２００９年地獄の夏に向かって１２
３月２３日
仕事が山積しており、また更新が遅れてしまった。書きたいことは山ほどあるので、今月はあと１回か２回は更新できると思う。
WebBot予言解説書⑤の有料配信について
ご要望の多かった「WebBot予言解説書⑤」を配信しております。ALTA1109のパート６、およびALTA1309のパート０からパート１までの詳細要約です。希望者は筆者まで直接メールしてください。詳細についてお伝えいたします。今回はずばり「2012年」がポイントです。
info@yasunoeigo.com
講演会について
また講演会を依頼されたので行うことになった。今回は４月２６日である。今年の夏から秋にかけて何が起こるのか、徹底して予測してみたいと考えている。興味のある方はぜひどうぞ。
高島康司講演会
今回の有料メルマガ紹介
日本ではほとんど報道されていないが、フランス、ロシア、ギリシャ、アルゼンチンなどでデモや暴動が相次いでいる。特にフランスのデモや暴動の規模は大きく、フランス全土で約１２０万人が参加したといわれる。これから世界的にこうした社会不安は拡大して行くものと思われる。
しかしながら、一国の政権基盤を不安定化させるほどの規模の社会不安の発生はまだ少ないのが現状だ。今回のメルマガでは、規模の大きな社会不安が今後発生するための条件を考察した。
その条件とは高い失業率とインフレ率である。現在のデモや暴動がまだ比較的に規模が小さいのは、失業率は高いもののインフレが発生しておらず、物価が落ち着いているためだと考えられている。もし各国でインフレが再燃し物価が高騰した場合、暴動は一気に激増する可能性があり、これが背景となりさまざまな国で政権が不安定化する恐れがある。
今回のメルマガは、高いインフレが発生するメカニズムを検討し、予言なども参照しながらそうした事態が将来現実となる可能性をみてみた。予言は、イラン戦争や大統領選挙の予言で定評のあるジョン・ホーグを使った。
次回は、予言の内容にもう少し踏み込み、どのような社会的混乱が予想されるのかより具体的にみる。どうも4月の第一週にすべてが集中しそうである。この時期の原油価格の高騰に要注意だ！詳しくは次のメルマガに書く。
LEAP/E2020の有料版最新レポート
３月１６日、LEAP/E2020の最新レポートが配信された。すでにいくつかのブログで紹介されているが、今回の内容は特に重要なのでこのブログでも紹介することにした。有料版の内容を要点別に要約する。これはLEAP/E2020の予言のようなものだ。LEAP/E2020がここまで具体的に期日を指定して将来の出来事を予想したのは始めてではないかと思う。
米英メディアの偏向報道について
アメリカやイギリスの主要なメディアは、金融危機が東ヨーロッパを直撃し、これがきっかけでＥＵ全体がアメリカやイギリスを上回る危機的な状態にあるとさかんに報道している。１９９７年に発生したアジア経済危機と比較する報道もある。だがこうした報道にはまったく具体的な根拠がない。
確かに東ヨーロッパは住宅バブルが破裂し大変な状況にある。国家的な危機を向かえている国々もある。しかし、東ヨーロッパは経済的に発展した地域ではない。東ヨーロッパ全体の経済規模は、９７年当時の東南アジアとは比較にならないほど小さい。また、それがＥＵに占める規模もたいしたものではない。
したがって東ヨーロッパが深刻な金融危機に見舞われたとしても、それが理由でＥＵ全体が危機的な状況に陥ることはまずないはずだ。むしろ、本格的な危機が進行している国こそアメリカとイギリスなのだ。
４月２日のＧ２０サミット
４月２日にロンドンでＧ２０サミットが開催されるが、この会議こそグローバルな経済システムを再構築し、世界経済を再建する最後の機会となる。もし成功するなら世界経済は３年から５年のうちに新たな成長軌道に入るが、失敗した場合、前回のレポートで「地政学的配置転換」とわれわれが呼んだカオス的状態に突入する。残念ながら、われわれはＧ２０が成功する可能性は低いと結論せざるを得ない。
成功した場合の予想
２００９年４月～７月
ＩＭＦと主要先進国の中央銀行が新しい基軸通貨案を立ち上げ、その実施のスケジュールを発表する。
この時期に予想される出来事
・為替市場の安定化
・金融システムの新しい枠組みの作成開始
・失業率は以前上昇
２００９年８月～１２月
ＩＭＦおよび基軸通貨となる通貨バスケットの構成国が新しい国際金融の組織を立ち上げる。新基軸通貨と各国の通貨との交換レートの決定。
この時期に予想される出来事
・金融システムの新しい枠組みの設定
・各国共通の経済刺激策の立案
・商品価格の安定化
・ウォールストリート、シティ、スイス、シンガポール、香港などの金融センターの監査
・失業率は以前上昇中
・世界経済崩壊の停止
２０１０年１月～３月
ＩＭＦの特別引き出し権（ＳＤＲ）の新しいシステムへの変更とＩＭＦが保有する基金の新基軸通貨への変更
この時期に予想される出来事
・経済危機で打撃を受けた国々の救済案の立ち上げ
・エネルギー価格の安定化
・金融センターの監査の完了
・各国で失業がしだいに落ち着く
・アメリカの不安定化(失業率１５％)
・予算の削減を背景とした軍事的なクーデターの可能性
・英国がＩＭＦとＥＵの援助を受ける
・中国とロシアで暴動発生
２０１０年４月～２０１３年４月
すべての市場で新基軸通貨への切り替えが完了する。すべての金融機関で新基軸通貨に基づく会計の導入が完了する。
この時期に予想される出来事
・世界貿易の回復
・世界各国のＧＤＰの成長
・アメリカのＧＤＰの安定化（２００８年よりも２０％低下）
・アメリカの生活水準は２００８年よりも３０％低下
・アメリカは国民皆保険実施に成功
・ＷＴＯの新協定締結
・国連による主導権の確立
・中国、韓国、日本、ＡＳＥＡＮ諸国によるアジア共同体の構築
失敗した場合の予想
２００９年４月～７月
Ｇ２０は現在の金融システムに代る新しいシステムの立案に失敗する。
この時期に予想される出来事
・各国の救済案や規制案の矛盾と衝突
・中途半端な政策と妥協案の採択、信頼性の喪失
・大手アメリカ企業の倒産（GMとクライスラーを含む）
・アメリカおよび各国の銀行の国有化
・イギリス政府は債務の支払いすべてをイングランド銀行に依存する他なくなる
・ポンドの崩壊とイギリスの破産を避けるためのIMFとEUによる救済
２００９年８月～１０月
アメリカ、EU、アジアは海外から流入する投資によって財政赤字を埋められなくなる。
この時期に予想される出来事
・中国、日本および産油国が米国債を購入できなくなる
・米国債は連銀が購入するほかなくなる
・ドルの崩壊
・政府をはじめ、アメリカのすべての金融機関の破産
・各国で上昇する失業率（夏にはアメリカで１５％になる）
２００９年１１月～２０１０年３月
各国の共通認識が欠如しているため、改めてＧ２０を開催することができない。
この時期に予想される出来事
・アメリカで失業率が２０％を超える
・中国で農民工の暴動が日常的に起きる
・日本で社会主義政権樹立
・ＥＵで失業率がもっとも高い地域を援助するための「ヨーロッパ連帯基金」が設立される
・ヨーロッパの大都市で日常的に大きなデモが発生する
・アメリカの各州で財政が破綻し、徴収した税の連邦政府に対す支払いを拒否する
・アメリカの極右の民兵による連邦政府の攻撃開始
・予算削減により、米軍は世界の半分以上の地域から撤退する
・多発する企業の倒産により、グローバルな生産システムの崩壊
２０１０年４月～２０１４年４月
世界各地で食料、医薬品、様々な部品の不足が発生する。
この時期に予想される出来事
・アメリカのＧＤＰと生活水準は、対２００８年比でそれぞれ５０％、および３０％低下
・アメリカで、医療、警察、教育などの各種公共サービスの停止と増大する失業が背景となり、発砲事件が相次ぐ
・アメリカ南部がメキシコの麻薬密輸組織に実質的に取り込まれた状態になる
・アメリカの各州の連邦政府からの分離運動の発生と、連邦政府によりこの運動の軍事的な抑圧
・最後のアメリカ兵がヨーロッパから撤退する。ＮＡＴＯは、ロシアを加えたヨーロッパとアメリカの連合軍へと編成される
・南米コロンビアで内戦勃発
・ブラジル、ペルー、アルゼンチンの主導のもと、南米共同体が形成される
・国土の統一を維持する必要からロシア政府は「緊急事態」を宣言する
・ウクライナの分裂
・２００８年に比べ、はるかに大人数の経済難民が発生する
・イスラム原理主義者によるクーデターがパキスタンからモロッコ、そして産油国まで含む広い地域で発生する
・イスラエルは経済的に困窮し、イランの核施設を攻撃する
・投資資金の不足から全世界で原油の産出が停滞する
・「ヨーロッパ人のやためのヨーロッパを」をスローガンにする極右政党が２０１４年の総選挙で大躍進する
・中国、日本、韓国が「アジア共同体」の形成を宣言する
・台湾は中国に併合されることを同意する
・アジア共同体はアメリカの西海岸の諸州と特権的な条約を締結する
２０１４年以降
弱肉強食の世界。複数の強国による覇権争い。２０１４年は、第一次大戦が始まった１９１４年の１００周年にあたるが、２０１４年の世界は１９１４年当時の世界とそっくりな状態になる。
このような状態に陥らないためにも、LEAP/E2020は、３月２４日にＧ２０の主要国のリーダーに向けた緊急提言を発表する。
以上
どうであろうか？これはいわばLEAP/E2020の予言だといってもよいくらいの内容ではないだろうか？そして一読して分かるように、内容はＷｅｂＢｏｔ予言に酷似している。もし４月２日のＧ２０が新しい金融システムの枠組みの提示に失敗した場合、「２００９年地獄の夏」は避けられないのかもしれない。
また、将来日本で社会主義政権が樹立されるという予測もおもしろい。
LEAP/E2020レポートの余波
LEAP/E2020が発足したのは２００６年２月である。それ以来、アメリカを中心としたグローバル経済システムの崩壊を４つの段階に分けて予想してきたわけだが、予測を経済に限定した場合、その的中率は８７％だといわれている。政治的な事件も予想しているので、それを含むと的中率は８０％に下がるようだが、それでもすさまじい的中率である。
そのような高い的中率も手伝って、最近LEAP/E2020は実に多くの組織や個人が取り上げるようになった。その予測はまさに未来の具体的なシナリオとして受け取られているとの感じを強く受ける。
イマニュエル・ウォーラスティン
このブログでも頻繁に紹介している大御所の歴史学者、イマニュエル・ウォーラスティンもそのうちの一人である。ウォーラスティンは２週間に１回程度のペースで、鋭い時評と予測を提供しているが、その最新版ではLEAP/E2020の２月のレポートの内容が紹介されていた。最新版の時評は「アメリカで内戦？」である。以下に簡単に要約する。
・市場原理主義者で知られる元ＦＲＢ議長のグリーンスパンや、その他の大物の保守派政治家が主要な金融機関の国有化はもはや避けられないと言い始めている。
・国有化の議論はアメリカではタブーであった。しかしいま、このタブーが公然と破られるようになったのだ。
・しかし、タブーは他にもある。それはアメリカの内戦のタブーである。
・先頃、カーター政権で補佐官を努めた外交問題の専門家、ズビグニュー・ブレジンスキーは朝のトークショーで「巨額な金が一部の階層に集中されつつある。この極端な不平等をなんとかしないと、世界経済がこれ以上悪化した場合、深刻な階級闘争がアメリカで発生する恐れがある」とし、アメリカで内戦が起こる可能性を指摘し、タブーを破った。
