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    2009-08

    地獄の夏を検証する2

    8月12日

    ※メルマガのお詫び

    本日、メルマガの配信日ですがまぐまぐのメルマガ配信サーバにトラブルが発生しており、まったくアクセス不能で送信できない状態になっております。まぐまぐのサーバが復旧しだいすぐに送信いたします。

    メルマガの読者の方にはご迷惑をおかけして本当に申し訳ございません。いましばらくお待ちください。


    予言解説書10の有料配信

    「予言解説書10」が完成した。配信をご希望の方は筆者に直接メールしてください。これは7月20日に配信された「来るべき未来の形 0巻1号」の詳細な要約である。

    今回のALTAのレポートは、いつものように「ドルの死」や「ハイパーインフレーション」「食糧危機」そして「革命」などのいつものテーマの他に、「豚インフルエンザ」そして「環境異変と気候変動」の具体的な描写に多くのページが費やされている。環境異変の引き返すことのできないプロセスに入ったということのようだ。ご希望する方は筆者まで直接メールをください。

    info@yasunoeigo.com

    ※連絡
    6月に行った筆者の講演会にお越しいただいた方から、英語のクラスに入りたいとのご要望をいただきました。女性の方のお名前とメールアドレスは分かっておりますが、男性の方はお名前だけであいにくメールアドレスが分かりません。クラス参加が可能となりましたので、お手数ですが私にメールをいただけないでしょうか。

    講演会

    また講演会を依頼された。以下の日時に実施する。よろしかったらぜひどうぞ。今年の夏以降、どのようにシステムが転換するのか、具体的なタイミングと時期を予測します。

    日時:2009年8月30日(日)14:00~16:00(開場13:30)
    場所:綿商会館1F 東京都中央区日本橋富沢町8-10
    ■都営新宿線馬喰横山駅A3出口より徒歩5分
    ■東京メトロ日比谷線・都営浅草線人形町A4出口より徒歩5分
    ■都営浅草線東日本橋駅B2出口より徒歩5分
    ■JR総武快速線馬喰町駅1番出口より徒歩9分

    本の出版のお知らせ

    marx

    「いったい世の中どうなっているんだ!こんな時はマルクスに聞け」高島康司著

    定価¥ 1,470 道出版

    体裁としては「資本論」の解説書のような本だが、マルクス礼讚の本ではない。われわれはこれからなんとしてでもサバイバルして行かねばならない。そのための状況認識のための書として有効だと思う。よろしかったらぜひどうぞ!

    今回の記事

    なかなか下げ止まらなかった米国の失業率も0.1%とほんのわずかながら下げ、米国の景気回復が始まったかのような印象を与えている。米国や日本の主要メディアではそうした報道が目立っている。

    だが前々回のブログでは、これまでの金融的なテクノロジーの巨大なバブルが作り出した消費需要にこれまでの世界経済は依存しており、その巨大な消費需要に、製造業等の実質経済の需要が作り出す規模の小さな消費需要が取って代わることなどできないので、中長期的には「地獄の夏」が象徴する事態も考えられることを指摘した。景気回復どころか世界経済の長期的な構造転換の時期に入る可能性があるということだ。

    今回は、現在の経済のか弱い回復を吹き飛ばしてしまう可能性すらある事態について書く。それはすでにさまざまなサイトで指摘されている商業不動産バブルの破綻である。

    連鎖する可能性のあるバブルの破綻

    以前に何度かこのブログでは、現在の金融危機はサブプライム関連など一部のバブルが破綻したものであり、時間がたつにしたがって今後は他のバブルが連鎖的に破裂する危険性があるとして、元FRB議長のグリーンスパンのアドバイザー役もつとめたデイビッド・スミックの以下の試算を掲載した。再度、掲載する。スミックのベストセラーは「カーブ化した世界」の題名で翻訳された。現代の金融システムの構造を知るには絶好の参考書になる。

