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    2009-01

    2009年地獄の夏に向かって5

    1月19日

    もっと早く更新するつもりだったが思い通りに行かないのが残念だ。なんとか努力したいと思っている。

    1月25日の講演会に関して

    1月25日に講演会が予定されているが、いくつかメール問いわせのメールをいただいたので、内容に関して少し記したい。

    今回の講演会はプロジェクターを使い、19世紀終わりから現代までの経済の歴史を概観しながら、このブログでも何度も取り上げたWebBot予言やコルマンインデックス、さらにリンゼーのカルチュラルサイクル、コンドラチェフサイクル、そしてウーラスティンの長期波動論などを参照しながら、2012年前後に出現する可能性のある新しいシステムについて概観する。同時に、ブログではかき切れなかった膨大な情報があるので、それも公開するつもりである。

    関心のあるかたはぜうひどうぞ。

    金融危機の全体像

    今回は経済の話題から始めたい。いまアメリカで『世界はカーブしている(World is Curved)』という本が大ヒットしている。著者は、いち早く金融バブルの破綻を警告したデイビッド・シュリックだ。彼は国際的な投資戦略立案の専門家として、多くのヘッジファンドや投資銀行のアドバイザーとして活躍している人物である。本の推薦文を前FRB議長のグリーンスパン本人が書いていることから、金融資本のインナーサークルに属する人物であると考えられる。

    筆者はまだ本は入手していないが、多くのネットラジオのインタビューや書評などから内容の詳細を知ることができた。新聞の書評などによると、著者は「世界でも5本の指にはいる国際投資の戦略家」だという。

    シュリックはバーナンキ現FRB議長とも親しく、政府の金融政策立案者とも近い関係にあるという。このためか、本全体はオバマ政権に対する警告と政策提言になっている。

    本は現在の金融危機の全体像を俯瞰的に眺めることができる構成になっているようだ。

    デイビッド・シュリックは、現在の危機を1つの金融危機として理解すると問題の本質を見失うと主張している。彼によると現在われわれが経験している危機は、7つのバブルが一つずつはじけている状態であるとして問題のとてつもない深さに警鐘を鳴らしている。それらは次の7つだ。下の数字は予想損失額を示す。

    ①サブプライムローン関連バブル
    (1.5兆ドル 150兆円)
    ②新興国市場のバブル
    (5兆ドル 500兆円)
    ③クレジットカードバブル
    (2.5兆ドル 250兆円)
    ④商品先物バブル
    (9兆ドル 900兆円)
    ⑤商業不動産バブル
    (25兆ドル 2500兆円)
    ⑥外国為替デリバティブバブル
    (56兆ドル 5600兆円)
    ⑦CDSバブル
    (58兆ドル 5800兆円)


    これらすべてのバブルが崩壊の危機にあるわけだが、すべてのバブルが破綻したわけではない。これまで破綻したか、または破綻しつつあるのは①、②、④である。その他のバブルはこれから破綻するだろうというのがシュレックの観測だ。もしそうなった場合、破綻の損失総額は、かなり少なく見積もっても200兆ドル(2京円)に達するはずだという。実際の損失額は破綻してみないと分からない部分が多いので、上の概算よりも膨れ上がる可能性がある。

    しなしながら、昨年5月にIMFが発表した数値ではデリバティブの総額が大きく膨らんだため、6京円弱であろうとさえいわれている。金額には様々な算定方法があるが、シュリックが記載している金額よりも、こちらのほうが正確かもしれない。

    いずれにせよ、2京円から6京円という数字はわれわれの想像を越える。すべての国のGDPの合計は50兆ドル(5000兆円)、またすべての有価証券の時価は100兆ドル(1京円)といわれているので、7つのバブルがすべて崩壊したと想定すると、全世界の実質的な価値を500兆円から1500兆円ほど上回っていることになる。

    バブルの破綻を処理して金融システムを元の状態にもどすためには、少なくとも運用金額の2・5パーセントの資金投入が必要だといわれている。2京円の2・5パーセントは500兆円、6京円では2000兆円だ。すでにこの段階で全世界のGDPの10パーセントから40パーセントに相当する規模になっている。ということは、今回の危機はあまりに規模が大きく、各国政府が個別的に対応できるレベルをすでにはるかに越えているということだ。

    ちなみにバブル破綻後の日本でも、巨額の公的資金が金融機関投入されたが、その額は当時の日本のGDPの10パーセント程度であったといわれている。これで金融機関の貸し渋りは次第に緩和され、日本経済は最悪期を脱することができた。しかし、その効果が実際に現われには失われた10年という忌まわしい時期を通過しなければならなかった。

    しかし、破綻処理にかかる金額が世界のGDPの10パーセントから40パーセントに相当するということは、どの政府もこのままでは手を打ちようがないという。

    事実、昨年の金融安定化法の可決以後、アメリカ政府および連銀は、合わせて76兆円もの資金を金融機関に資金を投入している。だが金融機関相互の銀行間短期融資はいうにおよばず、一般企業に対する貸し渋りは収まる気配はいっさいない。

    金融機関はこれからはじけるバブルによる損失を懸念して、政府が投入した公的資金を自らが生き残るための緊急資金として内部留保してしまい、市場には流していないことが原因だ。シュリックによると、アメリカでは通常金融機関が保持する現金は3000万ドルから7000万ドルくらいが平均的だそうだが、今回は3000億ドルという途方もない額を内部留保してしまっているという。

    ということは、バブルの底が見え損失額の評価が確定しない限り、どんなに公的資金を投入しても銀行の貸し渋りは収まることはないと考えるほかない。

    しかしシュリックは、さらにこれに8番目のバブルの崩壊が加わるはずだという。それは米国債バブルの崩壊だ。これが加わると、これまでの経済政策では本当に手の打ちようがなくなるだろうという。

    次は破綻するのはどのバブルか?