・アメリカで内戦が起こることを指摘したのはブレジンスキーだけではない。先頃、LEAP/E2020というフランスのシンクタンクが、Ｇ２０が対処に失敗した場合「地政学的配置転換」が起こると予測し、アメリカ、ＥＵ、そして日本で内戦が起こると警告した。
・LEAP/E2020は銃が広く社会に出回っている国からは退去するように警告しているが、アメリカはまさにそうした国だ。このレポートによるとすでに多くのアメリカ人が安全を求めてヨーロッパに移住したという。
・ブレジンスキーやLEAP/E2020は、革命を主張する左翼思想の持ち主や機関ではない。むしろ彼らは、体制側に属する人物であり組織である。
・このような体制側の人々がタブーを破り、アメリカで内戦が起こる可能性を指摘することは、彼らの恐怖感がどれほどのものであるのか表している。
・１９０７年にもやはり深刻な恐慌が発生したが、このときはモーガン財閥の当主であるＪＰモーガンは、当時の金持ちを邸宅に招いて監禁し、貧乏人の救済資金への寄付を迫ったといわれる。
・いまこのようなことができるだろうか？いや、１９０７年のほうが簡単だったはずだ。
グローバルリサーチ研究センターの論文
アメリカにおける内戦勃発の可能性を指摘する論文や記事はどんどん増えている。もはや、陰謀論など一部の読者を相手にした話題ではなくなっている。主要な研究者や研究機関もこの可能性を真剣に論評するところが増えている。
先週、カナダ、オタワ大学経済学部教授のマイケル・チョソウドウスキーは「アメリカの社会不安に備える～米軍基地内に抑留施設の建設を進める法案について～」と題する論文を発表し、社会不安の増大に対処するために、いまアメリカ国内の米軍基地内に、国民を収容するための抑留施設が多数建設されていると警告した。
長くなるので、記事の紹介は次回の更新に譲るが、アメリカ国内の秘密収容所の存在も、もはや陰謀論のようなアングラサイトの専売特許ではなくなりつつある。それなりに名の知られたシンクタンクや研究者が扱うテーマになりつつある。
これは、アメリカの社会不安や内戦、そして分裂さえも現実性が増してきているからであろう。
２００９年地獄の夏はいよいよか？
WebBot最新予言
先に少し述べたが、いま各国では高い失業率を背景としたデモや暴動が相次いでいる。残念ながら、日本ではほとんど報道されていない。
そうしたデモや暴動の中で最大のものは、フランス全土で起こった１２０万人規模の暴動だろう。以下である。
「仏デモ、全土で１２０万人 １月上回る、政権に圧力 【パリ２０日共同】
世界的不況の中、雇用の維持や賃上げなどを求めてフランスの労組が１９日呼び掛けた抗議デモは、同国全土で１２０万人（警察発表、労組によると３００万人）を動員した。２００７年のサルコジ政権発足以来、最大の抗議行動とされた１月２９日のデモ（警察発表で１００万人）を上回っており、政権にとり大きな圧力となった。
同日夜、テレビ番組に出演したフィヨン首相は国民の不安に理解を示しながらも「新たな景気浮揚策の用意はない」と表明。さらに「世界的な危機に対して、抗議行動は何も解決しない」とも述べて労組への対決姿勢を示しており、経済危機の渦中からどこに活路を見いだすか、政権としても正念場を迎えた。
サルコジ政権は２月、経済危機が直撃した貧困層や中間層救済のために減税や家族手当の増額など総額２６億ユーロ（約３３５０億円）の救済策を発表。ただ、同国の０９年予算の財政赤字は欧州連合（ＥＵ）が定める基準を大幅に上回る見通しで、政府としてもこれ以上の財政出動を繰り出しにくい状況にある。」
３月７日に配信されたＡＬＴＡ１３０９のパート０には以下のような記述がある。これは「予言解説書⑤」にも収録してある。
・社会的混乱と革命は世界各地で発生するが、それは特にイギリスとフランスで発生する。これは「世界の民衆運動」の一部だが、２００９年に起こることは両国に長期的な影響を及ぼすことになる。
・フランスでは暴動や、より組織化された反乱などが５月６日前後から発生し、それ以降どんどん拡大する。こうした暴動には外部の勢力の関与が認められる。外部の勢力の関与によって、公民権を奪われて過激化する国民が増加する結果となり、それに当局は恐怖し、過剰反応して事態を悪化させてします。
・２００９年夏にフランスで発生することは多くのフランス国民を不快にさせる。まずフランス経済が大きく落ち込むのである。さらに、海外から輸入された食品が汚染されていることが発覚する。この食品は下水や廃棄物と関係がある。汚染されていない食物はフランスでは貴重なものになれるが、こうした事件は２００９年地獄の夏という社会的混乱を特徴付けるほんの一部の現象にしかすぎない。
・フランスでは、６月１２日から７月２５日にかけて社会的混乱はもっとも高まる。これは外部の勢力の影響による混乱に政府が過剰反応してしまい、そうした政府の過剰な暴力に対して抗議する大規模な抵抗運動が一気に広まるからである。
・経済的な混乱、および政府の過剰反応が招いた社会的混乱により、フランスの政権は崩壊する。
・反乱が起こる地域としてはルーアンが有力だが、いまのところはなんともいえない。データではノルマンディー地方全域で反乱が起こると出ている。
・またこうした状況の中でフランスでもポピュリズム（衆愚政治）が復活し、バスチューユ監獄の開放日が祝われるようになる。
・この社会的混乱はフランス政府に変容を迫る。フランス政府は政府組織の変更を断行する。
・フランスのこうした動きは世界的な民衆運動と共鳴した動きとなる。１０月２日を過ぎる頃から、民衆運動という概念は多くの民衆の意識に上るようになる。
いまフランスで起こっているデモや暴動が、社会不安が世界的に広がる本格的な予兆なのだろうか？
ところで、上の予言には「こうした暴動には外部の勢力の関与が認められる」とあるが、このブログで何度も紹介したビリー・マイヤーの「エノク予言」には以下のようにある。
「しかし攻撃者（ロシアとイスラム原理主義）の最終目標はヨーロッパ全体を軍事的に支配することであり、フランスがその本拠地として定められよう。フランスは外部から攻撃者（ロシアとイスラム原理主義）によって占領されるだけでなく、内部からも占領軍への協力勢力やその他の勢力によって占領されるであろう。内部勢力として考えられるのは、その時点でフランスに在住し、異なる宗教、特にイスラム教を信仰する外国人であろう。フランスが陥落すれば、スペインと英国に対する侵略戦争が始まり、それからスカンジナビアに侵攻する攻撃軍との連合が成立するであろう。」
これはロシア軍によるヨーロッパ侵攻の過程を予言した個所だが、ここの「内部勢力として考えられるのは、その時点でフランスに在住し、異なる宗教、特にイスラム教を信仰する外国人であろう」とWebBot予言の「こうした暴動には外部の勢力の関与が認められる」とは同一の勢力なのだろうか？もしそうだとしたら、われわれはエノク予言で予言されている出来事のほんの手前にいるのだろうか？
続く
高島康司講演会
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また、私はいま日本で起こっている変化を以下のようにとらえております。もしよろしければこちらもどうぞ。
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仕事が山積しており、また更新が遅れてしまった。書きたいことは山ほどあるので、今月はあと１回か２回は更新できると思う。
WebBot予言解説書⑤の有料配信について
ご要望の多かった「WebBot予言解説書⑤」を配信しております。ALTA1109のパート６、およびALTA1309のパート０からパート１までの詳細要約です。希望者は筆者まで直接メールしてください。詳細についてお伝えいたします。今回はずばり「2012年」がポイントです。
info@yasunoeigo.com
講演会について
また講演会を依頼されたので行うことになった。今回は４月２６日である。今年の夏から秋にかけて何が起こるのか、徹底して予測してみたいと考えている。興味のある方はぜひどうぞ。
高島康司講演会
今回の有料メルマガ紹介
日本ではほとんど報道されていないが、フランス、ロシア、ギリシャ、アルゼンチンなどでデモや暴動が相次いでいる。特にフランスのデモや暴動の規模は大きく、フランス全土で約１２０万人が参加したといわれる。これから世界的にこうした社会不安は拡大して行くものと思われる。
しかしながら、一国の政権基盤を不安定化させるほどの規模の社会不安の発生はまだ少ないのが現状だ。今回のメルマガでは、規模の大きな社会不安が今後発生するための条件を考察した。
その条件とは高い失業率とインフレ率である。現在のデモや暴動がまだ比較的に規模が小さいのは、失業率は高いもののインフレが発生しておらず、物価が落ち着いているためだと考えられている。もし各国でインフレが再燃し物価が高騰した場合、暴動は一気に激増する可能性があり、これが背景となりさまざまな国で政権が不安定化する恐れがある。
今回のメルマガは、高いインフレが発生するメカニズムを検討し、予言なども参照しながらそうした事態が将来現実となる可能性をみてみた。予言は、イラン戦争や大統領選挙の予言で定評のあるジョン・ホーグを使った。
次回は、予言の内容にもう少し踏み込み、どのような社会的混乱が予想されるのかより具体的にみる。どうも4月の第一週にすべてが集中しそうである。この時期の原油価格の高騰に要注意だ！詳しくは次のメルマガに書く。
LEAP/E2020の有料版最新レポート
３月１６日、LEAP/E2020の最新レポートが配信された。すでにいくつかのブログで紹介されているが、今回の内容は特に重要なのでこのブログでも紹介することにした。有料版の内容を要点別に要約する。これはLEAP/E2020の予言のようなものだ。LEAP/E2020がここまで具体的に期日を指定して将来の出来事を予想したのは始めてではないかと思う。
米英メディアの偏向報道について
アメリカやイギリスの主要なメディアは、金融危機が東ヨーロッパを直撃し、これがきっかけでＥＵ全体がアメリカやイギリスを上回る危機的な状態にあるとさかんに報道している。１９９７年に発生したアジア経済危機と比較する報道もある。だがこうした報道にはまったく具体的な根拠がない。
確かに東ヨーロッパは住宅バブルが破裂し大変な状況にある。国家的な危機を向かえている国々もある。しかし、東ヨーロッパは経済的に発展した地域ではない。東ヨーロッパ全体の経済規模は、９７年当時の東南アジアとは比較にならないほど小さい。また、それがＥＵに占める規模もたいしたものではない。
したがって東ヨーロッパが深刻な金融危機に見舞われたとしても、それが理由でＥＵ全体が危機的な状況に陥ることはまずないはずだ。むしろ、本格的な危機が進行している国こそアメリカとイギリスなのだ。
４月２日のＧ２０サミット
４月２日にロンドンでＧ２０サミットが開催されるが、この会議こそグローバルな経済システムを再構築し、世界経済を再建する最後の機会となる。もし成功するなら世界経済は３年から５年のうちに新たな成長軌道に入るが、失敗した場合、前回のレポートで「地政学的配置転換」とわれわれが呼んだカオス的状態に突入する。残念ながら、われわれはＧ２０が成功する可能性は低いと結論せざるを得ない。
成功した場合の予想
２００９年４月～７月
ＩＭＦと主要先進国の中央銀行が新しい基軸通貨案を立ち上げ、その実施のスケジュールを発表する。
この時期に予想される出来事
・為替市場の安定化
・金融システムの新しい枠組みの作成開始
・失業率は以前上昇
２００９年８月～１２月
