2009-11

    第六の夜に向けて5

    11月29日

    今回もなんとか更新できた。前回、風邪であると書いたがいまも続いており、普通の風邪ではなさそうである。筆者がよく読むブログに、ここでも投稿してくださっているnoffyさんの「クレアなひととき」とあの偉大なマドモアゼル愛さんのブログがあるが、両ブログでは「気管支炎か喘息のような症状で、回復するのに1カ月くらいかかる」風邪がはやっているとの記述があった。筆者の症状もまさにこれである。仕事を休むほどひどくはならないが、非常に軽い気管支炎のような状態が続いており、回復がとても遅いのが特徴だ。ゆっくりと回復はしているので、とにかくやりすごすしかないだろう。

    本の出版のお知らせ

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    「いったい世の中どうなっているんだ!こんな時はマルクスに聞け」高島康司著

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    予言解説書11の有料配信

    「予言解説書11」が完成しました。配信をご希望の方は筆者に直接メールしてください。これは9月15日に配信されたALTAのレポート、「来るべき未来の形 0巻2号」の詳細な要約です。

    今回のALTAのレポートは、現実味を帯びてきたアメリカで革命が始まる過程を詳細に描いております。最近、首都のワシントンで200万人の史上最大のデモがありましたが、いま起こっている現実とオーバーラップする描写が続きます。

    また、今回は日本文化に関する記述が多く見られます。これも実に興味深いです。

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    有料メルマガの紹介

    コルマンインデックス、WebBot、そしてLEAP/E2020までも未来に関する類似したイメージを描きつつある。それは、徹底した地域分権と広域地域経済圏の形成という流れである。今回のメルマガでは現在の民主党政権の動きの中にこの流れを読み込むと同時に、新しい経済システムが姿を現すまでに通過しなければならない困難について解説した。それはデフレスパイラルの行方と今後の日本の景気の予測である。

    ドバイ金融危機

    コルマンインデックスの第六の夜を象徴するような出来事が立て続けに発生している。その一つはドバイの金融危機である。すでにあらゆるメディアでさんざん報道されているので、要点だけかい摘まんで解説する。

    イスラム金融の世界的中心地、ドバイ

    基本的にイスラム圏ではイスラム法によって、利子や不労所得の取得は厳禁されている。そのため、証券や債権、また社債などの売買で利益を獲得することはできない。

    このような制限のためイスラム圏では他の地域にあるような金融市場が発達せず、それが経済発展の大きな足かせとなってきたが、30年ほど前にイスラム金融の手法が新しく開発され、この制限を乗り越え、投資が可能となった。

    ファトワと呼ばれるイスラム法令はすべての投資を禁止しているわけではない。アルコールや豚肉、また武器の生産や販売にかかわる特定の産業以外なら、実質的な経済活動を行っている企業に投資し、経済活動から得られた利益を配当という形で受け取ることは禁止されてはない。つまり、証券の売買という金融的な操作で利益を獲得することは禁止だが、投資した証券の配当として利益を受け取ることは問題ないというわけだ。

    イスラム法に合致して発行されたこのような債権をイスラム債(スクーク)という。イスラム債の発行を中心としたイスラム金融は、2001年から2006年までの5年間で16%とも25%ともいわれる急成長を実現し、経済規模も7000億ドル程度になっていた。

    しかし、現在ではイスラム圏でも証券や債権の売買はさかんに行われており、その他の地域の金融市場とさほど変わらなくなってきているといわれている。だがそうであっても、どんな金融取引も形式上はイスラム法に合致した形態で行われなければならないため、イスラム金融に投資するにはイスラム法の高度な知識が必要とされてきた。

    そのようなイスラム法の専門知識を兼ね備えた金融センターとして発達したのがアラブ首長国連邦のドバイである。イスラム金融の中心地はマレーシア、エジプト、サウジアラビアなどの国々だが、ドバイはその中でももっとも洗練されたイスラム金融の技法を展開し、イスラム圏のシンガポールといわれている。

    特に2003年頃から始まった原油の高騰を背景にして莫大なオイルマネーがドバイに集まったため、投機的な不動産投資を始め、ドバイの多角的な事業戦略に沿ったさまざまな分野に投資された。そして2006年には、イスラム圏だけではなく、全世界から資金を集めることができる世界的な金融センターとなるべく方向で制度を改めて整備した。この結果、投資資金はイスラム圏のみならず欧米の金融機関からも集まり、ドバイは一大金融センターとしてさらに発展した。

    不動産投資だけではないドバイの経済

    日本ではドバイは幻想的な摩天楼群や、やしの木をあしらった超高級リゾートマンションなど派手な不動産投資を行う投機的な市場として記憶されている。

    だが、ドバイの経済は不動産投資だけではない。ドバイはまさにシンガポールのような金融センターなので、多くのイスラム圏の企業はドバイの金融機関でイスラム債を起債し投資資金を得ている。そうした国々は、イラン、トルコ、スーダン、南アフリカなど、中東とアフリカなどの地域に存在している。

    今回の金融危機


    2007年の夏から始まり、昨年のリーマンショックでピークに達した金融危機は、むろんドバイにも深刻な打撃を与えた。欧米の金融機関がいっせいに逃避したため、これまで潤沢に供給されていた資金は途絶え、ドバイの不動産投資も実質的にストップしたのである。

    だがドバイは、資源開発を目的にした中国などの投資で急速に伸びている北アフリカ地域のイスラム圏や、金融危機の影響をほとんど受けていないイランなどの国々に投資先の比重を移すことで生き延びる戦略に転換していたといわれている。

    今回の金融危機は、ドバイ政府の持ち株会社「ドバイ・ワールド」が、債権者に総額590億ドル(約5兆円)の債務の繰り延べを求めたことが引き金となり、投資資金の逃避へとつながったわけだが、新しい戦略の成果がはっきりと出るよるも、資金繰りが悪化するスピードの方がずっと速かったことが原因のようだ。

    ヨーロッパへの余波

    ドバイには多くのヨーロッパの金融機関の資金が投資されていた。アラブ首長国連邦全体の投資額が公表されドバイのみの数値は公表されていないが、ゴールドマンサックスのアナリストの予測だと、イギリスに本拠をおく1位のHBSCで5億1000万ドル、2位のスタンダード・チャータード銀行で1億7700万ドル程度だろうといわれている。他のEUならびにロシアなどの金融機関の資金も入ってきてはいるが、単独で大きな資金を投資しているところはほとんどなく、多くの場合、金融機関はシンジケートを作り共同で出資しているので、破綻の影響は大きくはないだろうと見られている。

    第2のリーマンショックとなるか?