    ①サブプライムローン関連バブル
    (1.5兆ドル 150兆円)
    ②新興国市場のバブル
    (5兆ドル 500兆円)
    ③クレジットカードバブル
    (2.5兆ドル 250兆円)
    ④商品先物バブル
    (9兆ドル 900兆円)
    ⑤商業不動産バブル
    (25兆ドル 2500兆円)
    ⑥外国為替デリバティブバブル
    (56兆ドル 5600兆円)
    ⑦CDSバブル
    (58兆ドル 5800兆円)


    これらすべてのバブルが崩壊の危機にあるわけだが、すべてのバブルが破綻したわけではない。これまで破綻したか、または破綻しつつあるのは①、②、④である。その他のバブルはこれから破綻するだろうというのがスミックの観測だ。もしそうなった場合、破綻の損失総額は、かなり少なく見積もっても200兆ドル(2京円)に達するはずだという。実際の損失額は破綻してみないと分からない部分が多いので、上の概算よりも膨れ上がる可能性がある。

    しなしながら、昨年5月にIMFが発表した数値ではデリバティブの総額が大きく膨らんだため、6京円弱であろうとさえいわれている。金額には様々な算定方法があるが、スミックが記載している金額よりも、こちらのほうが正確かもしれない。

    いずれにせよ、2京円から6京円という数字はわれわれの想像を越える。すべての国のGDPの合計は50兆ドル(5000兆円)、またすべての有価証券の時価は100兆ドル(1京円)といわれているので、7つのバブルがすべて崩壊したと想定すると、全世界の実質的な価値を500兆円から1500兆円ほど上回っていることになる。

    バブルの破綻を処理して金融システムを元の状態にもどすためには、少なくとも運用金額の2・5パーセントの資金投入が必要だといわれている。2京円の2・5パーセントは500兆円、6京円では2000兆円だ。すでにこの段階で全世界のGDPの10パーセントから40パーセントに相当する規模になっている。ということは、今回の危機はあまりに規模が大きく、各国政府が個別的に対応できるレベルをすでにはるかに越えているということだ。

    時間が経過にしたがい、このようなバブルの連鎖的な破綻が発生する可能性があるという。

    商業不動産バブル


    今回、破綻が懸念されているのは商業不動産バブルである。商業不動産バブルは、すでに2008年半ばには破綻が懸念されていたが、今回はその懸念が実現する可能性が大きくなったとして、それを警告する記事が大変に多くなっている。グローバリゼーションリサーチセンターに「歴史上最大の不況に突入する」といいう画期的な記事が掲載されたが、それもそうした記事の一つである。

    商業不動産担保証券と破綻のプロセス

    周知のように、サブプライムローンの破綻が金融危機の引き金になったのは、リスクの高い低所得者用の住宅ローンであるサブプライムローンが証券化され、これがあらゆるローンをミンチ化した金融商品のCDOに含まれていたからである。人気の高いCDOは世界中で飛ぶように売れていた。

    このため、CDOの組成のもとになるサブプライムローン証券の需要は大きく価格もどんどん上がっていた。これが背景となり、住宅取得者の支払い能力をほとんど無視したサブプライムローンの販売が続き、これがローン破綻の増加の原因となったのである。

    そして、サブプライムローンの破綻は、これを一つの組成元として生成されたCDOの破綻へとつながり、これが金融危機の引き金になったことは記憶に新しい。

    これと同じように、ショッピングモール、ホテル、オフィスなどの商業不動産のローンを証券化したものを商業用不動産担保証券とよび、やはり人気の高い金融商品として世界中で売られている。今度はこれの破綻が懸念されているのである。

    上のスミックの試算では、商業不動産バブルは25兆ドル(2500兆円)に上るというので、これが万が一破綻すると大変なことになる。金融危機は2007年8月に発生し、2008年9月15日のリーマン破綻で加速したが、サブプライムローンと方式がよく似ていることから、すでにこの時期から商業不動産バブルはいつ破綻してもおかしくないと見られていた。

