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    2009-11

    第六の夜に向けて4

    11月20日
    11月24日記事追加

    今回はひどい風邪にかかり寝込んでしまった。新型インフルエンザではまったくなかったが、ひどい状態であった。このため更新が遅れてしまった。実にしつこい風邪でまだ病み上がりの状態である。そのため、今回の記事は短めである。書きかけの記事の後半部分は後日アップする予定だ。

    本の出版のお知らせ

    marx

    「いったい世の中どうなっているんだ!こんな時はマルクスに聞け」高島康司著

    定価¥ 1,470 道出版

    体裁としては「資本論」の解説書のような本だが、マルクス礼讚の本ではない。われわれはこれからなんとしてでもサバイバルして行かねばならない。そのための状況認識のための書として有効だと思う。よろしかったらぜひどうぞ!

    予言解説書11の有料配信

    「予言解説書11」が完成しました。配信をご希望の方は筆者に直接メールしてください。これは9月15日に配信されたALTAのレポート、「来るべき未来の形 0巻2号」の詳細な要約です。

    今回のALTAのレポートは、現実味を帯びてきたアメリカで革命が始まる過程を詳細に描いております。最近、首都のワシントンで200万人の史上最大のデモがありましたが、いま起こっている現実とオーバーラップする描写が続きます。

    また、今回は日本文化に関する記述が多く見られます。これも実に興味深いです。

    info@yasunoeigo.com

    有料メルマガのご紹介

    今回は民主党の地方分権案を参照しながら、いま実施されている事業仕分けなどの中央省庁の権限を大幅に縮小する政策が最終的にどこに行き着くのかを見た。

    民主党政権の地方分権案は、軍事、外交、エネルギーと食料の確保などは中央政府の管轄に置くが、経済、教育、インフラ整備、福祉など社会生活に必要なその他の政策をすべて地方の行政にゆだねるという過激なものである。この方向性は地方の生活圏経済を強化する動きによって補強されて初めて実現できるが、いま国民の側の意識の変化からこれが実現できる方向性が出てきたことを紹介した。これはまさにコルマン博士の最新論文の「意識変化に主導されて経済が変化する」流れが次第にできてくる可能性があることを示している。

    今回の記事

    直近の経済の動きを取り上げようとも思ったが、今回はより中長期的な流れにつながる動きを紹介することにした。フランスのシンクタンク、LEAP/E2020の最新レポートが発表されたので、その要約も掲載する。

    サイクル24の黒点活動と抗議行動の活発化

    黒点数が次第に増大し、太陽は2008年と2009年の無黒点で不活発な状態から、次第に活動的な状態へと変化する兆候が出始めている。10月25日に黒点1029が突如出現したが、その後も1030、1031、1032、1033と黒点は継続して出現しており、2010年からはサイクル24の活動期に入る可能性が大きくなっている。サイクル24は、それ以前のサイクル23に比べて30%から50%も活動的となることが予想されている。

    チェゼフスキー博士の太陽黒点説

    過去の記事で何度か取り上げた理論に、旧ソビエトのチェゼフスキー博士が提起した太陽黒点説がある。これは、太陽活動の11年周期と、暴動や革命などの社会的な動乱が密接な相関関係にあることを証明した理論である。黒点最多期には動乱の発生件数が増大し、逆に最少期には減少するという事実を発見した。最近ではドイツ、ゲッチンゲン大学のスートベル・エルテル教授のチームによって改めてこれは事実であることが確認された。

    2010年から太陽は次第にサイクル24の活動期に入ることが予想される。ということは、社会的な状況に質的な変化がなくても、民衆の行動がはるかに活動的になり、抗議運動も活発化する可能性があるということを示している。チェゼフスキー博士は黒点増大期を第2期と呼び、この期間には以下のような特徴が現れるとしている。以前の記事から引用する。

    第2期(黒点増加期)の特徴

    この期間は複雑な特徴を示す。

    この時期の主な特徴:

    ・新しい指導者などが出現して大衆は次第に団結する
    ・政治的、軍事的な扇動が行われる
    ・新しい方針や計画が試される
    ・報道機関の影響力の拡大
    ・政治的、軍事的な問題が持ち上がり、大衆はそれに強い関心をもつようになる
    ・大衆は神経質でいらいらしているため、この時期の後期になると社会は次第に荒れて来る