ＩＭＦおよび基軸通貨となる通貨バスケットの構成国が新しい国際金融の組織を立ち上げる。新基軸通貨と各国の通貨との交換レートの決定。
この時期に予想される出来事
・金融システムの新しい枠組みの設定
・各国共通の経済刺激策の立案
・商品価格の安定化
・ウォールストリート、シティ、スイス、シンガポール、香港などの金融センターの監査
・失業率は以前上昇中
・世界経済崩壊の停止
２０１０年１月～３月
ＩＭＦの特別引き出し権（ＳＤＲ）の新しいシステムへの変更とＩＭＦが保有する基金の新基軸通貨への変更
この時期に予想される出来事
・経済危機で打撃を受けた国々の救済案の立ち上げ
・エネルギー価格の安定化
・金融センターの監査の完了
・各国で失業がしだいに落ち着く
・アメリカの不安定化(失業率１５％)
・予算の削減を背景とした軍事的なクーデターの可能性
・英国がＩＭＦとＥＵの援助を受ける
・中国とロシアで暴動発生
２０１０年４月～２０１３年４月
すべての市場で新基軸通貨への切り替えが完了する。すべての金融機関で新基軸通貨に基づく会計の導入が完了する。
この時期に予想される出来事
・世界貿易の回復
・世界各国のＧＤＰの成長
・アメリカのＧＤＰの安定化（２００８年よりも２０％低下）
・アメリカの生活水準は２００８年よりも３０％低下
・アメリカは国民皆保険実施に成功
・ＷＴＯの新協定締結
・国連による主導権の確立
・中国、韓国、日本、ＡＳＥＡＮ諸国によるアジア共同体の構築
失敗した場合の予想
２００９年４月～７月
Ｇ２０は現在の金融システムに代る新しいシステムの立案に失敗する。
この時期に予想される出来事
・各国の救済案や規制案の矛盾と衝突
・中途半端な政策と妥協案の採択、信頼性の喪失
・大手アメリカ企業の倒産（GMとクライスラーを含む）
・アメリカおよび各国の銀行の国有化
・イギリス政府は債務の支払いすべてをイングランド銀行に依存する他なくなる
・ポンドの崩壊とイギリスの破産を避けるためのIMFとEUによる救済
２００９年８月～１０月
アメリカ、EU、アジアは海外から流入する投資によって財政赤字を埋められなくなる。
この時期に予想される出来事
・中国、日本および産油国が米国債を購入できなくなる
・米国債は連銀が購入するほかなくなる
・ドルの崩壊
・政府をはじめ、アメリカのすべての金融機関の破産
・各国で上昇する失業率（夏にはアメリカで１５％になる）
２００９年１１月～２０１０年３月
各国の共通認識が欠如しているため、改めてＧ２０を開催することができない。
この時期に予想される出来事
・アメリカで失業率が２０％を超える
・中国で農民工の暴動が日常的に起きる
・日本で社会主義政権樹立
・ＥＵで失業率がもっとも高い地域を援助するための「ヨーロッパ連帯基金」が設立される
・ヨーロッパの大都市で日常的に大きなデモが発生する
・アメリカの各州で財政が破綻し、徴収した税の連邦政府に対す支払いを拒否する
・アメリカの極右の民兵による連邦政府の攻撃開始
・予算削減により、米軍は世界の半分以上の地域から撤退する
・多発する企業の倒産により、グローバルな生産システムの崩壊
２０１０年４月～２０１４年４月
世界各地で食料、医薬品、様々な部品の不足が発生する。
この時期に予想される出来事
・アメリカのＧＤＰと生活水準は、対２００８年比でそれぞれ５０％、および３０％低下
・アメリカで、医療、警察、教育などの各種公共サービスの停止と増大する失業が背景となり、発砲事件が相次ぐ
・アメリカ南部がメキシコの麻薬密輸組織に実質的に取り込まれた状態になる
・アメリカの各州の連邦政府からの分離運動の発生と、連邦政府によりこの運動の軍事的な抑圧
・最後のアメリカ兵がヨーロッパから撤退する。ＮＡＴＯは、ロシアを加えたヨーロッパとアメリカの連合軍へと編成される
・南米コロンビアで内戦勃発
・ブラジル、ペルー、アルゼンチンの主導のもと、南米共同体が形成される
・国土の統一を維持する必要からロシア政府は「緊急事態」を宣言する
・ウクライナの分裂
・２００８年に比べ、はるかに大人数の経済難民が発生する
・イスラム原理主義者によるクーデターがパキスタンからモロッコ、そして産油国まで含む広い地域で発生する
・イスラエルは経済的に困窮し、イランの核施設を攻撃する
・投資資金の不足から全世界で原油の産出が停滞する
・「ヨーロッパ人のやためのヨーロッパを」をスローガンにする極右政党が２０１４年の総選挙で大躍進する
・中国、日本、韓国が「アジア共同体」の形成を宣言する
・台湾は中国に併合されることを同意する
・アジア共同体はアメリカの西海岸の諸州と特権的な条約を締結する
２０１４年以降
弱肉強食の世界。複数の強国による覇権争い。２０１４年は、第一次大戦が始まった１９１４年の１００周年にあたるが、２０１４年の世界は１９１４年当時の世界とそっくりな状態になる。
このような状態に陥らないためにも、LEAP/E2020は、３月２４日にＧ２０の主要国のリーダーに向けた緊急提言を発表する。
以上
どうであろうか？これはいわばLEAP/E2020の予言だといってもよいくらいの内容ではないだろうか？そして一読して分かるように、内容はＷｅｂＢｏｔ予言に酷似している。もし４月２日のＧ２０が新しい金融システムの枠組みの提示に失敗した場合、「２００９年地獄の夏」は避けられないのかもしれない。
また、将来日本で社会主義政権が樹立されるという予測もおもしろい。
LEAP/E2020レポートの余波
LEAP/E2020が発足したのは２００６年２月である。それ以来、アメリカを中心としたグローバル経済システムの崩壊を４つの段階に分けて予想してきたわけだが、予測を経済に限定した場合、その的中率は８７％だといわれている。政治的な事件も予想しているので、それを含むと的中率は８０％に下がるようだが、それでもすさまじい的中率である。
そのような高い的中率も手伝って、最近LEAP/E2020は実に多くの組織や個人が取り上げるようになった。その予測はまさに未来の具体的なシナリオとして受け取られているとの感じを強く受ける。
イマニュエル・ウォーラスティン
このブログでも頻繁に紹介している大御所の歴史学者、イマニュエル・ウォーラスティンもそのうちの一人である。ウォーラスティンは２週間に１回程度のペースで、鋭い時評と予測を提供しているが、その最新版ではLEAP/E2020の２月のレポートの内容が紹介されていた。最新版の時評は「アメリカで内戦？」である。以下に簡単に要約する。
・市場原理主義者で知られる元ＦＲＢ議長のグリーンスパンや、その他の大物の保守派政治家が主要な金融機関の国有化はもはや避けられないと言い始めている。
・国有化の議論はアメリカではタブーであった。しかしいま、このタブーが公然と破られるようになったのだ。
・しかし、タブーは他にもある。それはアメリカの内戦のタブーである。
・先頃、カーター政権で補佐官を努めた外交問題の専門家、ズビグニュー・ブレジンスキーは朝のトークショーで「巨額な金が一部の階層に集中されつつある。この極端な不平等をなんとかしないと、世界経済がこれ以上悪化した場合、深刻な階級闘争がアメリカで発生する恐れがある」とし、アメリカで内戦が起こる可能性を指摘し、タブーを破った。
・アメリカで内戦が起こることを指摘したのはブレジンスキーだけではない。先頃、LEAP/E2020というフランスのシンクタンクが、Ｇ２０が対処に失敗した場合「地政学的配置転換」が起こると予測し、アメリカ、ＥＵ、そして日本で内戦が起こると警告した。
・LEAP/E2020は銃が広く社会に出回っている国からは退去するように警告しているが、アメリカはまさにそうした国だ。このレポートによるとすでに多くのアメリカ人が安全を求めてヨーロッパに移住したという。
・ブレジンスキーやLEAP/E2020は、革命を主張する左翼思想の持ち主や機関ではない。むしろ彼らは、体制側に属する人物であり組織である。
・このような体制側の人々がタブーを破り、アメリカで内戦が起こる可能性を指摘することは、彼らの恐怖感がどれほどのものであるのか表している。
・１９０７年にもやはり深刻な恐慌が発生したが、このときはモーガン財閥の当主であるＪＰモーガンは、当時の金持ちを邸宅に招いて監禁し、貧乏人の救済資金への寄付を迫ったといわれる。
・いまこのようなことができるだろうか？いや、１９０７年のほうが簡単だったはずだ。
グローバルリサーチ研究センターの論文
アメリカにおける内戦勃発の可能性を指摘する論文や記事はどんどん増えている。もはや、陰謀論など一部の読者を相手にした話題ではなくなっている。主要な研究者や研究機関もこの可能性を真剣に論評するところが増えている。
先週、カナダ、オタワ大学経済学部教授のマイケル・チョソウドウスキーは「アメリカの社会不安に備える～米軍基地内に抑留施設の建設を進める法案について～」と題する論文を発表し、社会不安の増大に対処するために、いまアメリカ国内の米軍基地内に、国民を収容するための抑留施設が多数建設されていると警告した。
長くなるので、記事の紹介は次回の更新に譲るが、アメリカ国内の秘密収容所の存在も、もはや陰謀論のようなアングラサイトの専売特許ではなくなりつつある。それなりに名の知られたシンクタンクや研究者が扱うテーマになりつつある。
これは、アメリカの社会不安や内戦、そして分裂さえも現実性が増してきているからであろう。
２００９年地獄の夏はいよいよか？
WebBot最新予言
先に少し述べたが、いま各国では高い失業率を背景としたデモや暴動が相次いでいる。残念ながら、日本ではほとんど報道されていない。
そうしたデモや暴動の中で最大のものは、フランス全土で起こった１２０万人規模の暴動だろう。以下である。
「仏デモ、全土で１２０万人 １月上回る、政権に圧力 【パリ２０日共同】
世界的不況の中、雇用の維持や賃上げなどを求めてフランスの労組が１９日呼び掛けた抗議デモは、同国全土で１２０万人（警察発表、労組によると３００万人）を動員した。２００７年のサルコジ政権発足以来、最大の抗議行動とされた１月２９日のデモ（警察発表で１００万人）を上回っており、政権にとり大きな圧力となった。
同日夜、テレビ番組に出演したフィヨン首相は国民の不安に理解を示しながらも「新たな景気浮揚策の用意はない」と表明。さらに「世界的な危機に対して、抗議行動は何も解決しない」とも述べて労組への対決姿勢を示しており、経済危機の渦中からどこに活路を見いだすか、政権としても正念場を迎えた。
サルコジ政権は２月、経済危機が直撃した貧困層や中間層救済のために減税や家族手当の増額など総額２６億ユーロ（約３３５０億円）の救済策を発表。ただ、同国の０９年予算の財政赤字は欧州連合（ＥＵ）が定める基準を大幅に上回る見通しで、政府としてもこれ以上の財政出動を繰り出しにくい状況にある。」
３月７日に配信されたＡＬＴＡ１３０９のパート０には以下のような記述がある。これは「予言解説書⑤」にも収録してある。
・社会的混乱と革命は世界各地で発生するが、それは特にイギリスとフランスで発生する。これは「世界の民衆運動」の一部だが、２００９年に起こることは両国に長期的な影響を及ぼすことになる。
・フランスでは暴動や、より組織化された反乱などが５月６日前後から発生し、それ以降どんどん拡大する。こうした暴動には外部の勢力の関与が認められる。外部の勢力の関与によって、公民権を奪われて過激化する国民が増加する結果となり、それに当局は恐怖し、過剰反応して事態を悪化させてします。
・２００９年夏にフランスで発生することは多くのフランス国民を不快にさせる。まずフランス経済が大きく落ち込むのである。さらに、海外から輸入された食品が汚染されていることが発覚する。この食品は下水や廃棄物と関係がある。汚染されていない食物はフランスでは貴重なものになれるが、こうした事件は２００９年地獄の夏という社会的混乱を特徴付けるほんの一部の現象にしかすぎない。
