いよいよ地獄の夏なのか？１

今回はなんとか一週間で更新できた。この２週間くらい平気で遅れるこのブログとしては早い方である。このようなブログが続いているのも、一重に読者の方々の忍耐のお陰である。感謝する。

WebBot予言解説書⑦の有料背信

「WebBot予言解説書⑦」が完成しました。配信をご希望の方は筆者に直接メールしてください。今回の内容は特に重要かもしれません。経済崩壊の具体的な過程と戦争の勃発が焦点です。

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有料メルマガの紹介

今回も前回同様新型インフルエンザについて集中的に書いた。現在のインフルエンザはさほど危険ではないが、これがより毒性の強い菌へと変異し、なおかつこの菌がパンデミックを起こした場合、危険性は一気に高まる。今回は突然変異の可能性を探った。

なぜか日本ではまったく報道されていないが、ストラトフォーなどによると、豚インフルエンザの変異型はすでにメキシコで出現しているという。幸い変異型は強毒性のＨ５Ｎ１型ではなく、弱毒性のＨ１Ｎ１型、ならびにＨ３Ｎ２型であった。今回のメルマガでは、将来的にＨ５Ｎ１型へと変異する可能性を探った。

WebBotプロジェクトからの通知

クリフ・ハイは今回のレポートで、ＡＬＴＡのこれまでの配信形態の変更を発表した。心を深く揺さぶる文書でもあるので、全文を掲載する。

クリフ・ハイのエッセー

残念なことを報告しなければならない。われわれはALTAのそれぞれのシリーズを各パートに分けて毎週配信してきたが、そのような配信方法はもう行わないことに決めた。それは、短期的な予言データの解析に終われ、われわれに時間的な余裕がなくなってきたこと、そしてWebBotの解析サーバ全体のメインタナンスが必要になってきたことによる。そのため、１２年間続けてきたこの形態での配信を停止することにした。

しかしながら、WebBotの配信そのものを止めるわけではない。毎週ではなく、何ヶ月かに一回くらいの割合で、特に３ヶ月から６ヶ月の中期予測、そして１９ヶ月の長期予測を中心とした解析報告を提供するつもりである。それはシリーズのすべてのデータの解析が終了した後、一括して電子ブックのような形で配信する計画である。これまでの購読者には通知するので待っていてほしい。

実はこのような決定をしたのは、われわれの個人的な事情によるとことが大きい。今年の夏の後半から大変な状況になることはこれまでのALTAの予測から明白だ。（※ヤス注「２００９年地獄の夏」のことであろう）われわれWebBotプロジェクトのメンバーもこれからやってくる社会的な混乱に備えなければならないのだ。この激動の時期に向けて、われわれ自身も自分を組み替え、再生し、そして再度エネルギーを充満させなければならないのだ。２０１０年以降、地球は銀河中心と重なり始め、われわれに内的な変容を強く即すようになる。

伝統的にモンゴル人は挨拶するときに「ザー」という。これは中央アジアのモンゴル平原を駆け抜ける風の音を伝えているし、また人間が言葉を超えた感情の高まりを表現するときのため息にも似た音なのだ。

宇宙の高みにある山脈から、宇宙の隅に存在するちっぽけな地球に吹き込む冷たい風を感じると、冷たい土を蹴りながらひたすら前に進んでいるモンゴルの乗馬者が知っている真実を思い出す。

「人は二つに一つの選択しかない。自らの運命に出会うために未来へと自らが乗り出してゆくのか、それとも何もしないで宿命に踏み倒されるのを待つのかだ」

ザー

クリフ・ハイより

以上である。

彼らのホームページでは、電子ブックが出るまでにあいだ過去のシリーズを読むように勧めている。ＡＬＴＡのシリーズでは、最長１９カ月先までの未来が予測対象となるので、２００９年５月から９月までの期間は、まだ日本語には翻訳されていないＡＬＴＡ７０９と５０９に集中的に予測されている。これらは昨年の９月ころに配信されたバージョンである。したがって、来月からは「WebBot予言解説書⑧」としてこれを中心に配信する。むろん、電子ブックの配信が始まり次第、そちも配信する予定である。

ＡＬＴＡ１３０９パート５および６の内容

今回の内容は特に緊急性が高く重要だと思われるので、少し長めの掲載する。イスラエルによるイラン攻撃は１１月５日前後に起こるとされる。

イスラエルのイラン攻撃について

・戦争というのはイスラエルがイランを攻撃するのである。これは感情値が大きく変化する１０月２６日以降に発生する。

・この攻撃は空爆だが、イランの人口が密集している地帯に対して行われるため膨大な数の一般市民の犠牲者が出る。

・イスラエルは攻撃の残虐さを否定するが、一方では自国の破壊力を誇示するような態度に出る。イラン攻撃はイスラエルの視点から見ると戦略的に成功する。

・だが少し時間をおきながらも、このイスラエルの攻撃は激しい反撃に会う。この反撃でイスラエル軍は壊滅的な打撃を被る。

・この後、攻撃はイスラエルと関連した世界中の施設が対象となる。この攻撃が始まると、イスラエルは困り国際社会に助けを求める。しかしながら、これ以降イスラエルにとって状況は軍事的にどんどん悪化して行く。

