は、天文学者が「局所的星間雲」ないした通称「近傍のふわふわとしたエリア」と呼ぶものである。それは幅が３０光年あり、６０００度の水素およびヘリューム原子でできているという。この星間雲の存在は謎だとされていた。
それというのも約１億年前、近くで超新星の固まりの一つが爆発し、１００万度を越えるガスのバブルのような固まりができたからである。星間雲は強烈な圧力をもつこのガスのバブルによって完全に包囲されており、これによって完全に押し潰されるか、または分散させらてしまうと考えられていたからである。なぜなら、星間雲の密度と温度では周囲のガスのバブルの圧力には耐えられないからである。
にもかかわらず、星間雲が存在できることをボイジャーが発見したのである。オファー博士によると、星間雲の磁場は４から５マイクロガウスあり、磁場のため星間雲が存在するだけの内部の強度が確保されたとしている。
星間雲の想像図
ＮＡＳＡのボイジャー１号と２号はこの３０年間太陽系の外に出る飛行を続けており、現在は冥王星の軌道の外側にいる。星間雲に接近しているが、まだ雲には到着していない。オファー博士によると「ボイジャーは星間雲にはまだ突入していないものの、非常に接近しておりこの雲がどのよなものなのか観測可能になっている」という。
太陽系は、太陽から発生する太陽風によって大きく広まり、幅１００億キロある太陽圏によって、太陽系の外から降り注ぐ有害な宇宙線や星間雲などから保護されている。いまボイジャーは、星間ガスによって太陽風の流れが遅くなっている太陽圏の境界付近を飛行している。
ボイジャー１号は２００４年１２月に、そしてボイジャー２号は３年後の２００７年８月２０日にそれぞれ太陽圏に到達した。これが今回の発見を可能にした。
太陽圏の中のボイジャー
太陽圏の大きさはいくつかの力のバランスで決定されている。太陽風は太陽圏をいわば内部から膨らませて、これを拡大する働きをするが、いっぽう星間雲は外部から太陽圏を圧縮する。ボイジャーが太陽圏に入ったことで、星間雲の磁場の大きさが明らかとなった。それは、ほぼオファー博士がネイチャー誌で予想した５マイクロガウスであった。
今回、星間雲の強力な磁場の存在が確認されたことは、太陽系は今後同じような星間雲に突入する可能性があることを示している。太陽圏は現在でもすでに圧縮されているが、新たに星間雲に突入すると圧縮はさらに進み、有害な宇宙線が太陽系内部に侵入し、地球上の天候に大きな影響を及ぼす可能性がある。また、宇宙線のため宇宙旅行が困難になるいっぽう、星間空間が狭められるため、宇宙旅行がしやすくなるという側面もある。こうしたことは数十万年間で現れる現象だという。太陽系が星間雲を抜けて次の星間雲に到達するにはこのくらいの時間がかかるからだ。
オファー博士は「興味深い未来がまっている」といっている。
以上である。
この記事は最後に「数十万年後に起こる次の星間雲の突入」に話題をもってゆき、いま突入しつつある星間雲の具体的な影響をからは話題をあえてそらしているように見えるが、星間雲の強力な磁場によって太陽圏が圧縮され、有害な宇宙線などが太陽系内部に降り注ぐとしていることでは先のアレクセイ・デミートリエフ博士ときわめて似た認識を示している。このブログの以前の記事から引用する。
アレクセイ・デミートリエフ博士
ロシアのシベリア科学アカデミーに所属するアレクセイ・デミートリエフ博士は、1998年に「地球と生命の惑星物理学的状態」という画期的な論文を発表し、その中で太陽系全体が活性化している理由は、太陽系がエネルギーの凝集した星間空間に入ったことであるとしている。『2012地球大異変』から引用する。
「太陽系は天の川銀河（銀河系）のなかを不明確な軌道を輝いて動いており、かたや銀河系も宇宙のなかをどこへともなく移動している。太陽系が実際におそらくは好ましくない新たな環境へと移動している可能性については、これまで誰も言及してこなかった。やがてそうなるのは理の当然なのだが。星間空間が一様に暗く、冷たく、何もない場所でありつづける保証はないのである。いま、ドミートリエフはこの太陽圏が難所に差しかかったと説明する。具体的に言うと、水素、ヘリウム、ヒドロキシラジカル（水素原子が酸素原子と単結合したもの）、およびその他の元素や化合物などを含む磁気をおびた細長い帯や溝だ。つまり、おそらくは爆発した星の残骸である、宇宙のゴミだ」
太陽は大量の太陽風を放出している。太陽風の届く範囲を太陽圏、または太陽系圏、ヘリオスフィア などと呼ぶが、太陽系がエネルギーが充満した星間空間に入ると、強大な衝撃波が発生するという。
「水を押し分けて進む船をはじめ、ほかの媒体を通過するものはなんでもそうだが、太陽圏も星間空間の粒子をかきわける際に、その前方に衝撃波を生みだした。衝撃波は、太陽圏がこの宇宙の高密度領域に入るにつれて、大きく激しいものになった。ドミートリエフは太陽圏の衝撃彼が１０倍ほどに増大して、三ないし４AUから」４０AU以上になったと見積もる（AUはアストロノミカルユニツト天文単位のことで、１AUは地球と太陽の距離、約１億５０００万キロメートル）。」（前掲書）
そして、「この衝撃波の増大は境界面でひそかに反応し合うプラズマを形成させ、それが太陽系の周囲でプラズマの過剰放出につながり、やがて惑星間の領域にもなだれ込んでくるようになる。このなだれ込みは、星間空間から太陽系に向けられた一種の物質とエネルギーの贈与からなる」と、ドミートリエフは議論を呼ぶ研究論文「地球と生命の惑星物理学的状態」のなかで書いている。
この結果、「結果的に、惑星間の領域に大量のエネルギーが投入され、太陽を揺すぶって不安定な行動をとらせ、地磁気を弱め、ぼくらの惑星が経験している地球温暖化を激化させている可能性があるのだ」ということだ。（前掲書）
デミートリエフ博士ははっきりと述べる。
「太陽活動が盛んになっているのは、星間のエネルギー雲のなかへ移動するにつれて、われわれが経験している物質、エネルギー、情報の流れが増加しており、それがじかに反映された結果なのだ。太陽には新たな要求が課せられており、われわれはこうした要求が地球におよぼす衝撃を経験しているのだ」（前掲書）
そして以下のような結論を下す。
「地球とその近辺の宇宙の双方に関連した、この恐ろしい現象［衝撃波］に関しては、完全に明白で、かつ信頼にたる兆候がある。（中略）われわれにとって本当に重要なのは、それらを理解して受け入れ、生き残ろうと努力することだ」
以上である。
ここで注目すべき点は、デミートリエフ博士が星間空間を「水素、ヘリウム、ヒドロキシラジカル、およびその他の元素や化合物などを含む磁気をおびた細長い帯や溝」としているが、これと同様ＮＡＳＡの研究者の今回の論文も「幅が３０光年あり、６０００度の水素およびヘリューム原子でできている」としている点だろう。まったく別の研究から両者は同じものを発見した可能性が強い。
WebBotの記述
ところで、上のＮＡＳＡ論文では「星間雲の強力な磁場によって太陽圏が圧縮される」としている。実に興味深いことに、過去のWebBotの予測にも同じような記述が見られる。
ただWebBotでは、「太陽圏の圧縮は太陽系が銀河平面を通過する」からであるとしているのにたいし、ＮＡＳＡ論文では「星間雲の強力な磁場による圧縮」だとしている点が大きく異なる。
しかし、いま太陽圏が圧縮されているとの認識は共通している。以下にWebBotの該当部分を引用する。
１３０９パート５詳細要約、２００９年４月１４日配信、予言解説書７所収
・2012 年に発生する問題との関連が深いデータが存在する。いま太陽系全体が銀河系の磁場によって圧縮された状態にあるが、それは太陽と地球が、古代マヤ人がフナブ・クーと名づけた銀河中心と直列する
2012 年12 月21 日には最大の状態に達する。
・その影響は甚大である。太陽活動が弱くなったり、火山活動がいっせいに活発となったり、また急な頭痛や多くの人間の急死、さらに動物の集団死などが相次ぐ。人間の死亡率の上昇と動物の大量死が同じ原因で起こっていることが理解されるのには時間がかかる。
・ 2012 年の春分の日を過ぎるころには太陽活動は異常になり危機的な状態に達する。しかしながらこれは2013 年に発生する危機とは比べるとまだ序の口である。銀河中心（フナブ・クー）との直列までは銀河系の磁場によって太陽系が圧迫された状態だったが、この時期を過ぎると磁場による圧迫が急に緩和されるため、抑えられていた太陽の本来の活動が急に高まり異常な水準に達するのである。つまり、2012 年初旬には太陽活動の異常が発生するが、2013 年の春分には、磁場の圧迫が緩和されるので太陽活動がさらに異常になることだ。これがどういう現象なのかパート６に詳しく説明される。
「来るべき未来の形」0 巻１号、２００９年７月２０日配信、予言解説書１０所収
・ 地磁気の異常の基本的な原因は、太陽系全体が天の川銀河の赤道平面を通過しているからである。この通過が完了するのに２０年かかる。天の川銀河のこの地帯は大変に磁気が強く、太陽系全体が圧縮されたような状態となる。
・ 地磁気の異常は、海流と気流の異常となって現れる。これは異常気象の原因となるが、それは２００９年末から次第に現れて主要メディアなどでも取り上げられるようになるが、２０１０年にはさらに本格化する。多くの場合、これは暴風を引き起こす。これは世界の民衆のカテゴリーにもはっきりと現れている。
・ ２０１９年までの１０年間には、月の位置が変わったり、肉眼でも確認できるほどの巨大な物体が太陽系に捕らえられたりというような、実にショッキングな現象が相次ぐ。
・ 一方地球上では、新しい陸地の隆起や既存の陸地の沈下、また陸地の位置が変化するような現象が相次ぐ。
・ こうした中でも最大の被害を出すのは、北極から南極へと向けて発生する巨大な津波である。この津波は発生後１２時間で南極に到達する。これは遅くとも２０１１年に起こる見込みである。
・ 津波の原因は、北極の巨大な氷床が分離し、約１０マイルほどの規模の巨大な湖ができることにある。津波の最大の被害を受けるのはアフリカ沿岸とアメリカの東南部である。津波が南極に到達すると、シベリア、アラスカ、そしてカナダ北部に被害が出る。そして南極に到達後数日で発生する引き波で、北部ヨーロッパのスコットランド、アイルランド、フィンランド、そしてロシア北部が被害を受ける。
やはり２０１２年前後にはなにかあるのだろうか？星間雲突入による巨大な変化はあるのだろうか？今後も注視してゆきたい。
続く
雑誌アネモネ
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今回のメルマガは、もしギリシャがこのような処置に踏み切った場合、どのようなことが起こるのか予想した。WebBotにもユーロ崩壊の予想があるのでそれも参照した。
今回の記事
今回は１２月２４日にＮＡＳＡの研究者が行った画期的な論文について報告する。まだ日本語のサイトでは詳しく報告されていない情報のようである。
ＮＡＳＡの研究者の画期的な論文
１２月２４日、ＮＡＳＡの研究者は著名なネイチャー誌に論文を発表し、現在太陽圏の縁を飛行しているボイエジャー１号と２号が送信したデータの分析結果から見て、いま太陽系は強い磁場をもつ星間雲に突入しつつあるとした。
ところで、ロシア、シベリア科学アカデミーのアレクセイ・デミートリエフ博士は銀河系の軌道上にある太陽系がエネルギーの強い星間雲の中に突入しつつあり、それが太陽系全体が温暖化しつつある原因であるとしていた。以前に書いた記事だが、再度引用する。
現在、太陽系の惑星すべてのエネルギーが高まってる状態にあるといわれている。「2012地球大異変―科学が予言する文明の終焉 ローレンス E.ジョセフ 著 」、ならびにロシア、シベリア科学アカデミーのアレクセイ・デミートリエフ博士が発表した論文「PLANETOPHYSICAL STATE OF THE EARTH AND LIFE」などによると、以下のような現象が太陽系内の惑星で観察されているという。
大気の増加
火星では大気の厚みが増し、NASAの予想よりも約2倍濃くなっている。このため、１９９７年にはマースオブザーバーのバックアップ機の一つが厚い大気に阻まれクラッシュした。さらに、これと同様のことが木星、天王星、海王星でも起きている。
また、火星の北極に存在が確認されている氷の塊が早いスピードで溶けている。温暖化現象は火星でも発生している。
増大する惑星の明るさ
金星の明るさは増大している。木星のエネルギーは明らかに増加しており、木星の月のイオと木星を結ぶイオン化した放射能のチューブが見えるようになった。天王星と海王星の明るさも増大している。
惑星を取り巻く磁場の変化
木星の磁場の強さは２倍になっており、天王星や海王星でも磁場の同じような増大が見られる。
ポールシフト
天王星と海王星でポールシフトが起きた。ボイジャー２号が二つの惑星を通過したときの計測では、北極と南極が地軸に対して約５０度ほどずれていた。
こうした変化は、２億６千万年の周期で天の川銀河を蛇行しながら公転している太陽系が、天の川銀河が宇宙の塵が集積してエネルギーレベルの高い地帯へと進入し、そのため膨大なプラズマエネルギーが太陽圏に進入していることによると考えられている。これは以前にこのブログで紹介したシベリア科学アカデミーのアレクセイ・デミートリエフ博士が詳しい。博士は次のように言う。
「太陽活動が盛んになっているのは、星間のエネルギー雲のなかへ移動するにつれて、われわれが経験している物質、エネルギー、情報の流れが増加しており、それがじかに反映された結果なのだ。太陽には新たな要求が課せられており、われわれはこうした要求が地球におよぼす衝撃を経験しているのだ。」
また、クリフ・ハイがＡＬＴＡ報告書で何度も書いているように、太陽系が銀河面を通過しつつあり、それにしたがって太陽系全体が銀河面の強い重力場によって圧縮されることが原因なのかもしれない。
いずれにせよこれらの説は、太陽系の惑星が活性化している原因が太陽系の外部から入ってくるエネルギーにあるとしている点では共通している。
以上である。
実に興味深い仮説であるには相違ないが、太陽系の惑星で上記のようなエネルギーレベルの上昇が本当に起こっているのかどうかには異論があるようだし、またアレクセイ・デミートリエフ博士の星間雲突入説にしても十分に実証されておらず、はたしてエネルギーレベルの高い星間雲のようなものが実在しているのかどうかこれまでは確認できないとされてきた。
しかしこのたびのＮＡＳＡ論文では星間雲が実在していることが確認され、アレクセイ・デミートリエフ博士の星間雲突入説を実証するかっこうとなった。以下が論文の要約である。
ボイジャーが星間雲を発見
１２月２４日、ネイチャー誌でこれまで物理学者が存在不可能としていた星間雲が実際に存在していることが、ＮＡＳＡの人工衛星ボイジャーによって確認されたことを発表した。
ＮＡＳＡの太陽圏の客員研究員であるジョージメイソン大学のメラフ・オファー博士によると、強力な磁場を太陽系のすぐ外側に発見し、この磁場によってこれまで存在することが不可能とされてきた星間雲が一つにまとめられているとした。
太陽圏の縁を飛行し、星間雲に入ろうとしているボイジャーの図
これは将来太陽系が銀河系の他の星間雲に突入する可能性があることを示している。
いま太陽系が突入しつつある地帯は、天文学者が「局所的星間雲」ないした通称「近傍のふわふわとしたエリア」と呼ぶものである。それは幅が３０光年あり、６０００度の水素およびヘリューム原子でできているという。この星間雲の存在は謎だとされていた。
それというのも約１億年前、近くで超新星の固まりの一つが爆発し、１００万度を越えるガスのバブルのような固まりができたからである。星間雲は強烈な圧力をもつこのガスのバブルによって完全に包囲されており、これによって完全に押し潰されるか、または分散させらてしまうと考えられていたからである。なぜなら、星間雲の密度と温度では周囲のガスのバブルの圧力には耐えられないからである。
にもかかわらず、星間雲が存在できることをボイジャーが発見したのである。オファー博士によると、星間雲の磁場は４から５マイクロガウスあり、磁場のため星間雲が存在するだけの内部の強度が確保されたとしている。
星間雲の想像図
ＮＡＳＡのボイジャー１号と２号はこの３０年間太陽系の外に出る飛行を続けており、現在は冥王星の軌道の外側にいる。星間雲に接近しているが、まだ雲には到着していない。オファー博士によると「ボイジャーは星間雲にはまだ突入していないものの、非常に接近しておりこの雲がどのよなものなのか観測可能になっている」という。
太陽系は、太陽から発生する太陽風によって大きく広まり、幅１００億キロある太陽圏によって、太陽系の外から降り注ぐ有害な宇宙線や星間雲などから保護されている。いまボイジャーは、星間ガスによって太陽風の流れが遅くなっている太陽圏の境界付近を飛行している。
ボイジャー１号は２００４年１２月に、そしてボイジャー２号は３年後の２００７年８月２０日にそれぞれ太陽圏に到達した。これが今回の発見を可能にした。
太陽圏の中のボイジャー
太陽圏の大きさはいくつかの力のバランスで決定されている。太陽風は太陽圏をいわば内部から膨らませて、これを拡大する働きをするが、いっぽう星間雲は外部から太陽圏を圧縮する。ボイジャーが太陽圏に入ったことで、星間雲の磁場の大きさが明らかとなった。それは、ほぼオファー博士がネイチャー誌で予想した５マイクロガウスであった。
今回、星間雲の強力な磁場の存在が確認されたことは、太陽系は今後同じような星間雲に突入する可能性があることを示している。太陽圏は現在でもすでに圧縮されているが、新たに星間雲に突入すると圧縮はさらに進み、有害な宇宙線が太陽系内部に侵入し、地球上の天候に大きな影響を及ぼす可能性がある。また、宇宙線のため宇宙旅行が困難になるいっぽう、星間空間が狭められるため、宇宙旅行がしやすくなるという側面もある。こうしたことは数十万年間で現れる現象だという。太陽系が星間雲を抜けて次の星間雲に到達するにはこのくらいの時間がかかるからだ。
オファー博士は「興味深い未来がまっている」といっている。
以上である。
