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    2009-08

    地獄の夏を検証する1

    8月4日

    数名の読者の方から「そろそろ夏も終わりになるが地獄の夏はどうなったのか解説してほしい」というリクエストをいただいた。WebBot予言に対するこのブログの立ち位置を再度明らかにし、またアメリカ経済の現状を分析するよい機会だと思うので、今回は米国経済の基本を確認しながら、「2009年地獄の夏」に関して解説する。

    本の出版のお知らせ

    marx

    「いったい世の中どうなっているんだ!こんな時はマルクスに聞け」高島康司著

    定価¥ 1,470 道出版

    体裁としては「資本論」の解説書のような本だが、マルクス礼讚の本ではない。われわれはこれからなんとしてでもサバイバルして行かねばならない。そのための状況認識のための書として有効だと思う。よろしかったらぜひどうぞ!

    予言解説書⑨の有料配信

    「予言解説書⑨」が完成した。配信をご希望の方は筆者に直接メールしてください。これは6月17日に配信された新しい形式のALTAのレポート、「来るべき未来の形 0巻0号」の詳細な要約である。

    未来の姿のより正確なイメージをとらえるために、今回から筆者の判断で、比較検討のため他の予言の枠組みを入れることにした。最後にヤス執筆のエッセーが加わる。このため名称も単に「予言解説書」へ変更した。ただ、内容の大部分はこれまでとは変りない。

    今回のALTAのレポートは、2009年11月5日から8日に発生する事態とその余波が詳細に描かれている。そのコルマンインデックスとのシンクロは実に興味深い。

    info@yasunoeigo.com

    有料メルマガの紹介

    今回はカリフォルニア州の財政問題を扱った。実は調べれば調べるほど、今回の問題は財政破綻に結び付くようなものではなく、バランスの極端に悪い州の税制システムの抜本的な改革を行うために、シュワルツネッガー知事があえて引き起こした危機としての側面が強いことを詳しく解説した。

    また、日本ではあまり報道されていないが、フィンランドがNATOと急接近している。これにより、NATOによるロシア包囲網ができ上がりつある事実を解説した。ロシアによるヨーロッパ侵攻の予言はやたらに多い。最後にこれを参照した。

    WebBot予言に対するこのブログの立ち位置

    このブログの注意書きにもあるように、このブログではさまざまな予言の枠組みを扱っている。だからといってそうした予言が的中することを保証するものではまったくない。

    このブログでは、1)予言の内容から一定の距離を取り、2)その予言の内容に一致した現実が現れるのかどうか検証し、3)現れた場合でも、また現れなかった場合でも、予言の枠組みを未来予測の一つの方法として活用する方法があるのかどうか検討することを目的としている。

    これはWebBot予言にも当てはまる。したがって、筆者がWebBot予言の的中を信じているわけではまったくない。このような予言をいわば活用する方法があるのかどうか、探っているといった方が正解だ。

    これまでのWebBot予測の印象

    まず基本的なことから確認したい。WebBotが未来予測の根拠としているのは、約3万サイトに仕掛けられているクローラーといわれるスパイウェアが収集した言語分析のデータである。それらのデータはWebBotプロジェクトのサーバの特殊なソフトウェアによって処理され、感情値の高いキーワードが文脈ごと抽出される。それらは意味が通るように分かりやすく成型され、報告書としてまとめられる。このようなプロセスで分析が行われているものと思われる。

    したがって、WebBotのデータが明らかにするのは、多くのアメリカ人の集合無意識のイメージの内容であり、現実そのものではない。このブログでも何度も紹介してきたように、WebBotのALTA報告書が語るイメージは実に生々しく、そのリアリティーからそのイメージがあたかも現実なのではないかと錯覚しそうである。しかし、これはあくまで集合無意識のイメージであり、それが現実となる保証は必ずしもないことを、筆者も含めこれを読むものは銘記しなければならないのだと思う。

    WebBotのデータを通してわれわれがかいま見ているのは、集合無意識という、特にアメリカ人の無意識の奥底に存在している心の深い闇なのだということだ。それは必ずしも現実でそのものはない。

    その意味でいうなら、WebBotのデータというのはわれわれが日頃見るリアルな夢のようなものなのかもしれない。夢には強烈なリアリティーをもつものも多いが、だからといってそれが正夢となる保証がないのと同じなのかもしれない。

    するとわれわれにとっての課題となるのは、このような集合無意識のデータから意味のある内容をどうやって読み取るのかということになる。これはいわば、毎日見る夢の中から、有意味な内容を取り出す作業に似ているだろう。それを行う方法と、データ読み取るなんらかのルールが必要だということだ。