    ドバイの金融危機の直後から、一種の倒産保険であるCDSの価格は200%も高騰し、財政破綻したアイスランドやギリシャの国債のCDSの価格よりも高くなってしまった。

    また、EUの金融機関の資金が入っていることが明らかとなるにしたがって、こうした金融機関の資金繰りの悪化を懸念した投資家がいっせいにユーロ売りに出た。そして円が逃避通貨として選ばれたため円買いが進み、かねてより進行していた円高が加速し、14年ぶりの極端な円高となってしまった。

    このような情勢から、ドバイショックはEUやロシアの金融機関の資金繰りの悪化からこうした金融機関の連鎖的破綻につながり、その結果第2のリーマンショックの引き金になるのではないかという観測が流れている。

    むろんこのようになる可能性は否定はできないが、リーマンショックの規模が5000億ドルだったのに対し、ドバイの負債総額は800億ドルである。破綻の規模がまったく異なるので、この程度の規模では世界的な金融危機の引き金になることは、少なくともいまのところはないのではないかといわれている。

    アブダビの政府系ファンドと融資シンジケートの救済

    アラブ首長国連邦の盟主はアブダビである。アブダビは7000億ドルの資金をもつ世界最大の政府系ファンドを抱えている。最終的にはこの政府系ファンドの全面的な融資によって、ドバイの金融破綻は回避され、解決されるのではないかと期待されている。

    またこれに続き、最大の債権者であるHBSCなどのイギリスを中心とした大手銀行団が救済に乗り出すことをすでに決定している。

    ドルキャリートレードの巻き戻しとその先にある危機

    このように、今回のドバイの金融危機が第2のリーマンショックの直接的な引き金になることはないように思われる。単独の出来事としては、意外に早いうちに解決されるのではないかと思う。

    だが、危機がこれで去ってしまったかといえばまったくそうではないことも事実だ。いま、世界の投資資金は、金融緩和政策を実施し、ほぼ金利がゼロに近いアメリカから資金を借り、はるかに高い金利と投資リターンが期待できる中国やインドなどの新興国やその他の国々に投資をするというドルキャリートレードで循環している。この結果、新興諸国の市場にはバブル状態のところも多い。

    今回のドバイショックは、これまでもっとも資金的に安定していると考えられていた政府系ファンドの支払い繰り延べ要請から始まった。新興国の多くは強力な政府系ファンドを保有しているが、こうした政府系ファンドもこれまで考えられていたよりもはるかに脆弱である可能性をドバイショックは露呈した結果となった。そのため、これからドルキャリートレードが巻き戻され、投資資金が新興国の政府系ファンドから引き抜かれるような事態が発生すると、それをきっかけとしてはるかに規模の大きな政府系ファンドの破綻へとつながって行く可能性もある。

    コルマン博士の最新論文では、第六の夜の前半は比較的にゆっくりと経済が悪化する過程をたどるが、現行の経済システムの放棄は7月17日から始まる第六の夜の後半で加速するとしている。もしそうであるなら、今回のドバイショックの本当の影響はいまから数カ月先に現れる可能性があるのかもしれない。どうなるか注視して行きたい。

    変異した新型インフルエンザ

    前回の記事に続き、変異型の新型インフルエンザの最新情報を掲載する。明らかに新型インフルエンザは突然変異し強毒化しているようだが、日本のメディアの報道はほとんどない。情報源はリコンビノミックスなどの医療専門サイトである。また、最近ニューヨークタイムスなどでも報道されるようになってきた。

    拡大の状況

    ・最近ウクライナで死亡した感染患者4名の遺体を検査したところ、4名全員から変異型インフルエンザの特徴であるD225Gの変異型レセプターをもつウィルスが検出された。

    ・ノールウェーでも感染患者3名から変異型インフルエンザのウィルスが発見された。そのうち2名は死亡し、1名は重体である。

    ・またフランスでも同様の変異型ウィルスに感染した患者が2名発見された。検出されたウィルスのうち一つはタミフルに対する耐性があり、効かなかった。

    ・中国でも8名のD225G変異型ウィルスの感染者が発見された。

    ・香港政庁によると、同様の変異型ウィルスの感染者は香港でも確認されたという。

    ・アメリカのアイオワ州で、肺に血が溜まりその後肺の組織が高熱で真っ黒に壊死するというウクライナと同じ症状の患者が確認された。また、ノースカロライナ州では新型ワクチンが効かない患者が発見されている。

    変異型の特徴

    ・変異型インフルエンザは1918年に猛威をふるい、世界で約5000万人が死亡したとされるスペイン風邪の症状と酷似している。

    ・ニューヨークタイムスのドナルド・マックネイル氏の記事で、D225Gの変異型レセプターをもつ変異型インフルエンザには、現行の新型インフルエンザワクチンは有効ではないことが明らかになった。WHOは明らかにこの事実をつかんでいるが、なぜだか公式発表を行っていない。

    ・むしろ新型インフルエンザワクチンの接種は、D225Gの変異型ウィルスのワクチンに対する耐性を高めてしまう可能性があるという。

    ・D225Gの変異型ウィルスは非常に発見しにくい特徴をもつ。普通、ウィルスの検査を行う場合、気道の上部だけを検査するが、D225Gの変異型レセプターをもつウィルスは肺の奥深くに入り込んでしまうため、通常の検査では発見できない。このため、変異型ウィルスは予想以上に拡大している可能性がある。

    以上である。新型インフルエンザに関する情報は多い。書き切れない情報はすべてメルマガにて紹介するつもりである。

    クリフ・ハイが考える2012年

    クリフ・ハイが高く評価するコルマンインデックス

    このブログではクリフ・ハイの主催するWebBotプロジェクトの予測とコルマン博士のマヤカレンダー解釈であるコルマンインデックスを集中的に紹介してきた。しかし、両者が互いのことをどのように評価しているのかはこれまで書いたことはなかったように思う。

    コルマン博士は特にWebBotプロジェクトの予測に関してコメントはしていないようだが、逆にクリフ・ハイは、出演したネットラジオのインタビューなどでコルマンインデックスに関して何度も発言している。

    クリフ・ハイのコルマンインデックスに対する評価は非常に高い。「マヤカレンダーが2011年10月28日で終わるとするヨハン・コルマンの解釈こそ、もっとも洗練された完成度の高い解釈である」などと発言し、コルマンインデックスへの支持を表明している。

    WebBotのALTAレポートは消費社会から広域自給自足経済圏へといたる今後の社会の方向性を予測しており、これはコルマンインデックスの、意識変容以降に実現される脱消費社会の展望と酷似している。また、前回の記事で紹介したように、フランスのシンクタンクのLEAP/E2020もほぼ同種の未来のイメージを描いており、驚かされた。こうした類似点を考えると、クリフ・ハイがコルマンインデックスを強く支持したとしてのなんら不思議ではない。

    両者が大きく異なる点

    だが、両者の考え方がすべて一致しているかといえばまったくそうではない。マヤカレンダーが終わる2012年に関する解釈が両者では大きく異なっているのだ。

    前々回の記事ではコルマン博士の最新論文を紹介したが、コルマン博士はマヤカレンダーはあくまで意識進化の予定表であり、ポールシフトなど現実の変化を表したものではないとしている。映画「2012年」が描写しているような天変地異などもってのほかだということだ。

    マヤカレンダーの解釈には、ジョン・メイジャー・ジェンキンズなどマヤカレンダーが天体の運行を反映したものであるとする解釈も有力である。この解釈では、フナブ・クーといわれる天の川銀河の中心と太陽、そして地球が一直線上にならび、これをきっかけとしてポールシフトなど環境の大異変が起こるとするものである。もちろん、コルマン博士はこの考え方を支持してはいない。

    クリフ・ハイの説は、こうした天体運行反映説にはるかに近い。コルマン博士の意識進化説とは対極にある考え方である。

    クリフ・ハイの考える2012年

    今回クリフ・ハイは、自らのサイトで自説を詳細に解説した。結論から言えば、2012年前後に巨大なCME(コロナ質量放射)が発生し、それが引き金となって地球の磁場が撹乱され、ポールシフトが発生するというものである。これはサイクルとして過去に何度も起こっているが、そのサイクルの周期の数学的な計算に成功したので、2012年前後に起こることは間違いないだろうとするのが今回のクリフ・ハイの説の特徴である。この説はパトリック・ゲールという人物の説に基づいているという。