    この期間がどのくらい長くなるかは、黒点の活動やさまざまな社会的な要因に依存して変動する。また、この時期には多く見られる政治的、軍事的な現象は、共通の敵に対処するためにいくつかの国々が新しい安全保障条約を締結したり、また、異なった政治団体が共通の敵に対処するために団結して一つになるような現象である。

    この時期には以下の三つの特徴が顕著になる。

    1)大衆を引き付ける新しい思想や考え方の出現
    2)このような思想の新たなグループ分け
    3)思想的な傾向の異なるさまざまな集団が結集することができる統一した思想の出現

    しかし、この時期の大衆運動は特定の指導者が出現することなく自然と盛り上がることがある。これは第三期に大衆運動がどのように発展するのか左右する重要なポイントになる。

    シカゴ対決のその後

    ところで、すでに以前に紹介したが、10月25日には「シカゴ対決」と呼ばれる抗議行動が行われた。これは、シカゴで開催が予定されていた全米銀行協会の年次総会で、金融危機を引き起こしたにもかかわらず、その責任を一切とることなく、依然として巨額なボーナスを支給している金融機関に対する大規模な抗議行動の計画であった。ゴールドマンサックス本社への抗議も予定されており運動が拡大する可能性もあったが、実際は1000人に満たない市民が集合しただけの小規模な抗議運動に終わった。

    しかし、11月16日、「シカゴ対決」を計画した同じグループが今度は「ワシントンDC対決」と称する抗議行動を企画し実施した。今度もリーマンブラザース本社などへの抗議行動が予定されていたが、参加人数はやはり数百名に止まり、地元のメディアがローカルニュースで伝えただけの小規模な運動に止まった。

    しかし、このグループは今後も全米各地で抗議集会を予定しており、時間をかけながら運動を拡大する方向である。今後、抗議集会は以下の諸都市で実施される予定だ。

    ニューヨーク州、バッファロー
    ニューヨーク州、シラキューズ
    オハイオ州、シンシナティ
    イリノイ州、デカター
    イリノイ州、ピュオリア
    アイオワ州、デモイン
    モンタナ州、ジェファーソンシティー
    カリフォルニア州、オークランド
    カンザス州、ウィチタ


    黒点は来年からチェゼフスキー博士が第2期と呼ぶ黒点増大期に入る可能性が強い。これに呼応し、これまで比較的に静かだったアメリカ国民が、より活動的になり活発な抗議運動を展開する可能性も出て来たように思う。いまは比較的に規模の小さな運動であっても、今後上のような抗議行動が「思想的な傾向の異なるさまざまな集団が結集することができる統一した思想の出現」へといたり、それに基づくはるかに大規模な運動へと発展する可能性も否定できない。注視してゆく必要があるだろう。

    LEAP/E2020 GEAB39

    また、11月16日、LEAP/E2020の最新レポート、GEAB39が出た。LEAPの紹介は久しぶりだが、今回はその要約を掲載する。すでにいくつかのサイトに内容は紹介されているが、ここでは有料版の内容を中心に要約する。

    前回のコルマン博士の最新論文では、意識の変容に主導されて現在の経済システムが放棄されるという流れであったが、今回のGEAB39はこの意志変容の過程を「消費性向の変化」という別な角度から分析していおり、コルマン論文とシンクロしているところが実に興味深い。

    2010年の世界経済

    ・今回のレポートは来年2010年にどのようなことが起こるのか予測する。

    ・まずはっきりしていることは、われわれのGEABレポートで繰り返し主張してきたように、2010年にはアメリカの覇権の失墜に基づく地政学的配置転換の過程が加速し、世界経済は危機的な状態に陥るということである。

    ・それというのも、現在の主要先進国の経済は政府による巨額な財政出動を伴う景気刺激策と極端な金融緩和政策によってかろうじて崩壊がくい止められているからにほかならない。

    ・しかしこのような政策は最終的には1)膨大な通貨供給を背景としたハイパーインフレ、2)政府財政の破綻を防止するための増税という2つの事態を招来し、これによって経済は逆に機能しなくなる可能性が大きい。

    ・だが、景気刺激策と金融緩和策の景気浮揚効果が大きければ上記1)と2)のマイナス効果は相殺されるだろうが、それもまったく期待することはできない。それというのも、アメリカを中心とした主要先進国の国民の消費性向が根本的に変化しつつあるからである。