この記事は最後に「数十万年後に起こる次の星間雲の突入」に話題をもってゆき、いま突入しつつある星間雲の具体的な影響をからは話題をあえてそらしているように見えるが、星間雲の強力な磁場によって太陽圏が圧縮され、有害な宇宙線などが太陽系内部に降り注ぐとしていることでは先のアレクセイ・デミートリエフ博士ときわめて似た認識を示している。このブログの以前の記事から引用する。
アレクセイ・デミートリエフ博士
ロシアのシベリア科学アカデミーに所属するアレクセイ・デミートリエフ博士は、1998年に「地球と生命の惑星物理学的状態」という画期的な論文を発表し、その中で太陽系全体が活性化している理由は、太陽系がエネルギーの凝集した星間空間に入ったことであるとしている。『2012地球大異変』から引用する。
「太陽系は天の川銀河（銀河系）のなかを不明確な軌道を輝いて動いており、かたや銀河系も宇宙のなかをどこへともなく移動している。太陽系が実際におそらくは好ましくない新たな環境へと移動している可能性については、これまで誰も言及してこなかった。やがてそうなるのは理の当然なのだが。星間空間が一様に暗く、冷たく、何もない場所でありつづける保証はないのである。いま、ドミートリエフはこの太陽圏が難所に差しかかったと説明する。具体的に言うと、水素、ヘリウム、ヒドロキシラジカル（水素原子が酸素原子と単結合したもの）、およびその他の元素や化合物などを含む磁気をおびた細長い帯や溝だ。つまり、おそらくは爆発した星の残骸である、宇宙のゴミだ」
太陽は大量の太陽風を放出している。太陽風の届く範囲を太陽圏、または太陽系圏、ヘリオスフィア などと呼ぶが、太陽系がエネルギーが充満した星間空間に入ると、強大な衝撃波が発生するという。
「水を押し分けて進む船をはじめ、ほかの媒体を通過するものはなんでもそうだが、太陽圏も星間空間の粒子をかきわける際に、その前方に衝撃波を生みだした。衝撃波は、太陽圏がこの宇宙の高密度領域に入るにつれて、大きく激しいものになった。ドミートリエフは太陽圏の衝撃彼が１０倍ほどに増大して、三ないし４AUから」４０AU以上になったと見積もる（AUはアストロノミカルユニツト天文単位のことで、１AUは地球と太陽の距離、約１億５０００万キロメートル）。」（前掲書）
そして、「この衝撃波の増大は境界面でひそかに反応し合うプラズマを形成させ、それが太陽系の周囲でプラズマの過剰放出につながり、やがて惑星間の領域にもなだれ込んでくるようになる。このなだれ込みは、星間空間から太陽系に向けられた一種の物質とエネルギーの贈与からなる」と、ドミートリエフは議論を呼ぶ研究論文「地球と生命の惑星物理学的状態」のなかで書いている。
この結果、「結果的に、惑星間の領域に大量のエネルギーが投入され、太陽を揺すぶって不安定な行動をとらせ、地磁気を弱め、ぼくらの惑星が経験している地球温暖化を激化させている可能性があるのだ」ということだ。（前掲書）
デミートリエフ博士ははっきりと述べる。
「太陽活動が盛んになっているのは、星間のエネルギー雲のなかへ移動するにつれて、われわれが経験している物質、エネルギー、情報の流れが増加しており、それがじかに反映された結果なのだ。太陽には新たな要求が課せられており、われわれはこうした要求が地球におよぼす衝撃を経験しているのだ」（前掲書）
そして以下のような結論を下す。
「地球とその近辺の宇宙の双方に関連した、この恐ろしい現象［衝撃波］に関しては、完全に明白で、かつ信頼にたる兆候がある。（中略）われわれにとって本当に重要なのは、それらを理解して受け入れ、生き残ろうと努力することだ」
以上である。
ここで注目すべき点は、デミートリエフ博士が星間空間を「水素、ヘリウム、ヒドロキシラジカル、およびその他の元素や化合物などを含む磁気をおびた細長い帯や溝」としているが、これと同様ＮＡＳＡの研究者の今回の論文も「幅が３０光年あり、６０００度の水素およびヘリューム原子でできている」としている点だろう。まったく別の研究から両者は同じものを発見した可能性が強い。
WebBotの記述
ところで、上のＮＡＳＡ論文では「星間雲の強力な磁場によって太陽圏が圧縮される」としている。実に興味深いことに、過去のWebBotの予測にも同じような記述が見られる。
ただWebBotでは、「太陽圏の圧縮は太陽系が銀河平面を通過する」からであるとしているのにたいし、ＮＡＳＡ論文では「星間雲の強力な磁場による圧縮」だとしている点が大きく異なる。
しかし、いま太陽圏が圧縮されているとの認識は共通している。以下にWebBotの該当部分を引用する。
１３０９パート５詳細要約、２００９年４月１４日配信、予言解説書７所収
・2012 年に発生する問題との関連が深いデータが存在する。いま太陽系全体が銀河系の磁場によって圧縮された状態にあるが、それは太陽と地球が、古代マヤ人がフナブ・クーと名づけた銀河中心と直列する
2012 年12 月21 日には最大の状態に達する。
・その影響は甚大である。太陽活動が弱くなったり、火山活動がいっせいに活発となったり、また急な頭痛や多くの人間の急死、さらに動物の集団死などが相次ぐ。人間の死亡率の上昇と動物の大量死が同じ原因で起こっていることが理解されるのには時間がかかる。
・ 2012 年の春分の日を過ぎるころには太陽活動は異常になり危機的な状態に達する。しかしながらこれは2013 年に発生する危機とは比べるとまだ序の口である。銀河中心（フナブ・クー）との直列までは銀河系の磁場によって太陽系が圧迫された状態だったが、この時期を過ぎると磁場による圧迫が急に緩和されるため、抑えられていた太陽の本来の活動が急に高まり異常な水準に達するのである。つまり、2012 年初旬には太陽活動の異常が発生するが、2013 年の春分には、磁場の圧迫が緩和されるので太陽活動がさらに異常になることだ。これがどういう現象なのかパート６に詳しく説明される。
「来るべき未来の形」0 巻１号、２００９年７月２０日配信、予言解説書１０所収
・ 地磁気の異常の基本的な原因は、太陽系全体が天の川銀河の赤道平面を通過しているからである。この通過が完了するのに２０年かかる。天の川銀河のこの地帯は大変に磁気が強く、太陽系全体が圧縮されたような状態となる。
・ 地磁気の異常は、海流と気流の異常となって現れる。これは異常気象の原因となるが、それは２００９年末から次第に現れて主要メディアなどでも取り上げられるようになるが、２０１０年にはさらに本格化する。多くの場合、これは暴風を引き起こす。これは世界の民衆のカテゴリーにもはっきりと現れている。
・ ２０１９年までの１０年間には、月の位置が変わったり、肉眼でも確認できるほどの巨大な物体が太陽系に捕らえられたりというような、実にショッキングな現象が相次ぐ。
・ 一方地球上では、新しい陸地の隆起や既存の陸地の沈下、また陸地の位置が変化するような現象が相次ぐ。
・ こうした中でも最大の被害を出すのは、北極から南極へと向けて発生する巨大な津波である。この津波は発生後１２時間で南極に到達する。これは遅くとも２０１１年に起こる見込みである。
・ 津波の原因は、北極の巨大な氷床が分離し、約１０マイルほどの規模の巨大な湖ができることにある。津波の最大の被害を受けるのはアフリカ沿岸とアメリカの東南部である。津波が南極に到達すると、シベリア、アラスカ、そしてカナダ北部に被害が出る。そして南極に到達後数日で発生する引き波で、北部ヨーロッパのスコットランド、アイルランド、フィンランド、そしてロシア北部が被害を受ける。
やはり２０１２年前後にはなにかあるのだろうか？星間雲突入による巨大な変化はあるのだろうか？今後も注視してゆきたい。
続く
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意味産出の現場としてのＢＢＳやブログ
また、私はいま日本で起こっている変化を以下のようにとらえております。もしよろしければこちらもどうぞ。
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第六の夜に向けて８
１２月２１日
今回も遅れてしまった。更新はもう少し早くしたいものである。
今回はネクストノストラダムスの異名を取る政治学者、ブルース・ブエノ・デ・メスキータの理論を詳しく紹介するつもりであったが、忘れる前に書いておきたいことがあるのでそれを優先することにした。それは、コルマン博士のいう意識変容の具体的なイメージである。
本の出版のお知らせ
「いったい世の中どうなっているんだ！こんな時はマルクスに聞け」高島康司著
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体裁としては「資本論」の解説書のような本だが、マルクス礼讚の本ではない。われわれはこれからなんとしてでもサバイバルして行かねばならない。そのための状況認識のための書として有効だと思う。よろしかったらぜひどうぞ！
予言解説書１２の有料配信
「予言解説書１２」が完成しました。配信をご希望の方は筆者に直接メールしてください。これは１２月６日に配信されたALTAのレポート、「来るべき未来の形 ０巻３号」の詳細な要約です。
今回のレポートは差し迫ってきた「ドルの死」以降の訪れる社会混乱と秘密の暴露が大きなテーマです。
通貨としてのユーロの崩壊の可能性も示唆されています。
info@yasunoeigo.com
記事が長いので音声ファイル化しました。読むのが面倒くさい方はどうぞ。
音声ファイル
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今回はギリシャの財政破綻の具体的な経緯と背景について解説した。国債の大幅格下げを受け、ギリシャ政府は２０１３年までに財政の健全化を目指す方針を明らかにしたが、これには社会福祉などの社会保障費の大幅なカットが含まれている。国民の怒りをかうことは必至である。事実、ギリシャ６０都市で大規模なデモが行われた。これからの成り行きを予測した。
また、ウィルスの進化に関する最新情報もお伝えした。これは緊急性が高い情報だと思われるので、ブログでも紹介する。
ウィルスの進化
強毒性で感染力が弱いＨ５Ｎ１型と弱毒性で感染力の強いＨ１Ｎ１型が結合して突然変異し、強毒性で感染力の強いスーパーウィルスが誕生する可能性があることはすでに指摘した。先週発表されたＷＨＯの報告書でも今後のウィルス感染でこれがもっとも怖いシナリオであるとされている。
このようななか、Bird Flu Pandemicなどのサイトによると、新型インフルエンザ対策の全国センターである米国疾病対策センターがＨ１Ｎ１とＨ５Ｎ１を混合し、両者を混合すると実際に突然変異が起こるのかどうか実験していることが明らかとなった。
もちろん米国疾病対策センターはこの実験で万が一突然変異が起こりスーパーウィルスが発生したとしても、完全に管理された環境下の実験なので、安全性にはまったく問題ないとしている。
だがBird Flu Pandemicなどのサイトでは、新型ウィルスができてしまい、それがなんらかの方法で研究所の外部に出た場合、それは取り返しがつかない状態となると警告している。香港大学の著名なウィルス研究者のユー・ジン教授は以下のようにこのウィルスの危険性を指摘している。
「このような新型ウィルスが突然変異で生まれる可能性は決して高くはない。だが、その可能性は排除できないのだ。このようなスーパーウィルスが誕生するとワクチンや他の薬もまったく効力がない。なぜなら、感染すると数日以内に死亡してしまうからだ。もしそのようなスーパーウィルスが発生した場合、わたし自身が最初に退職し、自分を隔離すると思う」
この実験からスーパーウィルスが実際にできるかどうかは分からない。しかし、この実験の成り行きや、ベトナムなどで発生する可能性のある突然変異が今後のどのように進展するのか注視する必要がある。
イランによるイラク油井の占拠事件
まず始めに、ちょっとだけ緊急性が高いと思われるので、イランによるイラク油井の占拠事件について解説する。
１２月１８日、イラク東南部マイサン州のイランとの国境沿いにあるファッカ油田の一つがイランから越境してきた革命防衛隊によって占拠された。革命防衛隊は占拠した油田にイラン国旗をかかげ、ここがイランに帰属することを主張している。革命防衛隊はいまも占拠しており出て行ってはいないようである。
ファッカ油田は１９７０年代に開発が行われたものの、１９８０年に勃発したイランーイラク戦争で放棄され現在に至っている。ここは国境線の確定がはっきりしていない地域で、イランはその所有権を主張している。そのため国境紛争は絶えず、比較的に頻繁にイラン軍による越境は行われてきた。
今回の事件の見方
今回の越境がイスラエルやアメリカによるイラン攻撃を誘発し、大きな戦争へと発展するとの見方もあるようだが、いまのところその可能性はほとんどないと思われる。アメリカはまだはっきりした声明は出していないが、ＣＩＡのシンクタンク、ストラトフォーなどが入手した情報によると、これをイランとイラク２国の間の問題だとして、米国はこの件に一切関知しない方針だという。したがって、これが大きな問題に今後発展する可能性は非常に薄い。
一方、今回の事件に関しては２つの見方が出ている。
１）原油価格の吊り上げを目的にイランとイラクが相互に手を組んで紛争を演出した意図的なショー
２）イランに対する新たな制裁をちらつかせるアメリカを牽制し、またイランのコントロールから距離をおき始めたイラク、マラキ政権への警告
この２つの見方である。ストラトフォーなどはイランやイラクの政府高官から得られた情報などを紹介しているが、そうした情況証拠から見ると今回は２）の見方が正しように思う。
アメリカに対する牽制
アメリカはイランに核開発の放棄を迫るために、１２月２２日までに交渉のテーブルにつかないと新たな制裁を課すとしていた。新たな制裁はイランに対するガソリンの禁輸処置である。
イランのガソリンは中国などに対する依存度が強く、アメリカ産のガソリンにはほとんど依存していない。このため、制裁は脅威ではない。
だが、今回の制裁にこれまで親イランよりであったロシアが同調する可能性が出てきた。コペンハーゲンでロシアのメドベージェフ大統領とオバマ大統領との会談が行われたが、未確認だがその席でもイラン制裁にロシアが参加する件が話し合われた公算が強いという。
このような状況の中でイランは、制裁のみならずイランに対する攻撃が万が一実施された場合、イラン軍はイラクに侵攻し、地元のシーア派抵抗勢力と手を組み、駐留米軍を背後から狙えることを示そうとしたと思われる。
その証拠に、ファッカ油田の占拠が行われたが翌日、アフマディネジャド大統領は、アメリカが制裁の実施を中止し、イランへの脅しを止めるならば、イランは１２００キロのウランの濃縮を国外で行う用意があるとして、これまでの姿勢を軟化させる態度も見せている。イランは最終的には交渉のテーブルに復帰するが、イランの力を見せつけて交渉を有利に進めるために今回の事件を起こしたのだと思われる。
イラク、マラキ政権に対する牽制
しかしもっと重要なのはイラク、マラキ政権に対する警告である。
今年の総選挙でイラクの第一政党はイラク国民会議になった。これはシーア派の政党で、イラクシーア派の総本山であるイラク最高指導者会議の強力な支援を受けている。イランはシーア派の総本山である。イラク最高指導者会議はイランとほとんど一体化しており、イラクの国民会議もイランの強力なバックアップを受けている。イラクの支配とコントロールを狙っているイランにとっては、これは好都合な状況である。シーア派の現マリキ政権もイランとの関係を深めており、アメリカの意志とは反対に、イラクのイラン化は進んでいた。
だが最近マリキ政権はこうしたイラン寄りの政策を改め始めた。イラク国民会議やイラク最高指導者会議などの親イランの団体と距離をおき、より親米色の強い他の党派に接近し始めたのである。これは、米軍撤退後、国内を安定させるための挙国一致政権の樹立を目指した試みではないかと考えられている。
今回のイランによるファッカ油田の占拠は、イランから距離をおこうとしている現マリキ政権にイランのコントロール下に戻るように促す警告であるという。つまり、イランとその意志を代弁するイラク最高指導者会議が設定したコースからは外れてはならないということだ。
事実、ファッカ油田の占拠が行われた翌日、マリキ政権の高官はイラク最高指導者会との関係を強化することを表明し、イランの指導にしたがう意志を表明している。
目的を達成しつつあるイラン
今回のファッカ油田占拠の理由が上記２点にある場合、イランは首尾よく目的を達成しつつあるように見える。今回、アメリカはいっさい手出しをせずことを荒立てなかったため、いわばイランの牽制が成功した格好となった。またイラクのマラキ政権もイランの警告を受け、イランと一体化しているイラク最高指導者会議との関係を再度強化し、イラン寄りの規定路線に戻る方向を見せている。
このような動きなので、ファッカ油田の占拠が大規模な紛争へといたることはないように思われる。動きから見て、１２月２２日のデッドラインに、イランはアメリカなどとの交渉に復帰する可能性が大きいように思う。
ＬＥＡＰ／Ｅ２０２０の最新レポート
ＬＥＡＰ／Ｅ２０２０の最新レポート、ＧＥＡＢ４０が配信された。有料版はまだ読了中なので、無料版を中心に簡単に要約する。有料版の要約は読了が済んでから改めて掲載する。
・２０１０年春から世界経済は新たな転換点を向かえ、危機は深化する。
・それというのも、先進国の財政赤字が巨額化し、限界にきつつあるからだ。
・現在の先進国の経済は、政府の巨額な公共投資でなんとか維持されているのが現状である。
・だがその巨額な投資にもかかわらず、先進国の経済は成長軌道に復帰することはできないでいる。政府の公共投資は思ったような効果はあげていない。
・このため、政府は経済を下支えするため、さらなる公共投資を行うことが迫られている。
・公共投資の財源はもちろん国債の発行によって賄うしかない。
・しかし、財政赤字の規模があまりに拡大しているので、国債の市場価格が落ち込むことが予想できる。もし、ムーディズなどの格付け機関が国債のランクをトリプルＡから引き下げたなら、国債の市場価格は大きく落ち込むことは間違いない。
・国債価格と長期金利は連動しており、国債価格が下がると長期金利は上昇する。長期金利が上がると銀行の貸出し金利も上昇するため、経済に大きな収縮効果を及ぼす。