・ビルダーバーガーに支配されたアメリカの政府はイスラエルの側に立ち、イスラエルを援助する決定をする。だがこの決定はアメリカに大きな犠牲を強いることになる。

・まず、イスラエルを助けるためにアメリカ軍が中東に投入される。これでアメリカ軍に大きな犠牲が出るがそれだけではない。

・中東に投入される米軍はヨーロッパに駐屯している米軍である。このためヨーロッパの米軍は手薄となり、ヨーロッパの米軍基地が報復攻撃の対象となる。これにより、米軍に大量の犠牲者が出る。

・アメリカ政府のイスラエルを支持する方針は、米国内で激しい反対運動に会う。だが、イスラエルを支持する運動も盛り上がり、一時的にはこちらの運動が反イスラエルの運動を圧倒する。

・だが、米軍の死傷者の数が増加するに及んで状況は一変する。政府はパニックする。

・イスラエルのイラン攻撃とそれに続く報復攻撃の嵐で国際貿易は完全にストップしてしまう。これにより食料価格は高騰し、死亡率は高まる。

・一方、米国政府は中東戦争に深く関わる。そのため徴兵制を復活させようとするが、米国内ではこれに反対する大きな運動が発生する。これは抗議運動から革命の規模にまで発展する。

・だが政府はこの反対運動を大変な暴力で抑圧する。

・東南アジアの秩序が崩壊するが、これによりビルダーバーガーに支配された米国政府は中国に対して大きな間違いを犯す。この間違いにより米国は軍事的に中国に圧倒されてしまい、この結果、世界的に力の空白が生まれる。

・ビルダーバーガーに支配された米国政府は無差別に米軍を投入するため、世界のさまざまな地域で米軍は敗退する。

・核兵器が使用されたり、アメリカ本土が侵略されることはないが、２ー３カ月の短い戦争でも米軍は勝利できずに敗退し、それに伴いイスラエルも焦土と化す。

・ドルの暴落と戦争は同時期に起こるが、これによるドル覇権の崩壊は、アメリカのみならずその同盟国も社会的経済的に困難な状態に陥れる。

・これにより、米国政府の方針は支持を失いかける。またアメリカの巨大企業が戦争へと関わることになる。

・しかし、実際に戦争を起こすのは偶発的な事態である。この戦争はドルの死と関係があるが、これはアメリカの国民に報道されることはない。

・だが、多くのアメリカ国民は政府の説明を信じないため、戦争には参加しない。戦争で国民が一つにまとまることはない。

・アメリカで行われる最初の大規模なゼネストと反戦運動は、ヨーロッパとアジアで行われる反戦運動とくしくも同じ時期に行われる。

・戦争は１１月５日に始まる模様だが、戦争の開始直後から米軍の敗退のニュースが多くなる。

・これにより、１２月後半から翌年の２０１０年にかけて、全国的に深い悲しみの期間に入る。そしてアメリカの戦争への介入は、何の効果もなく、米軍の弱さと無能力さを証明することになったと受け取られるようになる。

・アメリカ国民の戦争に対する態度は複雑である。しかしながら基本的にそれは全国的な深い悲しみの感情と喪失感、そして怒り、絶望、そして混乱などの言葉によって特徴付けられる。

・10月には、主要メディアのプロパガンダマシーンは反吐が出るような虚偽の報道を大規模に行う。しかしながら、こうした戦争宣伝用の虚偽報道が逆に民衆の反抗と暴動を刺激していることに気づき、3月に入ると報道はトーンダウンするようになる。

ドルの死

・また、ドルの死が発生するので、米国の政府や官僚はイスラエルの望むように、アメリカの国力すべてをかけての戦争には消極的になる。アメリカ政府のこうしたやる気のない態度は、背後にいる影の支配勢力の態度を反映している。

・戦争の原因はドルの死によってもたらされた資源の奪い合いである。これによって世界の3分の2の人口が飢えることになる。

・ドルの暴落はドルを再度復活させる努力を開始させるが、この努力によってドルが生き返ることはない。次の危機の発生を一時的に延期するだけである。

・ドルの死の衝撃は奇妙な形をとって現れる。ドルは一気に暴落して死ぬわけではないからである。それは比較的にゆっくりとしたペーズで下落して行く。そしてそれに伴い、世界の金融機関がいわば凝固したような状態となり、機能停止に追い込まれるのである。

・夏の終わりから秋の初めにかけて、ドルは急速に信用を失う。そうなる理由は複数ある。一つは政府が財政の現実を反映した監査に失敗したことであるし、信用を回復する能力に欠けていたことも原因である。また、旱魃、洪水、嵐などの大きな自然災害が発生し、それにアメリカ政府が（復旧のための）資源の配分に失敗し、政府に対する失望感が蔓延することが原因の一つともなる。