・フランスでは、６月１２日から７月２５日にかけて社会的混乱はもっとも高まる。これは外部の勢力の影響による混乱に政府が過剰反応してしまい、そうした政府の過剰な暴力に対して抗議する大規模な抵抗運動が一気に広まるからである。
・経済的な混乱、および政府の過剰反応が招いた社会的混乱により、フランスの政権は崩壊する。
・反乱が起こる地域としてはルーアンが有力だが、いまのところはなんともいえない。データではノルマンディー地方全域で反乱が起こると出ている。
・またこうした状況の中でフランスでもポピュリズム（衆愚政治）が復活し、バスチューユ監獄の開放日が祝われるようになる。
・この社会的混乱はフランス政府に変容を迫る。フランス政府は政府組織の変更を断行する。
・フランスのこうした動きは世界的な民衆運動と共鳴した動きとなる。１０月２日を過ぎる頃から、民衆運動という概念は多くの民衆の意識に上るようになる。
いまフランスで起こっているデモや暴動が、社会不安が世界的に広がる本格的な予兆なのだろうか？
ところで、上の予言には「こうした暴動には外部の勢力の関与が認められる」とあるが、このブログで何度も紹介したビリー・マイヤーの「エノク予言」には以下のようにある。
「しかし攻撃者（ロシアとイスラム原理主義）の最終目標はヨーロッパ全体を軍事的に支配することであり、フランスがその本拠地として定められよう。フランスは外部から攻撃者（ロシアとイスラム原理主義）によって占領されるだけでなく、内部からも占領軍への協力勢力やその他の勢力によって占領されるであろう。内部勢力として考えられるのは、その時点でフランスに在住し、異なる宗教、特にイスラム教を信仰する外国人であろう。フランスが陥落すれば、スペインと英国に対する侵略戦争が始まり、それからスカンジナビアに侵攻する攻撃軍との連合が成立するであろう。」
これはロシア軍によるヨーロッパ侵攻の過程を予言した個所だが、ここの「内部勢力として考えられるのは、その時点でフランスに在住し、異なる宗教、特にイスラム教を信仰する外国人であろう」とWebBot予言の「こうした暴動には外部の勢力の関与が認められる」とは同一の勢力なのだろうか？もしそうだとしたら、われわれはエノク予言で予言されている出来事のほんの手前にいるのだろうか？
続く
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２００９年地獄の夏に向かって１１
３月１１日
３月１７日記事追加
前回の記事に追加しようと思っていたのだが、あまりに長くなるようだったので記事を改めることにした。
「WebBot予言解説書⑤」の有料配信について
最新版の「WebBot予言解説書⑤」が出来上がりました。ALTA1109のパート６、および最新版のALTA1309のパート０からパート１までの詳細要約です。今回はすばり「２０１２年」がポイントです。希望者は筆者まで直接メールしてください。詳細についてお伝えいたします。
info@yasunoeigo.com
本の紹介
最近よく出版社から、新刊本の書評をブログに書いて欲しいとの依頼が来る。これまで感銘を受ける本が少なかったので依頼は受けていなかったのだが、今回紹介いただいた本には感銘した。いままさに多くの人が必要としている本だと思うので、ここに紹介する。
もういやだ!この疲れた心を休め、甦らせてくれる心の専門家50人
筆者の周囲にもウツの症状に苦しむ友人がけっこういるが、そうなったときにどこに行けばよいのか具体的に書いてある。
また、編集者の方のメールの文面もとてもよかった。以下である。
「この度、新刊『もういやだ！この疲れた心を休め、甦（よみがえ）らせてくれる心理カウンセラー50人』「心とからだの悩み解消プロジェクト」特別取材班・編という本を発刊いたしました。
これは、この忙しい現代に心が疲れてしまった人たちが、ちょっと自分の心を休め、自分自身と語らい、自分を見つめなおし、人生を再構築するために、一時的に“いまのがんばっている現状”から離れて自分の心を甦らせるために、そのための相談に親身にのってくれる50人の心理カウンセラーを取材してまとめあげた本となっております。
心理カウンセラーの先生たちは、多くの人たちが、かつて自分自身が「心の病」を抱えた相談者の立場だったようです。
それというのも、こんなことをみんなが口にするからです。
「実は、以前、わたしも、こころが病んでしまったことがありまして・・・。それがあるカウンセラーの先生との出会いでよくなりました。わたしがカウンセラーの先生にしてもらったことを今度はわたしもしてあげたい・・・。今度はわたしがそうしたこころの悩みを抱えた方のお手伝いができればと思いまして、この仕事を始めました」
つまり、心理カウンセラーの先生たちは、自分自らの体験を“原点”として、それを治してくれたことを、今度は自分もほかの人にしてあげることを職業意識としている人たちだったのです。
現代は、経済不安をはじめとするさまざまな不安がひしめいています。これからもっと不安は大きくなっていくような時代です。世の中が厳しくなるにつれ、お互いがお互いを傷つけあうようなきつい人間模様が増えていく世の中になっていくと思われます。しかし、傷つけられるのが人によってなら、その傷をいやしてくれるのもまた、人によってだと思うのです。かつて自分が傷ついた彼ら心理カウンセラーは、傷ついてしまった人たちに、「かつての自分」を投影するのです。心が疲れてしまった人たちは、できれば社会のレースから脱落したくないと願いながらも、もうそのままではレースに参加できないほど、くたびれています。
そんな人たちの逃げ場所、シェルターが心理カウンセラーのところなのだと思います。
そうして、自分の心を休めて、見つめ、癒し、ゆっくりと甦ってくるのをしばらく待てばいいのです。そうして、すっかり心がよくなってから、また歩き出せばいいと思うのです。今回、取材をするなかで、われわれ編集部は以下のポリシーをもってはじめました。
それは、第一に「3分診療」ですぐに薬を出すような薬に頼った先生は取材対象からはずすこと。第二に、相談者と面と向かって話をするカウンセリングをじっくりと時間をとってやらない先生は対象としない。こと、心の悩みを解決するのに、薬だけに頼ったり、じっくりと時間をかけたカウンセリングをしないのでは、到底、解決しないと思ったからです。
取材にあたっては、直接訪問したり、電話で取材したりしました。
テレビやラジオに出ている有名な先生から新進気鋭の実力派の先生までいろいろな先生をとりあげ、住所、連絡先、ホームページアドレス、メールアドレス、電話、ファックス、療法、料金、定休日などの基本情報に加えて、じっくりと伺った先生方の考え方、これまでの事例、得意とする相談内容、著書などの紹介と情報は盛りだくさんです。
基本的な心理学用語などもまとめているので、心理カウンセラーの本をはじめて読む人にもわかりやすい内容となっています。こういうご時世を考慮して、本の価格は税込みで１０００円としました。もしかしたら、いま日本で一番必要な本かもしれないと思っています。
まえがきを読むと、「なぜか泣けてくる」「ぐっとくる」「涙が出た」という人がいるのです。まえがきを読んで泣くなんて普通だったら考えられないことだと思います。それだけ、人々の心は弱ってきているのかもしれません。癒しを求めているということなのかもしれません。
このように、編集部一同は「社会のために是非、必要な本だ」と盛り上がっておりますが、いかんせん、わたしたちは、まだ設立して３年の小さな出版社です。どうか、お力をお貸しください。」
筆者も一読して、まさにこれこそいま必要な本ではないかと思った次第だ。周囲の人がウツになったときも、また自分がウツになったときも必要な一冊になると思う。よかったらぜひ！
アメリカの「地獄の夏」と分裂
WebBotが昨年から予想しているような「地獄の夏」の状態にしだいに突入する公算が大きくなってきた。アメリカ分裂の可能性を指摘するレポートと記事ががぜん増えている。今回は、前回約束したデミトリー・オルロフの行ったセミナーの要約と、本日グローバリゼーション研究センターに掲載された記事を紹介する。
グローバリゼーション研究センターの記事
グローバリゼーション研究センターはカナダのモントリオールに本部がある非営利のシンクタンクである。２００１年９月に設立され、あらゆる分野の研究者がグローバリゼーションの影響に関する論文や記事を自由に発表できる場を提供している。論文の寄稿者は、ジャーナリストから研究者までと幅広い。
本日、ここに「アメリカで社会不安？」と題する記事が掲載された。書き手はホセ・ミゲル・アロンソ・トラバンコというメキシコ出身の地政学の研究者だ。以下がその簡単な要約である。
・金融危機はまさに底無し沼のような状態で、それがおさまる気配はまったくないどころか、どんどん悪化することがはっきりしてきた。
・前政権のポールソン財務長官が投入した救済資金の総額は、ルイジアナ買収、ニューディール政策、マーシャルプラン、アポロ計画、朝鮮戦争、朝鮮戦争、ベトナム戦争、イラク侵略などを合わせたものよりもはるかに大きい。
・しかしながらそうであっても、今のアメリカの主要な金融機関はまさに死者が歩いているゾンビ状態だ。シティーグループなどはその典型だ。
・このような状態をみて、歴代の政権で外交政策のアドバイザーを努めてきたズビグニュー・ブレジンスキーは「アメリカの経済的な困難はまだまだ続く。多くの国民は失業し、富を独占した一部の金持ちに対する反感は強まる。暴動さえ起こるだろう」と社会不安の発生を警告した。
・アメリカでも社会不安はすでに現実のものとなりつつあると考えた方がよい。その証拠に、イラクから帰還した第３歩兵師団は、武装解除せずにそのまま本国に再配備された。これは社会不安に対処するための事前の処置であろうと思われる。
・また最近、アメリカ議会の重鎮の間で「Ｃ＆Ｒ文書」というものが機密理に回覧されているとの記事が載った。「Ｃ＆Ｒ」とは「Conflict（闘争）とRevolution（革命）」の略だという。つまりこれは、国内で暴動や革命騒ぎが発生した際の対処法を記した文書だということだ。つまりアメリカ議会は、すでに国内の暴動や内乱の発生を不可避と考え、その対応をすでに準備しているということだ。
・われわれはこれまで、アメリカ国内で内乱や暴動が発生するなど夢にも及ばないことであった。しかしながら、想像すらできなかったことがそろそろ現実になり得るときがきたのだ。
この記事で特に注目に値するのは「Ｃ＆Ｒ文書」というものの存在であろう。もし本当だとすると、アメリカで議会が暴動や内乱に備え始めたことを意味する。「地獄の夏」はいよいよ現実のものとなるときがきたのかもしれない。
デミトリ・オルドフのセミナー
何回かこのブログでも紹介し、いまヒットしている「崩壊よ、もう一度」の著者、デミトリ・オルドフのセミナーの内容を簡単に要約する。このセミナーはロングナウ財団が主催したものである。
ロングナウ財団は、現代音楽作曲家のブライアン・イーノなどが社会の長期的な傾向を予測するために設立した研究センターである。毎月、ベストセラー作家や著名なジャーナリストや研究者などを招いて公開セミナーを開いている。今回はデミトリ・オルドフがゲストだった。
講演はユーモアを交えながらも、２０１０年前後にアメリカでが分裂する実質的なプロセスを、ソビエトの崩壊過程を参照しながら具体的に語った。以下がその簡単な要約である。