    データの傾向と読み取りのルール

    WebBotには明らかに異なる2種類のデータが存在しているように思う。ただこれはヤス個人の印象であり、他の読者は異なった印象をもつのではないかと思う。

    ALTA報告書を数年間継続して読んで行くと、出現頻度の異なるキーワードが複数存在することが分かる。それらには以下のものがある。

    1)一度ないしは二度出現し、すぐに消え去るデータ

    2)数カ月、ないしは数年にわたって継続して出現し続けるデータ


    すぐに消えるデータ

    ALTAには出来事の起こる期日が指定されている場合が多い。まず1)のデータに関してだが、外れることが圧倒的に多いように思う。特に期日の指定はほとんど当てにならない。

    だが、昨年8月15日のアテネの暴動、そして11月26日のムンバイ同時多発テロのように、事件そのものではないにしても、8月15日や11月26日という特定の日時が指定された、それに暴動やテロを思わせるイメージがリンクしているしていることもある。

    また最近では新型インフルエンザの蔓延が起こる前にいかのような記述がALTA1309にあった。

    「こうした新しいスタイルの衣服を生み出すことになった環境異変は、強風、火災、塵、大雨、大雪などの現象である。人々はこれに対応するために、マスクをかけて顔を隠すので、誰が誰だか判別できなくなる」

    「また、顔を完全に隠してしまうこのような衣服は、病気の感染から身を守る必要からも流行する」


    環境異変や病気の蔓延まら身を守るために「マスクをかけて顔を隠し」たり、また「顔を完全に隠してしまう」光景は、新型インフルエンザの発生に伴い世界各地で見られた光景である。このALTA1309が書かれたのは新型インフルエンザの蔓延が伝えられる前なので、このALTAの記述は、将来起こるべく出来事のイメージを先行的に伝えていたと考えてもあながち的外れではないだろう。

    「マスク」や「顔を隠す」のイメージはこの報告書に一度だけ出てきただけで、後の報告書からは消えている。このような一回限りのデータであっても、将来に起こる出来事のイメージを伝えることはよくある。しかしながら、これは比較的に例外的なケースだ。この種のデータのイメージがそもままの形で現実化するケースはまれである。

    継続して出現し続けるデータ

    これに対して数カ月、または数年間継続して出現するデータが存在する。それらは「ドルの死」「2009年地獄の夏」「ハイパーインフレーション」「自己組織化集団(自給自足共同体)」などなどである。

    個人的な印象だが、こうしたキーワードがかなりの期間継続して出現するということは、深層無意識の中にはこうしたイメージが強く存在しており、それに近似した現実が将来出現する可能性がよい高いことを示しているように思う。

    いってみればこれは、一回きりしか出現しないイメージが一回だけしか現れない悪夢であるとするなら、継続して出現するイメージは毎夜毎夜何度も見る悪夢に近い。どんな人間でも、同じような悪夢を何度も見るなら、それが正夢にならないかどうか疑うのではなかろうか?出現の頻度から見て、その一部が現実になる可能性は一回限りのデータよりも高いように思う。

    このようなも継続性の高いキーワードの中には、日付そのものがキーワードになるものもある。例えば昨年では「10月7日」がそのようなキーワードであった。クリフ・ハイは「10月7日から高い感情値の放出期間に入る。この日からジェットコースターがいきなり下がるような体験が始まり、それは来年の2月まで続くはずだ」と繰り返し発言し、これが今の経済システムのさらにドラスティックな変化の始まりになると発言していた。

    事実、昨年の10月6日、10月3日に金融安定化法案が可決したにもかかわらず、ニューヨークダウ株式市場は大暴落し、ついに1万ドルの大台を割った。前日比マイナス800.06ポイントの下落であった。以下のように、その後も下落が続いたのは記憶に新しい。

    10月6日
    ニューヨークダウ株式市場暴落、ついに1万ドルの大台を割る、前日比マイナス800.06ポイント
    10月9日
    NYダウ9000ドル割れ、終値678ドル安 5年5カ月ぶり安値
    10月11日
    NYダウ一時8000ドル割れ 東証暴落 終値8276円 下落率戦後3番目
    10月12日
    G7 公的資金投入で合意
    10月13日
    NYダウ暴騰 936ドルと史上最大の上げ幅
    10月15日
    NYダウ急落 733ドル安
    10月16日
    前日終値比380・24ドル安の8197・67ドルまで値を下げた
    10月17日
    ダウ反落・127.04ドル安の終値8852.22ドル
    10月18日
    NYダウ反落、127ドル安の8852ドル