    だが、ブッシュ政権末期に発表された76兆円にのぼる金融安定化法案、またオバマ政権の72兆円の経済刺激策など政府の一連の政策で、特に金融機関に救済のめに巨額の緊急融資が実施されたお陰で、これまで商業不動産バブルの破綻は回避されてきた。

    もしこうした政策的な緊急融資の実施がなかったなら、大量の不良債権をかかえた金融機関は資金の貸し出を制限するため、銀行の貸し出しに依存した商業不動産の取得や建設は難しくなる。それに合わせて商業不動産の価格も下がるため、商業用不動産担保証券の価格も必然的に下落せざるを得なくなる。

    商業不動産担保証券は人気のある金融商品で、多くの金融機関が投資をしていた。するとこれが値崩れを起こすと、金融機関は大きい損失を抱えることになるため、自己資本を守る必要から貸し出しを制限する。この制限でショッピングモールやオフィスビルの取得や建設はさらに難しくなるため、多くの不動産業者や建設会社の倒産に至る。

    商業不動産バブルが破綻するとしたら、それは上記のようなプロセスになるだろうといわれている。

    現在の状況

    むろん、商業不動産バブルはまだ弾けてはない。金融危機以降、2年間はなんとかもちこたえている。

    商業不動産は今回の金融危機のいわばバッファとして機能してきた。2006年から2007年にかけて住宅価格は28.9%下落したが、この間商業不動産の価格は24.9%上昇した。このように、住宅価格の下落は商業不動産価格の上昇によって埋め合わされたため、サブプライムローン破綻の影響力はかなり緩和されたのである。このため、ドイツ銀行CEOのジョセフ・アッカーマンなどは「不況がどこまで深刻になるかどうかは、商業不動産のこれからの動向にかかっている」とまで言い切るほどである。

    しかし、最近になってこうした商業不動産に危険な兆候がいくつもでてきたのである。

    危険な兆候

    米国の不況が深化するにともない、ショッピングモールやオフィスビルなどの商業用不動産に対する需要も同時に落ち込んでいる。今年の4月の段階ではすでに、平均の空室率がすで12.5%に達しており、このまま行くと年末には15%を越えると予測されている。15%を越えると、過去10年間ではもっとも高い空室率となる。

    さらにCNNロイターなどによると、経済の落ち込みとともに全米のショッピングモールでは商店の倒産による立ち退きが相次いでおり、2009年前半だけですでに870万平方フィートの空きスペースが生まれている。2008年は年間で860平方フイートであった。これよりも多い。

    この結果、ショッピングモールの空室率も増加している。2009年の空室率は9.5%であった。2008年は年間8.9%だったので、明らかに上昇している。2011年には史上最高の空室率になるとの見通しである。ショッピングモールの経営も思わしくなく、4月16日には全米第2位のショッピングモール専門の不動産会社、ジェネラルグロウスプロパティーズが倒産した。不動産の分野では、米国史上最大の倒産である。

    また、ブルームバーグなどの最新記事などによると、米商業用不動産の価格は2007年10月以降これまでに35%下落。このため、商業用不動産のオーナーは、年内に償還期限を迎える計約1650億ドル(約16兆円)相当のローンの借り換えに苦慮しており、ロサンゼルス繁華街オフィス賃貸で最大手マグワイア・プロパティーズなどの不動産投資信託(REIT)は、所有ビルの売却を余儀なくされているという。

    貸し出し条件の厳格化

    商業不動産担保証券の人気により、商業不動産価格が高騰していた2006年から2007年までは、どの金融機関もショッピングモールやオフィス、そしてホテルなどの建設業者や不動産業者にはかなり緩和された条件で貸し出しが行われていた。こうした緩和された貸し出し条件が、商業不動産価格バブルをいっそう進展させる要因にもなっていた。