・したがって、国債の下落はなんとしてでも避けなければならないが、これを避けるためには支出を抑制し財政赤字を改善しなければならない。
・これを行うためには、どの先進国でも大きな負担となっている社会福祉などの社会保障費の大幅な削減が要求される。これにより、低所得層は路頭に迷うことになる。
・これはギリシャの財政破綻の構造である。しかし、ギリシャの財政問題は過去３０年間続いており、なおかつギリシャ経済のＥＵに占める比重は非常に小さい。したがって、たとえ破綻したとしてもさほど影響はない。
・だが、米英などのアングロサクソン諸国の財政破綻はあまりに巨額である。ギリシャどころの騒ぎではない。このため、米英を中心に社会保障費を大幅にカットする改革が春から始まる可能性が強い。
以上である。
国民の怒り
社会保障費のカットに国民は怒ることは間違いない。だが、この怒りがどの程度になるかによって、今後の方向性が決定されるはずである。もし怒りが平和的なデモに止まり激しくない場合は、政権の転覆のような過激な事態にいたらないだろう。これまでの政策には大きな変更はなく、このまま続いて行くはずだ。
だが、国民の怒りが暴動や騒乱のような暴力的なレベルにまで達していたらどうだろうか。政策の大幅な変更のみならず、政権が転覆され、まったく異なった政権ができる恐れがある。
このように、国民の怒りの程度は歴史の方向を左右する決定的な要因である。しかし、怒りがどの程度になるかは感情の問題であり、経済や社会システムの論理や法則性だけからは説明できない問題でもある。
昨年のリーマンショック以降、高騰する失業率から暴動や騒乱に発展してもおかしくない状況であった。だが、どの国でも国民の反応は穏やかであった。
しかし、来年はどうだろうか？このブログで何度も取り上げているように、黒点の増減は、暴動や革命、そして戦争などの発生件数と深く相関している。昨年までの無黒点期とはまったく異なり、来年は黒点の増大期に入ることは間違いない。特に後半からは極大期に入る可能性もある。すると、国民の怒りはこれまでになく激しくなる可能性出てくる。
コルマンインデックスからみると
コルマン博士の最新論文では、２０１０年７月１７日から１１月２日の期間の期間に変化が集中するとしている。
「しかしなぜ２０１０年７月１７日から１１月２日の期間がこれほどの大きな変容を引き起こすのだろうか？この期間と類似した期間が過去に２回もあったのだ。それは封建制度が次第に覆り、バチカンを唯一の権威の象徴として崇めていた見方が大きく転換し近代が始まった１４９８年から１６１７年のルネッサンスである。そしてもう一つは、ベルリンの壁の崩壊が象徴する民主革命が起こり、東西の分裂を乗り越えた１９８６年から１９９２年の期間である」
１９８６年から９２年までの期間は、社会主義圏で国民の怒りが爆発し、ベルリンの壁が崩壊しソビエトが解体した時期である。これは黒点の極大期であった。
２０１０年はどうだろうか。コルマンインデックスと黒点の増大期がはからずも一致しているように思われる。
WebBot最新版のご紹介
詳細要約が完成したので、引き続き内容を簡単に紹介する。
影の支配勢力
・「物資の欠乏」というキーワードが極めて強い感情値をもちながら成長している。このキーワードは「影の支配勢力」のカテゴリーで集中して現れているが、「市場関連」のカテゴリーでも相当な衝撃が長い期間続くとある。
・物資の欠乏状態は影の支配勢力が民衆を統治するために使う道具である。しかし、これは影の支配勢力にとってはかなり危険な道具となる。なぜなら、物資の欠乏は飢餓状態をもたらし、それによって予想できない暴力的な事件が発生するからである。
・物資の欠乏が発生してから数カ月経つと、飢餓を原因とする暴動が発生する。そして影の支配勢力のメンバーが攻撃の標的になる。これは来年の初夏に始まると思われる。
・過去の歴史に起こった欠乏状態と比べても、今回の欠乏状態はいっそうひどい結果をもたらす。民衆の怒りが臨界点に達すると社会秩序はほころび始めるのである。
・飢餓は物資の配送システムが機能しなくなることから起こる。これはアメリカで顕著だが、他の国々でも発生する。
・アメリカで在庫をもたないジャストインシステムと呼ばれる配送システムが一般的であるため、これがやられると在庫をまったくもたないことから、一気に欠乏状態になってします。食料に困った民衆は、アメリカ全土で森林や郊外の土地を占居するようになる。
・この動きは全米に拡大するが、特にアラスカでは深刻になる。
・そして連邦政府は飢餓にも暴動にも物資の欠乏にも有効に対応出来ないことがはっきりする。
アメリカ国民
・アメリカ国民は変容の過程の活動期に入った。これからは大きな変化が現れるので、小さな変動は無視されるようになる。
・未来の世代はいまの時期を「記念碑的」な時期ととらえ、実際にこの大きな転換点の記念碑を作ることだろう。
・われわれの現在の生活が大きく変容する過程に入る。この過程は２００９年の末、だいたい１２月１５日前後から始まり、２０１０年の１月から２月にかけて変化がはっきりしてくる。この変化は主要メディアでも報道されるようになる。
・変化は「ドルの死」であるが、これはいわゆる通貨としてのドルの暴落だけを意味しているわけではない。その意味ははるかに広い。国際貿易では食料や資源、そしてエネルギーなどが手に入らなくなる状況を示している。
・「アメリカ国民」のカテゴリーでは、「食料」というキーワードは生活必需品一切を象徴するキーワードである。こうした意味での「食料」の不足は２０１０年１１月にピークに達する。
・アメリカの巨額な借金が背景となったドルの暴落は食料危機を誘発する。これは食料の価格にも影響する。最初の危機はまずアメリカ北東部で発生する。まず、野菜やフルーツ、そして輸入食品や季節ものの食品が手に入らなくなる。
・ドルの死は米国政府の借金が拒否されることが背景となって起こる。これにより、政府のあらゆる計画が麻痺して実施できなくなってしまう。これで政府機能は機能不全に陥るのだ。ＦＲＢの機能も同じように麻痺する。このような政府機能の麻痺は物資の欠乏や食料、エネルギー危機と一緒に発生する。
・２０１０年１月から２月にかけてドルが死ぬと、そのあまりに大きな影響はアメリカの中産階級に巨大な負担を強いるため、彼らは次第に革命の必要性を訴える激しい言葉を使うようになる。
・それに対し、当局のプロパガンダ機関と化した主要メディアは、この革命への扇動を抑止しようと躍起になる。
・人々は貧困化し、貧困化が社会のあらゆる方面で大きな話題になるために、主要メディアはこうした巷の現実認識を打ち消すためのプロパガンダをそれこそ狂ったように行うことになる。
・２０１０年には、アメリカにとって重要な国民的な製品だが、生活必需品ではない製品が欠乏するとのデータがある。これがどのような製品なのか具体的に示されていないが、それはいって見ればコーヒーのようなものである。アメリカからコーヒーのような製品が消えるような事態が起こるといわけだ。
・この製品の不足が起こるとちょうど同じタイミングで、在庫をもたない配送システムのジャストインタイムシステムが崩壊する。
・このような欠乏状態に伴い、都市や町の空き地に倉庫を作り食料を保存する動きが加速する。政府や軍も国家のインフラ整備の一環としてこれを推進する。
・知ってか知らないか、メディアはこれまで使用が禁止されていたイルミナティのシンボルを大々的に使用するようになる。この使用によって、キリスト教原理主義者やカトリック信者は、自分の教団のリーダーがイルミナティの陰の陰謀に加担していたことにはっきりと気づき、教団に対する信頼を完全に失うような事態が発生する。
・だが、残念なことに、一度教団に対する信頼を失った信者は、より健康的で好ましい世界観（※ヤス注 常識的な世界観）に戻ることはない。
世界の民衆
・２００９年冬から２０１０年にかけてドルが死に世界貿易が次第に麻痺する様相を見せるが、これはいわば巻き込まれると危険なアリジゴクのような状況となる。
・このような状況にいち早く巻き込まれるのはユーロである。そのため、巻き込まれないためにヨーロッパ諸国は次々とユーロを離脱し、それぞれの独自な通貨へと戻る。
・ユーロおよびユーロ圏はドルの死で麻痺するが、この動きの背景には中国とインドの存在がある。ドルの死は、西洋からこれらの諸国へと世界の富の中心を一気に移動させるが、ユーロ圏はこの動きについて行けないのである。
・また、世界貿易のシステムの麻痺には、貿易システムの中枢で発生するスキャンダルも関係してくる。
・アメリカで革命が進むに伴い、ユーロ圏では大変な金融スキャンダルが多数明らかになる。こうしたスキャンダルの多くは背任行為である。一般の民衆の目から見ると、ユーロ圏における経済の失敗の原因はこうしたスキャンダルにあるように写る。
・特にスキャンダルが多いのは３つの国々である。これらの国々がどこであるかは、来年の２月から３月になると分かるだろう。
・アメリカは失業問題の深刻化から革命へと突入するが、春になるとこれはヨーロッパにも飛び火する。２００９年から２０１０年の冬にかけて起こるドルの危機は、ヨーロッパでは社会福祉の危機となる。
・ＦＲＢやその他の中央銀行の秘密を暴いた陰謀論の本がヨーロッパの本の市場に登場する。この本は広がりつつある革命に大きな影響を及ぼすことになる。
・２０１０年から２０１１年にかけて、この本は２つの異なった側面に影響する。一つは覚醒運動であり、もう一つは２０１２年のサバイバリストの運動である。
・いすれにせよ、この本が有名になることは、大きな社会変革が起こりつつあることの予兆となる。これから起こる社会変革の波は、影の支配勢力に本質的な変化を迫るものとなる。こうした状況で陰謀論の書物が有名となるのである。
宇宙関連
・２０１０年夏にはＵＦＯの目撃例は大変に増える。そしておそらく中南米だと思うが、これまでにはないようなＵＦＯとのコンタクトが起こる。
・これはＵＦＯやエイリアンと遭遇しそれがビデオや写真に撮られるというものではない。それをはるかに越えた出来事となる。エイリアンとの間に会話が成立し、その記憶が後で再生が可能ななんらかの形で記録されるのである。
・ところで、社会的な混乱の最中、政府が問題を起こすというデータがある。これは政府が国民を脅すような出来事だが、国民は政府にはなんの力もないことを知っており、これを無視する。
・テレビの有名なパーソナリティーが政府のこうした計画の立案者と関係をもち、そのため国民から非難されるという事件が起こる。これによってこのパーソナリティーのキャリアは終わることになる。
・しかしこれは、なんらかの理由で影の支配勢力に大変な影響を与えることになる。
・ギリシャとトルコでエイリアンとの同じようなコンタクトがあるとのデータもある。同じようにこのコンタクトも後で再生可能な形態で記憶が記録される。
・このコンタクトには影の支配勢力の仲間に後に引き入れられることになる人物が関わっている。この人物はある意味ではビリー・マイヤーのようなタイプの人物だ。
・しかし、この人物との関わりは影の支配勢力に大きな問題を引き起こす。これは最初の暗殺がすさまじいやりかたで失敗した後、明らかとなる。
・「エイリアンとのコンタクト」というキーワードは「大学の崩壊」のキーワードを強く関連している。だがこれは両者に直接的な因果関係があることを示しているわけではない。
・（経済困難で）大学が崩壊すると、大学が守り手となっていた既存の科学も崩壊する。それに合わせて、これまで大学が隠してきた軍の機密にかかわる情報も大量に出てくることになる。こうした情報にエイリアンとのコンタクトを示す情報が大量に含まれているのである。
続く
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また、ウィルスの進化に関する最新情報もお伝えした。これは緊急性が高い情報だと思われるので、ブログでも紹介する。
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強毒性で感染力が弱いＨ５Ｎ１型と弱毒性で感染力の強いＨ１Ｎ１型が結合して突然変異し、強毒性で感染力の強いスーパーウィルスが誕生する可能性があることはすでに指摘した。先週発表されたＷＨＯの報告書でも今後のウィルス感染でこれがもっとも怖いシナリオであるとされている。
このようななか、Bird Flu Pandemicなどのサイトによると、新型インフルエンザ対策の全国センターである米国疾病対策センターがＨ１Ｎ１とＨ５Ｎ１を混合し、両者を混合すると実際に突然変異が起こるのかどうか実験していることが明らかとなった。
もちろん米国疾病対策センターはこの実験で万が一突然変異が起こりスーパーウィルスが発生したとしても、完全に管理された環境下の実験なので、安全性にはまったく問題ないとしている。
だがBird Flu Pandemicなどのサイトでは、新型ウィルスができてしまい、それがなんらかの方法で研究所の外部に出た場合、それは取り返しがつかない状態となると警告している。香港大学の著名なウィルス研究者のユー・ジン教授は以下のようにこのウィルスの危険性を指摘している。
「このような新型ウィルスが突然変異で生まれる可能性は決して高くはない。だが、その可能性は排除できないのだ。このようなスーパーウィルスが誕生するとワクチンや他の薬もまったく効力がない。なぜなら、感染すると数日以内に死亡してしまうからだ。もしそのようなスーパーウィルスが発生した場合、わたし自身が最初に退職し、自分を隔離すると思う」
この実験からスーパーウィルスが実際にできるかどうかは分からない。しかし、この実験の成り行きや、ベトナムなどで発生する可能性のある突然変異が今後のどのように進展するのか注視する必要がある。
イランによるイラク油井の占拠事件
まず始めに、ちょっとだけ緊急性が高いと思われるので、イランによるイラク油井の占拠事件について解説する。
１２月１８日、イラク東南部マイサン州のイランとの国境沿いにあるファッカ油田の一つがイランから越境してきた革命防衛隊によって占拠された。革命防衛隊は占拠した油田にイラン国旗をかかげ、ここがイランに帰属することを主張している。革命防衛隊はいまも占拠しており出て行ってはいないようである。
ファッカ油田は１９７０年代に開発が行われたものの、１９８０年に勃発したイランーイラク戦争で放棄され現在に至っている。ここは国境線の確定がはっきりしていない地域で、イランはその所有権を主張している。そのため国境紛争は絶えず、比較的に頻繁にイラン軍による越境は行われてきた。
今回の事件の見方
今回の越境がイスラエルやアメリカによるイラン攻撃を誘発し、大きな戦争へと発展するとの見方もあるようだが、いまのところその可能性はほとんどないと思われる。アメリカはまだはっきりした声明は出していないが、ＣＩＡのシンクタンク、ストラトフォーなどが入手した情報によると、これをイランとイラク２国の間の問題だとして、米国はこの件に一切関知しない方針だという。したがって、これが大きな問題に今後発展する可能性は非常に薄い。
一方、今回の事件に関しては２つの見方が出ている。
１）原油価格の吊り上げを目的にイランとイラクが相互に手を組んで紛争を演出した意図的なショー
２）イランに対する新たな制裁をちらつかせるアメリカを牽制し、またイランのコントロールから距離をおき始めたイラク、マラキ政権への警告
この２つの見方である。ストラトフォーなどはイランやイラクの政府高官から得られた情報などを紹介しているが、そうした情況証拠から見ると今回は２）の見方が正しように思う。
アメリカに対する牽制
アメリカはイランに核開発の放棄を迫るために、１２月２２日までに交渉のテーブルにつかないと新たな制裁を課すとしていた。新たな制裁はイランに対するガソリンの禁輸処置である。
イランのガソリンは中国などに対する依存度が強く、アメリカ産のガソリンにはほとんど依存していない。このため、制裁は脅威ではない。
だが、今回の制裁にこれまで親イランよりであったロシアが同調する可能性が出てきた。コペンハーゲンでロシアのメドベージェフ大統領とオバマ大統領との会談が行われたが、未確認だがその席でもイラン制裁にロシアが参加する件が話し合われた公算が強いという。
このような状況の中でイランは、制裁のみならずイランに対する攻撃が万が一実施された場合、イラン軍はイラクに侵攻し、地元のシーア派抵抗勢力と手を組み、駐留米軍を背後から狙えることを示そうとしたと思われる。
その証拠に、ファッカ油田の占拠が行われたが翌日、アフマディネジャド大統領は、アメリカが制裁の実施を中止し、イランへの脅しを止めるならば、イランは１２００キロのウランの濃縮を国外で行う用意があるとして、これまでの姿勢を軟化させる態度も見せている。イランは最終的には交渉のテーブルに復帰するが、イランの力を見せつけて交渉を有利に進めるために今回の事件を起こしたのだと思われる。
イラク、マラキ政権に対する牽制
しかしもっと重要なのはイラク、マラキ政権に対する警告である。
今年の総選挙でイラクの第一政党はイラク国民会議になった。これはシーア派の政党で、イラクシーア派の総本山であるイラク最高指導者会議の強力な支援を受けている。イランはシーア派の総本山である。イラク最高指導者会議はイランとほとんど一体化しており、イラクの国民会議もイランの強力なバックアップを受けている。イラクの支配とコントロールを狙っているイランにとっては、これは好都合な状況である。シーア派の現マリキ政権もイランとの関係を深めており、アメリカの意志とは反対に、イラクのイラン化は進んでいた。
だが最近マリキ政権はこうしたイラン寄りの政策を改め始めた。イラク国民会議やイラク最高指導者会議などの親イランの団体と距離をおき、より親米色の強い他の党派に接近し始めたのである。これは、米軍撤退後、国内を安定させるための挙国一致政権の樹立を目指した試みではないかと考えられている。
今回のイランによるファッカ油田の占拠は、イランから距離をおこうとしている現マリキ政権にイランのコントロール下に戻るように促す警告であるという。つまり、イランとその意志を代弁するイラク最高指導者会議が設定したコースからは外れてはならないということだ。