    一日のずれはあるが、確かにクリフ・ハイの発言に近い展開となった。現在のALTAでは、こうした期日そのものがキーワードなる例として「国際的な危機が起こる(おそらくイスラエルのイラン攻撃)」とされる「10月26日」、そして「ドルの死」が始まる「11月5日~8日」である。こうした期日のキーワードは一回きりのデータとは異なっているので、実際にこうした日の前後に何が起こるのか(または起こらないのか)注意深く見て行く必要がある。

    短期ではなく、長期的な傾向を示すWebBotのイメージ

    このように、WebBotは生の集合無意識のデータである。そこから有意味な内容を取り出すためには、意味を読み取るなんらかのルールと方法が必要となる。データを上の2つの種類に分けることはルールを確立する一歩になるかもしれない。

    一方、数年間ALTAを読み続けると、数年の単位でWebBotに予見されているイメージが実際に現実化しているのではないかと思わせるケースに遭遇する。例えば2007年の、まだ金融危機や世界同時不況がさほど危機的な状況に達していない時期に発表されたALTAには、このような事態が将来起こることを示すイメージに満ちている。WebBotらしく、そうしたイメージは具体的な期日を指定したキーワードとともに現れるが、その期日に指定された出来事が起こることはめったにない。だが、いま読み直すと、金融危機以降の世界の状況を比較的によく描写しているのが分かる。

    このように、WebBotの集合無意識のイメージは、これから現実がどうなって行くのか、その長期的な傾向を表している可能性は強いのではないかと思っている。

    いずれにせよ、WebBotのデータから未来の予測にとって意味のあるデータを抽出し、未来を予測するある程度信頼できる方法を確立してゆくためには、まだまだ時間がかかるということだ。いまはその作業のほんの一歩を踏み出したに過ぎないように思う。

    ALTAとメルマガの有料配信に関して

    ときどき読者の方から、ALTAの認知度が一気に高まるので、ALTAの要約を有料ではなく無料で配信したらどうかという提案をいただく。理解できなくはないが、筆者は少し異なった考えをもっている。

    最近内容は明るくなってきたものの、ALTAの内容は圧倒的に暗い。ALTAから見えてくるのは、アメリカ人の心の深い闇である。このような暗い内容を無料で公開した場合、そのイメージと予言はネットで一人歩きし収拾がつかなくなる恐れがある。そのため、内容を了解していただいた方のみ読んでもらうように、あえて有料にしている。筆者が「このくらいはだいじょうぶではないか」と考える部分のみブログで公開することにした。また、基本的にメルマガも同じ理由から有料にしている。ご理解いただけると幸いである。

    「2009年地獄の夏」と「ドルの死」に関して

    「2009年地獄の夏」と「ドルの死」、原文では「2009 Hell Summer」と「Dollar Death」というキーワードは、長期に継続して出現しているキーワードの一つである。「2009年地獄の夏」は2007年から、そしてクリフ・ハイによると「ドルの死」は2003年から出現しているという。この2つのキーワードが示す事態が今後起こるのかどうか、現在のアメリカ経済の現状に合わせて検証してみたい。

    米国経済の現状

    直近のデータをみると米国経済は最悪期を脱し、次第に回復しつつあるととの印象を受けるかもしれない。GDPは1947年以来、4期連続のマイナスだがマイナス幅は前期比1.0%と縮小しているし、個人消費もマイナス1.2%と、2009年1月~3月度のマイナス6.4%よりも縮小幅ははるかに改善している。さらに住宅着工件数の落ち込み幅も次第に縮小し、最悪期を脱しつつある。

    このような比較的に明るいデータから、米国経済はすでに底を打ち、これから回復が始まるというのが主要メディアの一般的な認識になりつつある。ストラトフォーのような愛国的なメディアは、回復過程はすでに始まっており、新たな好景気が始まる兆候だとしている。あとは、米国のGDPの7割を占める個人消費が回復すれば、不況からの回復は本格化するだろうという。

    グローバル経済の3つの柱と個人消費

    ところで、日本を含め、中国や韓国などのアジア諸国の経済は製造業を中心とした輸出経済である。経済の対外依存度はきわめて高い。

    一方、米国経済は、個人消費がGDPの7割を占める典型的な消費経済である。要するに、消費が生産をはるかに上回っている国であるということだ。この米国の旺盛な国内消費のため、アメリカは製造業を中心とした国の最大の輸出市場となり、そうなることで世界経済をけん引してきたというのがグローバリゼーションの枠組みである。この結果、グローバル経済を支える3つの柱が成立した。