    クリフ・ハイはグラフィック入りでできるだけ分かりやすく自説を解説している。長いので数回に分けて掲載する。

    クリフ・ハイの解説

    太陽は、太陽の異なった領域で自転の周期が異なっているという得意な性質をもっている。極の付近では37日で自転し、赤道付近ではもっと速く26日しかかからない。この違いの結果、87日で赤道部分は極を一周することになる。これはいわば太陽がねじ曲げられるような状態となり、これが2012年へとつながる長期的なサイクルが形成される原因となっているという。

    太陽は、強力な磁気で発電する発電機のようなものである。

    sun01

    他の惑星の角運動量が太陽の赤道部分を引っ張る力として作用するので、太陽の磁場に歪みが発生する。

    sun02

    続く

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    第六の夜に向けて4

    11月20日
    11月24日記事追加

    今回はひどい風邪にかかり寝込んでしまった。新型インフルエンザではまったくなかったが、ひどい状態であった。このため更新が遅れてしまった。実にしつこい風邪でまだ病み上がりの状態である。そのため、今回の記事は短めである。書きかけの記事の後半部分は後日アップする予定だ。

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    今回は民主党の地方分権案を参照しながら、いま実施されている事業仕分けなどの中央省庁の権限を大幅に縮小する政策が最終的にどこに行き着くのかを見た。

    民主党政権の地方分権案は、軍事、外交、エネルギーと食料の確保などは中央政府の管轄に置くが、経済、教育、インフラ整備、福祉など社会生活に必要なその他の政策をすべて地方の行政にゆだねるという過激なものである。この方向性は地方の生活圏経済を強化する動きによって補強されて初めて実現できるが、いま国民の側の意識の変化からこれが実現できる方向性が出てきたことを紹介した。これはまさにコルマン博士の最新論文の「意識変化に主導されて経済が変化する」流れが次第にできてくる可能性があることを示している。

    今回の記事

    直近の経済の動きを取り上げようとも思ったが、今回はより中長期的な流れにつながる動きを紹介することにした。フランスのシンクタンク、LEAP/E2020の最新レポートが発表されたので、その要約も掲載する。

    サイクル24の黒点活動と抗議行動の活発化

    黒点数が次第に増大し、太陽は2008年と2009年の無黒点で不活発な状態から、次第に活動的な状態へと変化する兆候が出始めている。10月25日に黒点1029が突如出現したが、その後も1030、1031、1032、1033と黒点は継続して出現しており、2010年からはサイクル24の活動期に入る可能性が大きくなっている。サイクル24は、それ以前のサイクル23に比べて30%から50%も活動的となることが予想されている。

    チェゼフスキー博士の太陽黒点説

    過去の記事で何度か取り上げた理論に、旧ソビエトのチェゼフスキー博士が提起した太陽黒点説がある。これは、太陽活動の11年周期と、暴動や革命などの社会的な動乱が密接な相関関係にあることを証明した理論である。黒点最多期には動乱の発生件数が増大し、逆に最少期には減少するという事実を発見した。最近ではドイツ、ゲッチンゲン大学のスートベル・エルテル教授のチームによって改めてこれは事実であることが確認された。

    2010年から太陽は次第にサイクル24の活動期に入ることが予想される。ということは、社会的な状況に質的な変化がなくても、民衆の行動がはるかに活動的になり、抗議運動も活発化する可能性があるということを示している。チェゼフスキー博士は黒点増大期を第2期と呼び、この期間には以下のような特徴が現れるとしている。以前の記事から引用する。

    第2期(黒点増加期)の特徴

    この期間は複雑な特徴を示す。

    この時期の主な特徴:

    ・新しい指導者などが出現して大衆は次第に団結する
    ・政治的、軍事的な扇動が行われる
    ・新しい方針や計画が試される
    ・報道機関の影響力の拡大
    ・政治的、軍事的な問題が持ち上がり、大衆はそれに強い関心をもつようになる
    ・大衆は神経質でいらいらしているため、この時期の後期になると社会は次第に荒れて来る

    この期間がどのくらい長くなるかは、黒点の活動やさまざまな社会的な要因に依存して変動する。また、この時期には多く見られる政治的、軍事的な現象は、共通の敵に対処するためにいくつかの国々が新しい安全保障条約を締結したり、また、異なった政治団体が共通の敵に対処するために団結して一つになるような現象である。

    この時期には以下の三つの特徴が顕著になる。

    1)大衆を引き付ける新しい思想や考え方の出現
    2)このような思想の新たなグループ分け
    3)思想的な傾向の異なるさまざまな集団が結集することができる統一した思想の出現

    しかし、この時期の大衆運動は特定の指導者が出現することなく自然と盛り上がることがある。これは第三期に大衆運動がどのように発展するのか左右する重要なポイントになる。

    シカゴ対決のその後

    ところで、すでに以前に紹介したが、10月25日には「シカゴ対決」と呼ばれる抗議行動が行われた。これは、シカゴで開催が予定されていた全米銀行協会の年次総会で、金融危機を引き起こしたにもかかわらず、その責任を一切とることなく、依然として巨額なボーナスを支給している金融機関に対する大規模な抗議行動の計画であった。ゴールドマンサックス本社への抗議も予定されており運動が拡大する可能性もあったが、実際は1000人に満たない市民が集合しただけの小規模な抗議運動に終わった。

    しかし、11月16日、「シカゴ対決」を計画した同じグループが今度は「ワシントンDC対決」と称する抗議行動を企画し実施した。今度もリーマンブラザース本社などへの抗議行動が予定されていたが、参加人数はやはり数百名に止まり、地元のメディアがローカルニュースで伝えただけの小規模な運動に止まった。

    しかし、このグループは今後も全米各地で抗議集会を予定しており、時間をかけながら運動を拡大する方向である。今後、抗議集会は以下の諸都市で実施される予定だ。

    ニューヨーク州、バッファロー
    ニューヨーク州、シラキューズ
    オハイオ州、シンシナティ
    イリノイ州、デカター
    イリノイ州、ピュオリア
    アイオワ州、デモイン
    モンタナ州、ジェファーソンシティー
    カリフォルニア州、オークランド
    カンザス州、ウィチタ


    黒点は来年からチェゼフスキー博士が第2期と呼ぶ黒点増大期に入る可能性が強い。これに呼応し、これまで比較的に静かだったアメリカ国民が、より活動的になり活発な抗議運動を展開する可能性も出て来たように思う。いまは比較的に規模の小さな運動であっても、今後上のような抗議行動が「思想的な傾向の異なるさまざまな集団が結集することができる統一した思想の出現」へといたり、それに基づくはるかに大規模な運動へと発展する可能性も否定できない。注視してゆく必要があるだろう。

    LEAP/E2020 GEAB39

    また、11月16日、LEAP/E2020の最新レポート、GEAB39が出た。LEAPの紹介は久しぶりだが、今回はその要約を掲載する。すでにいくつかのサイトに内容は紹介されているが、ここでは有料版の内容を中心に要約する。

    前回のコルマン博士の最新論文では、意識の変容に主導されて現在の経済システムが放棄されるという流れであったが、今回のGEAB39はこの意志変容の過程を「消費性向の変化」という別な角度から分析していおり、コルマン論文とシンクロしているところが実に興味深い。