事実、ファッカ油田の占拠が行われた翌日、マリキ政権の高官はイラク最高指導者会との関係を強化することを表明し、イランの指導にしたがう意志を表明している。
目的を達成しつつあるイラン
今回のファッカ油田占拠の理由が上記２点にある場合、イランは首尾よく目的を達成しつつあるように見える。今回、アメリカはいっさい手出しをせずことを荒立てなかったため、いわばイランの牽制が成功した格好となった。またイラクのマラキ政権もイランの警告を受け、イランと一体化しているイラク最高指導者会議との関係を再度強化し、イラン寄りの規定路線に戻る方向を見せている。
このような動きなので、ファッカ油田の占拠が大規模な紛争へといたることはないように思われる。動きから見て、１２月２２日のデッドラインに、イランはアメリカなどとの交渉に復帰する可能性が大きいように思う。
ＬＥＡＰ／Ｅ２０２０の最新レポート
ＬＥＡＰ／Ｅ２０２０の最新レポート、ＧＥＡＢ４０が配信された。有料版はまだ読了中なので、無料版を中心に簡単に要約する。有料版の要約は読了が済んでから改めて掲載する。
・２０１０年春から世界経済は新たな転換点を向かえ、危機は深化する。
・それというのも、先進国の財政赤字が巨額化し、限界にきつつあるからだ。
・現在の先進国の経済は、政府の巨額な公共投資でなんとか維持されているのが現状である。
・だがその巨額な投資にもかかわらず、先進国の経済は成長軌道に復帰することはできないでいる。政府の公共投資は思ったような効果はあげていない。
・このため、政府は経済を下支えするため、さらなる公共投資を行うことが迫られている。
・公共投資の財源はもちろん国債の発行によって賄うしかない。
・しかし、財政赤字の規模があまりに拡大しているので、国債の市場価格が落ち込むことが予想できる。もし、ムーディズなどの格付け機関が国債のランクをトリプルＡから引き下げたなら、国債の市場価格は大きく落ち込むことは間違いない。
・国債価格と長期金利は連動しており、国債価格が下がると長期金利は上昇する。長期金利が上がると銀行の貸出し金利も上昇するため、経済に大きな収縮効果を及ぼす。
・したがって、国債の下落はなんとしてでも避けなければならないが、これを避けるためには支出を抑制し財政赤字を改善しなければならない。
・これを行うためには、どの先進国でも大きな負担となっている社会福祉などの社会保障費の大幅な削減が要求される。これにより、低所得層は路頭に迷うことになる。
・これはギリシャの財政破綻の構造である。しかし、ギリシャの財政問題は過去３０年間続いており、なおかつギリシャ経済のＥＵに占める比重は非常に小さい。したがって、たとえ破綻したとしてもさほど影響はない。
・だが、米英などのアングロサクソン諸国の財政破綻はあまりに巨額である。ギリシャどころの騒ぎではない。このため、米英を中心に社会保障費を大幅にカットする改革が春から始まる可能性が強い。
以上である。
国民の怒り
社会保障費のカットに国民は怒ることは間違いない。だが、この怒りがどの程度になるかによって、今後の方向性が決定されるはずである。もし怒りが平和的なデモに止まり激しくない場合は、政権の転覆のような過激な事態にいたらないだろう。これまでの政策には大きな変更はなく、このまま続いて行くはずだ。
だが、国民の怒りが暴動や騒乱のような暴力的なレベルにまで達していたらどうだろうか。政策の大幅な変更のみならず、政権が転覆され、まったく異なった政権ができる恐れがある。
このように、国民の怒りの程度は歴史の方向を左右する決定的な要因である。しかし、怒りがどの程度になるかは感情の問題であり、経済や社会システムの論理や法則性だけからは説明できない問題でもある。
昨年のリーマンショック以降、高騰する失業率から暴動や騒乱に発展してもおかしくない状況であった。だが、どの国でも国民の反応は穏やかであった。
しかし、来年はどうだろうか？このブログで何度も取り上げているように、黒点の増減は、暴動や革命、そして戦争などの発生件数と深く相関している。昨年までの無黒点期とはまったく異なり、来年は黒点の増大期に入ることは間違いない。特に後半からは極大期に入る可能性もある。すると、国民の怒りはこれまでになく激しくなる可能性出てくる。
コルマンインデックスからみると
コルマン博士の最新論文では、２０１０年７月１７日から１１月２日の期間の期間に変化が集中するとしている。
「しかしなぜ２０１０年７月１７日から１１月２日の期間がこれほどの大きな変容を引き起こすのだろうか？この期間と類似した期間が過去に２回もあったのだ。それは封建制度が次第に覆り、バチカンを唯一の権威の象徴として崇めていた見方が大きく転換し近代が始まった１４９８年から１６１７年のルネッサンスである。そしてもう一つは、ベルリンの壁の崩壊が象徴する民主革命が起こり、東西の分裂を乗り越えた１９８６年から１９９２年の期間である」
１９８６年から９２年までの期間は、社会主義圏で国民の怒りが爆発し、ベルリンの壁が崩壊しソビエトが解体した時期である。これは黒点の極大期であった。
２０１０年はどうだろうか。コルマンインデックスと黒点の増大期がはからずも一致しているように思われる。
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詳細要約が完成したので、引き続き内容を簡単に紹介する。
影の支配勢力
・「物資の欠乏」というキーワードが極めて強い感情値をもちながら成長している。このキーワードは「影の支配勢力」のカテゴリーで集中して現れているが、「市場関連」のカテゴリーでも相当な衝撃が長い期間続くとある。
・物資の欠乏状態は影の支配勢力が民衆を統治するために使う道具である。しかし、これは影の支配勢力にとってはかなり危険な道具となる。なぜなら、物資の欠乏は飢餓状態をもたらし、それによって予想できない暴力的な事件が発生するからである。
・物資の欠乏が発生してから数カ月経つと、飢餓を原因とする暴動が発生する。そして影の支配勢力のメンバーが攻撃の標的になる。これは来年の初夏に始まると思われる。
・過去の歴史に起こった欠乏状態と比べても、今回の欠乏状態はいっそうひどい結果をもたらす。民衆の怒りが臨界点に達すると社会秩序はほころび始めるのである。
・飢餓は物資の配送システムが機能しなくなることから起こる。これはアメリカで顕著だが、他の国々でも発生する。
・アメリカで在庫をもたないジャストインシステムと呼ばれる配送システムが一般的であるため、これがやられると在庫をまったくもたないことから、一気に欠乏状態になってします。食料に困った民衆は、アメリカ全土で森林や郊外の土地を占居するようになる。
・この動きは全米に拡大するが、特にアラスカでは深刻になる。
・そして連邦政府は飢餓にも暴動にも物資の欠乏にも有効に対応出来ないことがはっきりする。
アメリカ国民
・アメリカ国民は変容の過程の活動期に入った。これからは大きな変化が現れるので、小さな変動は無視されるようになる。
・未来の世代はいまの時期を「記念碑的」な時期ととらえ、実際にこの大きな転換点の記念碑を作ることだろう。
・われわれの現在の生活が大きく変容する過程に入る。この過程は２００９年の末、だいたい１２月１５日前後から始まり、２０１０年の１月から２月にかけて変化がはっきりしてくる。この変化は主要メディアでも報道されるようになる。
・変化は「ドルの死」であるが、これはいわゆる通貨としてのドルの暴落だけを意味しているわけではない。その意味ははるかに広い。国際貿易では食料や資源、そしてエネルギーなどが手に入らなくなる状況を示している。
・「アメリカ国民」のカテゴリーでは、「食料」というキーワードは生活必需品一切を象徴するキーワードである。こうした意味での「食料」の不足は２０１０年１１月にピークに達する。
・アメリカの巨額な借金が背景となったドルの暴落は食料危機を誘発する。これは食料の価格にも影響する。最初の危機はまずアメリカ北東部で発生する。まず、野菜やフルーツ、そして輸入食品や季節ものの食品が手に入らなくなる。
・ドルの死は米国政府の借金が拒否されることが背景となって起こる。これにより、政府のあらゆる計画が麻痺して実施できなくなってしまう。これで政府機能は機能不全に陥るのだ。ＦＲＢの機能も同じように麻痺する。このような政府機能の麻痺は物資の欠乏や食料、エネルギー危機と一緒に発生する。
・２０１０年１月から２月にかけてドルが死ぬと、そのあまりに大きな影響はアメリカの中産階級に巨大な負担を強いるため、彼らは次第に革命の必要性を訴える激しい言葉を使うようになる。
・それに対し、当局のプロパガンダ機関と化した主要メディアは、この革命への扇動を抑止しようと躍起になる。
・人々は貧困化し、貧困化が社会のあらゆる方面で大きな話題になるために、主要メディアはこうした巷の現実認識を打ち消すためのプロパガンダをそれこそ狂ったように行うことになる。
・２０１０年には、アメリカにとって重要な国民的な製品だが、生活必需品ではない製品が欠乏するとのデータがある。これがどのような製品なのか具体的に示されていないが、それはいって見ればコーヒーのようなものである。アメリカからコーヒーのような製品が消えるような事態が起こるといわけだ。
・この製品の不足が起こるとちょうど同じタイミングで、在庫をもたない配送システムのジャストインタイムシステムが崩壊する。
・このような欠乏状態に伴い、都市や町の空き地に倉庫を作り食料を保存する動きが加速する。政府や軍も国家のインフラ整備の一環としてこれを推進する。
・知ってか知らないか、メディアはこれまで使用が禁止されていたイルミナティのシンボルを大々的に使用するようになる。この使用によって、キリスト教原理主義者やカトリック信者は、自分の教団のリーダーがイルミナティの陰の陰謀に加担していたことにはっきりと気づき、教団に対する信頼を完全に失うような事態が発生する。
・だが、残念なことに、一度教団に対する信頼を失った信者は、より健康的で好ましい世界観（※ヤス注 常識的な世界観）に戻ることはない。
世界の民衆
・２００９年冬から２０１０年にかけてドルが死に世界貿易が次第に麻痺する様相を見せるが、これはいわば巻き込まれると危険なアリジゴクのような状況となる。
・このような状況にいち早く巻き込まれるのはユーロである。そのため、巻き込まれないためにヨーロッパ諸国は次々とユーロを離脱し、それぞれの独自な通貨へと戻る。
・ユーロおよびユーロ圏はドルの死で麻痺するが、この動きの背景には中国とインドの存在がある。ドルの死は、西洋からこれらの諸国へと世界の富の中心を一気に移動させるが、ユーロ圏はこの動きについて行けないのである。
・また、世界貿易のシステムの麻痺には、貿易システムの中枢で発生するスキャンダルも関係してくる。
・アメリカで革命が進むに伴い、ユーロ圏では大変な金融スキャンダルが多数明らかになる。こうしたスキャンダルの多くは背任行為である。一般の民衆の目から見ると、ユーロ圏における経済の失敗の原因はこうしたスキャンダルにあるように写る。
・特にスキャンダルが多いのは３つの国々である。これらの国々がどこであるかは、来年の２月から３月になると分かるだろう。
・アメリカは失業問題の深刻化から革命へと突入するが、春になるとこれはヨーロッパにも飛び火する。２００９年から２０１０年の冬にかけて起こるドルの危機は、ヨーロッパでは社会福祉の危機となる。
・ＦＲＢやその他の中央銀行の秘密を暴いた陰謀論の本がヨーロッパの本の市場に登場する。この本は広がりつつある革命に大きな影響を及ぼすことになる。
・２０１０年から２０１１年にかけて、この本は２つの異なった側面に影響する。一つは覚醒運動であり、もう一つは２０１２年のサバイバリストの運動である。
・いすれにせよ、この本が有名になることは、大きな社会変革が起こりつつあることの予兆となる。これから起こる社会変革の波は、影の支配勢力に本質的な変化を迫るものとなる。こうした状況で陰謀論の書物が有名となるのである。
宇宙関連
・２０１０年夏にはＵＦＯの目撃例は大変に増える。そしておそらく中南米だと思うが、これまでにはないようなＵＦＯとのコンタクトが起こる。
・これはＵＦＯやエイリアンと遭遇しそれがビデオや写真に撮られるというものではない。それをはるかに越えた出来事となる。エイリアンとの間に会話が成立し、その記憶が後で再生が可能ななんらかの形で記録されるのである。
・ところで、社会的な混乱の最中、政府が問題を起こすというデータがある。これは政府が国民を脅すような出来事だが、国民は政府にはなんの力もないことを知っており、これを無視する。
・テレビの有名なパーソナリティーが政府のこうした計画の立案者と関係をもち、そのため国民から非難されるという事件が起こる。これによってこのパーソナリティーのキャリアは終わることになる。
・しかしこれは、なんらかの理由で影の支配勢力に大変な影響を与えることになる。
・ギリシャとトルコでエイリアンとの同じようなコンタクトがあるとのデータもある。同じようにこのコンタクトも後で再生可能な形態で記憶が記録される。
・このコンタクトには影の支配勢力の仲間に後に引き入れられることになる人物が関わっている。この人物はある意味ではビリー・マイヤーのようなタイプの人物だ。
・しかし、この人物との関わりは影の支配勢力に大きな問題を引き起こす。これは最初の暗殺がすさまじいやりかたで失敗した後、明らかとなる。
・「エイリアンとのコンタクト」というキーワードは「大学の崩壊」のキーワードを強く関連している。だがこれは両者に直接的な因果関係があることを示しているわけではない。
・（経済困難で）大学が崩壊すると、大学が守り手となっていた既存の科学も崩壊する。それに合わせて、これまで大学が隠してきた軍の機密にかかわる情報も大量に出てくることになる。こうした情報にエイリアンとのコンタクトを示す情報が大量に含まれているのである。
続く
雑誌アネモネ
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また、私はいま日本で起こっている変化を以下のようにとらえております。もしよろしければこちらもどうぞ。
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第六の夜に向けて７
１２月１３日
今回もいつものようの更新が大幅に遅れてしまった。今回の更新以降は、記事を短くし、その代わりに更新の頻度を上げようとと思う。できるかどうか分からないがやって見る。
本の出版のお知らせ
「いったい世の中どうなっているんだ！こんな時はマルクスに聞け」高島康司著
定価￥ 1,470 道出版
体裁としては「資本論」の解説書のような本だが、マルクス礼讚の本ではない。われわれはこれからなんとしてでもサバイバルして行かねばならない。そのための状況認識のための書として有効だと思う。よろしかったらぜひどうぞ！
予言解説書１２の有料配信
「予言解説書１２」が完成しました。配信をご希望の方は筆者に直接メールしてください。これは１２月６日に配信されたALTAのレポート、「来るべき未来の形 ０巻３号」の詳細な要約です。
今回のレポートは差し迫ってきた「ドルの死」以降の訪れる社会混乱と秘密の暴露が大きなテーマです。
通貨としてのユーロの崩壊の可能性も示唆されています。
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今週は複数の話題を扱った。一つは新型インフルエンザの突然変異に関する最新情報である。そしてもう一つは日本経済の現状と政府の経済対策から見えてくるこれからの予想を行った。ウィルスに関しては緊急性が高いと思われるので、このブログにも掲載する。
日本のＧＤＰの年間成長率が大きく下方修正された。当初は４.８％ほどの成長が見込まれていた成長率だが、１.３％へと大幅に下方修正され、日本経済の深刻な状況が露呈した。
これに対して政府は、財政限度ぎりぎりの７兆円の経済対策を打ち出したが、規模としてはあまりに小さく景気を浮揚させる効果はあまり期待できない。今後日本はデフレスパイラルに突入しながらも、ゆっくりとこれまでの消費社会を脱した生活圏経済とも呼べるべき社会の構築へと向かって行く可能性を展望した。
ウィルスの突然変異
すでに新型インフルエンザはＤ２２５Ｇと呼ばれる肺の組織が破壊されて死亡するタイプと、Ｈ２７４と呼ばれるタミフルに耐性をもったタイプの２つの変異型が現れ、徐々に拡散する兆候を見せている。しかしＷＨＯはこれらの変異型が安定せず、すぐに消滅する可能性も大きいとしていまのところなんの警告も発していないのが現状である。
しかしそうしている間に、今度は現在のＨ１Ｎ１型ウィルスが強毒性のＨ５Ｎ１型ウィルス、すなわち鳥インフルエンザウィルスと結び付き、突然変異してもおかしくない状況であることが発見された。
ベトナム政府の発表によると、最近、ベトナムのディエンビィエン市で２３歳の男性の患者がＨ５Ｎ１型ウィルスの感染による呼吸器障害で死亡した。この患者の家族を調べたところ、子供たちがＨ１Ｎ１型に感染していることが判明したという。また、飼っている鶏の一羽もＨ５Ｎ１型に感染していた。
要するに、一つの家族が、強毒性のＨ５Ｎ１型と弱毒性のＨ１Ｎ１型の２つのウィルスに同時に感染していることが発見されたのだ。
スーパーウィルスの誕生
Ｈ５Ｎ１型の致死率は７０％前後だといわれている。だが感染力は弱く、一時期懸念されたほどの拡大はなかった。感染はインドネシアやベトナムなど一部の国に限定していた。
一方、周知のようにＨ１Ｎ１型ははるかに強い感染力をもっている。だが、致死率は０.１パーセントと非常に低く、突然変異しない限りは危険性は低い。
だが、まったく異なる特徴をもった２つのウィルスが混合して突然変異し、新しいウィルスが誕生することが危惧されているのだ。それは、Ｈ５Ｎ１型の強毒性のウィルスがＨ１Ｎ１型なみの感染力をもつスーパーウィルスが誕生する可能性がでてくる。
先のベトナムの例が示す通り、こうした危険な突然変異が発生するとしたのなら、条件から見てそれはベトナムになる可能性が大きいのではないかという。
これは、致死率が６パーセント程度だろうと考えられているＤ２２５Ｇの変異型ウィルスをはるかに凌ぐ危険性だ。実際にこのようなスーパーウィルスが誕生するのかどうか注視してゆかねばならない。