    1)米国の旺盛な消費需要

    2)米国に還流して財政・貿易赤字を補填するドル建て投資の流れ

    3)還流してきたドル建て投資を新興国へと再投資する流れ


    つまり、米国は旺盛な個人消費が支える巨大な国内市場を海外に開放するが、輸出国は自国通貨の高騰を恐れ、輸出から得たドルを自国通貨に換えることができない。そのため、各国はドルをそのままドル建て投資として米国に還流してやるほかなくなる。その一部は、米国の巨額な財政赤字と貿易赤字を補填すると同時に、一部は投資銀行などの手によって新興国へと再投資される。この再投資は新興国の発展をさらに刺激し、米国向け輸出を拡大させる。

    このような3つの循環によって支えられていたのがこれまでのグローバル経済であった。一見して分かる通り、このグローバル経済のモデルが作動するための最大の条件は、米国の旺盛な消費と巨大な国内需要の存在である。これが循環の始まりであり、起点である。

    そして、この消費需要を作り出していたのが、ローンの証券化などによってリスクも見えなくさせ、無限に金を創造する錬金術としての金融テクノロジーだったのだ。この金融危機でこのシステムは大きな変更を迫られ、かつての姿はもはやない。金融テクノロジーに依存して消費需要を形成するシステムはもはや過去のものとなったのである。

    製造業による需要とその限界

    オバマ政権は、今年度72兆円に上る景気刺激策を立ち上げた。その重要な柱の一つが環境関連産業などの新しい産業分野の立ち上げたである。かつての金融テクノロジーに代り、いわば製造業を経済の柱に据えようとする政策である。しかし、このブログでも何度も書いたが、製造業が生み出す需要が金融テクノロジーの作り出す消費需要を置き換えるとは思えない。

    製造業の作り出す需要とは、次のようなものだ。まず新しい産業分野に巨額の設備投資が行われる。設備投資はさまざまな生産財の需要を生むので、大きな波及効果をもち、他の産業の景気をけん引する。すると、労働力に対する需要が増大するので賃金が上昇する。その結果、国内の消費需要は伸びるというものだ。以前にも述べたが、これを設備投資循環とよぶ。

    つまり、これは製造業のような産業の発展によって得られる消費需要である。それは、金融テクノロジーのような錬金術がバーチャルに作り出す需要の大きさとは基本的に比較にならないということなのだ。言うならば、普通に仕事をもち徐々に伸びて行く所得の範囲で消費することと、無尽蔵にカネを借りまくり、消費しまくるのとの違いである。当然、後者が作り出す需要のほうが巨大であるに決まっている。

    いままでのグローバル経済が金融テクノロジーの作り出す巨大な消費需要に依存して循環していたとするなら、オバマ政権がいくら新しい産業分野を立ち上げたとしても、これに置き換わることなどできるものではない。

    現在、アメリカなどの主要メディアのエコノミストの意見では、金融危機で個人消費は大きく落ち込んだものの、予断は許さないが、時間がたてば確実に回復するので問題ないという。米国にとっても世界にとっても、米国の個人消費の回復が不況脱出のカギになることは間違いない。

    だが、設備投資循環の需要が金融テクノロジーの需要を置き換えることはどだい不可能なので、主流のエコノミストがいうように、個人消費は時間がたつと回復するというようなものでは決してない。もはやかつてのシステムはほころびてしまっており、古いシステムへとは戻ることなどできないのだ。

    ドル建て投資の変化と財政・貿易赤字の補填

    金融テクノロジーが創出したバーチャルな需要が消失すると、これまでドル建てで還流し、米国の財政・貿易赤字を補填してきた各国の投資の流れも大きく変化することとなる。各国から投資として還流してきたドルも、もとはといえばそのかなりの部分は米国が輸入代金として各国に支払ったドルである。大本の米国の消費需要とそれを創出する構造がほころびてしまったのである。米国に還流するドル建て投資の額もかなり縮小せざるを得ない。

    周知のように、米国は巨額の貿易・財政赤字を抱えている。金融危機以降の巨額の金融安定化予算、および経済刺激策により、赤字は天文学的な水準に達していることは改めて説明するまでもないだろう。これまでは赤字がいくら巨額でも、各国から絶えず還流してくるドル建て投資によって補填され、財政破綻やドルの極端な下落は阻止されていた。