    2010年の世界経済

    ・今回のレポートは来年2010年にどのようなことが起こるのか予測する。

    ・まずはっきりしていることは、われわれのGEABレポートで繰り返し主張してきたように、2010年にはアメリカの覇権の失墜に基づく地政学的配置転換の過程が加速し、世界経済は危機的な状態に陥るということである。

    ・それというのも、現在の主要先進国の経済は政府による巨額な財政出動を伴う景気刺激策と極端な金融緩和政策によってかろうじて崩壊がくい止められているからにほかならない。

    ・しかしこのような政策は最終的には1)膨大な通貨供給を背景としたハイパーインフレ、2)政府財政の破綻を防止するための増税という2つの事態を招来し、これによって経済は逆に機能しなくなる可能性が大きい。

    ・だが、景気刺激策と金融緩和策の景気浮揚効果が大きければ上記1)と2)のマイナス効果は相殺されるだろうが、それもまったく期待することはできない。それというのも、アメリカを中心とした主要先進国の国民の消費性向が根本的に変化しつつあるからである。

    主要先進国の国民の消費性向の大きな変化

    ・これまでグローバルな世界経済の拡大を牽引してきたのは、アメリカの止まるところを知らない旺盛な消費であった。

    ・だがこの消費は所得の伸びに支えられたものではまったくなかった。それは無限に借金することを可能にした金融的なテクノロジーによって作り出されたバーチャルな需要でしかなかった。

    ・このようなバーチャルな需要を作る出すメカニズムは今回の金融危機で完全に崩壊し、もとに戻ることはまずない。あとには、支払い不能な莫大な借金に苦しむ国民だけが残ったのだ。

    ・アメリカのみならず、主要先進国の国民は多かれ少なかれ似たような状態にある。しかしいま、金融危機ならびにその後の世界不況に直面し、国民は政府、企業、メディアなどの社会組織に対する信頼を完全に喪失してしまった。逆に、いま彼らは信頼できる仲間との関係を樹立し、地域コミュニティーに回帰する方向に動いている。

    これは、大きな車に乗り、家を何軒も持ち、ほしいものを手に入れるためには借金もまったく厭わないというこれまでの消費行動とは正反対に動きである。地域コミュニティーに回帰した生き方は、幸福の源泉を家族や仲間との人間関係に見いだすのあり、車や耐久消費材などのものの消費へとは向かわなくなる。

    いまこのような消費性向の変化は主要先進国で加速している。したがって、アメリカの莫大な消費が支えてきたかつての状態に世界経済が戻ることはまず考えられない。それを実現しようとする政府のどのような努力もむだに終わる。

    もの中心の消費性向を強化させている新興国

    ・では、もの中心の消費性向が世界から完全に消えたのかといえばまったくそうではない。よりよい耐久消費材を求める消費の動きは、中国を始め新興諸国へと移った。これらの国々の国民は、60年代からつい最近まで先進国の国民がそうであったような消費性向を示している。

    ・だが、こうした新興諸国がかつてのアメリカのような位置を世界経済で占め、世界経済の牽引力となるかといえばかならずしもそのようには言えない。これらの新興諸国の経済はアメリカへの依存度が極めて高く、アメリカが消費大国でなくなればこれらの国々の成長も止まるからである。

    ・さらに、中国を始めとした新興諸国の経済は、やはり政府の巨額の景気刺激策と金融緩和策に依存しており、主要先進国同様そうした政策はハイパーインフレと増税の引き金となる可能性が大きいので、これらの国々の成長も早晩止まってしまうからである。

    地政学的配置転換とトルコの台頭

    ・以上の動きは英米の覇権の喪失であり、それはこれまでの国々の政治的な陣営が根本的に変化する地政学的配置転換を招来することは間違いない。

    ・そのような配置転換の全面に立っている大国がトルコである。トルコは1952年にNATOに加盟し、またEUに再三加盟の申請をしている国である。これまでのトルコの外交はヨーロッパおよびアメリカとの関係を軸に展開してきた。

    ・だがそのようなトルコは、反イスラエルの立場を鮮明にし、イランとの協力関係を深める方向に動き始めた。最近ではトルコは、イスラエル軍とNATO軍との合同軍事演習の実施に強く抗議する一方、やはり反イスラエルの姿勢を強く打ち出しているシリアと合同軍事演習を実施した。

    ・このようにトルコはもはや米英、そしてEUの側にはいない。将来的には1)どのブロックにも所属しないでEUと中東のどちらともよい関係を保ち、両者の橋渡し役となれる国、2)中東のイスラム共同体の盟主としての大国という2つの可能性がある。むろん、EUにとっては1)が望ましいわけだが、EUの姿勢によっては2)になる可能性もある。

    以上である。

    コルマン論文とのシンクロ

    前回の記事で紹介したが、コルマン博士はその最新論文の中で意識の変化や進化に関して以下のように述べている。

    「貨幣というものは完全になくなるのだろうか?おそらく、われわれを過去に縛りつけるような貨幣の機能は崩壊するが、そうではない部分は残るだろうというのが答えだ。つまり、利益を目的とした投資という考え方は完全に的外れなものと見なされるようになるだろう。なぜなら新しい世界は、抽象的な価値の蓄積を目的に経済成長を続けるような世界ではないからである。大きな混乱の後に出現する新しい世界は、人類が統合された意識を構成するもとして一つになり、メンバーが互いに面倒を見合うような世界だからである。これから始まる第6の夜は、このような変容の実質的な側面が明確に現れ、人々がテストされる期間である。(中略)もしユニバーサルアンダーワールド(第9サイクル)で統合した意識が顕現するなら、多くの人がともに共有することで成り立つ人間の支配を伴わない経済は十分に実現可能である。エネルギーのシフトはとても速く進行しているが、新しい経済システムが姿を現すには2011年からさらに数年を要することだろう」

    LEAPの最新報告書がして指摘する次のような消費行動の変化の背後には、国民の意識の大きな変化があるはずである。

    「これは、大きな車に乗り、家を何軒も持ち、ほしいものを手に入れるためには借金もまったく厭わないというこれまでの消費行動とは正反対に動きである。地域コミュニティーに回帰した生き方は、幸福の源泉を家族や仲間との人間関係に見いだすのあり、車や耐久消費材などのものの消費へとは向かわなくなる

    その意識とは以下のようなものである。

    「アメリカのみならず、主要先進国の国民は多かれ少なかれ似たような状態にある。しかしいま、金融危機ならびにその後の世界不況に直面し、国民は政府、企業、メディアなどの社会組織に対する信頼を完全に喪失してしまった。逆に、いま彼らは信頼できる仲間との関係を樹立し、地域コミュニティーに回帰する方向に動いている

    だとするなら、LEAPが指摘するこうした意識変化の果てには、コルマン博士の言う「人類が統合された意識を構成するもとして一つになり、メンバーが互いに面倒を見合うような世界」が開け、そこでは「言葉を媒体とするのではなく、直観的な知を媒介にする」ような「精神の覚醒」が達成されるのだろうか?