ただし、Ｈ５Ｎ１との結合で突然変異したウィルスはまだ発見されていない。最新情報はおって報告する。
コルマンインデックスの予測一部的中？
国際関係の動きが加速している。中でも普天間基地の移転問題と民主党の大議員団の中国訪問はこれからの日本の方向性を決定するきっかけになると思われるのでこれを論評する。
またこれらの出来事は以前の記事で詳しく書いたコルマンインデックスに基づく予測が的中しつつある可能性を示している。これらをコルマンインデックスをベースにして考えてみる。
沖縄普天間基地の移転問題、非常に簡単な経緯
米軍普天間基地の移転問題で日米同盟がぎくしゃくしている。米軍の再編計画にしたがって沖縄に駐留している海兵隊はグアムに移転することはすでに決まっているが、移転するのは司令部が中心であり、ヘリコプター部隊や地上戦闘部隊などの実戦部隊は沖縄に残ることになっている。
一方、沖縄県内で米軍兵士が頻繁に引き起こす殺人、強姦、強盗、轢き逃げなどの犯罪、ならびに米軍機の騒音問題なども背景となり、駐留海兵隊の撤収を求める沖縄県民の声は強い。そのような要求も手伝って、米国政府は前自公政権との合意で普天間のヘリコプター部隊基地の移転を決定した。しかし、県外ないしは海外への移転を希望していた沖縄県民の意思とは異なり、移転先は県内であった。
一方民主党は、沖縄県民の声を受けて、すでにマニフェストで県内移転案を破棄し、県外ないしは海外移転に向けて米国政府と再交渉することをうたい政権についた。しかし、既存の合意内容の履行を求める米国政府の強い抵抗にあい、交渉は困難な局面を向かえているというのが現状である。
沖縄海兵隊グアム移転に関する環境影響評価の報告書草案
しかしここにきて米軍が重要な計画を隠している疑惑が出て来た。すでに田中宇氏のコラムでも詳しく解説されているのでぜひそちらを参照していただきたいが、１１月２０日、米軍は「沖縄海兵隊グアム移転に関する環境影響評価の報告書草案」なる報告書を発表した。これは米軍のグアムやテニアン島移転がこれらの島々の自然環境に与える影響を評価した報告書である。評価が正確であるためには、米軍の移転計画の正確な情報に基づかなければならない。そのため、この報告書の中に記載されている米軍の移転計画は正確であると考えられる。
この報告書によると、沖縄海兵隊のグアム移転は司令部のみではなく、２０１４年までにほぼ全部隊が移転することになっている。むろん、移転する部隊には普天間のヘリコプター部隊も含まれている。要するに、いま普天間の移転問題で交渉が続いているようだが、実はすでに米国政府は、沖縄海兵隊の実戦部隊も含め、ほぼすべての機能を２０１４年までにグアムに移転させる計画なのである。
変化する鳩山政権の姿勢
鳩山政権はこのような情報を十分に得ている可能性がある。田中宇氏によると、この情報を最初に発見したのは宜野湾市役所だといわれている。鳩山首相の耳に入っていてもおかしくないはずだ。
その証拠に１２月３日、鳩山首相は「そろそろ普天間問題に日本としての決着をつけねばならない」「グアムへの全移転も検討対象だ」と発言し、鳩山首相が先の情報をつかんでいる可能性を匂わせている。これで事態は一気に流動化し、交渉は原点に戻った感がある。
アメリカは何がほしいのか？
全部隊のグアム移転がすでに決定しているのであれば、なぜそれを公式に発表しないのか。発表しさえすれば、現在の普天間基地の移転問題は完全に消滅し、沖縄県の人々も満足するだろう。
米国政府が簡単に交渉に応じないのにはわけがありそうである。それは日本政府が毎年米軍維持費として支出している「思いやり予算」である。
１９７８年以来、日本政府は米軍の維持費の一部を肩代わりすると称して「思いやり予算」なるもので米軍を支援している。当初は米軍基地で働く日本人の給与を肩代わりしていたが、いまは兵器・将兵への給料や装備品といったもの以外すべて、駐留軍将兵の生活にかかわるあらゆる費用を日本側が負担しているという。以下がこれまでに支出された全予算だ。
1978年 62億円
1979年 280億円
1980年 374億円
1985年 807億円
1990年 1680億円
1995年 2714億円
2000年 2567億円
2001年 2573億円
2002年 2500億円
2003年 2460億円
2004年 2441億円
2005年 2378億円
2006年 2326億円
2007年 2173億円
2008年 2083億円
昨年だけでも２０８３億円である。財政難にあえぎ国債の発行高が税収を越えた日本にあっては大変な負担であることは間違いない。
ごねるアメリカ
グアムはアメリカ領である。当然、沖縄の海兵隊部隊が移転してしまえばこの部分の「思いやり予算」を要求することはできなくなる。
米国政府が交渉に応じない大きな理由は、海兵隊部隊のグアム移転費用までをもすべて日本政府に支出させようとしているからではないかと考えられている。要するに、やくざがごねるようにごねているのである。とするなら、これは金銭的な支払いで比較的に簡単に決着がついてしまう可能性も否定できないように思う。
１９７２年の沖縄返還時に似てきた構図
これは沖縄返還時の状況によく似ているとは思わないだろうか。いま大問題になり、真実が徐々に明らかになりつあるが、１９７２年の沖縄返還時には、現地地権者に支払う土地現状回復費４００万ドルの支払いを日本政府が肩代わりしている。言って見ればこれは、返還費用として４００万ドル支払い、沖縄を返してもらったというようにも言えるだろう。
ワシントンポストとニューヨークタイムスの記事
本日、ワシントンポストとニューヨークタイムスに普天間問題に関する比較的に長い評論記事が掲載された。これまでのアメリカのメディアの論調は、ウォールストリートジャーナルのように、合意を反故にした日本政府を一方的に責めるものが多かった。しかし、今回は内容がまったく異なる。
まずワシントンポストの記事だが、「日本はアメリカにとってもっとも重要な同盟国」であるとしながらも「普天間問題で同盟にひびが入る可能性がある」として米国政府に柔軟な態度で対応するように促している。
またニューヨークタイムスの記事では「ワサビが醤油に溶けるように日米関係はほころびてきている」とし、「民主党は５０年以上続いた自民党政権との交代」なのであるから「新しい方針を決定するのにはるかに時間を要するはずだ」として米国政府に余裕をもって対応するように呼びかけている。
ワシントンポストとニューヨークタイムスというもっとも影響力のある２大新聞が米国政府に柔軟な交渉姿勢を迫る記事を掲載したのである。今後、米国内のメディアの論調もこの方向に動いて行く可能性は大きいように思う。
腰が砕けたように妥協するアメリカ
もしアメリカが求めるものが金銭的な見返りだとするなら交渉はずっと容易なのかもしれない。ある時点で日本側が要求を飲めば、アメリカは腰が砕けるように態度を改め、比較的に早期に普天間基地のグアムへの全面的な移転が決定される可能性がある。
実は、こうした過程をコルマンインデックスから見ると実に面白いことがわかる。それが何かは、次の話題を解説してからにする。
日中合同軍事演習と民主党の中国訪問団
すでに周知の読者も多いと思うが、１１月２７日民主党政権は中国首脳部との会談後、日中合同軍事演習の計画を発表した。これは海難救助の相互協力を目的としたものなので軍事演習ではない。
だが、田中宇氏のコラムにあるように、これが日米同盟に代わる日中合同安全保障の枠組み形成の端緒となる可能性は非常に大おきいのではないかと思われる。もしそうなれば、民主党が掲げる東アジア共同体構想の主軸となるのであろう。
現民主党政権が東アジア共同体構想を進展させようとしていることは、今回小沢幹事長を筆頭にした民主党の大訪中団の派遣でもよく分かる。
今回の訪中団は、民主党国会議員約１４０人を含む総勢６００人超が参加する巨大な訪問団となった。小沢氏のライフワークである日中交流事業の「長城計画」と民主党と中国共産党の「交流協議機構」の行事を兼ねており、航空機５便に分かれて北京入りしたという。
日中合同軍事演習の情報とともにこのニュースを見ると、日本は本格的な東アジア共同体の樹立へと向けて大きな一方を踏み出したように見える。
コルマンインデックスから見ると
こうした２つの動きをコルマンインデックスから見ると実に興味深いことが分かる。
コルマン博士の未来予測の手法は比較的にシンプルだ。現在、われわれは第８サイクルであるギャラックティックアンダーワールドの第６の夜の期間にいるわけだが、第６の夜というようなギャラックティックアンダーワールドの特定の期間にどのような種類の出来事が起こるのか知りたければ、ひとつ前の第７サイクルのプラネタリーアンダーワールドの同じ期間に何が起こったのか見ればよいという。時間の加速化があるので、プラネタリーアンダーワールドの昼や夜の期間は１９.７年であるのに対し、第８サイクルのギャラックティックアンダーワールドでは３６０日である。要するに第７サイクルでは１９.７年で起こったことが第８サイクルでは３６０日で起こるというわけである。
すでに以前の記事で紹介済みだが、第７サイクルと第８サイクルの出来事を対照させると以下のようになる。
第７サイクル
１９７１年～７３年：ニクソンショックによるドルと金の交換停止と米国覇権の失墜
第８サイクル
基軸通貨としてのドルの失墜と米国経済の破綻
第７サイクル
１９７２年、７９年：沖縄返還、日中国交回復、ニクソン中国訪問、米中国交回復、中国国連加盟
第８サイクル
普天間基地の県外ないしは海外移転。米軍の沖縄撤退。東アジア共同体構想始動
第７サイクル
１９７３年：第４次中東戦争とオイルショック
第８サイクル
イラン攻撃？ホルムズ海峡閉鎖による原油価格の極端な高騰？
第７サイクル
１９７３年～７４年：ベトナム戦争終結、米国の敗戦と撤退
第８サイクル
イラクからの米軍の完全撤退？
第７サイクル
１９７９年：イラン革命によるイスラム原理主義の台頭
第８サイクル
イラン攻撃やアフガン撤退などによるイスラム原理主義運動の新たな盛り上がり？
第７サイクル
１９７９年～１９８９年：ソビエト、アフガン侵攻と撤退
第８サイクル
アフガニスタン戦争終結？米軍撤退？米国の中東全域からの撤退開始？
第７サイクル
１９８５年：ソビエト、ゴルバチョフ政権誕生
第８サイクル
米国、オバマ政権誕生
第７サイクル
１９８９年～１９９０年：ベルリンの壁崩壊と東ヨーロッパの社会主義圏の解体
第８サイクル
アメリカの同盟諸国の米国離反（鳩山政権がよい例）？アメリカの軍事同盟の解体？
第７サイクル
１９９１年：ソビエト連邦解体
第８サイクル
アメリカ合衆国の分裂と解体の危機？
第７サイクル
１９９０年：ゴルバチョフ大統領、ノーベル平和賞受賞
第８サイクル
オバマ大統領のノーベル平和賞受賞
第７サイクル
１９９２年：米国クリントン政権誕生と新しいシステムいの萌芽
第８サイクル
これまでの経済の概念を越える新しいシステムの萌芽の出現？
この対応関係を見ると明らかだが、普天間基地移転の新展開、日中合同軍事演習、民主党大訪中議員団の派遣は沖縄返還や日中国交回復などの１９７２年を中心にした動きに極めてよく似ていることが分かる。これはコルマンインデックスの手法がある程度的中したといってもよいかもしれない。
第７サイクル
１９７２年、７９年：沖縄返還、日中国交回復、ニクソン中国訪問、米中国交回復、中国国連加盟
第８サイクル
普天間基地の県外ないしは海外移転。米軍の沖縄撤退。東アジア共同体構想始動
とするなら、普天間基地はグアムへ全面的な移転する方向で動き、また日中の関係は将来的な軍事的安全保障関係の樹立も含めたこれまでの日中関係よりもはるかに踏み込んだ関係になる可能性があるだろう。
もし、こうした判断が正しいなら、他の項目はどうなるだろうか？やはり目が離せない。
WebBot最新予測
１２月６日、クリフ・ハイのウェッブボットプロジェクトは実に３カ月ぶりに予測報告書を更新した。いま翻訳中で完成していないが、その一部を紹介する。以下である。
地球関連
・主要メディアとアメリカ国民、さらに世界の民衆は天気や天候に関する考え方を根本的に変えるパラダイムシフトを経験するだろう。
・冬の天気の異常は強い関心を集めるだろうが、これによって天候パターンが根本的に変化しているという事実は隠すことはできない。
・広い地域で記録的な大雪となり、そして気温の記録的な低下のため地下に設置されているインフラがやられてしまうとのデータがある。ガス管がやられてしまうとのデータもある。
・天候異変は緯度や経度の異なる地域では異なった現れ方をする。しかし、その理由は基本的には超次元幾何学や神聖幾何学、そして量子力学を参照しない限り解明できない。
・異常気象に関するニュースは主要メディアが大きく報道し騒ぎだす。これには最近のクライムゲート事件が大きく影響している。
・これから始まる環境異変は人類に長期的な影響を及ぼす類いのものである。地球環境は根本的に変容する過程にあり、それは２１００年まで続く。
・２０１２年から２０１３年にかけて大きな空白期間が存在している。この期間のデータ量は通常の期間の１パーセントしかない。
・この空白期間はとても重要である。これは２０１２年前後に人間がコミュニケーションできなくなるなんらかの事態が発生することを予想させる。
・それは太陽のコロナ質量放射（ＣＭＥ）、地磁気のシフト、地殻のシフトなどのような現象で人間の大量死が発生する可能性を示唆している。
・しかしはるかに穏健なシナリオもある。大きなコロナ質量放射が発生し、発電所や送電線などのインフラがやられるためコミュニケーションができなくなるというものである。
・２０１２年の環境異変との関連で出てくるキーワードには「新しい土地の隆起」がある。これは２００２年からずっと存在しているキーワードであるが、さらに成長し続けている。
・この２年間で太平洋の海盆で実際に新しい土地が隆起した。このように、この数年間で発生した土地の隆起は過去２０００年間に発生した土地の隆起の件数をはるかに凌ぐものである。
・かなり以前からＡＬＴＡの報告書には「太平洋プレートが壊れる」とのデータがあるが、こうした新しい土地が隆起する現象はこれが実現しつつあることを示している。
・影の支配勢力は、太平洋プレートが壊れる現象をアメリカの大手メディアを通して大きく宣伝する。だが、意図したようなインパクトを国民に与えることに失敗する。
・アメリカおよびちょうどその反対側にある中国などのアジア地域では、１２月２９日頃からかなりの人々が住んでいる地域を捨てて他の地域へ移動する現象が見られるようになる。これは、１２月の終わりから１月にかけて、ジェットストリームの異常から気象が大きく変化してしまうからである。
・主要メディアはこれを、すでに信用を失った地球温暖化の二酸化炭素説のせいにするが、これはまったく信用されない。メディアには大きな逆風が吹く。
・しかし人口の移動はこれだけが原因ではない。人口移動を引き起こすほどの激烈な気象変動は他に２つ発生する。
・２０１０年の夏にかけて経済は世界的に悪化するが、今後７カ月でこれまでの天候パターンやサイクルが崩壊する現象が世界的に顕著になる。
・天候の激烈な異変は経済の崩壊と関連している。要するに、天候異変は流通システムなどに影響を及ぼすため、すでに悪化した経済にのしかかる大きなコスト要因となる。これで多くの民衆の惨めな状態をさらに惨めにする結果となる。
・２０１０年から１１年にかけて新しい土地の隆起が見られる。これで将来の環境変動で地球がどのように変化してしまうか予想できるようになるだろう。
・沿岸部の海面が上昇するとのキーワードは以前強い。これにより標高の低い土地は大きな影響を受け、人間や動物は住む場所を変える必要が出てくる。
・水位の上昇の影響をもっとも受けるのは東南アジア、アフリカ南部と東部、北ヨーロッパ、中国東部、ロシア、アメリカの東部および南部、そして東南部である。人口数で一番影響の大きい地域はバングラデシュ、タイ、インドなどだが、経済的な損失ではフロリダを含むアメリカ東南部、イギリスとドイツを含む北ヨーロッパである。
・これから２年間、地球の環境異変はあまりに激しくなるため、他のすべての問題を押しのけ、人類にとって最大の関心事となる。特に環境の異変で食料と穀物の生産が大きく落ち込むため、関心は高くならざるを得なくなる。
市場関連
･いままで強力だった「ドルの死」というキーワードに代わって今度は「崩壊」と「巻き戻し」というキーワードの感情値が強くなっている。
・これは「ドルの死」が起こらないということを表しているわけではない。そうではなく、これらのキーワードはドルの死が起こった後の状況を表しているのである。すんわち、市場の全面的な崩壊という事態である。これは２０１０年の１月から３月の春分の日にかけて起こるであろう。
・市場の全面的な崩壊で中国の社会秩序は大きな衝撃を受け、またインドは国内のみに特化した市場に変質する。これと同じようなことは、東南アジア諸国でも起こる。
・さらに「崩壊」はアメリカ政府や政府が管理するさまざまな計画でも発生する。
・「閉鎖」というキーワードの感情値も高い。これは市場だけではなく金融システム全般が２０１０年の春分の前に閉鎖されてしまうことを表している。
・「ハイパーインフレーション」と「破壊的なデフレーション」というキーワードは２０１０年の７月の半ばになるまでどんどん強くなっている。しかしその後、２０１０年の１１月末まで感情値の上昇は止まり安定する。
・７月以降、ＦＲＢの影響力はものすごい速度で低下する。ＦＲＢの崩壊はある真夏の夜の後に発生する。そして２０１０年の後半になるにしたがって、ＦＲＢのような中央銀行と金融システムの混乱はどんどん深まって行く。
・２０１０年前半には、オバマ政権やアメリカ議会のドルとドルに依存している権力構造を蘇らせるあらゆる試みが完全に失敗したことが明らかとなる。
・ドルの死に伴って、市場を支える基礎となっていたさまざまな構造も同時にすごいペースで劣化してしまう。
・ドルの減価はどんどん進むが、そうした中にあっても２０１０年に市場が高値を付ける可能性を排除するものではまったくない。ダウは２万ドルを突破する水準まで上昇するが、しかしこれはほとんど何の意味もない。なぜならこれが起こるときはハイパーインフレーションが進み、２００％に達しているからである。