・これにより、アメリカンドリームというパラダイムは完全に終焉する。

・影の支配勢力にとって春がドル紙幣の信用を維持できる最後の時期となる。7月の半ばを過ぎる頃になると新たな危機が浮上する。それはデリバティブ関連の危機である。主要メディアに情報を依存している多くのアメリカ人にとってこれは突然の事件のように見えるが、危機そのものは十分に予測可能なものであった。それは夏から秋にかけてどんどん悪化する。

・7月5日前後から10月くらいにかけて、異常気象に基づく自然災害が多発する。9月になると、この自然災害はただでさえ弱くなっている社会のシステムを直撃し機能不全に追い込む。これにより、権威主義的な階層構造のシステムへの信頼は大きく揺らぎ、それとともにドルの信用も失墜する。

・2009年の夏にかけてドルが信用を失うにつれ、ボッグスライフやSOCと呼ばれる自給自足型のライフスタイルの成功が注目を浴びるようになる。これはALTAのシリーズで何度も出てきた記述である。

以上である。

LEAP/E2020の最新レポート

５月１６日、驚異的な的中率と大胆な予測でよく知られているフランスのシンクタンク、LEAP/E2020が最新レポート、GEAB No.35を公表した。以下にその内容を紹介する。一読して分かるように、上のＡＬＴＡの内容と実によくシンクロしているように思う。米国債の暴落ももしかしたら近いのかもしれない。

LEAP/E2020 GEAB No.35要約

経済指標の信頼性について

過去６０年間さまざまな指標が経済の状態を判断するために使用されてきたが、これらの指標の信頼性はまったく消失したと判断してよい。今回オバマ政権が発表した大手銀行のストレステストの結果がよい例だが、米国政府は自国の金融機関のひどい財務状態が明らかになり、これによって金融危機がさらに進行することを恐れるあまり、粉飾決算の許容、不良資産評価基準の改ざんなどあらゆる手を尽くして、金融機関が危機的な状態にはなく、経営が改善しているとの幻想を作り出すことにやっきになっている。

これに呼応して株価などは上昇しているが、これはほとんど何の根拠もない。米国政府のこうした改ざんによって、過去６０年間まがりなりにも経済の状態を判断するために参照されてきた多くの経済指標は、ここにきてその役割を終えた。いま経済が本当はどのような状態にあり、そしてどのくらい危機的な状態なのか理解できている機関はまったく存在してないのが現状だ。

米国や中国などの巨額な財政政策に関して

米国のオバマ政権は７２兆円、中国は５７兆円の経済対策を実施している。だが、こうした巨額な経済対策が成功することはまずないであろう。日本も１５兆円規模の経済対策を立ち上げたが、これもうまくはゆかないだろう。

なぜなら、効果的な経済成長を達成するには、経済を成長軌道へと牽引することのできる新しいシステムが必要で、そうしたシステムを構築するには何年も時間がかかるからである。

これはＥＵが形成された時の経験を見れば明らかである。１９９０年代、ＥＵは統合した東ヨーロッパの経済を支援するために巨額の経済対策を実施したが、そのほとんどは失敗した。それというのも、経済を成長軌道に乗せるためには、成長を実際に牽引することのできる新しい産業などのシステムや枠組みが必要だが、そのようなシステムを準備することなくただ巨額の資金を投入したからである。このため、資金は使われずに余るか、または土地などの投機に使われバブルを生んだ。

米国、中国、そして日本の経済対策では、新しい成長型のシステムの方向性が見えてこないか、またそのような計画があったとしても、それを立ち上げるにははるかに長い時間がかかる。したがって、今回の巨額の資金の投入は、下手をすると投機的なバブルの発生を誘発しし、そのバブルの破裂からさらに深刻な金融危機を招き兼ねないのである。おそらく３カ国はこの方向に向かって行くだろう。

英国の国家破産について

英国の財政はすでに取り返しのつかないとこまできており、実質的に破綻状態である。ポンドは基軸通貨ではないので海外からの投資資金の還流がない分、米国よりもひどい状態にある。このままゆくと、この夏でもＩＭＦの支援を要請しなければならなきなるだろう。

英国はオイルショックによる経済悪化から１９７６年にもＩＭＦから巨額の資金援助を受けたが、この当時といまでは状況は大きく異なっている。当時は北海油田が発見されたばかりで、巨額の原油収入が将来期待できた。また、当時は冷戦期だったので米国はヨーロッパの防衛のためのポラリス核ミサイルの売り込みに積極的で、これの購入を条件にＩＭＦから有利な融資条件で資金を借りることができた。今はこうした英国に有利な条件は存在していない。はるかに厳しい状況だ。英国の財政破綻は時間の問題であろう。

以上である。今回は歴史学者でこのブログでも何度も紹介しているイマニュエル・ウォーラスティンもドルと米国債の将来的な暴落を予測する記事を書いている。今回は長くなるので次回に譲るが、夏以降、それもコルマンインデックスのNight6（１１月７日から）の前後から世界経済は新たな危機の状態に入る可能性もある。

ところで、好評いただいているコルマン博士の論文だが、実はまだ博士の主論文は翻訳していない。未来に向けた希望にみちあふれた論文だ。近いうちに掲載したい。

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