    実に興味深いが、今後もどうなって行くのか見て行く必要があるだろう。

    11月24日記事追加部分

    投稿欄で多くの方々から暖かいお見舞いの言葉をいただいた。感謝する。やっとよくなり普通の状態に近づきつつあるので、書きかけの記事の一部を追加する。

    一つはウクライナで強毒化している新型インフルエンザウィルスに関する最新情報である。

    そしてもう一つはコルマン博士のいう意識変容の具体的なイメージについてである。意識の進化であるとか意識の変容という状態がどういったものであるのかコルマン博士の論文を読めば、そのおおよその概要はつかめる。だが、意識変容の具体的なイメージということになると、その内容を捕まえることはなかなか難しい。

    だが、意識変容の過程をパラダイムシフトととらえなおすと、過去数百年の歴史で数回起こっており、それぞれのパラダイムシフトで人間と世界との関係が根源的に変化しているのを発見する。そうした過去に起こったパラダイムシフトの過程を参照しながら、これから起こる可能性が高い意識変容の内実に迫って見ようと思う。しかし、あまりに記事が長くなるので、これは次回以降に譲ることにする。

    ウクライナにおけるインフルエンザの強毒化

    H1N1型の新型インフルエンザウィルスがウクライナで強毒化しているという情報はすでに10月半ばから流れていた。しかしながら、実際にウィルスの強毒化が進行しているのか、それとも政府内部の激化する権力抗争によって作られた政治的なパニックであるのか判別がつかなかった。

    政権内部の権力抗争と新型インフルエンザ

    ウクライナは2004年に起こったオレンジ革命で親ロ的な政権が倒され、親米のユシチェンコ大統領の政権が誕生した。しかし、ユシチェンコ政権は2006年の総選挙で惨敗し、ティモシェンコ首相率いる「ティモシェンコ連合」や他の党派との連立でかろうじて多数を確保した脆弱な連立政権となった。このため、政権内部では、大統領派と首相派との熾烈な権力抗争が続いて来た。

    一方、来年2010年に予定されている大統領選挙では、親米のユシチェンコやティモシェンコではなく、親ロのヤヌコーヴィチ候補の優勢が伝えられている。もしヤヌコーヴィチ候補が勝利するようなことがあれば、親米的なオレンジ革命は完全に放棄され、ロシアとの関係を重視する政権が誕生することは間違いないといわれている。

    このような状況では、新型インフルエンザが強毒化しウクライナで感染が拡大しているというニュースは、政権の維持をねらうユシチェンコやティモシェンコにとっては有利に働くと見られている。つまり、強毒化したインフルエンザのパニックを演出して国家非常事態宣言を発令して対立陣営の政治活動を規制し、国民を政府のもとに結集させるということである。いわば911の同時多発テロがアメリカで果たしたと同様な役割をインフルエンザの強毒化をねたに演出するというわけだ。

    そのようなこともあり、ウクライナにおける新型インフルエンザが強毒化したという情報はすでに10月後半から伝えられていたが、ネットの医療専門メディアでも比較的に慎重な報道がなされていた。パニックをねらった政治的なプロパガンダなのか実際に強毒化が進行しているのか判別がつかなかったからである。

    拡大する感染と増加する死亡者

    しかし、ここにきてインフルエンザは実際に強毒化しており、それが当初言われていたようなパニックをねらった政治的なプロパガンダではまったくないことがはっきりしてきた。それにともない、多くの医療専門のネットメディアが状況を大きく扱い始めた。ウクライナにおける11月19日時点での感染者と死亡者は以下の通りである。

    インフルエンザ感染者 1502345人

    入院患者 85904人

    死亡 344人


    急性呼吸器疾患

    強毒化した新型インフルエンザの特徴は、急性の呼吸器疾患を伴うということである。ウクライナの医療機関が明らかにした症状および経過は以下のようなものである。

    症状と経過

    ・患者は、38度を越える高熱と息切れ、および血痰を伴う乾いた咳を3日から7日経験したあと、初めて医療機関を訪れるケースが多い。

    ・しかし医療機関を訪れるころには危機的な状態になっている患者が多い。入院してからも呼吸器疾患は進行し、肺の熱は50度から53度に達する。

    ・高熱によって肺の機能は完全に破壊される。肺は真っ黒に焼けただれたような状態となり、呼吸不全から患者は死にいたる。入院後、4日から7日で死亡する患者が多い。


    このように、強毒化したインフルエンザの大きな特徴は、50度から53度という高熱で肺が破壊され、呼吸器の疾患から早期に死亡にいたるという点にある。一時、「肺炎による死亡」と報道されたようだが、現地で治療に当たっている医師によると、「いわゆる肺炎ではなく、高熱による肺の破壊から呼吸困難となり死亡にいたる」ということである。

    強毒化の原因

    現在、WHO(世界保健機構)も新型インフルエンザウィルスのウクライナにおける強毒化は正式に認めているものの、これがウィルスの全面的な突然変異によるものであることは否定している。強毒化は、ウィルスの遺伝子配列の中のD225Gと呼ばれるレセプター結合ドメインの変異が原因ではないかという。D225Gの作用で既存のH1N1ウィルスの高濃度化が肺で引き起こされ、それが強毒化の原因になっているのではないかというのだ。

    ウクライナ独自の事情

    しかし、死亡者がウクライナで激増しているのは上記の強毒化以外にウクライナ独自の事情があるからだとも言われている。現地で治療の指揮に当たっているビクター・バチンスキー博士は次のように言う。

    ウクライナでは抗生物資の入手には医師の処方箋は必要ない。町の薬屋で一般の市販薬と一緒に並べられている。このため、新型インフルエンザに感染してもすぐに医者に行かず、市販の抗生物質で治そうとする。実はこれが症状を悪化させる最大の原因になっている。強毒化したインフルエンザには抗生物質が効かないどころか、逆に免疫機能を弱める働きをするので症状が一気に悪化するのだ。感染後すぐに専門医にかかっていればタミフルなど有効性が確認された薬を処方されるので死者の数もここまで増えなかったはずだ。他の先進諸国では抗生物質の入手には医師の処方が必要なので、たとえ強毒化したインフルエンザが蔓延したとしても、ウクライナのようには死者の数は増加しないはずだ。

    このように、患者数と死者の増加の背景にはウクライナ独自の事情がある。したがって、強毒化したインフルエンザが他の地域で蔓延したとしても、すぐにウクライナと同じような状況になるとは限らない。

    強毒化したウィルスの蔓延


    だが、D225Gの遺伝子配列を持つ強毒化したウィルスはすでにノールウェーとウェールスで確認されている。11月20日、ノールウェー政府はこれを公式に認める文書を発表した。

    さらに、11月20日の時点でWHOは、この変異型のウィルスがブラジル、中国、メキシコ、合衆国、日本ですでに発見されていると発表している。

    以上である。これらの情報は新型インフルエンザの変異型を扱う医療専門サイト、リコンビノミックスなどでも取り上げられているので、信憑性はかなり高いと思われる。

    だが、確かに強毒化した新型インフルエンザは大きな脅威とはなるものの、この蔓延と死亡者の高さにはウクライナ独自の状況が関与していることも事実である。その意味では、たとえ同じウィルスが日本に入ったからといて、いたずらにパニックする必要はないようだ。

    続く

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    第六の夜に向けて3

    11月9日

    今回もまた大幅に更新が遅れてしまった。いずれなんとかしたいとは思っている。

    本の出版のお知らせ

    marx

    「いったい世の中どうなっているんだ!こんな時はマルクスに聞け」高島康司著

    定価¥ 1,470 道出版

    体裁としては「資本論」の解説書のような本だが、マルクス礼讚の本ではない。われわれはこれからなんとしてでもサバイバルして行かねばならない。そのための状況認識のための書として有効だと思う。よろしかったらぜひどうぞ!