・しかし、アメリカ政府とその官僚はハイパーインフレーションが進んでいることを発表しないでうまく隠蔽しようとする。ＣＮＢＣのような主要メディアではドルの大幅安が進んでいるとだけ発表され、ハイパーインフレーションに陥っているという事実はうまく隠される。
・だが、金や銀のドル建て価格はすさまじい水準にまで高騰する。われわれのデーターベースにはすでに２年前からダウの３倍にまでドル建ての金価格は上昇するとある。つまり、ダウが２万ドルであれば金は６万ドルになるということだ。ここまで来るとジンバブエ並のハイパーインフレーションが到来する。
・ＣＯ２犯人説がどれほど一般化しようとも、天候異変の原因は人間ではないことははっきりしている。だが、金融システムのメルトダウンの原因は人間だ。だが、金融システムの崩壊の衝撃は激烈な天候異変によってさらに拡大されたものになる。いまわれわれのデーターベースには「部分の総和よりも全体は大きい」というキーワードがある。これは一度金融システムの崩壊が発生すると、激烈な天候異変によってその衝撃は予想を越えて拡大してしまうことを表している。これは２０１０年の最初の７カ月間で起こる可能性がある。
・市場の投資家の中には太陽が大きく変化し、これが大変な問題を引き起こすことを明らかに知っているものがいる。そして、注意深い観察者であればこの時期に市場の投資家がいっせいに別な人物たちに入れ替わっているのを発見するであろう。これは大きな問題が発生したため、影の支配勢力がいっせいに市場から撤退するからである。
・２０１０年１月から５月くらいにかけて、影の支配勢力は英米中心の金融システムの崩壊を阻止し、再建を図ろうと懸命になる。彼らは、新通貨の発行を口実に、デジタル的に取り引きされているすべての資産を管理下におこうとする。これは、各国の中央銀行の存在を受け入れるならより多くの人を幸福にできるとの建前で行われる。
・来年には世界の通貨のデジタル化して管理する世界中央銀行が設立される。これは企業グローバリズムや企業ファシズムの名称で呼ばれるようになる。これは次の経済崩壊の３カ月後に起こる。ドルの死は、この経済崩壊という状況の一要素であり、そしてそれは影の支配勢力の「遠大な計画」の一部なのである。２０１０年の最初の４半期になると全世界でドルの受け取り拒否が発生するが、これは英米の「アングロサクソン圏」に影の支配勢力の「遠大な計画」を押し付け実行するために必要なことである。
詳細要約が完成したら配信を行う。来週の始めには配信できると思われる。
次のノストラダムス、ブルース・ブエノ・デ・メスキータ
最近アメリカでは「次のノストラダムス」の異名で呼ばれるブルース・ブエノ・デ・メスキータという人物が大変に注目を集めている。
だが、彼は予言者ではない。ニューヨーク市立大学教授の政治学者であり、ＣＩＡのコンサルタントであり、また自分のコンサルタント会社のＣＥＯでもある。
メスキータは、ゲーム理論に基づいた国家や団体の政治的な行動を予測するモデルを作り、未来予測を行っている人物だ。ＣＩＡの公式は評価では、その的中率は９０％だという。恐るべき的中率である。信頼できる未来予測には公開されていない数学的なアルゴリズムがあるのだという。
イランの核開発の今後
最近、メスキータはイランの核開発に関する予測を公表した。これによると、２０１０年末ヵら２０１１年にかけてイランは、一個の核兵器を実際に作ることの出来る量の濃縮ウランを生産するが、実際に核爆弾の生産は行うことはない。そしてアメリカもこうした状況を容認し、情勢は安定するというものである。
メスキータはこれを以下のような数学的に計算されたグラフで表現した。ちなみに黄色の線は国際的な圧力があった場合、白い線は国際的な圧力がまったくなかった場合の動きを示している。面白いことに、国際的な圧力がない方が安定した状態に早く到達することが分かる。
メスキータの予測は恐るべき的中率である。次回、詳しく書く。
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また、私はいま日本で起こっている変化を以下のようにとらえております。もしよろしければこちらもどうぞ。
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今回もいつものようの更新が大幅に遅れてしまった。今回の更新以降は、記事を短くし、その代わりに更新の頻度を上げようとと思う。できるかどうか分からないがやって見る。
本の出版のお知らせ
「いったい世の中どうなっているんだ！こんな時はマルクスに聞け」高島康司著
定価￥ 1,470 道出版
体裁としては「資本論」の解説書のような本だが、マルクス礼讚の本ではない。われわれはこれからなんとしてでもサバイバルして行かねばならない。そのための状況認識のための書として有効だと思う。よろしかったらぜひどうぞ！
予言解説書１２の有料配信
「予言解説書１２」が完成しました。配信をご希望の方は筆者に直接メールしてください。これは１２月６日に配信されたALTAのレポート、「来るべき未来の形 ０巻３号」の詳細な要約です。
今回のレポートは差し迫ってきた「ドルの死」以降の訪れる社会混乱と秘密の暴露が大きなテーマです。
通貨としてのユーロの崩壊の可能性も示唆されています。
info@yasunoeigo.com
有料メルマガのご紹介
今週は複数の話題を扱った。一つは新型インフルエンザの突然変異に関する最新情報である。そしてもう一つは日本経済の現状と政府の経済対策から見えてくるこれからの予想を行った。ウィルスに関しては緊急性が高いと思われるので、このブログにも掲載する。
日本のＧＤＰの年間成長率が大きく下方修正された。当初は４.８％ほどの成長が見込まれていた成長率だが、１.３％へと大幅に下方修正され、日本経済の深刻な状況が露呈した。
これに対して政府は、財政限度ぎりぎりの７兆円の経済対策を打ち出したが、規模としてはあまりに小さく景気を浮揚させる効果はあまり期待できない。今後日本はデフレスパイラルに突入しながらも、ゆっくりとこれまでの消費社会を脱した生活圏経済とも呼べるべき社会の構築へと向かって行く可能性を展望した。
ウィルスの突然変異
すでに新型インフルエンザはＤ２２５Ｇと呼ばれる肺の組織が破壊されて死亡するタイプと、Ｈ２７４と呼ばれるタミフルに耐性をもったタイプの２つの変異型が現れ、徐々に拡散する兆候を見せている。しかしＷＨＯはこれらの変異型が安定せず、すぐに消滅する可能性も大きいとしていまのところなんの警告も発していないのが現状である。
しかしそうしている間に、今度は現在のＨ１Ｎ１型ウィルスが強毒性のＨ５Ｎ１型ウィルス、すなわち鳥インフルエンザウィルスと結び付き、突然変異してもおかしくない状況であることが発見された。
ベトナム政府の発表によると、最近、ベトナムのディエンビィエン市で２３歳の男性の患者がＨ５Ｎ１型ウィルスの感染による呼吸器障害で死亡した。この患者の家族を調べたところ、子供たちがＨ１Ｎ１型に感染していることが判明したという。また、飼っている鶏の一羽もＨ５Ｎ１型に感染していた。
要するに、一つの家族が、強毒性のＨ５Ｎ１型と弱毒性のＨ１Ｎ１型の２つのウィルスに同時に感染していることが発見されたのだ。
スーパーウィルスの誕生
Ｈ５Ｎ１型の致死率は７０％前後だといわれている。だが感染力は弱く、一時期懸念されたほどの拡大はなかった。感染はインドネシアやベトナムなど一部の国に限定していた。
一方、周知のようにＨ１Ｎ１型ははるかに強い感染力をもっている。だが、致死率は０.１パーセントと非常に低く、突然変異しない限りは危険性は低い。
だが、まったく異なる特徴をもった２つのウィルスが混合して突然変異し、新しいウィルスが誕生することが危惧されているのだ。それは、Ｈ５Ｎ１型の強毒性のウィルスがＨ１Ｎ１型なみの感染力をもつスーパーウィルスが誕生する可能性がでてくる。
先のベトナムの例が示す通り、こうした危険な突然変異が発生するとしたのなら、条件から見てそれはベトナムになる可能性が大きいのではないかという。
これは、致死率が６パーセント程度だろうと考えられているＤ２２５Ｇの変異型ウィルスをはるかに凌ぐ危険性だ。実際にこのようなスーパーウィルスが誕生するのかどうか注視してゆかねばならない。
ただし、Ｈ５Ｎ１との結合で突然変異したウィルスはまだ発見されていない。最新情報はおって報告する。
コルマンインデックスの予測一部的中？
国際関係の動きが加速している。中でも普天間基地の移転問題と民主党の大議員団の中国訪問はこれからの日本の方向性を決定するきっかけになると思われるのでこれを論評する。
またこれらの出来事は以前の記事で詳しく書いたコルマンインデックスに基づく予測が的中しつつある可能性を示している。これらをコルマンインデックスをベースにして考えてみる。
沖縄普天間基地の移転問題、非常に簡単な経緯
米軍普天間基地の移転問題で日米同盟がぎくしゃくしている。米軍の再編計画にしたがって沖縄に駐留している海兵隊はグアムに移転することはすでに決まっているが、移転するのは司令部が中心であり、ヘリコプター部隊や地上戦闘部隊などの実戦部隊は沖縄に残ることになっている。
一方、沖縄県内で米軍兵士が頻繁に引き起こす殺人、強姦、強盗、轢き逃げなどの犯罪、ならびに米軍機の騒音問題なども背景となり、駐留海兵隊の撤収を求める沖縄県民の声は強い。そのような要求も手伝って、米国政府は前自公政権との合意で普天間のヘリコプター部隊基地の移転を決定した。しかし、県外ないしは海外への移転を希望していた沖縄県民の意思とは異なり、移転先は県内であった。
一方民主党は、沖縄県民の声を受けて、すでにマニフェストで県内移転案を破棄し、県外ないしは海外移転に向けて米国政府と再交渉することをうたい政権についた。しかし、既存の合意内容の履行を求める米国政府の強い抵抗にあい、交渉は困難な局面を向かえているというのが現状である。
沖縄海兵隊グアム移転に関する環境影響評価の報告書草案
しかしここにきて米軍が重要な計画を隠している疑惑が出て来た。すでに田中宇氏のコラムでも詳しく解説されているのでぜひそちらを参照していただきたいが、１１月２０日、米軍は「沖縄海兵隊グアム移転に関する環境影響評価の報告書草案」なる報告書を発表した。これは米軍のグアムやテニアン島移転がこれらの島々の自然環境に与える影響を評価した報告書である。評価が正確であるためには、米軍の移転計画の正確な情報に基づかなければならない。そのため、この報告書の中に記載されている米軍の移転計画は正確であると考えられる。
この報告書によると、沖縄海兵隊のグアム移転は司令部のみではなく、２０１４年までにほぼ全部隊が移転することになっている。むろん、移転する部隊には普天間のヘリコプター部隊も含まれている。要するに、いま普天間の移転問題で交渉が続いているようだが、実はすでに米国政府は、沖縄海兵隊の実戦部隊も含め、ほぼすべての機能を２０１４年までにグアムに移転させる計画なのである。
変化する鳩山政権の姿勢
鳩山政権はこのような情報を十分に得ている可能性がある。田中宇氏によると、この情報を最初に発見したのは宜野湾市役所だといわれている。鳩山首相の耳に入っていてもおかしくないはずだ。
その証拠に１２月３日、鳩山首相は「そろそろ普天間問題に日本としての決着をつけねばならない」「グアムへの全移転も検討対象だ」と発言し、鳩山首相が先の情報をつかんでいる可能性を匂わせている。これで事態は一気に流動化し、交渉は原点に戻った感がある。
アメリカは何がほしいのか？
全部隊のグアム移転がすでに決定しているのであれば、なぜそれを公式に発表しないのか。発表しさえすれば、現在の普天間基地の移転問題は完全に消滅し、沖縄県の人々も満足するだろう。
米国政府が簡単に交渉に応じないのにはわけがありそうである。それは日本政府が毎年米軍維持費として支出している「思いやり予算」である。
１９７８年以来、日本政府は米軍の維持費の一部を肩代わりすると称して「思いやり予算」なるもので米軍を支援している。当初は米軍基地で働く日本人の給与を肩代わりしていたが、いまは兵器・将兵への給料や装備品といったもの以外すべて、駐留軍将兵の生活にかかわるあらゆる費用を日本側が負担しているという。以下がこれまでに支出された全予算だ。
1978年 62億円
1979年 280億円
1980年 374億円
1985年 807億円
1990年 1680億円
1995年 2714億円
2000年 2567億円
2001年 2573億円
2002年 2500億円
2003年 2460億円
2004年 2441億円
2005年 2378億円
2006年 2326億円
2007年 2173億円
2008年 2083億円
昨年だけでも２０８３億円である。財政難にあえぎ国債の発行高が税収を越えた日本にあっては大変な負担であることは間違いない。
ごねるアメリカ
グアムはアメリカ領である。当然、沖縄の海兵隊部隊が移転してしまえばこの部分の「思いやり予算」を要求することはできなくなる。
米国政府が交渉に応じない大きな理由は、海兵隊部隊のグアム移転費用までをもすべて日本政府に支出させようとしているからではないかと考えられている。要するに、やくざがごねるようにごねているのである。とするなら、これは金銭的な支払いで比較的に簡単に決着がついてしまう可能性も否定できないように思う。
１９７２年の沖縄返還時に似てきた構図
これは沖縄返還時の状況によく似ているとは思わないだろうか。いま大問題になり、真実が徐々に明らかになりつあるが、１９７２年の沖縄返還時には、現地地権者に支払う土地現状回復費４００万ドルの支払いを日本政府が肩代わりしている。言って見ればこれは、返還費用として４００万ドル支払い、沖縄を返してもらったというようにも言えるだろう。
ワシントンポストとニューヨークタイムスの記事
本日、ワシントンポストとニューヨークタイムスに普天間問題に関する比較的に長い評論記事が掲載された。これまでのアメリカのメディアの論調は、ウォールストリートジャーナルのように、合意を反故にした日本政府を一方的に責めるものが多かった。しかし、今回は内容がまったく異なる。
まずワシントンポストの記事だが、「日本はアメリカにとってもっとも重要な同盟国」であるとしながらも「普天間問題で同盟にひびが入る可能性がある」として米国政府に柔軟な態度で対応するように促している。
またニューヨークタイムスの記事では「ワサビが醤油に溶けるように日米関係はほころびてきている」とし、「民主党は５０年以上続いた自民党政権との交代」なのであるから「新しい方針を決定するのにはるかに時間を要するはずだ」として米国政府に余裕をもって対応するように呼びかけている。
ワシントンポストとニューヨークタイムスというもっとも影響力のある２大新聞が米国政府に柔軟な交渉姿勢を迫る記事を掲載したのである。今後、米国内のメディアの論調もこの方向に動いて行く可能性は大きいように思う。
腰が砕けたように妥協するアメリカ
もしアメリカが求めるものが金銭的な見返りだとするなら交渉はずっと容易なのかもしれない。ある時点で日本側が要求を飲めば、アメリカは腰が砕けるように態度を改め、比較的に早期に普天間基地のグアムへの全面的な移転が決定される可能性がある。
実は、こうした過程をコルマンインデックスから見ると実に面白いことがわかる。それが何かは、次の話題を解説してからにする。
日中合同軍事演習と民主党の中国訪問団
すでに周知の読者も多いと思うが、１１月２７日民主党政権は中国首脳部との会談後、日中合同軍事演習の計画を発表した。これは海難救助の相互協力を目的としたものなので軍事演習ではない。
だが、田中宇氏のコラムにあるように、これが日米同盟に代わる日中合同安全保障の枠組み形成の端緒となる可能性は非常に大おきいのではないかと思われる。もしそうなれば、民主党が掲げる東アジア共同体構想の主軸となるのであろう。
現民主党政権が東アジア共同体構想を進展させようとしていることは、今回小沢幹事長を筆頭にした民主党の大訪中団の派遣でもよく分かる。
今回の訪中団は、民主党国会議員約１４０人を含む総勢６００人超が参加する巨大な訪問団となった。小沢氏のライフワークである日中交流事業の「長城計画」と民主党と中国共産党の「交流協議機構」の行事を兼ねており、航空機５便に分かれて北京入りしたという。
日中合同軍事演習の情報とともにこのニュースを見ると、日本は本格的な東アジア共同体の樹立へと向けて大きな一方を踏み出したように見える。
コルマンインデックスから見ると
こうした２つの動きをコルマンインデックスから見ると実に興味深いことが分かる。
コルマン博士の未来予測の手法は比較的にシンプルだ。現在、われわれは第８サイクルであるギャラックティックアンダーワールドの第６の夜の期間にいるわけだが、第６の夜というようなギャラックティックアンダーワールドの特定の期間にどのような種類の出来事が起こるのか知りたければ、ひとつ前の第７サイクルのプラネタリーアンダーワールドの同じ期間に何が起こったのか見ればよいという。時間の加速化があるので、プラネタリーアンダーワールドの昼や夜の期間は１９.７年であるのに対し、第８サイクルのギャラックティックアンダーワールドでは３６０日である。要するに第７サイクルでは１９.７年で起こったことが第８サイクルでは３６０日で起こるというわけである。
すでに以前の記事で紹介済みだが、第７サイクルと第８サイクルの出来事を対照させると以下のようになる。
第７サイクル
１９７１年～７３年：ニクソンショックによるドルと金の交換停止と米国覇権の失墜
第８サイクル
基軸通貨としてのドルの失墜と米国経済の破綻
第７サイクル
１９７２年、７９年：沖縄返還、日中国交回復、ニクソン中国訪問、米中国交回復、中国国連加盟
第８サイクル
普天間基地の県外ないしは海外移転。米軍の沖縄撤退。東アジア共同体構想始動
第７サイクル
１９７３年：第４次中東戦争とオイルショック
第８サイクル
イラン攻撃？ホルムズ海峡閉鎖による原油価格の極端な高騰？
第７サイクル
１９７３年～７４年：ベトナム戦争終結、米国の敗戦と撤退
第８サイクル
イラクからの米軍の完全撤退？
第７サイクル
１９７９年：イラン革命によるイスラム原理主義の台頭
第８サイクル
イラン攻撃やアフガン撤退などによるイスラム原理主義運動の新たな盛り上がり？
第７サイクル