    主要先進国の国民の消費性向の大きな変化

    ・これまでグローバルな世界経済の拡大を牽引してきたのは、アメリカの止まるところを知らない旺盛な消費であった。

    ・だがこの消費は所得の伸びに支えられたものではまったくなかった。それは無限に借金することを可能にした金融的なテクノロジーによって作り出されたバーチャルな需要でしかなかった。

    ・このようなバーチャルな需要を作る出すメカニズムは今回の金融危機で完全に崩壊し、もとに戻ることはまずない。あとには、支払い不能な莫大な借金に苦しむ国民だけが残ったのだ。

    ・アメリカのみならず、主要先進国の国民は多かれ少なかれ似たような状態にある。しかしいま、金融危機ならびにその後の世界不況に直面し、国民は政府、企業、メディアなどの社会組織に対する信頼を完全に喪失してしまった。逆に、いま彼らは信頼できる仲間との関係を樹立し、地域コミュニティーに回帰する方向に動いている。

    これは、大きな車に乗り、家を何軒も持ち、ほしいものを手に入れるためには借金もまったく厭わないというこれまでの消費行動とは正反対に動きである。地域コミュニティーに回帰した生き方は、幸福の源泉を家族や仲間との人間関係に見いだすのあり、車や耐久消費材などのものの消費へとは向かわなくなる。

    いまこのような消費性向の変化は主要先進国で加速している。したがって、アメリカの莫大な消費が支えてきたかつての状態に世界経済が戻ることはまず考えられない。それを実現しようとする政府のどのような努力もむだに終わる。

    もの中心の消費性向を強化させている新興国

    ・では、もの中心の消費性向が世界から完全に消えたのかといえばまったくそうではない。よりよい耐久消費材を求める消費の動きは、中国を始め新興諸国へと移った。これらの国々の国民は、60年代からつい最近まで先進国の国民がそうであったような消費性向を示している。

    ・だが、こうした新興諸国がかつてのアメリカのような位置を世界経済で占め、世界経済の牽引力となるかといえばかならずしもそのようには言えない。これらの新興諸国の経済はアメリカへの依存度が極めて高く、アメリカが消費大国でなくなればこれらの国々の成長も止まるからである。

    ・さらに、中国を始めとした新興諸国の経済は、やはり政府の巨額の景気刺激策と金融緩和策に依存しており、主要先進国同様そうした政策はハイパーインフレと増税の引き金となる可能性が大きいので、これらの国々の成長も早晩止まってしまうからである。

    地政学的配置転換とトルコの台頭

    ・以上の動きは英米の覇権の喪失であり、それはこれまでの国々の政治的な陣営が根本的に変化する地政学的配置転換を招来することは間違いない。

    ・そのような配置転換の全面に立っている大国がトルコである。トルコは1952年にNATOに加盟し、またEUに再三加盟の申請をしている国である。これまでのトルコの外交はヨーロッパおよびアメリカとの関係を軸に展開してきた。

    ・だがそのようなトルコは、反イスラエルの立場を鮮明にし、イランとの協力関係を深める方向に動き始めた。最近ではトルコは、イスラエル軍とNATO軍との合同軍事演習の実施に強く抗議する一方、やはり反イスラエルの姿勢を強く打ち出しているシリアと合同軍事演習を実施した。

    ・このようにトルコはもはや米英、そしてEUの側にはいない。将来的には1)どのブロックにも所属しないでEUと中東のどちらともよい関係を保ち、両者の橋渡し役となれる国、2)中東のイスラム共同体の盟主としての大国という2つの可能性がある。むろん、EUにとっては1)が望ましいわけだが、EUの姿勢によっては2)になる可能性もある。

    以上である。

    コルマン論文とのシンクロ

    前回の記事で紹介したが、コルマン博士はその最新論文の中で意識の変化や進化に関して以下のように述べている。

    「貨幣というものは完全になくなるのだろうか?おそらく、われわれを過去に縛りつけるような貨幣の機能は崩壊するが、そうではない部分は残るだろうというのが答えだ。つまり、利益を目的とした投資という考え方は完全に的外れなものと見なされるようになるだろう。なぜなら新しい世界は、抽象的な価値の蓄積を目的に経済成長を続けるような世界ではないからである。大きな混乱の後に出現する新しい世界は、人類が統合された意識を構成するもとして一つになり、メンバーが互いに面倒を見合うような世界だからである。これから始まる第6の夜は、このような変容の実質的な側面が明確に現れ、人々がテストされる期間である。(中略)もしユニバーサルアンダーワールド(第9サイクル)で統合した意識が顕現するなら、多くの人がともに共有することで成り立つ人間の支配を伴わない経済は十分に実現可能である。エネルギーのシフトはとても速く進行しているが、新しい経済システムが姿を現すには2011年からさらに数年を要することだろう」