    予言解説書11の有料配信

    「予言解説書11」が完成しました。配信をご希望の方は筆者に直接メールしてください。これは9月15日に配信されたALTAのレポート、「来るべき未来の形 0巻2号」の詳細な要約です。

    今回のALTAのレポートは、現実味を帯びてきたアメリカで革命が始まる過程を詳細に描いております。最近、首都のワシントンで200万人の史上最大のデモがありましたが、いま起こっている現実とオーバーラップする描写が続きます。

    また、今回は日本文化に関する記述が多く見られます。これも実に興味深いです。

    info@yasunoeigo.com

    うまい讃岐うどん

    また今月も高松に講演に行くことになった。高松といえばやはり讃岐うどんである。以前に紹介したが、やはり讃岐うどんでは小西社長の「こだわり麺や」が一番だ!高松に行くとここのうどんがめちゃ食べたくなる。オンラインショップで注文してもうまかった!

    有料メルマガのご紹介

    10月25日のクリフ・ハイの緊急警告は外れたと判断してよいだろう。今回のメルマガはなぜ崩壊の予測が外れるのか深く考察し、基本的には「論理的に予測可能な予言は外れる可能性が高い」という結論になった。

    また、今回全訳を掲載したコルマン博士の最新論文から第6の夜の期間に何が起こるのか解読した。

    コルマン博士最新論文全訳

    11月1日、コルマン博士は最新論文「2012年への最後の段階:11月8日ー第6の夜の開始」を発表した。一部メルマガには紹介済みだが、今回は全訳を掲載する。

    2012年への最後の段階:11月8日ー第6の夜の開始

    2009年11月8日から2010年11月2日までの第6の夜の期間の説明をする前に、マヤカレンダーに関する異なった解釈がさまざまあるので、基本的な内容を最初に確認したい。そのような解釈には、マヤカレンダーが終わる日は、これまでのサイクルの終わりと新しいサイクルの始まりに過ぎないと考えるものがある。しかし、マヤカレンダーの終わりの日には、それが再帰的なサイクルの単なる終了点と開始点であるということよりもはるかに深遠な意味があると私は考える。マヤカレンダーを刻印しているマヤのトトュグエロの遺跡には9つの宇宙の諸力が顕現するとはっきりと記されている。また、現代科学が提示するさまざまな事実から見て、宇宙的な計画の9つの進化段階がすべて同時に終了するポイントに近づいていることは明らかである。これはどういうことかというと、マヤカレンダーの終了点は新しいサイクルの出発点などではなく、宇宙が始まって以来続いてきたすべての進化の過程が終了する地点を表しているのだ。このような進化のプロセスの終了は、地球における調和と、永遠の平和をもたらすことであろう。

    言葉を変えれば、これから起ころうとしていることは、これまでの宇宙の歴史で一度も起こったことがないようなことなのだ。しかし、おそらく多くの人はこの差し迫った変化を受け入れることは困難で、拒絶すると私は思う。意識のどんな変化もかならず社会関係の変化を伴うものである。大多数の人は目の前で起こりつつある社会的、経済的な変化を受け入れるよりも、2012年12月21日にとてつもない天文学的な変化が起こる日として、それをファンタジーのように扱うことを好むのだ。しかし、現実のマヤカレンダーは、特定の日に起こる特定の出来事を予言するものではない。マヤカレンダーは、カレンダーに記されている宇宙的なエネルギーの変化が引き起こす意識進化の神的な予定表なのである。したがって、われわれの意識はマヤカレンダーの終点である2011年10月28日が来るまで一歩一歩変容が進められるのである。このとき、宇宙のもっとも調和の取れた状態が実現するのである。もちろん、われわれはまだその日には到達してはいないが。

    この意識進化の予定表では、2009年11月8日からは第8段階の第6の夜の期間に入る。私のマヤカレンダーの解釈が正しいのであれば、第6の夜の期間は人類の歴史でかつてないような、意識のもっとも重要な変容の時期になるはずである。これからどのような世界が生まれつつあるのか明確なので、特にエキサイティングな期間になるはずだ。だが、これは多くの人にとってはものすごいチャレンジであることも明らかになりつつある。そのようには感じないかもしれないが、この困難はまさに新しい世界の生みの苦しみなのである。これを理解することはとても重要である。もし人々がこの新しい世界がどのようにして誕生するのか現実的に認識できるようになれば、単なる希望的な観測ではなく、未来に対するしっかりした希望をもつことができるだろう。しかし、残念ながらマヤカレンダーの解釈を巡っては混乱が生じており、マヤカレンダーの専門家を名乗る人々てすら、宇宙の9つの諸力が顕現しつつあり、この諸力の発現によって新しい世界が誕生するという古代マヤ族の知識を否定しているのである。

    したがって、これから何が起こるかはギャラクティックアンダーワールドの第6の夜の期間の認識だけでは分からないのだ。図にあるように、最後の段階のユニバーサルアンダーワールド(第9サイクル)のエネルギーが現れる。また、これまでの過去のサイクルはすべて同じ時期に終了する。こうした事実を第6の夜のエネルギーとともに考慮しなければならないのだ。このすべてのサイクルの終了地点の重なりと、そしてサイクルの段階が上がるにしたがって時間が加速するという事実のため、これからの期間はものすごく密度が濃く、また複雑な過程となるのである。私は2009年10月31日にこの論文を執筆しているが、いまわれわれは第6の日の終わりに向かっている。この期間は種が果実へと成長する期間であった。そしてその過程はそのまま第6の夜に引き継がれる。私が以前の論文で予測したように、エコノミストは、世界的な不況、少なくとももっともひどい時期は終わったと認識している。しかしながら、私は5月に発表した論文で景気の下降とドルのいっそうの下落が第6の夜に入るころに起こると予測したが、これを裏付けるようなことが世界では起こっている。いまドルの暴落の予測が多数出ているが、私はこのことを何年も前に予想していた。もし私の予測が的中するなら、いま経済で起こっていることはマヤカレンダーに記されている神的な計画の一部であるということになる。

    dai6

    経済が落ち込むという私のこの予測は、夜の期間、それも特に期間の後半には経済が下降するという観察に基づいている。これから始まる第6の夜の期間に経済が落ち込むことを示す兆候は、金の価格が1トロイオンス1000ドルの大台を突破するようなゴールドラッシュが起こったことにも現れている。さらに、インサイダー情報を流しているソースなどを見ると、米国株の実際の価値をよく知っている投資家の多くは、現在の米国株は過剰評価されていると考えている。また、いま世界では、原油の決済通貨としてのドルの放棄や基軸通貨としてドルの放棄を訴える声が高まっている。このような動きから、不況は終わるどころか、特に借金まみれの西欧諸国を中心に経済のさらなる下降が避けられないことを示している。いま投資家は、証券や紙幣のような紙やデジタルの数値にしかすぎない資産から逃避を始めた。これはギャラクティックアンダーワールド(第8サイクル)の後半に特徴的な、経済の抽象的な価値から実質的な価値への移行が進んでいることの現れである。このようなことがアメリカを凋落させる陰謀の結果として起こっているとの考え方もあるようだが、もしそうであるならマヤカレンダーに基づく予測は成立しなかったであろう。