１９７９年～１９８９年：ソビエト、アフガン侵攻と撤退
第８サイクル
アフガニスタン戦争終結？米軍撤退？米国の中東全域からの撤退開始？
第７サイクル
１９８５年：ソビエト、ゴルバチョフ政権誕生
第８サイクル
米国、オバマ政権誕生
第７サイクル
１９８９年～１９９０年：ベルリンの壁崩壊と東ヨーロッパの社会主義圏の解体
第８サイクル
アメリカの同盟諸国の米国離反（鳩山政権がよい例）？アメリカの軍事同盟の解体？
第７サイクル
１９９１年：ソビエト連邦解体
第８サイクル
アメリカ合衆国の分裂と解体の危機？
第７サイクル
１９９０年：ゴルバチョフ大統領、ノーベル平和賞受賞
第８サイクル
オバマ大統領のノーベル平和賞受賞
第７サイクル
１９９２年：米国クリントン政権誕生と新しいシステムいの萌芽
第８サイクル
これまでの経済の概念を越える新しいシステムの萌芽の出現？
この対応関係を見ると明らかだが、普天間基地移転の新展開、日中合同軍事演習、民主党大訪中議員団の派遣は沖縄返還や日中国交回復などの１９７２年を中心にした動きに極めてよく似ていることが分かる。これはコルマンインデックスの手法がある程度的中したといってもよいかもしれない。
第７サイクル
１９７２年、７９年：沖縄返還、日中国交回復、ニクソン中国訪問、米中国交回復、中国国連加盟
第８サイクル
普天間基地の県外ないしは海外移転。米軍の沖縄撤退。東アジア共同体構想始動
とするなら、普天間基地はグアムへ全面的な移転する方向で動き、また日中の関係は将来的な軍事的安全保障関係の樹立も含めたこれまでの日中関係よりもはるかに踏み込んだ関係になる可能性があるだろう。
もし、こうした判断が正しいなら、他の項目はどうなるだろうか？やはり目が離せない。
WebBot最新予測
１２月６日、クリフ・ハイのウェッブボットプロジェクトは実に３カ月ぶりに予測報告書を更新した。いま翻訳中で完成していないが、その一部を紹介する。以下である。
地球関連
・主要メディアとアメリカ国民、さらに世界の民衆は天気や天候に関する考え方を根本的に変えるパラダイムシフトを経験するだろう。
・冬の天気の異常は強い関心を集めるだろうが、これによって天候パターンが根本的に変化しているという事実は隠すことはできない。
・広い地域で記録的な大雪となり、そして気温の記録的な低下のため地下に設置されているインフラがやられてしまうとのデータがある。ガス管がやられてしまうとのデータもある。
・天候異変は緯度や経度の異なる地域では異なった現れ方をする。しかし、その理由は基本的には超次元幾何学や神聖幾何学、そして量子力学を参照しない限り解明できない。
・異常気象に関するニュースは主要メディアが大きく報道し騒ぎだす。これには最近のクライムゲート事件が大きく影響している。
・これから始まる環境異変は人類に長期的な影響を及ぼす類いのものである。地球環境は根本的に変容する過程にあり、それは２１００年まで続く。
・２０１２年から２０１３年にかけて大きな空白期間が存在している。この期間のデータ量は通常の期間の１パーセントしかない。
・この空白期間はとても重要である。これは２０１２年前後に人間がコミュニケーションできなくなるなんらかの事態が発生することを予想させる。
・それは太陽のコロナ質量放射（ＣＭＥ）、地磁気のシフト、地殻のシフトなどのような現象で人間の大量死が発生する可能性を示唆している。
・しかしはるかに穏健なシナリオもある。大きなコロナ質量放射が発生し、発電所や送電線などのインフラがやられるためコミュニケーションができなくなるというものである。
・２０１２年の環境異変との関連で出てくるキーワードには「新しい土地の隆起」がある。これは２００２年からずっと存在しているキーワードであるが、さらに成長し続けている。
・この２年間で太平洋の海盆で実際に新しい土地が隆起した。このように、この数年間で発生した土地の隆起は過去２０００年間に発生した土地の隆起の件数をはるかに凌ぐものである。
・かなり以前からＡＬＴＡの報告書には「太平洋プレートが壊れる」とのデータがあるが、こうした新しい土地が隆起する現象はこれが実現しつつあることを示している。
・影の支配勢力は、太平洋プレートが壊れる現象をアメリカの大手メディアを通して大きく宣伝する。だが、意図したようなインパクトを国民に与えることに失敗する。
・アメリカおよびちょうどその反対側にある中国などのアジア地域では、１２月２９日頃からかなりの人々が住んでいる地域を捨てて他の地域へ移動する現象が見られるようになる。これは、１２月の終わりから１月にかけて、ジェットストリームの異常から気象が大きく変化してしまうからである。
・主要メディアはこれを、すでに信用を失った地球温暖化の二酸化炭素説のせいにするが、これはまったく信用されない。メディアには大きな逆風が吹く。
・しかし人口の移動はこれだけが原因ではない。人口移動を引き起こすほどの激烈な気象変動は他に２つ発生する。
・２０１０年の夏にかけて経済は世界的に悪化するが、今後７カ月でこれまでの天候パターンやサイクルが崩壊する現象が世界的に顕著になる。
・天候の激烈な異変は経済の崩壊と関連している。要するに、天候異変は流通システムなどに影響を及ぼすため、すでに悪化した経済にのしかかる大きなコスト要因となる。これで多くの民衆の惨めな状態をさらに惨めにする結果となる。
・２０１０年から１１年にかけて新しい土地の隆起が見られる。これで将来の環境変動で地球がどのように変化してしまうか予想できるようになるだろう。
・沿岸部の海面が上昇するとのキーワードは以前強い。これにより標高の低い土地は大きな影響を受け、人間や動物は住む場所を変える必要が出てくる。
・水位の上昇の影響をもっとも受けるのは東南アジア、アフリカ南部と東部、北ヨーロッパ、中国東部、ロシア、アメリカの東部および南部、そして東南部である。人口数で一番影響の大きい地域はバングラデシュ、タイ、インドなどだが、経済的な損失ではフロリダを含むアメリカ東南部、イギリスとドイツを含む北ヨーロッパである。
・これから２年間、地球の環境異変はあまりに激しくなるため、他のすべての問題を押しのけ、人類にとって最大の関心事となる。特に環境の異変で食料と穀物の生産が大きく落ち込むため、関心は高くならざるを得なくなる。
市場関連
･いままで強力だった「ドルの死」というキーワードに代わって今度は「崩壊」と「巻き戻し」というキーワードの感情値が強くなっている。
・これは「ドルの死」が起こらないということを表しているわけではない。そうではなく、これらのキーワードはドルの死が起こった後の状況を表しているのである。すんわち、市場の全面的な崩壊という事態である。これは２０１０年の１月から３月の春分の日にかけて起こるであろう。
・市場の全面的な崩壊で中国の社会秩序は大きな衝撃を受け、またインドは国内のみに特化した市場に変質する。これと同じようなことは、東南アジア諸国でも起こる。
・さらに「崩壊」はアメリカ政府や政府が管理するさまざまな計画でも発生する。
・「閉鎖」というキーワードの感情値も高い。これは市場だけではなく金融システム全般が２０１０年の春分の前に閉鎖されてしまうことを表している。
・「ハイパーインフレーション」と「破壊的なデフレーション」というキーワードは２０１０年の７月の半ばになるまでどんどん強くなっている。しかしその後、２０１０年の１１月末まで感情値の上昇は止まり安定する。
・７月以降、ＦＲＢの影響力はものすごい速度で低下する。ＦＲＢの崩壊はある真夏の夜の後に発生する。そして２０１０年の後半になるにしたがって、ＦＲＢのような中央銀行と金融システムの混乱はどんどん深まって行く。
・２０１０年前半には、オバマ政権やアメリカ議会のドルとドルに依存している権力構造を蘇らせるあらゆる試みが完全に失敗したことが明らかとなる。
・ドルの死に伴って、市場を支える基礎となっていたさまざまな構造も同時にすごいペースで劣化してしまう。
・ドルの減価はどんどん進むが、そうした中にあっても２０１０年に市場が高値を付ける可能性を排除するものではまったくない。ダウは２万ドルを突破する水準まで上昇するが、しかしこれはほとんど何の意味もない。なぜならこれが起こるときはハイパーインフレーションが進み、２００％に達しているからである。
・しかし、アメリカ政府とその官僚はハイパーインフレーションが進んでいることを発表しないでうまく隠蔽しようとする。ＣＮＢＣのような主要メディアではドルの大幅安が進んでいるとだけ発表され、ハイパーインフレーションに陥っているという事実はうまく隠される。
・だが、金や銀のドル建て価格はすさまじい水準にまで高騰する。われわれのデーターベースにはすでに２年前からダウの３倍にまでドル建ての金価格は上昇するとある。つまり、ダウが２万ドルであれば金は６万ドルになるということだ。ここまで来るとジンバブエ並のハイパーインフレーションが到来する。
・ＣＯ２犯人説がどれほど一般化しようとも、天候異変の原因は人間ではないことははっきりしている。だが、金融システムのメルトダウンの原因は人間だ。だが、金融システムの崩壊の衝撃は激烈な天候異変によってさらに拡大されたものになる。いまわれわれのデーターベースには「部分の総和よりも全体は大きい」というキーワードがある。これは一度金融システムの崩壊が発生すると、激烈な天候異変によってその衝撃は予想を越えて拡大してしまうことを表している。これは２０１０年の最初の７カ月間で起こる可能性がある。
・市場の投資家の中には太陽が大きく変化し、これが大変な問題を引き起こすことを明らかに知っているものがいる。そして、注意深い観察者であればこの時期に市場の投資家がいっせいに別な人物たちに入れ替わっているのを発見するであろう。これは大きな問題が発生したため、影の支配勢力がいっせいに市場から撤退するからである。
・２０１０年１月から５月くらいにかけて、影の支配勢力は英米中心の金融システムの崩壊を阻止し、再建を図ろうと懸命になる。彼らは、新通貨の発行を口実に、デジタル的に取り引きされているすべての資産を管理下におこうとする。これは、各国の中央銀行の存在を受け入れるならより多くの人を幸福にできるとの建前で行われる。
・来年には世界の通貨のデジタル化して管理する世界中央銀行が設立される。これは企業グローバリズムや企業ファシズムの名称で呼ばれるようになる。これは次の経済崩壊の３カ月後に起こる。ドルの死は、この経済崩壊という状況の一要素であり、そしてそれは影の支配勢力の「遠大な計画」の一部なのである。２０１０年の最初の４半期になると全世界でドルの受け取り拒否が発生するが、これは英米の「アングロサクソン圏」に影の支配勢力の「遠大な計画」を押し付け実行するために必要なことである。
詳細要約が完成したら配信を行う。来週の始めには配信できると思われる。
次のノストラダムス、ブルース・ブエノ・デ・メスキータ
最近アメリカでは「次のノストラダムス」の異名で呼ばれるブルース・ブエノ・デ・メスキータという人物が大変に注目を集めている。
だが、彼は予言者ではない。ニューヨーク市立大学教授の政治学者であり、ＣＩＡのコンサルタントであり、また自分のコンサルタント会社のＣＥＯでもある。
メスキータは、ゲーム理論に基づいた国家や団体の政治的な行動を予測するモデルを作り、未来予測を行っている人物だ。ＣＩＡの公式は評価では、その的中率は９０％だという。恐るべき的中率である。信頼できる未来予測には公開されていない数学的なアルゴリズムがあるのだという。
イランの核開発の今後
最近、メスキータはイランの核開発に関する予測を公表した。これによると、２０１０年末ヵら２０１１年にかけてイランは、一個の核兵器を実際に作ることの出来る量の濃縮ウランを生産するが、実際に核爆弾の生産は行うことはない。そしてアメリカもこうした状況を容認し、情勢は安定するというものである。
メスキータはこれを以下のような数学的に計算されたグラフで表現した。ちなみに黄色の線は国際的な圧力があった場合、白い線は国際的な圧力がまったくなかった場合の動きを示している。面白いことに、国際的な圧力がない方が安定した状態に早く到達することが分かる。
メスキータの予測は恐るべき的中率である。次回、詳しく書く。
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また、私はいま日本で起こっている変化を以下のようにとらえております。もしよろしければこちらもどうぞ。
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第六の夜に向けて６
１２月２日
今回は思いのほか早く更新できた。経済や社会の変動など書きたいことは山ほどあるが、クリフ・ハイの２０１２年理論の紹介を最優先することにした。
本の出版のお知らせ
「いったい世の中どうなっているんだ！こんな時はマルクスに聞け」高島康司著
定価￥ 1,470 道出版
体裁としては「資本論」の解説書のような本だが、マルクス礼讚の本ではない。われわれはこれからなんとしてでもサバイバルして行かねばならない。そのための状況認識のための書として有効だと思う。よろしかったらぜひどうぞ！
予言解説書１１の有料配信
「予言解説書１１」が完成しました。配信をご希望の方は筆者に直接メールしてください。これは9月15日に配信されたALTAのレポート、「来るべき未来の形 ０巻２号」の詳細な要約です。
今回のALTAのレポートは、現実味を帯びてきたアメリカで革命が始まる過程を詳細に描いております。最近、首都のワシントンで２００万人の史上最大のデモがありましたが、いま起こっている現実とオーバーラップする描写が続きます。
また、今回は日本文化に関する記述が多く見られます。これも実に興味深いです。
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今週の有料メルマガのテーマは、突然変異している新型インフルエンザウィルスの最新情報をお伝えするつもりである。新型インフルエンザウィルスに関する情報は非常に錯綜している感がある。今週はもっとも信頼できる情報を厳選してお伝えする。
クリフ・ハイの２０１２年
前回は、最近公表された２０１２年に関するクリフ・ハイの考え方を解説したが、今回はその続きである。
筆者が理系ではないこともあり、ホームページで発表されたクリフ・ハイの理論は難しかった。そこで、レンスドットコムやコンシャスメディアネットワークなどで行われたクリフ・ハイの最近のインタビューなどを聞き、なんとか理解できた。したがって、今回は最初からもう一度説明しなおすことにする。
太陽が重要
現在、太陽系の惑星すべてのエネルギーが高まってる状態にあるといわれている。「2012地球大異変―科学が予言する文明の終焉 ローレンス E.ジョセフ 著 」、ならびにロシア、シベリア科学アカデミーのアレクセイ・デミートリエフ博士が発表した論文「PLANETOPHYSICAL STATE OF THE EARTH AND LIFE」などによると、以下のような現象が太陽系内の惑星で観察されているという。
大気の増加
火星では大気の厚みが増し、NASAの予想よりも約2倍濃くなっている。このため、１９９７年にはマースオブザーバーのバックアップ機の一つが厚い大気に阻まれクラッシュした。さらに、これと同様のことが木星、天王星、海王星でも起きている。
また、火星の北極に存在が確認されている氷の塊が早いスピードで溶けている。温暖化現象は火星でも発生している。
増大する惑星の明るさ
金星の明るさは増大している。木星のエネルギーは明らかに増加しており、木星の月のイオと木星を結ぶイオン化した放射能のチューブが見えるようになった。天王星と海王星の明るさも増大している。
惑星を取り巻く磁場の変化
木星の磁場の強さは２倍になっており、天王星や海王星でも磁場の同じような増大が見られる。
ポールシフト
天王星と海王星でポールシフトが起きた。ボイジャー２号が二つの惑星を通過したときの計測では、北極と南極が地軸に対して約５０度ほどずれていた。
こうした変化は、２億６千万年の周期で天の川銀河を蛇行しながら公転している太陽系が、天の川銀河が宇宙の塵が集積してエネルギーレベルの高い地帯へと進入し、そのため膨大なプラズマエネルギーが太陽圏に進入していることによると考えられている。これは以前にこのブログで紹介したシベリア科学アカデミーのアレクセイ・デミートリエフ博士が詳しい。博士は次のように言う。
「太陽活動が盛んになっているのは、星間のエネルギー雲のなかへ移動するにつれて、われわれが経験している物質、エネルギー、情報の流れが増加しており、それがじかに反映された結果なのだ。太陽には新たな要求が課せられており、われわれはこうした要求が地球におよぼす衝撃を経験しているのだ。」
また、クリフ・ハイがＡＬＴＡ報告書で何度も書いているように、太陽系が銀河面を通過しつつあり、それにしたがって太陽系全体が銀河面の強い重力場によって圧縮されることが原因なのかもしれない。
いずれにせよこれらの説は、太陽系の惑星が活性化している原因が太陽系の外部から入ってくるエネルギーにあるとしている点では共通している。
しかし今回クリフ・ハイは、これまでの解釈に代わり、太陽系内の変化は太陽自体の活動パターンのカオス的な変化が原因となって起こるとする説を展開した。これから特に太陽の活動はカオス的になり、それによって巨大な影響がすべての惑星に出るのだという。
もちろん地球もその例外ではない。これはポールシフトとなって地球では現れるとクリフ・ハイは考える。
太陽の周期的な変動のサイクル
クリフ・ハイは太陽はカオス的な活動を１万１５００年毎に繰り返しているという。今回の解説で、そうしたサイクルがなぜ起こるのかその理由を説明している。
今回、クリフ・ハイにインスピレーションを与えたのはパトリック・ゲールという著作家の説である。ゲールは緻密な数学的な計算を用い、２０１２年前後に太陽活動が極端に活性化する可能性があることを明らかにした。今回解説するクリフ・ハイの説は、このゲールの理論の発展型であるようだ。
以下にクリフ・ハイのホームページの要約を紹介する。解説にはマカバなどの神聖幾何学を用いた説明があるが、解説を分かりやすくするために今回はあえてこれらを削除した。また、改めて解説するため前回と重複した部分があるが、ご了承願いたい。