アメリカの崩壊とソビエトの崩壊を比較して
・ソビエトは次の４つの点がポイントとなって崩壊したが、アメリカも同様である。
１）原油生産の低迷
２）膨大な貿易赤字
３）コントロールできなくなった巨額な防衛費
４）巨額な外国債務
これは一言で言うと、帝国の維持費があまりに巨額になり、そのコストのために国内経済を維持できなくなるというような状態だ。
・国家の機能が維持できなくなると、それは通貨の価値の大幅な低下となって現れる。つまり、ドルの紙くず化である。
・アメリカは原油の大半を輸入に頼っている。ドルの大幅な減価は、原油価格の極端な高騰となって現れることは間違いない。これがソビエト崩壊時のルーブル下落で起こった現象だ。
・原油価格の急騰はガソリンが手に入らなくなることを意味する。これを安易に考えてはならない。ソビエトではこのため、トラックによる国内の物流システムがほとんど停止してしまったため、もの不足が深刻化した。スーパーや店頭からものが消えるのである。アメリカでも同様の現象が起こることは間違いない。
・そのような状態でも最後まで稼働しているのが都市の公共交通機関だ。したがって、ものは不足しているものの、都市にいる限り移動の手段には困らない。
・また、都市では電気、ガス、水道などのライフラインも最後まで供給は止まらない。生活の基盤となるインフラが維持されているので、なんとかなるものである。
・一方、郊外の一軒家など移動の手段が自家用車しかない地域で生活している人達はたちまち孤立することになる。完全な自給自足の体制ができていない限り、郊外や田舎の生活は勧められない。こうした地域には自治体のライフラインも早いうちに供給停止になるため、生活の維持は本当に難しくなる。
・危機に際しては、ソビエト国民はアメリカ国民よりもはりかに有利な立場にいたように思う。まず、狭く窮屈な環境ではあったが、全国民に団地のようなアパートが提供されていた。そしてアパートの住民たちは、通例趣味としての家庭菜園をもっており、それはアパートのすぐ近くにあった。そこから採れる野菜を食べることが日常の楽しみであった。このようなライフスタイルのため、ソビエトが崩壊してもホームレスは存在せず、また餓死者もほとんど出ることはなかった。ましてや、アパートは自立した共同体としての特性をもっていたため、住民同士で助け合い苦しいときをしのいだ。
・しかし現在のアメリカは、かなりの数の国民が郊外の一軒家に住んでいる。こうした住宅街では、家庭菜園どころか、食料をはじめほとんどすべてのものはスーパーやファーストフードのチェーン店に依存している。物流のシステムが停止すると、こうした地域の住民はすぐに飢えるので都市への人口の大移動が起こるだろう。
・また生産のシステムでもソビエトのほうが有利な体制にあった。ソビエトの生産システムは恐ろしく非効率だった。どの国営企業を市場のニーズを無視して生産していたため、膨大な在庫品の山を抱えていた。だが、こうした在庫品は、ソビエト崩壊後に市場に放出され、もの不足をかなり緩和させた。
・しかしながらアメリカの生産システムははるかに効率性が高い。市場のニーズに適合した生産システムであるので、在庫品はまったくといってよいほど存在しない。したがって、物流システムが崩壊すると、一気にものの深刻な欠乏状態に突入するはずだ。
・だがそうではあっても、ソビエト崩壊を生き抜いたわれわれの体験はアメリカ人の参考になるはずだ。崩壊の時期だが、私は２０１０年くらいとみているが、５年前後のずれはあるだろう。
生き延びるためにやるべきこと、避けるべきこと
・家庭菜園など、自給できる状態を高く維持することは当然大切である。家族や隣近所の人々とコミュニティーを作り、いまからいざというときに備えるべきだ。
・ソビエトの崩壊時でもっとも邪魔になったのは、社会的地位の高い５０代の男性である。仕事を失い、高い社会的地位を追われた彼らは、自我を傷つけられ、国家がどうの、社会がどうの、システムがどうのと悪態をついて飲んだくれ、粗大ゴミ化する。まったく役に立たないどころか、生活をなんとか維持しようと頑張っている人々の足を引っ張る。こうした人々と関わりにならない方が無難である。
・反対に、新しい環境にもっともよく順応し、食糧生産などに労を惜しまないのが主婦を中心とした女性たちである。彼女らは、かつての社会的地位が高かろうが低かろうが、さっと作業着に着替え、労働に精を出す。
・ところで、ソビエトの崩壊時には、給料を支払えなくなった軍や警察から離脱した武装した兵士や警察官が徘徊するようになる。キャリアを失っているので、彼らの多くは精神的に不安定で、ささいなことに切れて銃をぶっぱなす危険な集団だ。
・こうした武装集団と真正面から戦ってはならない。彼らはプロであり勝ち目がないからだ。逆にお友達になっておいたほうがよい。少し怖いかもしれないが、彼らを家に招き入れ食事や寝る場所を提供すると意外に彼らは味方として役に立つ。
・たとえば、ちょっとした風車などが必要になり、公有地にそうした施設を立てたりするとまず役所がやってきて風車を取り壊すように文句を言ってくるが、武装集団が味方についていると一発銃をぶっ放して脅すだけで、彼らは二度と来なくなる。これは、食糧生産のため、他人の土地を耕作しなければならないときも脅しが有効だ。
以上である。
一般的には、物流システムが崩壊するなら、都市を避けて田舎に住み、自給自足的な生活スタイルを確立するべきだとのイメージが強いが、ソビエトの崩壊時のオルドフの説明だと田舎ではライフラインが早期に途絶えてしまい、生き残るのが難しいとのことだ。考えてみればそうなのかもしれない。
いずれにせよ、アメリカの崩壊や分裂を取り上げるセミナーや記事がすごい勢いで増えている。アメリカ国内でも、かなり真剣に扱われるようになっているような印象をもつ。
WebBot最新予言
３月７日から、新しいシリーズのＡＬＴＡ１３０９の配信が始まった。最初の配信となるパート０を読むと、かなりのページ数が「沿岸部の海面上昇」の現象に割かれている。また、今回は北極のみならず南極の異常を予告している。以下が要約だ。
・われわれはこれまで、２００９年初頭から世界の沿岸部で海面が上昇する現象が始まるだろうと予想してきたが、南極西部氷床「WAIS（West Antarctic Ice Sheet）」が大規模に溶け出していることが主要メディアで報道されているので、これにともない海面上昇もそろそろ始まると思われる。現在のデータでは、開始時期は5月の半ばであろうと思われる。
・沿岸部の海面上昇の現象は、南極の海底火山の活動と深い関係がある。海底火山はこの春から「律動」を開始し、５ヵ月後の１０月に入るにつれて活動はより活発化する。
・この海底火山の活動のよって、アルゼンチンとチリの間にあるティエラ･デル・フエゴ群島で海底が隆起し、新しい陸地（島）が出現する。隆起した島は海流をブロックしてしまうため、これにより世界的に海流の変化が生じ、これによって気象のパターンが大きく変化する。これは海流の変化が気流にも影響を与えることを意味する。海流の変化が見られた後、約1ヶ月してから気流の変化が観測されるようになるはずだ。
・沿岸部の海面上昇の現象は、地殻が大きく割れる現象とも関係が深い。この現象の６５パーセントは熱帯地方で発生すると思われるが、環太平洋地域でも発生する。地域としては、極東シベリアやアラスカの南部などの環太平洋地域の北限で発生する可能性がわずかならが大きい。
・インド洋にも新しい陸地が出現するとのデータがある。この陸地はいまはまだ海底だが、それは海中を航行するときに問題を引き起こす。その位置は「９０度西」になる。
・海面上昇の一つの原因は殻板の隆起である。隆起によって、海水がいわば押し上げられるのである。これにより食糧生産が大きな影響を受ける。それは漁業だけではなく農業にも影響する。この影響は１０年間続く。だがこれは先に述べた気象パターンの変化による食糧生産の影響とはまったく別な現象である。
・殻板の隆起が引き起こした海面上昇は、交通機関と倉庫を無意味化させてしまうとのデータがある。その模様はビデオに撮影され、主要メディアで報道される。
・また、海面上昇の現象は激しい風を伴うとのデータも存在している。
・一方、北極では氷が溶けるこれまでにない新しいパターンが見られるようになる。これは大きな危険を呼び起こし、主要なメディアで報道されるところとなる。これは２００９年春から夏にかけておこると思われる。
・さらに、北極では様々な地殻活動が活発化する。各国政府はこうした変化に直面してもなにもできないことにストレスをつのらせる。しかし一方、北極の危険な状態は、環境変化に対して一貫した態度を持つ新しい集団を生むことになる。この新しい集団とその他の国民との間の亀裂は大きく、それはアメリカ国民にも現われる。
・北極圏における環境変化は、世界の民衆に大きなショックを呼び起こす。これがきっかけとなりボッゴスライフと呼ばれる自給自足経済圏を構築する運動が興隆し、その成功例が数多く報告されるようになる。その報告は人々の意識の覚醒を即す。そして２０１０年の世界的な革命運動へとつながってゆく。
・太陽活動の異常は明らかに激化する。その影響で受粉がうまく行われなくなり、また気象パターンの変化なども原因となり、食料生産が世界的に影響を受ける。しかし、太陽活動が異常であることはアメリカ政府は公開しようとしない。真実は政府組織の内部告発者によって明らかにされる。
以上である。どうなるだろうか？
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また、私はいま日本で起こっている変化を以下のようにとらえております。もしよろしければこちらもどうぞ。
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３月１７日記事追加
前回の記事に追加しようと思っていたのだが、あまりに長くなるようだったので記事を改めることにした。
「WebBot予言解説書⑤」の有料配信について
最新版の「WebBot予言解説書⑤」が出来上がりました。ALTA1109のパート６、および最新版のALTA1309のパート０からパート１までの詳細要約です。今回はすばり「２０１２年」がポイントです。希望者は筆者まで直接メールしてください。詳細についてお伝えいたします。
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本の紹介
最近よく出版社から、新刊本の書評をブログに書いて欲しいとの依頼が来る。これまで感銘を受ける本が少なかったので依頼は受けていなかったのだが、今回紹介いただいた本には感銘した。いままさに多くの人が必要としている本だと思うので、ここに紹介する。
もういやだ!この疲れた心を休め、甦らせてくれる心の専門家50人
筆者の周囲にもウツの症状に苦しむ友人がけっこういるが、そうなったときにどこに行けばよいのか具体的に書いてある。
また、編集者の方のメールの文面もとてもよかった。以下である。
「この度、新刊『もういやだ！この疲れた心を休め、甦（よみがえ）らせてくれる心理カウンセラー50人』「心とからだの悩み解消プロジェクト」特別取材班・編という本を発刊いたしました。
これは、この忙しい現代に心が疲れてしまった人たちが、ちょっと自分の心を休め、自分自身と語らい、自分を見つめなおし、人生を再構築するために、一時的に“いまのがんばっている現状”から離れて自分の心を甦らせるために、そのための相談に親身にのってくれる50人の心理カウンセラーを取材してまとめあげた本となっております。