    いま世界経済に起こっていることは一時的な景気後退よりもはるかに本質的な事態であり、それはギャラクティックアンダーワールドのエネルギーシフトがもたらしている意識の変容の結果なのである。私が新著『目的をもった宇宙』で説明したように、意識の形態は、宇宙のさまざまな次元に存在しあらゆるレベルの変化をシンクロさせている「命の木」との関係で決まってくるのである。これはどういうことかというと、われわれの人生を方向づける新しい意識が生まれると、その意識は世界と社会に影響を与え、世界と社会に対するわれわれの関係のあり方を変化させてしまうといことを指しているのだ。したがって意識の進化というのは、われわれの心の中だけで起こる現象ではない。同時にそれはわれわれのあらゆるものとの関係の変化として現れる。むろん、経済に対するわれわれの関係も意識の進化に伴い大きく変化せざるを得ない。ということでは、第6の夜の期間には、抽象的な数値や価値を通して経済とかかわる方法を放棄しなければならなくなるのだ。特にこの放棄の過程は、金融資本主義の中心であるアメリカとイギリスで起こるはずである。アメリカの景気はこれから下降するが、その原因の説明の必要もないほどアメリカの借金は巨額である。なにかのきっかけでアメリカ経済がはじけることははっきりしている。さまざまなことが引き金になるであろうし、引き金が何であるのかメディアはそればかりを報道するだろうが、経済が下降する本当の深い理由を認識するためにはマヤカレンダーを参照しなければならないのだ。マヤカレンダーの視点から見るなら、経済成長の継続的な下降はマヤカレンダーの終わりとともにやって来る景気循環の終焉に一歩ずつわれわれを慣れさせるためにあるのだ。

    もし経済の後退が新しい世界が生まれるための重要な条件であるとするなら、経済はどのくらい悪化するのか知りたくなるはずである。すでにいま紙幣の価値は下がり、ドルは大きく下落する兆候が出ているが、こうしたことの影響がどの程度のものになるのか未知の部分が多い。これの正確な答えは、どんな世界が誕生するのか明確になるとはっきりしてくるだろう。この点になるとわれわれが参照できるマヤ文明の情報源は存在しない。古代マヤの資料では、マヤカレンダーの終了に伴い9つの宇宙的な諸力が顕現するとはっきり記されているが、この後にどのようなことが起こるのか明確に記した文献や遺跡は存在しない。このように、資料がまったく欠如しているとき、聖書やコーランのような他の一神教の聖典を参照してみるのもよいだろう。こうした聖典に記されていることをマヤカレンダーの知識と合わせて見たとき、どんなことが起こるのはなんらかのイメージをもつことが可能になる。いまさまざまなことが起こりつつあるが、新しい世界の誕生こそもっとも重要な出来事になるのである。

    コーランのスーラ章82の17ページから19ページには、「審判の日とは、どの人間も他の人間を支配する力をもたなくなり、すべての人間がアラーの前で平等になること」とある。このような、支配関係の消失は、人類が一体であるとの意識を生み、人類の過去の歴史がすべて透明になる次のユニバーサルアンダーワールドのことを指しているようである。別な言葉で言えば、これは人間を縛っているすべての支配関係が崩壊する必要があるということである。聖書の最後の書であるヨハネの黙示録の21章4ー5には新しい世界の誕生を記して「神はすべての人間から涙をふき取り、もはや死も悲しみも泣き叫ぶようなこともなくなり、そしてあらゆる苦しみもなくなる。なぜならそれらはすでに過去のものであるからだ。そして神は宣言する。私はすべてのものを新しくすると」。これは、新しい世界を誕生させるために過去の鎖を断ち切ることを意味する。新しい世界が生まれるためには、われわれは過去の鉄鎖を断ち切り自由にならなければならないと同時に、支配―被支配という人間に対する鉄鎖とも決別しなければならないのだ。

    ある人々にとっては、この変化はあまりに巨大なので、この変化の時期を通過するよりは、特定の日に世界が終わってしまうという幻想を信じたほうが楽だと考えるかもしれない。もちろん、現在権力についている人達で平等と調和に向けたこのような変化の到来を望まない人々が大多数である。聖典からのこうした引用は、経済の後退の後にどのような社会がやってくるのか、そしてその変容がどれほど深いのか理解するためのひとつのヒントになる。貨幣というものは完全になくなるのだろうか?おそらく、われわれを過去に縛りつけるような貨幣の機能は崩壊するが、そうではない部分は残るだろうというのが答えだ。つまり、利益を目的とした投資という考え方は完全に的外れなものと見なされるようになるだろう。なぜなら新しい世界は、抽象的な価値の蓄積を目的に経済成長を続けるような世界ではないからである。大きな混乱の後に出現する新しい世界は、人類が統合された意識を構成するもとして一つになり、メンバーが互いに面倒を見合うような世界だからである。これから始まる第6の夜は、このような変容の実質的な側面が明確に現れ、人々がテストされる期間である。現代の世界を見るとこれは絶対に不可能であるように思えてもしかたがない。永遠に変わることのない人間の本性や世界の見方などというものは存在しない。人間の意識とそれが作り出す世界は、マヤカレンダーのそれぞれのサイクルによって異なっているのだ。リージョナル、ナショナル、そしてプラネタリーアンダーワールドでは生命に対する考え方や態度が根本的に異なっており、そして最後の段階のユニバーサルアンダーワールドで意識の進化は完成するのである。したがって、世界に対する見方と感じ方は質的にまったく異なったものとなるのである。もしユニバーサルアンダーワールド(第9サイクル)で統合した意識が顕現するなら、多くの人がともに共有することで成り立つ人間の支配を伴わない経済は十分に実現可能である。エネルギーのシフトはとても速く進行しているが、新しい経済システムが姿を現すには2011年からさらに数年を要することだろう。

    実際、人類は一体であり創造の結果を分け合うような意識が現在の人間からどのようにして生まれるのだろうか?意識のこのような変化は、ベルリンの壁の崩壊が一時は夢物語であったように、いまは考えられないことかもしれない。ベルリンの壁の崩壊が西と東に分裂した意識の乗り越えを反映しているように、新しい世界の誕生は特に西欧文明に強い内と外とを隔てる壁の乗り越えの反映として起こるのである。したがって、第6の夜の前半には、アメリカが消費の水準を維持できなくなるため、経済は大きく減速すると私は考える。ドルの凋落の結果、アメリカの力は衰えることだろう。経済のこうした減速は、世界のあらゆる地域に影響を及ぼすことになるだろう。この下降を通して経済成長が可能なシステムに戻ることは不可能で、経済がこれまで通りに循環することは無理であることを多くの人々は理解するようになるだろう。問題の根源が経済関係の性質と過去の経済に対するしがらみにあることがはっきりするため、人々が生き残るためには巨大な社会経済的な変革の実施が迫られるであろう。先進国の多くの国民が住宅ローンの支払いができなくなったらどうなるのか想像してみてほしい。銀行が差し押さえた空き家の前で、支払いができない膨大な数の人々が路上で生活するということになるのだろうか?このような光景はかつては自動車工業の拠点であったデトロイトあたりですでに現れている。したがって、すでに特定の地域で現れているという意味では、このシナリオは単なる仮説の域を越えているのだ。