    だが、このところ上述のような商業不動産の不振が原因で、金融機関はこれまで甘かった貸し出し条件をいっせいに厳格化した。条件の厳格化は、これまで金融機関の貸し出しに依存していた建設業者や不動産業者を破綻に追い込む可能性がある。破綻する業者は手持ちの不動産を処分せざるを得ないため、商業不動産は投げ売り状態となり、商業不動産バブルは弾けるというわけだ。

    一方、これで商業不動産担保証券の価値も大きく下がるため、これを保有する金融機関は大きな損失を出し、破綻する銀行も出て来る。そして、生き残った金融機関は自己資本を守る必要から大規模な貸し渋りを行い、これによってさらに多くの企業が倒産に追い込まれるという、昨年の金融危機で起きた現象がさらに規模が大きくなって再燃するというわけである。

    事実、ブルームバーグによると、元FRBリサーチャーで、英バークレイズの投資銀行部門バークレイズ・キャピタルの米国担当主任エコノミスト、ディーン・マキ氏は、商業用不動産が経済成長の「大きな足かせになるのは確実だ」と指摘。「商業用不動産で金融機関が予想外の損失を被ることになれば、新たな金融危機をもたらし、より深刻なリスクを招来することになる」との見通しを示している。

    FRBの対応

    こうした状況に対し、バーナンキFRB議長は7月22日の議会証言で、金融当局は、金融市場がなお「通常の状態と隔たりがある」と判断すれば、緊急融資プログラムを継続すると言明した。このような状況を恐れたFRBは、早くも4月に金融危機以降に資産担保証券市場の支援を目的に導入したターム物資産担保証券融資ファシリティー(TALF)の期限を5年延長する方向でも検討を進めているという。

    FRBは金融危機以降、金融機関の損失を補填するため、サブプライムローン証券を含む資産担保証券を担保とした緊急融資は行っており、商業不動産担保証券も担保として受け取っていたが、金融安定化法によってその政策の期限は1年間と定められていた。今回、金融機関や不動産会社に資金を注入し、金融機関の貸し出し条件の厳格化から商業不動産バブルが弾けるのを事前に防止する目的で、この緊急融資の期限を5年間に延長することを検討しているのだ。

    ハイパーインフレの可能性さえある政策

    米国政府やFRBはサブプライムローンの破綻に起因する金融危機を緩和するために、すでに巨額の資金を投入している。ブッシュ政権で76兆円、そしてオバマ政権で72兆円である。これに、FRBの緊急融資が加わると天文学的な数値になる。3月のブルームバーグの記事によると、米国政府およびFRBが緊急融資などを通して金融機関などの救済のために支出した金額は、すでに約128兆円(12兆8000万ドル)に達しており、これはアメリカ国内で生産されたすべてのものの総額を上回る額だという。これにオバマ政権の経済刺激策は入っていない。

    現在、米国内で流通している通貨の量は8990億8000万ドルといわれているが、この額はそれを14倍も上回っているという。またアメリカの2008年度のGDPの総額は14兆2000万ドルであった。(前掲記事

    さらにこれに加え、商業不動産バブルの崩壊を阻止するために、FRBはさまざまな緊急融資プログラムの継続を迫られ、政策金利をゼロ付近に維持する政策を、はるかに長期間にわたって持続せざるを得なくなる可能性がある。(前掲記事

    だが、サブプライムローン関連バブルはたかだか150兆円であるのに対し、商業不動産バブルはなんと2500兆円である。約15倍である。バブルの破綻を回避したり、また破綻した場合に必要となる救済資金の金額はこれまでとは比較にならないはずだ。ずでにFRBや米国政府はこれまでの巨額の救済資金の放出で将来インフレが発生する懸念が出てきているが、はるかにこれを上回る資金で市場が飽和状態となるため、ハイパーインフレの発生を懸念する声がすでに著名な投資家からも出始めている。