    だが、最近この状況にも大きな変化が生じてきた。下は貿易赤字と対米証券投資だけのグラフだが、大きな変化が起こっていることが分かる。

    まず金融危機が起こる前の2006年の数値だが、これを見ると、海外からの対米証券投資によって貿易赤字がほぼ毎月完全に補填されているのが分かる。

    2006

    しかし、2009年では海外からの対米証券投資は大きく縮小しとり、もはや貿易赤字は補填されなくなったことを示している。

    2009

    確かにこの数値は、海外からの多々ある投資の形態の一つの米国証券の投資だけを表しているにすぎない。また、補填の対象になっているのは貿易赤字だけで、財政赤字は省かれている。しかし、これとほぼ同じことが米国債を始め、すべての投資分野で起こっていると考えて差し支えないだろう。ということは、米国の天文学的な貿易・財政赤字はもはや補填されてはいないということなのだ。

    米国経済の実態

    こうしたことから実際の米国経済の実態が見えてきそうである。すなわち、特に環境関連産業などへの巨額に経済刺激策によってさらなる悪化をなんとか阻止しつつ、貿易・財政赤字の補填の不可能性の露呈からいつドルが大きく下落してもおかしくないリスクをかかえながら、なんとなく小康状態を保っているというのがいまの米国経済の実態なのではないだろうか?

    このような実情を見て、もはや米国と世界経済はかつてのグローバル経済のモデルに戻ることは実質的に不可能であることを認識する論説も多くなっている、最近保守的な経済紙、エコノミストに掲載された「消費をやめて(Dropping the Shopping)」や、金投資の大手「ギルドインヴェストメントマネージメント」が掲載した経済記事などはその典型だろう。特に後者の論説は、現場の投資家に米国主導の経済システムが終わったことをはっきりと認識すべきだと切々と説いている。

    はたして2009年地獄の夏はあるのか?

    長くなったが、本題の問いに答えて見たい。WebBotのデータに長年存在している「2009年地獄の夏(2009 Hell Summer)」のような状況があるのかどうかということだ。

    「2009年地獄の夏」とは、各国が基軸通貨としてドルを見放し、ドル資産のいっせい売りから「ドルの死」が起こり、その結果、米国内でハイパーインフレが発生するという状況である。これによる米国内の混乱の総称として「2009年地獄の夏」というキーワードが使われた。夏も残すところ後一カ月たらずだが、このような状況が起こる可能性は実際どこまであるのだろうか?

    引き金を引くのは外部の要因

    結論からいうと、現状のような米国経済の小康状態が続く限り、各国いっせいのドル資産売りという状況は考えられない。これが夏という短い範囲で起こるとすると、戦争や暴動、そして大手金融機関数社の本格的な破綻など、予想ができない突発的な事態の発生が引き金になるはずである。そのような突発的な事態の発生は予測することはいまのところできない。したがって、突発的な事態が起こらない限り、いわゆる「2009年地獄の夏」はないだろうと思う。

    中長期的には?

    では中長期的にはどうなのだろうか?すなわち「2009年地獄の冬」や「2010年地獄の夏」のような事態は考えられないのだろうか?

    いまのところ、何が実際の引き金になるかは分からない。カリフォルニア州の財政破綻のようなことがどこかの州で起こらないとも限らないし、戦争や大手金融機関の破綻のような事態も十分に考えられる。

    また、ドルの還流によって貿易・財政赤字が補填されない状況が長く続くとは考えられない。いずれどこかの時点でドル不安が発生し、ドル売りが始まるだろう。また、先にも書いたように、いまの米国経済は政府の経済刺激策によってなんとか小康状態を保っているのが実態だ。経済刺激策の効果が切れると失速し、腰砕けになる可能性がある。したがって、中長期的には「地獄の夏」が象徴するような事態がどこかで発生してもおかしくないと思う。

    現在のALTAでは「2009年地獄の夏」のキーワードは消失している。いまは「10月26日」そして「2009年11月5日から8日」という2つの期日が極めて高い感情値をもって存在している。これらのデータは一定期間存在している強いデータだ。

    いまのところはなんとも言えない。こうした感情値の高い日付の近辺に「ドルの死」の引き金となる突発的な事態が起こるのだろうか?WebBotのデータの観察者の一人として、多くの読者と共に注意深く見て行きたい。

    マヤ長老評議会の緊急声明

    本日、マヤ長老評議会のスポークスマン、カルロス・バリオス師がアースチェンジメディアを主催するミッチ・バトロス氏を介してマヤ長老評議会の緊急声明を発表した。

    いま翻訳しているのので、近日中にアップする。

    続く。

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