    ということでは、支払い不能に陥っても住民が住宅に住み続けられるように、住宅ローンの支払い猶予の制度が作られる可能性もある。世界の安定を確保する方法として、国家の借金の支払い停止を宣言する国が、まず大規模にこのようなことを実施するのかもしれない。もしこのような処置が実施されるなら、それは金の力を停止させ、現在の経済関係と手を切ることになるのだ。これは、人々がいま必要としているものが充足される持続可能な経済の構築への道を開くことになる。これこそまさに過去の経済関係の鉄鎖を断ち切った経済である。これはまさに革命にほかならない。いまの経済はあまりにも混乱しているので、この動きは全世界へと拡大する。もちろんこれはアメリカから起こり、その他の地域に拡散するであろう。このような社会経済的な巨大な変容の過程は、後で説明するコズミック・コンバージェンスが起こる2010年7月17日から、第7の日の最初の日である2010年11月3日の期間で起こる可能性が高い。この過程では、ナショナルアンダーワールド(第6サイクル)やプラネタリーアンダーワールド(第7サイクル)で出現した支配―被支配の階層構造をもつシステムの多くも解体の危機にさらされる。この2010年7月17日から11月3日までの期間は、段階の低い他のアンダーワールドとギャラクティックアンダーワールド(第8サイクル)の運動との重なりによって形成される。この期間で特徴的なことは、政府と国家の力がとことん衰えることである。なぜなら政府や国家は第6サイクルのナショナルアンダーワールドの産物であり、それは父性原理を特徴としていたからである。人間が人間を支配する関係が消失しつつあるとき、国境がなぜ必要なのか改めて問う必要が出てくるだろう。コズミック・コンバージェンスと第7の日の始まりの期間に起こることは、人間の文明のオーバーホールなのである。この期間は個々人にとっても重要な選択の時となろう。

    しかしなぜ2010年7月17日から11月2日の期間がこれほどの大きな変容を引き起こすのだろうか?この期間と類似した期間が過去に2回もあったのだ。それは封建制度が次第に覆り、バチカンを唯一の権威の象徴として崇めていた見方が大きく転換し近代が始まった1498年から1617年のルネッサンスである。そしてもう一つは、ベルリンの壁の崩壊が象徴する民主革命が起こり、東西の分裂を乗り越えた1986年から1992年の期間である。

    これらの2つの期間は精神性の新しい表現をもたらした。ルネッサンスではそれは宗教改革であり、1986年から1992年の期間にはハーモニック・コンバージェンスというわれわれの時代のニューエイジムームーブメントである。

    (※ヤス注 日本ではあまり知られていないが、1987年8月16日から17日にかけてはハーモニック・コンバージェンス(調和の収斂)と呼ばれる現象が起っている。これは欧米のニューエイジカルチャーの画期をなす現象で、マヤカレンダーを有名にしたホセ・アグリエレスが広めた考え方だ。1987年8月16日から17日にかけて、月、太陽、地球を含む八つの惑星が正三角形の位置に来るという現象だ。ホセ・アグリエレスはこの現象が一つの引き金となって意識が大きく進化し、それに伴い世界が緊張から調和へと大きく変わると予言した。欧米ではこの期間に、意識の進化と新しい時代の到来を祝うさまざまな儀式がとりおこなわれた。そして、まさに予告されたように、1987年から1992年にかけて、ゴルバチョフによるソビエトの改革、南アフリカの人種隔離政策の放棄、ベルリンの壁の崩壊と東西ドイツ統一、東ヨーロッパの社会主義圏の崩壊、ソビエトの崩壊などの現象が相次ぎ、世界は激変したのである。はからずもハーモニック・コンバージェンスの予測は的中した格好になった)

    これはつまり、コズミック・コンバージェンスに続き、精神の覚醒がかならず起こるということを示している。コズミック・コンバージェンスは、統一した意識が風のように流れ込む最初の時期となるため、人々はすべての生きとし生けるものが実はひとつであるという神的な事実を感じ、そしてそれを共有するようになるはずである。それは神的な実体の直接体験を伴うため、言葉を越えた経験となるはずだ。宗教改革は聖書のラテン語ではない翻訳という書き言葉をとおして行われた精神の覚醒であり、またニューエイジムームメントはチェネラーや話し言葉を通して起こった覚醒であるので、こらから起こる精神の覚醒は言葉を媒体とするのではなく、直観的な知を媒介にすることになろう。

    (※ヤス注 コズミック・コンバージェンスとは、ハーモニック・コンバージェンスで起ったような大きな意識変化があり、その変化に主導される形で世界や社会、そして経済のシステムが音を立てて激変するという現象を指す。これが2010年7月17日に起こるというのだ。ただその規模はハーモニック・コンバージェンスよりもはるかに大きい)

    私は2010年7月17日から11月3日の期間に起こる変容の革命が平和的なものになるかどうかは確信がもてない。しかし、1986年から1992年の期間に起こったことを見ると、平和的な革命は不可能ではないと思う。しかしはっきりしていることは、新しい世界を構築するエネルギーの流れに乗る人々と、そうではなく、反対にこの流れに抵抗し、過去のシステムにしがみつくか戻ろうとする人々に二分されるということだ。この二分化の反映として、マヤカレンダーが9つの進化の層に分かれていることを無視し、マヤカレンダーがあたかも2012年12月21日という特定の日に何かが起こることの予言でしかないように、マヤカレンダーの意味を矮小化することが起こっているのである。ハリウッド映画の「2012年」や多くのスピリチュアルな指導者はこのような見方を支持し、恐怖をあおっているのだ。この大きな変化に対する人々の関わり方は、マヤカレンダーとそれが内包する宇宙的な計画をどれだけ知っているかに依存する。だが現在、9つの宇宙的な諸力に気づいている人々は実に少数である。大多数の人々は、これからどのようなことが起こるのかまったく気づいていないのが現状だ。巨大な変化が神的な計画に沿って実現されることを理解している限りにおいて、精神的な覚醒が可能となるのである。もし精神的な覚醒が起こったのならば、周囲で起こっている変化を無意味な混乱した出来事として見ることはなくなるだろ。むろんメディアはそのように報道するであろうが。

    マヤカレンダーが表わしていることは、意識の進化の過程にわれわれが実質的に参加していることなのだが、これを無視し、マヤカレンダーは特定の日に「ポールシフト」「銀河中心との直列」「プラネットX」「世界の終わり」「意識のシフト」などのようなイベントが起こる予言であるという考え方を人々が信じ込んでしまう危険性がある。統一した意識をもたらす進化の過程に人間が実際に参加することを通してはじめて新しい世界は生まれるのである。だが、こうした見方は、待っていれさえすれば新しい世界が天から降ってくるという実に単純な見方である。事実、マヤカレンダーは意識の段階的なシフトの予定表であることを証明する膨大な証拠が存在している。意識のシフトは2010年7月17日から加速し、第9サイクルのユニバーサルアンダーワールドのスタートする2011年3月8日からさらに加速するのである。2011年10月28日になってはじめて意識のシフトは終了し、ここで出現した統一した意識は安定するのだ。この意識こそ、千年にわたる平和の前提となる意識である。この意識進化の加速化こそ、支配的なシステムのオーバーホールがこの短い期間で達成されることの理由である。私からのアドバイスだが、倫理的に良心にしたがいウソは言わないという一般的ないましめのほかに、意識進化の最終段階のエネルギーに乗り、これと一緒に流れることを学ぶとよい。新しい世界の出現に焦点を定め、大きな流れの中心にいること!

    以上である。この論文の解説などは次回に譲る。

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