    LEAPの最新報告書がして指摘する次のような消費行動の変化の背後には、国民の意識の大きな変化があるはずである。

    「これは、大きな車に乗り、家を何軒も持ち、ほしいものを手に入れるためには借金もまったく厭わないというこれまでの消費行動とは正反対に動きである。地域コミュニティーに回帰した生き方は、幸福の源泉を家族や仲間との人間関係に見いだすのあり、車や耐久消費材などのものの消費へとは向かわなくなる

    その意識とは以下のようなものである。

    「アメリカのみならず、主要先進国の国民は多かれ少なかれ似たような状態にある。しかしいま、金融危機ならびにその後の世界不況に直面し、国民は政府、企業、メディアなどの社会組織に対する信頼を完全に喪失してしまった。逆に、いま彼らは信頼できる仲間との関係を樹立し、地域コミュニティーに回帰する方向に動いている

    だとするなら、LEAPが指摘するこうした意識変化の果てには、コルマン博士の言う「人類が統合された意識を構成するもとして一つになり、メンバーが互いに面倒を見合うような世界」が開け、そこでは「言葉を媒体とするのではなく、直観的な知を媒介にする」ような「精神の覚醒」が達成されるのだろうか?

    実に興味深いが、今後もどうなって行くのか見て行く必要があるだろう。

    11月24日記事追加部分

    投稿欄で多くの方々から暖かいお見舞いの言葉をいただいた。感謝する。やっとよくなり普通の状態に近づきつつあるので、書きかけの記事の一部を追加する。

    一つはウクライナで強毒化している新型インフルエンザウィルスに関する最新情報である。

    そしてもう一つはコルマン博士のいう意識変容の具体的なイメージについてである。意識の進化であるとか意識の変容という状態がどういったものであるのかコルマン博士の論文を読めば、そのおおよその概要はつかめる。だが、意識変容の具体的なイメージということになると、その内容を捕まえることはなかなか難しい。

    だが、意識変容の過程をパラダイムシフトととらえなおすと、過去数百年の歴史で数回起こっており、それぞれのパラダイムシフトで人間と世界との関係が根源的に変化しているのを発見する。そうした過去に起こったパラダイムシフトの過程を参照しながら、これから起こる可能性が高い意識変容の内実に迫って見ようと思う。しかし、あまりに記事が長くなるので、これは次回以降に譲ることにする。

    ウクライナにおけるインフルエンザの強毒化

    H1N1型の新型インフルエンザウィルスがウクライナで強毒化しているという情報はすでに10月半ばから流れていた。しかしながら、実際にウィルスの強毒化が進行しているのか、それとも政府内部の激化する権力抗争によって作られた政治的なパニックであるのか判別がつかなかった。

    政権内部の権力抗争と新型インフルエンザ

    ウクライナは2004年に起こったオレンジ革命で親ロ的な政権が倒され、親米のユシチェンコ大統領の政権が誕生した。しかし、ユシチェンコ政権は2006年の総選挙で惨敗し、ティモシェンコ首相率いる「ティモシェンコ連合」や他の党派との連立でかろうじて多数を確保した脆弱な連立政権となった。このため、政権内部では、大統領派と首相派との熾烈な権力抗争が続いて来た。

    一方、来年2010年に予定されている大統領選挙では、親米のユシチェンコやティモシェンコではなく、親ロのヤヌコーヴィチ候補の優勢が伝えられている。もしヤヌコーヴィチ候補が勝利するようなことがあれば、親米的なオレンジ革命は完全に放棄され、ロシアとの関係を重視する政権が誕生することは間違いないといわれている。

    このような状況では、新型インフルエンザが強毒化しウクライナで感染が拡大しているというニュースは、政権の維持をねらうユシチェンコやティモシェンコにとっては有利に働くと見られている。つまり、強毒化したインフルエンザのパニックを演出して国家非常事態宣言を発令して対立陣営の政治活動を規制し、国民を政府のもとに結集させるということである。いわば911の同時多発テロがアメリカで果たしたと同様な役割をインフルエンザの強毒化をねたに演出するというわけだ。