心理カウンセラーの先生たちは、多くの人たちが、かつて自分自身が「心の病」を抱えた相談者の立場だったようです。
それというのも、こんなことをみんなが口にするからです。
「実は、以前、わたしも、こころが病んでしまったことがありまして・・・。それがあるカウンセラーの先生との出会いでよくなりました。わたしがカウンセラーの先生にしてもらったことを今度はわたしもしてあげたい・・・。今度はわたしがそうしたこころの悩みを抱えた方のお手伝いができればと思いまして、この仕事を始めました」
つまり、心理カウンセラーの先生たちは、自分自らの体験を“原点”として、それを治してくれたことを、今度は自分もほかの人にしてあげることを職業意識としている人たちだったのです。
現代は、経済不安をはじめとするさまざまな不安がひしめいています。これからもっと不安は大きくなっていくような時代です。世の中が厳しくなるにつれ、お互いがお互いを傷つけあうようなきつい人間模様が増えていく世の中になっていくと思われます。しかし、傷つけられるのが人によってなら、その傷をいやしてくれるのもまた、人によってだと思うのです。かつて自分が傷ついた彼ら心理カウンセラーは、傷ついてしまった人たちに、「かつての自分」を投影するのです。心が疲れてしまった人たちは、できれば社会のレースから脱落したくないと願いながらも、もうそのままではレースに参加できないほど、くたびれています。
そんな人たちの逃げ場所、シェルターが心理カウンセラーのところなのだと思います。
そうして、自分の心を休めて、見つめ、癒し、ゆっくりと甦ってくるのをしばらく待てばいいのです。そうして、すっかり心がよくなってから、また歩き出せばいいと思うのです。今回、取材をするなかで、われわれ編集部は以下のポリシーをもってはじめました。
それは、第一に「3分診療」ですぐに薬を出すような薬に頼った先生は取材対象からはずすこと。第二に、相談者と面と向かって話をするカウンセリングをじっくりと時間をとってやらない先生は対象としない。こと、心の悩みを解決するのに、薬だけに頼ったり、じっくりと時間をかけたカウンセリングをしないのでは、到底、解決しないと思ったからです。
取材にあたっては、直接訪問したり、電話で取材したりしました。
テレビやラジオに出ている有名な先生から新進気鋭の実力派の先生までいろいろな先生をとりあげ、住所、連絡先、ホームページアドレス、メールアドレス、電話、ファックス、療法、料金、定休日などの基本情報に加えて、じっくりと伺った先生方の考え方、これまでの事例、得意とする相談内容、著書などの紹介と情報は盛りだくさんです。
基本的な心理学用語などもまとめているので、心理カウンセラーの本をはじめて読む人にもわかりやすい内容となっています。こういうご時世を考慮して、本の価格は税込みで１０００円としました。もしかしたら、いま日本で一番必要な本かもしれないと思っています。
まえがきを読むと、「なぜか泣けてくる」「ぐっとくる」「涙が出た」という人がいるのです。まえがきを読んで泣くなんて普通だったら考えられないことだと思います。それだけ、人々の心は弱ってきているのかもしれません。癒しを求めているということなのかもしれません。
このように、編集部一同は「社会のために是非、必要な本だ」と盛り上がっておりますが、いかんせん、わたしたちは、まだ設立して３年の小さな出版社です。どうか、お力をお貸しください。」
筆者も一読して、まさにこれこそいま必要な本ではないかと思った次第だ。周囲の人がウツになったときも、また自分がウツになったときも必要な一冊になると思う。よかったらぜひ！
アメリカの「地獄の夏」と分裂
WebBotが昨年から予想しているような「地獄の夏」の状態にしだいに突入する公算が大きくなってきた。アメリカ分裂の可能性を指摘するレポートと記事ががぜん増えている。今回は、前回約束したデミトリー・オルロフの行ったセミナーの要約と、本日グローバリゼーション研究センターに掲載された記事を紹介する。
グローバリゼーション研究センターの記事
グローバリゼーション研究センターはカナダのモントリオールに本部がある非営利のシンクタンクである。２００１年９月に設立され、あらゆる分野の研究者がグローバリゼーションの影響に関する論文や記事を自由に発表できる場を提供している。論文の寄稿者は、ジャーナリストから研究者までと幅広い。
本日、ここに「アメリカで社会不安？」と題する記事が掲載された。書き手はホセ・ミゲル・アロンソ・トラバンコというメキシコ出身の地政学の研究者だ。以下がその簡単な要約である。
・金融危機はまさに底無し沼のような状態で、それがおさまる気配はまったくないどころか、どんどん悪化することがはっきりしてきた。
・前政権のポールソン財務長官が投入した救済資金の総額は、ルイジアナ買収、ニューディール政策、マーシャルプラン、アポロ計画、朝鮮戦争、朝鮮戦争、ベトナム戦争、イラク侵略などを合わせたものよりもはるかに大きい。
・しかしながらそうであっても、今のアメリカの主要な金融機関はまさに死者が歩いているゾンビ状態だ。シティーグループなどはその典型だ。
・このような状態をみて、歴代の政権で外交政策のアドバイザーを努めてきたズビグニュー・ブレジンスキーは「アメリカの経済的な困難はまだまだ続く。多くの国民は失業し、富を独占した一部の金持ちに対する反感は強まる。暴動さえ起こるだろう」と社会不安の発生を警告した。
・アメリカでも社会不安はすでに現実のものとなりつつあると考えた方がよい。その証拠に、イラクから帰還した第３歩兵師団は、武装解除せずにそのまま本国に再配備された。これは社会不安に対処するための事前の処置であろうと思われる。
・また最近、アメリカ議会の重鎮の間で「Ｃ＆Ｒ文書」というものが機密理に回覧されているとの記事が載った。「Ｃ＆Ｒ」とは「Conflict（闘争）とRevolution（革命）」の略だという。つまりこれは、国内で暴動や革命騒ぎが発生した際の対処法を記した文書だということだ。つまりアメリカ議会は、すでに国内の暴動や内乱の発生を不可避と考え、その対応をすでに準備しているということだ。
・われわれはこれまで、アメリカ国内で内乱や暴動が発生するなど夢にも及ばないことであった。しかしながら、想像すらできなかったことがそろそろ現実になり得るときがきたのだ。
この記事で特に注目に値するのは「Ｃ＆Ｒ文書」というものの存在であろう。もし本当だとすると、アメリカで議会が暴動や内乱に備え始めたことを意味する。「地獄の夏」はいよいよ現実のものとなるときがきたのかもしれない。
デミトリ・オルドフのセミナー
何回かこのブログでも紹介し、いまヒットしている「崩壊よ、もう一度」の著者、デミトリ・オルドフのセミナーの内容を簡単に要約する。このセミナーはロングナウ財団が主催したものである。
ロングナウ財団は、現代音楽作曲家のブライアン・イーノなどが社会の長期的な傾向を予測するために設立した研究センターである。毎月、ベストセラー作家や著名なジャーナリストや研究者などを招いて公開セミナーを開いている。今回はデミトリ・オルドフがゲストだった。
講演はユーモアを交えながらも、２０１０年前後にアメリカでが分裂する実質的なプロセスを、ソビエトの崩壊過程を参照しながら具体的に語った。以下がその簡単な要約である。
アメリカの崩壊とソビエトの崩壊を比較して
・ソビエトは次の４つの点がポイントとなって崩壊したが、アメリカも同様である。
１）原油生産の低迷
２）膨大な貿易赤字
３）コントロールできなくなった巨額な防衛費
４）巨額な外国債務
これは一言で言うと、帝国の維持費があまりに巨額になり、そのコストのために国内経済を維持できなくなるというような状態だ。
・国家の機能が維持できなくなると、それは通貨の価値の大幅な低下となって現れる。つまり、ドルの紙くず化である。
・アメリカは原油の大半を輸入に頼っている。ドルの大幅な減価は、原油価格の極端な高騰となって現れることは間違いない。これがソビエト崩壊時のルーブル下落で起こった現象だ。
・原油価格の急騰はガソリンが手に入らなくなることを意味する。これを安易に考えてはならない。ソビエトではこのため、トラックによる国内の物流システムがほとんど停止してしまったため、もの不足が深刻化した。スーパーや店頭からものが消えるのである。アメリカでも同様の現象が起こることは間違いない。
・そのような状態でも最後まで稼働しているのが都市の公共交通機関だ。したがって、ものは不足しているものの、都市にいる限り移動の手段には困らない。
・また、都市では電気、ガス、水道などのライフラインも最後まで供給は止まらない。生活の基盤となるインフラが維持されているので、なんとかなるものである。
・一方、郊外の一軒家など移動の手段が自家用車しかない地域で生活している人達はたちまち孤立することになる。完全な自給自足の体制ができていない限り、郊外や田舎の生活は勧められない。こうした地域には自治体のライフラインも早いうちに供給停止になるため、生活の維持は本当に難しくなる。
・危機に際しては、ソビエト国民はアメリカ国民よりもはりかに有利な立場にいたように思う。まず、狭く窮屈な環境ではあったが、全国民に団地のようなアパートが提供されていた。そしてアパートの住民たちは、通例趣味としての家庭菜園をもっており、それはアパートのすぐ近くにあった。そこから採れる野菜を食べることが日常の楽しみであった。このようなライフスタイルのため、ソビエトが崩壊してもホームレスは存在せず、また餓死者もほとんど出ることはなかった。ましてや、アパートは自立した共同体としての特性をもっていたため、住民同士で助け合い苦しいときをしのいだ。
・しかし現在のアメリカは、かなりの数の国民が郊外の一軒家に住んでいる。こうした住宅街では、家庭菜園どころか、食料をはじめほとんどすべてのものはスーパーやファーストフードのチェーン店に依存している。物流のシステムが停止すると、こうした地域の住民はすぐに飢えるので都市への人口の大移動が起こるだろう。
・また生産のシステムでもソビエトのほうが有利な体制にあった。ソビエトの生産システムは恐ろしく非効率だった。どの国営企業を市場のニーズを無視して生産していたため、膨大な在庫品の山を抱えていた。だが、こうした在庫品は、ソビエト崩壊後に市場に放出され、もの不足をかなり緩和させた。
・しかしながらアメリカの生産システムははるかに効率性が高い。市場のニーズに適合した生産システムであるので、在庫品はまったくといってよいほど存在しない。したがって、物流システムが崩壊すると、一気にものの深刻な欠乏状態に突入するはずだ。
・だがそうではあっても、ソビエト崩壊を生き抜いたわれわれの体験はアメリカ人の参考になるはずだ。崩壊の時期だが、私は２０１０年くらいとみているが、５年前後のずれはあるだろう。
生き延びるためにやるべきこと、避けるべきこと
・家庭菜園など、自給できる状態を高く維持することは当然大切である。家族や隣近所の人々とコミュニティーを作り、いまからいざというときに備えるべきだ。
・ソビエトの崩壊時でもっとも邪魔になったのは、社会的地位の高い５０代の男性である。仕事を失い、高い社会的地位を追われた彼らは、自我を傷つけられ、国家がどうの、社会がどうの、システムがどうのと悪態をついて飲んだくれ、粗大ゴミ化する。まったく役に立たないどころか、生活をなんとか維持しようと頑張っている人々の足を引っ張る。こうした人々と関わりにならない方が無難である。
・反対に、新しい環境にもっともよく順応し、食糧生産などに労を惜しまないのが主婦を中心とした女性たちである。彼女らは、かつての社会的地位が高かろうが低かろうが、さっと作業着に着替え、労働に精を出す。