また、物理学の用語が出て来るが筆者の能力では十分に解説できない。全体の要点が理解できればよいと思う。
クリフ・ハイの解説
太陽の性質と異なる自転周期
太陽は超強力な磁力で電流を発生する発電機のようなものである。このような太陽にはいくつかの興味深い性質がある。その一つは、太陽の極部と赤道部とでは太陽の自転の周期が異なるということである。これが原因となり、太陽は１万１５００年の周期のカオス的な変動を繰り返している。
他の惑星に比べて太陽は巨大で、太陽の質量は太陽系の惑星の全質量の合計の９９％に相当する。一方、回転運動の勢いを表す角運動量では他の惑星が圧倒的に大きく、太陽系全体では太陽の角運動量は１％にすぎないといわれている。
このようなアンバランスの結果、太陽の赤道部は他の惑星によって引っ張られる格好となるため、赤道部の自転周期は極部のそれに比べて速くなる。極部は３７日で自転するが、赤道部ではもっと速く２６日しかかからない。この違いの結果、８７日で赤道部は極部を一周することになる。
磁力線のねじれ現象
自転周期のこのようなズレが原因で、この動きに引きずられて南北方向の磁力線にはねじれが生じ、太陽に巻き付いたような状態となる。
この状態を太陽の北極や南極から見ると、ナチのシンボルであるスワスティカに似た形になる。多くの古代文明の神話では、鉤十字のスワスティカと同様のシンボルが出てきており、それはすべて世界の終わりのシンボルと理解されている。これは興味深い点である。
いずれにせよ、時間とともに磁力線のねじれから生じる巻き付きの圧力はどんどん強くなる。この圧力が増大する過程が１万１５００年間続くと蓄積された圧力は頂点に達し、限界点がやってくる。磁力線の強度が極端に増大するため、その影響で黒点が形成されなくなる。このため、太陽の一般の１１年周期やその他の周期では説明できないような無黒点の時期が突然と出現するようになる。これは古代マヤや古代エジプトの神話にも記述されている現象だ。
ところでサイクル２３が終了した後、２００７年から２００９年の７月まで完全な無黒点状態が続き、黒点が発生しにくい状態はいまも続いているが、これは１万１５００年の周期的な限界点がやってきている証拠である。
ところで地球も強い磁気を発生している。地球はそれぞれ磁気圏（Magnetosphere）、電離層（Ionosphere）、大気圏（Atomosphere）、地殻（Crust）、マグマ（Magma）、マントル（Mantle）、核（Core）の層でできている。
地球には太陽風や宇宙線など大変に有害な物質が太陽から降り注いでいるが、これらから地球を守っているのが磁気圏の存在である。
だが磁気圏は過去１０００年間で非常に弱まっており、今では磁気圏には無数の穴が空いている。磁気圏の弱体化の速度は特に１９４０年代から加速している。
一方太陽は磁力線の巻き込みによるストレスが１万１５００年の続くと限界点に達し、蓄積したストレスが一気に発散される時期が来る。これにより、磁力線は外部へと一気に拡大する。
磁力線のこの拡大によって巨大な磁気波が発生する。太陽に近い内惑星はすべてこの強い影響を受ける。地球もそうした内惑星の一つである。
また、磁気波が発生すると巨大なコロナ質量放射も同時に発生する。
しかし、地球の磁気圏が弱まっていることもあり、実際により大きな影響を地球に及ぼすのはむしろ磁気波である。
太陽から放射された巨大な磁気波によって地球の磁気圏は完全に圧倒されてしまう。この放射された強力な磁気が引き金となり、地球の核は回転する。核が回転するにともない、地殻全体の移動が起こる。これがポールシフトである。
ポールシフト以前
ポールシフト以後
可能性１
北極が現在のカナダ北部に移動
可能性２
北極は現在の合衆国の北部に移動
周期的に繰り返されているポールシフト
このように、太陽の磁力線の蓄積されたストレスの発散による巨大な磁気波の発生という出来事は１万１５００年周期で繰り返されているサイクルだという。これは赤道部が８７日で極部を一周するという事実から数学的な計算によって導かれた結果のようだ。
一方地球は、このサイクルを通して、一度弱まった磁気圏が太陽の巨大な磁気波の放出によって再構築されるというパターンをこれまで幾度となく繰り返してきているはずだという。
さらに、クリフ・ハイはネットラジオのインタビューで、大陸移動の原因は実はポールシフトにともなうこのような地殻の移動なのであり、実はそれはポールシフトに伴い比較的に短い時間に起こった出来事なのではないかというのだ。
大陸移動説という理論があるが、これはマントル対流に乗って大陸が数十万年かけながらゆっくりと移動する説である。クリフ・ハイはこれを否定しているわけである。大陸移動の原因はマントル対流ではなく、太陽の巨大な磁気波の放出にともなう地殻移動なのだという。
クリフ・ハイは、これこそが２０１２年前後にやってくる出来事ではないかというのだ。
最近のクロップサークル
すでにこのブログでも紹介しているが、近年のクロップサークルには太陽の活性化を警告したものが非常に多い。むろん、そうしたクロップサークルには人間が作ったものも多いに違いないが、今年の７月のサークルのように、クロップサークルが予告した黒点が実際に現れたケースもあり、すべて人間が作ったとは言い難い点もある。さらに、太陽とともにマヤカレンダーのサークルも同時に現われている。
最近のクロップサークル、太陽とマヤカレンダー
マヤの長老評議会の声明
また、以前にこのブログでも紹介したが、マヤの長老評議会は昨年以下のような内容の声明を発表している。
・マヤカレンダーのメッセージとは、ホピ族およびマヤ長老評議会が確定した終末期の開始時期（２００７年１０月２６日）から７年間（２０１５年まで）に時間の窓が開き、この期間にポールシフトが起こるということだ。
・それは、すでに現在起こっている地球磁場のシフトのことではない。地球の南極と北極が逆転する物理的なポールシフトのことである。
・地球の磁場は５００年前よりもはるかに弱くなり、また磁場移動も頻繁に起こっている。１４年前からは、旅客機が飛行するとき、いちいち北の位置を確認することが必要になっているくらいだ。
・このような地場の変化は、北極と南極が逆転する物理的なポールシフトが発生する前兆現象である。
・最近、ヒストリーチャンネルでポールシフトの特集が組まれたが、そこに出演した多くの科学者がポールシフトの発生が近いことを認めた。
・かつてアトランティスにいたマヤ族は、１万３千年前と２万６千年前の２度、ポールシフトを経験した。この時の経験はマヤ族の部族的知識として蓄えられている。
これはクリフ・ハイの考える２０１２年と酷似しているように思うがどうだろうか？
続く
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今回のALTAのレポートは、現実味を帯びてきたアメリカで革命が始まる過程を詳細に描いております。最近、首都のワシントンで２００万人の史上最大のデモがありましたが、いま起こっている現実とオーバーラップする描写が続きます。
また、今回は日本文化に関する記述が多く見られます。これも実に興味深いです。
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クリフ・ハイの２０１２年
前回は、最近公表された２０１２年に関するクリフ・ハイの考え方を解説したが、今回はその続きである。
筆者が理系ではないこともあり、ホームページで発表されたクリフ・ハイの理論は難しかった。そこで、レンスドットコムやコンシャスメディアネットワークなどで行われたクリフ・ハイの最近のインタビューなどを聞き、なんとか理解できた。したがって、今回は最初からもう一度説明しなおすことにする。
太陽が重要
現在、太陽系の惑星すべてのエネルギーが高まってる状態にあるといわれている。「2012地球大異変―科学が予言する文明の終焉 ローレンス E.ジョセフ 著 」、ならびにロシア、シベリア科学アカデミーのアレクセイ・デミートリエフ博士が発表した論文「PLANETOPHYSICAL STATE OF THE EARTH AND LIFE」などによると、以下のような現象が太陽系内の惑星で観察されているという。
大気の増加
火星では大気の厚みが増し、NASAの予想よりも約2倍濃くなっている。このため、１９９７年にはマースオブザーバーのバックアップ機の一つが厚い大気に阻まれクラッシュした。さらに、これと同様のことが木星、天王星、海王星でも起きている。
また、火星の北極に存在が確認されている氷の塊が早いスピードで溶けている。温暖化現象は火星でも発生している。
増大する惑星の明るさ
金星の明るさは増大している。木星のエネルギーは明らかに増加しており、木星の月のイオと木星を結ぶイオン化した放射能のチューブが見えるようになった。天王星と海王星の明るさも増大している。
惑星を取り巻く磁場の変化
木星の磁場の強さは２倍になっており、天王星や海王星でも磁場の同じような増大が見られる。
ポールシフト
天王星と海王星でポールシフトが起きた。ボイジャー２号が二つの惑星を通過したときの計測では、北極と南極が地軸に対して約５０度ほどずれていた。
こうした変化は、２億６千万年の周期で天の川銀河を蛇行しながら公転している太陽系が、天の川銀河が宇宙の塵が集積してエネルギーレベルの高い地帯へと進入し、そのため膨大なプラズマエネルギーが太陽圏に進入していることによると考えられている。これは以前にこのブログで紹介したシベリア科学アカデミーのアレクセイ・デミートリエフ博士が詳しい。博士は次のように言う。
「太陽活動が盛んになっているのは、星間のエネルギー雲のなかへ移動するにつれて、われわれが経験している物質、エネルギー、情報の流れが増加しており、それがじかに反映された結果なのだ。太陽には新たな要求が課せられており、われわれはこうした要求が地球におよぼす衝撃を経験しているのだ。」
また、クリフ・ハイがＡＬＴＡ報告書で何度も書いているように、太陽系が銀河面を通過しつつあり、それにしたがって太陽系全体が銀河面の強い重力場によって圧縮されることが原因なのかもしれない。
いずれにせよこれらの説は、太陽系の惑星が活性化している原因が太陽系の外部から入ってくるエネルギーにあるとしている点では共通している。
しかし今回クリフ・ハイは、これまでの解釈に代わり、太陽系内の変化は太陽自体の活動パターンのカオス的な変化が原因となって起こるとする説を展開した。これから特に太陽の活動はカオス的になり、それによって巨大な影響がすべての惑星に出るのだという。
もちろん地球もその例外ではない。これはポールシフトとなって地球では現れるとクリフ・ハイは考える。
太陽の周期的な変動のサイクル
クリフ・ハイは太陽はカオス的な活動を１万１５００年毎に繰り返しているという。今回の解説で、そうしたサイクルがなぜ起こるのかその理由を説明している。
今回、クリフ・ハイにインスピレーションを与えたのはパトリック・ゲールという著作家の説である。ゲールは緻密な数学的な計算を用い、２０１２年前後に太陽活動が極端に活性化する可能性があることを明らかにした。今回解説するクリフ・ハイの説は、このゲールの理論の発展型であるようだ。
以下にクリフ・ハイのホームページの要約を紹介する。解説にはマカバなどの神聖幾何学を用いた説明があるが、解説を分かりやすくするために今回はあえてこれらを削除した。また、改めて解説するため前回と重複した部分があるが、ご了承願いたい。
また、物理学の用語が出て来るが筆者の能力では十分に解説できない。全体の要点が理解できればよいと思う。
クリフ・ハイの解説
太陽の性質と異なる自転周期
太陽は超強力な磁力で電流を発生する発電機のようなものである。このような太陽にはいくつかの興味深い性質がある。その一つは、太陽の極部と赤道部とでは太陽の自転の周期が異なるということである。これが原因となり、太陽は１万１５００年の周期のカオス的な変動を繰り返している。
他の惑星に比べて太陽は巨大で、太陽の質量は太陽系の惑星の全質量の合計の９９％に相当する。一方、回転運動の勢いを表す角運動量では他の惑星が圧倒的に大きく、太陽系全体では太陽の角運動量は１％にすぎないといわれている。
このようなアンバランスの結果、太陽の赤道部は他の惑星によって引っ張られる格好となるため、赤道部の自転周期は極部のそれに比べて速くなる。極部は３７日で自転するが、赤道部ではもっと速く２６日しかかからない。この違いの結果、８７日で赤道部は極部を一周することになる。
磁力線のねじれ現象
自転周期のこのようなズレが原因で、この動きに引きずられて南北方向の磁力線にはねじれが生じ、太陽に巻き付いたような状態となる。
この状態を太陽の北極や南極から見ると、ナチのシンボルであるスワスティカに似た形になる。多くの古代文明の神話では、鉤十字のスワスティカと同様のシンボルが出てきており、それはすべて世界の終わりのシンボルと理解されている。これは興味深い点である。
いずれにせよ、時間とともに磁力線のねじれから生じる巻き付きの圧力はどんどん強くなる。この圧力が増大する過程が１万１５００年間続くと蓄積された圧力は頂点に達し、限界点がやってくる。磁力線の強度が極端に増大するため、その影響で黒点が形成されなくなる。このため、太陽の一般の１１年周期やその他の周期では説明できないような無黒点の時期が突然と出現するようになる。これは古代マヤや古代エジプトの神話にも記述されている現象だ。
ところでサイクル２３が終了した後、２００７年から２００９年の７月まで完全な無黒点状態が続き、黒点が発生しにくい状態はいまも続いているが、これは１万１５００年の周期的な限界点がやってきている証拠である。
ところで地球も強い磁気を発生している。地球はそれぞれ磁気圏（Magnetosphere）、電離層（Ionosphere）、大気圏（Atomosphere）、地殻（Crust）、マグマ（Magma）、マントル（Mantle）、核（Core）の層でできている。
地球には太陽風や宇宙線など大変に有害な物質が太陽から降り注いでいるが、これらから地球を守っているのが磁気圏の存在である。
だが磁気圏は過去１０００年間で非常に弱まっており、今では磁気圏には無数の穴が空いている。磁気圏の弱体化の速度は特に１９４０年代から加速している。
一方太陽は磁力線の巻き込みによるストレスが１万１５００年の続くと限界点に達し、蓄積したストレスが一気に発散される時期が来る。これにより、磁力線は外部へと一気に拡大する。
磁力線のこの拡大によって巨大な磁気波が発生する。太陽に近い内惑星はすべてこの強い影響を受ける。地球もそうした内惑星の一つである。
また、磁気波が発生すると巨大なコロナ質量放射も同時に発生する。
しかし、地球の磁気圏が弱まっていることもあり、実際により大きな影響を地球に及ぼすのはむしろ磁気波である。
太陽から放射された巨大な磁気波によって地球の磁気圏は完全に圧倒されてしまう。この放射された強力な磁気が引き金となり、地球の核は回転する。核が回転するにともない、地殻全体の移動が起こる。これがポールシフトである。
ポールシフト以前
ポールシフト以後
可能性１
北極が現在のカナダ北部に移動
可能性２
北極は現在の合衆国の北部に移動
周期的に繰り返されているポールシフト
このように、太陽の磁力線の蓄積されたストレスの発散による巨大な磁気波の発生という出来事は１万１５００年周期で繰り返されているサイクルだという。これは赤道部が８７日で極部を一周するという事実から数学的な計算によって導かれた結果のようだ。
一方地球は、このサイクルを通して、一度弱まった磁気圏が太陽の巨大な磁気波の放出によって再構築されるというパターンをこれまで幾度となく繰り返してきているはずだという。
さらに、クリフ・ハイはネットラジオのインタビューで、大陸移動の原因は実はポールシフトにともなうこのような地殻の移動なのであり、実はそれはポールシフトに伴い比較的に短い時間に起こった出来事なのではないかというのだ。
大陸移動説という理論があるが、これはマントル対流に乗って大陸が数十万年かけながらゆっくりと移動する説である。クリフ・ハイはこれを否定しているわけである。大陸移動の原因はマントル対流ではなく、太陽の巨大な磁気波の放出にともなう地殻移動なのだという。
クリフ・ハイは、これこそが２０１２年前後にやってくる出来事ではないかというのだ。
最近のクロップサークル
すでにこのブログでも紹介しているが、近年のクロップサークルには太陽の活性化を警告したものが非常に多い。むろん、そうしたクロップサークルには人間が作ったものも多いに違いないが、今年の７月のサークルのように、クロップサークルが予告した黒点が実際に現れたケースもあり、すべて人間が作ったとは言い難い点もある。さらに、太陽とともにマヤカレンダーのサークルも同時に現われている。
最近のクロップサークル、太陽とマヤカレンダー
マヤの長老評議会の声明
また、以前にこのブログでも紹介したが、マヤの長老評議会は昨年以下のような内容の声明を発表している。
・マヤカレンダーのメッセージとは、ホピ族およびマヤ長老評議会が確定した終末期の開始時期（２００７年１０月２６日）から７年間（２０１５年まで）に時間の窓が開き、この期間にポールシフトが起こるということだ。
・それは、すでに現在起こっている地球磁場のシフトのことではない。地球の南極と北極が逆転する物理的なポールシフトのことである。
・地球の磁場は５００年前よりもはるかに弱くなり、また磁場移動も頻繁に起こっている。１４年前からは、旅客機が飛行するとき、いちいち北の位置を確認することが必要になっているくらいだ。
・このような地場の変化は、北極と南極が逆転する物理的なポールシフトが発生する前兆現象である。
・最近、ヒストリーチャンネルでポールシフトの特集が組まれたが、そこに出演した多くの科学者がポールシフトの発生が近いことを認めた。
・かつてアトランティスにいたマヤ族は、１万３千年前と２万６千年前の２度、ポールシフトを経験した。この時の経験はマヤ族の部族的知識として蓄えられている。
これはクリフ・ハイの考える２０１２年と酷似しているように思うがどうだろうか？
続く
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