    そのようなこともあり、ウクライナにおける新型インフルエンザが強毒化したという情報はすでに10月後半から伝えられていたが、ネットの医療専門メディアでも比較的に慎重な報道がなされていた。パニックをねらった政治的なプロパガンダなのか実際に強毒化が進行しているのか判別がつかなかったからである。

    拡大する感染と増加する死亡者

    しかし、ここにきてインフルエンザは実際に強毒化しており、それが当初言われていたようなパニックをねらった政治的なプロパガンダではまったくないことがはっきりしてきた。それにともない、多くの医療専門のネットメディアが状況を大きく扱い始めた。ウクライナにおける11月19日時点での感染者と死亡者は以下の通りである。

    インフルエンザ感染者 1502345人

    入院患者 85904人

    死亡 344人


    急性呼吸器疾患

    強毒化した新型インフルエンザの特徴は、急性の呼吸器疾患を伴うということである。ウクライナの医療機関が明らかにした症状および経過は以下のようなものである。

    症状と経過

    ・患者は、38度を越える高熱と息切れ、および血痰を伴う乾いた咳を3日から7日経験したあと、初めて医療機関を訪れるケースが多い。

    ・しかし医療機関を訪れるころには危機的な状態になっている患者が多い。入院してからも呼吸器疾患は進行し、肺の熱は50度から53度に達する。

    ・高熱によって肺の機能は完全に破壊される。肺は真っ黒に焼けただれたような状態となり、呼吸不全から患者は死にいたる。入院後、4日から7日で死亡する患者が多い。


    このように、強毒化したインフルエンザの大きな特徴は、50度から53度という高熱で肺が破壊され、呼吸器の疾患から早期に死亡にいたるという点にある。一時、「肺炎による死亡」と報道されたようだが、現地で治療に当たっている医師によると、「いわゆる肺炎ではなく、高熱による肺の破壊から呼吸困難となり死亡にいたる」ということである。

    強毒化の原因

    現在、WHO(世界保健機構)も新型インフルエンザウィルスのウクライナにおける強毒化は正式に認めているものの、これがウィルスの全面的な突然変異によるものであることは否定している。強毒化は、ウィルスの遺伝子配列の中のD225Gと呼ばれるレセプター結合ドメインの変異が原因ではないかという。D225Gの作用で既存のH1N1ウィルスの高濃度化が肺で引き起こされ、それが強毒化の原因になっているのではないかというのだ。

    ウクライナ独自の事情

    しかし、死亡者がウクライナで激増しているのは上記の強毒化以外にウクライナ独自の事情があるからだとも言われている。現地で治療の指揮に当たっているビクター・バチンスキー博士は次のように言う。

    ウクライナでは抗生物資の入手には医師の処方箋は必要ない。町の薬屋で一般の市販薬と一緒に並べられている。このため、新型インフルエンザに感染してもすぐに医者に行かず、市販の抗生物質で治そうとする。実はこれが症状を悪化させる最大の原因になっている。強毒化したインフルエンザには抗生物質が効かないどころか、逆に免疫機能を弱める働きをするので症状が一気に悪化するのだ。感染後すぐに専門医にかかっていればタミフルなど有効性が確認された薬を処方されるので死者の数もここまで増えなかったはずだ。他の先進諸国では抗生物質の入手には医師の処方が必要なので、たとえ強毒化したインフルエンザが蔓延したとしても、ウクライナのようには死者の数は増加しないはずだ。

    このように、患者数と死者の増加の背景にはウクライナ独自の事情がある。したがって、強毒化したインフルエンザが他の地域で蔓延したとしても、すぐにウクライナと同じような状況になるとは限らない。

    強毒化したウィルスの蔓延


    だが、D225Gの遺伝子配列を持つ強毒化したウィルスはすでにノールウェーとウェールスで確認されている。11月20日、ノールウェー政府はこれを公式に認める文書を発表した。

    さらに、11月20日の時点でWHOは、この変異型のウィルスがブラジル、中国、メキシコ、合衆国、日本ですでに発見されていると発表している。

    以上である。これらの情報は新型インフルエンザの変異型を扱う医療専門サイト、リコンビノミックスなどでも取り上げられているので、信憑性はかなり高いと思われる。

    だが、確かに強毒化した新型インフルエンザは大きな脅威とはなるものの、この蔓延と死亡者の高さにはウクライナ独自の状況が関与していることも事実である。その意味では、たとえ同じウィルスが日本に入ったからといて、いたずらにパニックする必要はないようだ。

    続く

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