・ところで、ソビエトの崩壊時には、給料を支払えなくなった軍や警察から離脱した武装した兵士や警察官が徘徊するようになる。キャリアを失っているので、彼らの多くは精神的に不安定で、ささいなことに切れて銃をぶっぱなす危険な集団だ。
・こうした武装集団と真正面から戦ってはならない。彼らはプロであり勝ち目がないからだ。逆にお友達になっておいたほうがよい。少し怖いかもしれないが、彼らを家に招き入れ食事や寝る場所を提供すると意外に彼らは味方として役に立つ。
・たとえば、ちょっとした風車などが必要になり、公有地にそうした施設を立てたりするとまず役所がやってきて風車を取り壊すように文句を言ってくるが、武装集団が味方についていると一発銃をぶっ放して脅すだけで、彼らは二度と来なくなる。これは、食糧生産のため、他人の土地を耕作しなければならないときも脅しが有効だ。
以上である。
一般的には、物流システムが崩壊するなら、都市を避けて田舎に住み、自給自足的な生活スタイルを確立するべきだとのイメージが強いが、ソビエトの崩壊時のオルドフの説明だと田舎ではライフラインが早期に途絶えてしまい、生き残るのが難しいとのことだ。考えてみればそうなのかもしれない。
いずれにせよ、アメリカの崩壊や分裂を取り上げるセミナーや記事がすごい勢いで増えている。アメリカ国内でも、かなり真剣に扱われるようになっているような印象をもつ。
WebBot最新予言
３月７日から、新しいシリーズのＡＬＴＡ１３０９の配信が始まった。最初の配信となるパート０を読むと、かなりのページ数が「沿岸部の海面上昇」の現象に割かれている。また、今回は北極のみならず南極の異常を予告している。以下が要約だ。
・われわれはこれまで、２００９年初頭から世界の沿岸部で海面が上昇する現象が始まるだろうと予想してきたが、南極西部氷床「WAIS（West Antarctic Ice Sheet）」が大規模に溶け出していることが主要メディアで報道されているので、これにともない海面上昇もそろそろ始まると思われる。現在のデータでは、開始時期は5月の半ばであろうと思われる。
・沿岸部の海面上昇の現象は、南極の海底火山の活動と深い関係がある。海底火山はこの春から「律動」を開始し、５ヵ月後の１０月に入るにつれて活動はより活発化する。
・この海底火山の活動のよって、アルゼンチンとチリの間にあるティエラ･デル・フエゴ群島で海底が隆起し、新しい陸地（島）が出現する。隆起した島は海流をブロックしてしまうため、これにより世界的に海流の変化が生じ、これによって気象のパターンが大きく変化する。これは海流の変化が気流にも影響を与えることを意味する。海流の変化が見られた後、約1ヶ月してから気流の変化が観測されるようになるはずだ。
・沿岸部の海面上昇の現象は、地殻が大きく割れる現象とも関係が深い。この現象の６５パーセントは熱帯地方で発生すると思われるが、環太平洋地域でも発生する。地域としては、極東シベリアやアラスカの南部などの環太平洋地域の北限で発生する可能性がわずかならが大きい。
・インド洋にも新しい陸地が出現するとのデータがある。この陸地はいまはまだ海底だが、それは海中を航行するときに問題を引き起こす。その位置は「９０度西」になる。
・海面上昇の一つの原因は殻板の隆起である。隆起によって、海水がいわば押し上げられるのである。これにより食糧生産が大きな影響を受ける。それは漁業だけではなく農業にも影響する。この影響は１０年間続く。だがこれは先に述べた気象パターンの変化による食糧生産の影響とはまったく別な現象である。
・殻板の隆起が引き起こした海面上昇は、交通機関と倉庫を無意味化させてしまうとのデータがある。その模様はビデオに撮影され、主要メディアで報道される。
・また、海面上昇の現象は激しい風を伴うとのデータも存在している。
・一方、北極では氷が溶けるこれまでにない新しいパターンが見られるようになる。これは大きな危険を呼び起こし、主要なメディアで報道されるところとなる。これは２００９年春から夏にかけておこると思われる。
・さらに、北極では様々な地殻活動が活発化する。各国政府はこうした変化に直面してもなにもできないことにストレスをつのらせる。しかし一方、北極の危険な状態は、環境変化に対して一貫した態度を持つ新しい集団を生むことになる。この新しい集団とその他の国民との間の亀裂は大きく、それはアメリカ国民にも現われる。
・北極圏における環境変化は、世界の民衆に大きなショックを呼び起こす。これがきっかけとなりボッゴスライフと呼ばれる自給自足経済圏を構築する運動が興隆し、その成功例が数多く報告されるようになる。その報告は人々の意識の覚醒を即す。そして２０１０年の世界的な革命運動へとつながってゆく。
・太陽活動の異常は明らかに激化する。その影響で受粉がうまく行われなくなり、また気象パターンの変化なども原因となり、食料生産が世界的に影響を受ける。しかし、太陽活動が異常であることはアメリカ政府は公開しようとしない。真実は政府組織の内部告発者によって明らかにされる。
以上である。どうなるだろうか？
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投稿に関しては以下の方針に従い、どうしても必要な場合以外は削除しないことにしておりますが、他者の人格を傷つける不適切な表現がある場合は例外とし、予告無しに削除し、投稿禁止にする場合もあります。
意味産出の現場としてのＢＢＳやブログ
また、私はいま日本で起こっている変化を以下のようにとらえております。もしよろしければこちらもどうぞ。
いま何がおこっているのか？
ヤスの英語
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２００９年地獄の夏に向かって１０
３月８日
今回は海外出張があったのでまとまった記事を書く時間がなかなかとれなかった。いずれなんとかしたいと思っている。
資料の有料配信について
ご要望の多かった「WebBot予言解説書④」が出来上がりました。ALTA1109のパート３からパート５までの詳細要約です。希望者は筆者まで直接メールしてください。詳細についてお伝えいたします。
info@yasunoeigo.com
メルマガの内容紹介
今回も中国が世界のブロック経済の引き金を引くシナリオを検討した。それとともに、現在の中国共産党をも貫く中国の歴史的な変動のリズムを紹介した。
次回は、この変動のリズムからみたときどのような未来が見えるのか考察する。そのとき、中国に関するいくつかの予言を紹介する。
中国の未来に関してはかなりの数の予言が存在しているが、中でも注目に値するのは２００２年、貴州省の国立公園で発見された数百年前の予言である。次回はこれを中心にして、未来をかいま見る。
ところで、やっとメルマガのスタイルが定まってきた。激動する世界の情勢を徹底的に分析して、これから発生する可能性の高い現実的なシナリオを提起しながら、最後に予言などのイレギュラーな枠組みを参照して、未来がどうなるのか確実に当たりを就けて行きたいと思っている。
今回の内容
いまこのブログの投稿欄で、ハワイの巨大火山噴火の可能性が話題になっている。いくつかのブログでその可能性が話題になっている。そこで今回は、それかまたはそれに似た事態の発生を示す類似した記述が、WebBotや他の予言にあるかどうか一度簡単に確認しておく。そのため、今回アップする記事は短い。明日以降、順次加筆してゆくつもりである。
ところで、WebBotのいわばキーワードとなっている用語に「２００９年地獄の夏」がある。このブログの今回のシリース名もそうだ。
最近、欧米の主要メディアが「２００９年怒りの夏」という用語を使い、まさにWebBot予言の通り、この夏から経済的な困窮と失業に起因するデモ、暴動、反乱が世界的な規模で発生するとの観測が非常に多く出されるようになった。この記事とこの記事がそうしたものの典型だ。おそらくこのまま行くと、「２００９年地獄の夏」への突入は避けられないのだろう。これも明日以降、詳しく書く。
デミトリ・オルロフの講演
以前、何度かこのブログで紹介したことのある「崩壊よもう一度（Reinventing Collapse）」というアメリカの崩壊の具体的なシナリオを予想しヒットした本の著者、デミトリ・オルロフが、ロングナウ財団の主催するセミナーで、６００名近い聴衆の前で講演した。題名はずばり「社会崩壊への準備」である。
オルロフは、２０１０年前後にほぼソビエトと同様のプロセスでアメリカが分裂するとし、その準備をいまから真剣に行うことを提唱している。
驚いたことに、聴衆はこれが将来あり得る事態であると真剣に考え、オルロフの講演を聴いている様子がよく伝わってきた。
講演は、アメリカが分裂する可能性のある過程が、詳細に語られている。明日以降、詳細を翻訳し、アップする予定である。
アーリントン・インスティトュートのレポート
アメリカの分裂の可能性を真剣に受け止めるシンクタンクや財団が一気に増えてきたような気がしている。詳細は次回以降に譲るが、上のロングナウ財団もその一つだ。
さらに、アーリントン・インスティトュートという未来予測を専門に行うシンクイタンクも、やはりアメリカの分裂の可能性をまじめに考察する報告書を公開し始めた。内容は実に興味深い。これも次回に報告する。
ALTAにおける火山噴火の記述
ALTA１１０９パート１
・２００９年には世界的に沿岸部で水位が変化する現象が発生する。この現象は、活発な２つの火山活動と関連して起こる。この火山活動は夏の終わりに発生する可能性が高い。
・最近、「洪水」と同じ強さを持つキーワードが現われた。それは火山の「噴火（爆発）」という言葉である。ぞれは、実際の「火山の噴火」も指している。いまのデータからみると、それは２００９年の夏の終わり頃に起こる見込みだ。
ALTA１１０９パート２
・ところで話を今年に戻すと、沿岸部の水位が変化する現象は活火山の活動とそれに伴うマグマと関係している。
ALTA１１０９パート４
・さらにわれわれのデータは、宇宙からの未知のエネルギーが北極圏の氷の下にある火山に影響を与え、火山が活動する可能性があることを示唆している。
・この３カ月の沈静期間の後には、陸地が２つに分かれる現象が発生する。これは乾燥した土地と関係した現象だ。さらにこれは「いびきのような轟音」というキーワードと関係しているので、これには明らかに火山活動がかかわっていると思われる。「いびきのような」というように人間の体に関係するキーワードは深い元型的な意味をもつ。
・ 少し分かりにくいが、これらのことを要約すると次のようになる。世界の沿岸部の海水面が変化する現象の原因の一つは宇宙からの未知のエネルギーである。これは北極圏の氷の下にある海底火山が噴火する原因ともなっているということだ。
・そしてこの海底火山の噴火によって、２つの島の間に新しい島が出現する。
最近のALTAレポートだけでもこれだけの記述がある。それは、世界各地の沿岸部の海面上昇が海底噴火が原因で引き起こされるというシナリオだ。
さらに、このブログではまだ紹介できていないALTA１１０９パート６には次のような記述がある。
ALTA１１０９パート６ ２月１４日配信
・世界の沿岸部で海面上昇が起こるとのデータはまだ強く存在している。この現象の一部は北極の氷床と関係がある。
・この現象は少なくとも5ヶ月間は継続する。
・また、紫外線の照射および宇宙からの未知のエネルギーの影響で、プランクトンがまったく生息できなくなった死の海域が出現する恐れがある。この海域は生物の腐敗が進む嫌気性のエリアとして知られることになるだろう。