    伝説的な投資家、ジム・ロジャーズはすでに昨年「政府とFRBによる救済資金の放出でとてつもないインフレのホロコースト」がやってくると警告しているし、また世界的に著名な投資分析家のマーク・ファイバーは5月27日に「これで将来アメリカはジンバブエのレベルのハイパーインフに見舞われるはずだ」と警告している。

    救済資金の財源と売れ残る米国債

    むろん、米国政府が救済に乗り出す場合、そのための財源がどうしても必要になる。これまで通り、米国債の発行が最大の財源となるはずだ。しかし、米国債の売れ行きは芳しくない。相当に危険な状態になりつつあるとの指摘も多く出てきている。将来のインフレ懸念とそれが引き起こすドル安不安から各国が買いを控えているのである。

    そんな中、著名な投資アナリストのクリス・マーテンソンは、8月6日の7年物米国債の応札ではその大変が売れ残り、発行額の実に7割がFRBによって買われたことを実際の数値を示しながら明らかにした。

    FRBが米国債を買ったのは、各国の米国債離れが進み米国債が売れ残っているからである。もしFRBによる米国債の大量購買が繰り返されると、各国の米国債に対する不安はいっそうつのり、大量の米国債売りの引き金にならないとも限らない。

    米国政府のジレンマ

    これはアメリカにとって大変なジレンマになる。つまり、商業不動産バブルの破綻を食い止めるためにはこれまで以上の救済資金の投入が必要になる。だがこれは将来的にハイパーインフレを引き起こす懸念材料になる可能性がある。万が一ハイパーインフレの発生などという事態にでもなれば、基軸通貨としてのドルの放棄を促進することにもなりかねない。

    だが一方、救済資金の財源を確保するためには米国債のさらなる発行が必要なるが、これが売れ残りFRBによる購買が続くと、米国債の信用不安から各国による米国債の大量売りが発生しかねない状況となる。


    どちらに進んだとしても厳しい状況である。

    国際決済銀行の警告

    世界の中央銀行の中央銀行ともいわれ、中央銀行間の通貨売買(決済)や預金の受け入れなどを業務としている組織に国際決済銀行がある。毎月開かれる中央銀行総裁会議で、国際金融上の諸問題やマクロ経済の調整について話し合う場にもなっている。

    6月末、国際決済銀行は報告書で「現在の財政金融刺激策は一時的な成長刺激策にすぎず、この後には長い経済的停滞の時期がやってくる」と警告を発した。さらに報告書では「金融救済および経済刺激策は利子率を押し上げる要因として働くと同時に、明らかにインフレ懸念を高めている」ので「経済刺激策によって景気の悪化が抑制された分だけ、インフレは間違いなく激化する」とし、特に米国の金融救済策と経済刺激策の有効性には大きな疑問があるとした。

    「2009年地獄の夏」のシナリオ


    ところで、「ドルの死」によって深刻なハイパーインフレーションが発生して米国内の物価は極端に高騰し、食糧難やエネルギー不足などの深刻な状況を生々しく描写したのがWebbot予測に出てきた「2009年地獄の夏」のイメージであった。

    確かに「2009年夏」という短い時期に限定した場合、この予測が実現する可能性は低いと言わねばならない。しかしながら、ちょっと調べてみると、これからのハイパーインフレによる米国経済の失速と、「地獄の夏」が象徴するような事態の到来を警告するそれこそ膨大な情報が出てくる。そしてそうした情報のソースはネット上に存在する怪しいメディアではないのだ。国際決済銀行や政府組織、そして信頼できるシンクタンクの報告者、また著名な投資家やアナリストの警告である場合がとても多い。

    「2009年地獄の夏」のイメージは外れたどころか、時期はずれながらも、われわれはいまさらなる第2、第3のバブルの崩壊とそれが引き起こす金融危機の直前にいるのかもしれないのだ。むろん、外れることを真に願うが、注視してゆかねばならないだろう。

    続く

    高島康司講演会

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