・さらにこの現象の発生で世界的な気候変化が引き起こされる可能性がある。風の吹くパターンは大きく変化し、それに伴い多くの地域が旱魃や火事に見舞われる。これによって、合衆国ならびに世界各地で多くの人が避難を余儀なくされ、人口の移動が起こる。
・春を過ぎる頃から、沿岸部の海面上昇は火山噴火が原因で引き起こされることが次第に明白になる。火山の噴火は、南極ならびに太平洋沿岸水域で発生すると思われる。
･火山の噴火は、地上ではなく海底で発生する公算が大きい。その確率はは地上が２４パーセント、海底火山の噴火が７６パーセントだ。さらに、海底火山は南半球で噴火する可能性が若干高い。
・われわれのデータでは、沿岸部の海面上昇は５月から６月に始まることになっている。この時期が５ヶ月間続くこの現象の開始点になるであろう。
・沿岸部の海面上昇の予兆となる現象はすでに始まっていると考えられる。南極の西部に位置する氷床が溶け出し、おそらくその影響で異常な高波が世界中の沿岸部で観測されているが、これがこれから本格化する海面上昇の予兆となる現象だろう。
・われわれのデータでは、明らかに沿岸部の海面上昇の現象はポールシフトを関係が深い現象である。
・２００９年には沿岸部の海面上昇は、はっきりと目に見える形で現われてくるはずだ。この現象は世界的な気象変化と関係が深いが、気象変化はこれから８４年間、数世代にわたって影響を与え続ける現象となる。
さらに、３月３日、クリフ・ハイはレンスドットコムに出演し、沿岸部の海面上昇に関して以下のように述べた。
レンスドットコムにおけるクリフ・ハイの発言
・沿岸部の海面上昇は今年の５月なかばから遅くとも７月くらいまでには発生すると思われる。その時期を基点として約５ヶ月間この現象は続くものと思われる。
・沿岸部の海面上昇のおもな原因は海底火山の噴火だと考えられる。
・しかしながらこれは、世界的な天候異変を引き起こすはずだ。つまり、海底火山の巨大噴火で海底が破壊され、それによって海流が大きく変化してしまう。海流の変化は上空のジェット気流の流れに大きく影響するため、これが原因で世界的な天候異変が起こるのだ。
マイケル・ホーンの発言
エノク予言でお馴染みのビリー・マイヤーのアメリカ側の代理人、マイケル・ホーンが２月２４日、「Coast to Coast AM」に出演し、過去のマイヤー予言を再度確認した。今回は彼の発言で自然災害に関する予言を重点的に確認する。
・以前にも何度も紹介したが、プレジャリアンとのコンタクトでビリ・マイヤーは次のような自然災害が発生することの予言を受けた。
・これはマイヤーが、２００５年にプレジャリアンとのコンタクトで得た情報である。それは以下のような警告であった。
・時期は公表できないが、米国西海岸沖でＭ９に相当する巨大海底地震が発生し、これによりワシントン州から南カリフォルニアにかけての広い範囲で、輪のような形で津波が広がり、巨大な破壊によって多くの人命が失われることになる。
・海底地震は約5分間続く。これにより、数百キロにわたり断層ができる。
・最初の地震のあと、より規模の小さい地震が発生し、これによっても津波が発生する。
明日に続く
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今回も中国が世界のブロック経済の引き金を引くシナリオを検討した。それとともに、現在の中国共産党をも貫く中国の歴史的な変動のリズムを紹介した。
次回は、この変動のリズムからみたときどのような未来が見えるのか考察する。そのとき、中国に関するいくつかの予言を紹介する。
中国の未来に関してはかなりの数の予言が存在しているが、中でも注目に値するのは２００２年、貴州省の国立公園で発見された数百年前の予言である。次回はこれを中心にして、未来をかいま見る。
ところで、やっとメルマガのスタイルが定まってきた。激動する世界の情勢を徹底的に分析して、これから発生する可能性の高い現実的なシナリオを提起しながら、最後に予言などのイレギュラーな枠組みを参照して、未来がどうなるのか確実に当たりを就けて行きたいと思っている。
今回の内容
いまこのブログの投稿欄で、ハワイの巨大火山噴火の可能性が話題になっている。いくつかのブログでその可能性が話題になっている。そこで今回は、それかまたはそれに似た事態の発生を示す類似した記述が、WebBotや他の予言にあるかどうか一度簡単に確認しておく。そのため、今回アップする記事は短い。明日以降、順次加筆してゆくつもりである。
ところで、WebBotのいわばキーワードとなっている用語に「２００９年地獄の夏」がある。このブログの今回のシリース名もそうだ。
最近、欧米の主要メディアが「２００９年怒りの夏」という用語を使い、まさにWebBot予言の通り、この夏から経済的な困窮と失業に起因するデモ、暴動、反乱が世界的な規模で発生するとの観測が非常に多く出されるようになった。この記事とこの記事がそうしたものの典型だ。おそらくこのまま行くと、「２００９年地獄の夏」への突入は避けられないのだろう。これも明日以降、詳しく書く。
デミトリ・オルロフの講演
以前、何度かこのブログで紹介したことのある「崩壊よもう一度（Reinventing Collapse）」というアメリカの崩壊の具体的なシナリオを予想しヒットした本の著者、デミトリ・オルロフが、ロングナウ財団の主催するセミナーで、６００名近い聴衆の前で講演した。題名はずばり「社会崩壊への準備」である。
オルロフは、２０１０年前後にほぼソビエトと同様のプロセスでアメリカが分裂するとし、その準備をいまから真剣に行うことを提唱している。
驚いたことに、聴衆はこれが将来あり得る事態であると真剣に考え、オルロフの講演を聴いている様子がよく伝わってきた。
講演は、アメリカが分裂する可能性のある過程が、詳細に語られている。明日以降、詳細を翻訳し、アップする予定である。
アーリントン・インスティトュートのレポート
アメリカの分裂の可能性を真剣に受け止めるシンクタンクや財団が一気に増えてきたような気がしている。詳細は次回以降に譲るが、上のロングナウ財団もその一つだ。
さらに、アーリントン・インスティトュートという未来予測を専門に行うシンクイタンクも、やはりアメリカの分裂の可能性をまじめに考察する報告書を公開し始めた。内容は実に興味深い。これも次回に報告する。
ALTAにおける火山噴火の記述
ALTA１１０９パート１
・２００９年には世界的に沿岸部で水位が変化する現象が発生する。この現象は、活発な２つの火山活動と関連して起こる。この火山活動は夏の終わりに発生する可能性が高い。
・最近、「洪水」と同じ強さを持つキーワードが現われた。それは火山の「噴火（爆発）」という言葉である。ぞれは、実際の「火山の噴火」も指している。いまのデータからみると、それは２００９年の夏の終わり頃に起こる見込みだ。
ALTA１１０９パート２
・ところで話を今年に戻すと、沿岸部の水位が変化する現象は活火山の活動とそれに伴うマグマと関係している。
ALTA１１０９パート４
・さらにわれわれのデータは、宇宙からの未知のエネルギーが北極圏の氷の下にある火山に影響を与え、火山が活動する可能性があることを示唆している。
・この３カ月の沈静期間の後には、陸地が２つに分かれる現象が発生する。これは乾燥した土地と関係した現象だ。さらにこれは「いびきのような轟音」というキーワードと関係しているので、これには明らかに火山活動がかかわっていると思われる。「いびきのような」というように人間の体に関係するキーワードは深い元型的な意味をもつ。
・ 少し分かりにくいが、これらのことを要約すると次のようになる。世界の沿岸部の海水面が変化する現象の原因の一つは宇宙からの未知のエネルギーである。これは北極圏の氷の下にある海底火山が噴火する原因ともなっているということだ。
・そしてこの海底火山の噴火によって、２つの島の間に新しい島が出現する。
最近のALTAレポートだけでもこれだけの記述がある。それは、世界各地の沿岸部の海面上昇が海底噴火が原因で引き起こされるというシナリオだ。
さらに、このブログではまだ紹介できていないALTA１１０９パート６には次のような記述がある。
ALTA１１０９パート６ ２月１４日配信
・世界の沿岸部で海面上昇が起こるとのデータはまだ強く存在している。この現象の一部は北極の氷床と関係がある。
・この現象は少なくとも5ヶ月間は継続する。
・また、紫外線の照射および宇宙からの未知のエネルギーの影響で、プランクトンがまったく生息できなくなった死の海域が出現する恐れがある。この海域は生物の腐敗が進む嫌気性のエリアとして知られることになるだろう。
・さらにこの現象の発生で世界的な気候変化が引き起こされる可能性がある。風の吹くパターンは大きく変化し、それに伴い多くの地域が旱魃や火事に見舞われる。これによって、合衆国ならびに世界各地で多くの人が避難を余儀なくされ、人口の移動が起こる。
・春を過ぎる頃から、沿岸部の海面上昇は火山噴火が原因で引き起こされることが次第に明白になる。火山の噴火は、南極ならびに太平洋沿岸水域で発生すると思われる。
･火山の噴火は、地上ではなく海底で発生する公算が大きい。その確率はは地上が２４パーセント、海底火山の噴火が７６パーセントだ。さらに、海底火山は南半球で噴火する可能性が若干高い。
・われわれのデータでは、沿岸部の海面上昇は５月から６月に始まることになっている。この時期が５ヶ月間続くこの現象の開始点になるであろう。
・沿岸部の海面上昇の予兆となる現象はすでに始まっていると考えられる。南極の西部に位置する氷床が溶け出し、おそらくその影響で異常な高波が世界中の沿岸部で観測されているが、これがこれから本格化する海面上昇の予兆となる現象だろう。
・われわれのデータでは、明らかに沿岸部の海面上昇の現象はポールシフトを関係が深い現象である。
・２００９年には沿岸部の海面上昇は、はっきりと目に見える形で現われてくるはずだ。この現象は世界的な気象変化と関係が深いが、気象変化はこれから８４年間、数世代にわたって影響を与え続ける現象となる。
さらに、３月３日、クリフ・ハイはレンスドットコムに出演し、沿岸部の海面上昇に関して以下のように述べた。
レンスドットコムにおけるクリフ・ハイの発言
・沿岸部の海面上昇は今年の５月なかばから遅くとも７月くらいまでには発生すると思われる。その時期を基点として約５ヶ月間この現象は続くものと思われる。
・沿岸部の海面上昇のおもな原因は海底火山の噴火だと考えられる。
・しかしながらこれは、世界的な天候異変を引き起こすはずだ。つまり、海底火山の巨大噴火で海底が破壊され、それによって海流が大きく変化してしまう。海流の変化は上空のジェット気流の流れに大きく影響するため、これが原因で世界的な天候異変が起こるのだ。
マイケル・ホーンの発言
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・以前にも何度も紹介したが、プレジャリアンとのコンタクトでビリ・マイヤーは次のような自然災害が発生することの予言を受けた。
・これはマイヤーが、２００５年にプレジャリアンとのコンタクトで得た情報である。それは以下のような警告であった。
・時期は公表できないが、米国西海岸沖でＭ９に相当する巨大海底地震が発生し、これによりワシントン州から南カリフォルニアにかけての広い範囲で、輪のような形で津波が広がり、巨大な破壊によって多くの人命が失われることになる。
・海底地震は約5分間続く。これにより、数百キロにわたり断層ができる。
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