    では次に破綻するのはどのバブルなのだろうか?シュリックの本では特に説明がないが、ジョージ・セレンテを始め、ネットラジオに出演している多くのエコノミストや投資コンサルタントなどの話を総合すると、次に破綻するのは商業不動産バブルであろうという。

    商業不動産バブルのメカニズム

    景気が比較的に好調だった一昨年くらいまで、アメリカの実体経済も拡大基調だったので、オフィスビルや商業施設に対する需要も強く、このため商業不動産の価格は高騰していた。

    価格の高騰はさらなる高騰を当て込んだ投資を呼び込んだが、こうした投資を加速させたのが所得税だろうという。不動産業者や開発業者が高額な所得税の支払いを免れる目的で、投資で得た利益のすべてを再投資に回したことで加速した。こうした過剰投資で価格はさらに高騰するが、それはまた投資を呼び込み、そこから得られた利益の全額が所得税の支払いを逃れる目的でまた再投資されるという具合に、過剰投資はスパイラル型に加速していったという。

    ところが昨年半ばから金融破綻が実体経済に波及し、消費が極度に落ち込むと、これまで商業施設を借りていた大手量販チェーンや地元企業の倒産が相次ぎ、商業用不動産の需要は激減した。

    金融破綻で貸し出しに疑心暗鬼になった金融機の徹底した貸し渋りが、これをさらに加速させたのは言うまでもない。

    いま価格は大きく下落してはいるが、不動産業者の多くが価格の暴落を恐れ所有する物件を売りに出していないため、いまのところ暴落はぎりぎりのところで免れているという。

    しかしながら、実体経済の悪化に伴う商業不動産需要の激減から不動産業者の倒産が相次ぎ、所有物件のパニック売りが発生するのは時間の問題と見られている。

    そしてパニック売りによる不動産価格の暴落はさらに多くの業者を破綻させるため、業者にかけられているCDS(倒産保険)の支払い請求が金融機関に殺到し、次のCDSバブルの崩壊の引き金になるのではないかと懸念されている。

    さて、どうなるであろうか?

    主要銀行の一時的国有化

    こうしたバブルの破綻の連鎖をストップするためには、シュリックは、ほとんどの主要銀行を一時的に国有化し、不良債権を政府が買い取って貸し渋りを緩和させ、国内産業に再度融資が行われる状態を作らなければならないのではないかという。

    だが、こうした政府介入は一時的な処置に限定しないと大変なことになるという。

    国家資本主義の台頭とブロック経済圏の成立

    一時的な国有化による不良債権の処理という手法はバブルの破綻期に日本でも実施された政策である。確かに効果はある。

    だが、ほっておくと金融機関は、手持ちの資金を国外の利率の高い物件に投資してしまい、国内資本に投資するとは限らない。実体経済を活性化するためには、国内資本に確実に融資と投資が行われるシステムを作らなければない。そのためには、国外へ投資が逃げて行かないように、投資を強く規制しなければならなくなるはずだという。

    現在、どの国の金融機関も莫大な不良資産を抱え苦しい状態にある。したがって、金融機関の国有化はアメリカだけの問題ではなく、すべての先進国が採用する可能性のある政策である。

    しかしながら、多くの国が投資のこうした国外規制を強化するようになると、グローバルな金融市場そのものが消滅し、投資は国内か、その国と協力関係にある同じブロック経済圏の地域に限定されてくるのではないかいう。

    第二次世界大戦前夜に近くなる

    シュリックは、このような保護主義的な状態に世界が陥ることは何としてでも回避しなければならないという。なぜなら全世界がブロック経済化し、経済圏相互の衝突から戦争へと発展していった第二次大戦前夜と酷似してくるからである。

    これを避けるためには、金融機関が国有化された場合、高度な外科手術を施すようにもっとも問題の多い不良債権だけを除去し、その後ただちに元の状態に戻ささなければならないという。そのバランスがものすごく重要だという。

    これはオバマ政権に向けた政策提言でもあるので、オバマ政権が将来的に主要金融機関の国有化に乗り出さざるを得なくなることをいわば先取りしたものだとも読むことができる。

    だが実際の歴史の動きはどうであろうか?そのような絶妙なバランスがとれるのだろうか?むしろ、歴史の繰り返しへと向かっているのではないだろうか?

    イスラエルのがザ侵攻とWebBot予言

    現在、次のALTA1109が背信されている。1月中に「予言解説書③」を出すつもりだ。もう少しお待ちいただきたい。

    ところで、本日イスラエルが一方的に停戦したが、停戦はハマスのロケット攻撃でやぶられ、イスラエルによる空爆が再開されてしまった。

    WebBot予言には「イスラエルの過ち」というキーワードが存在しており、これまで以下のように記述されていた。

    ALTA909パート5 12月7日配信

    ・イスラエルが間違いを犯すというキーワードが存在していたが、同じキーワードはまだ存在している。ただし、それは単一の事件を示すものではないらしく、複数の複合的な事件を示すキーワードへと変化している。

    ・2009年2月初旬の寒い日の深夜、イスラエルの防衛システムが問題を起こし、これによってイスラエルは正常な判断ができない状態に陥るため、間違って早まって反応してしまいイランを攻撃する。

    ALTA709 8月16日の記事

    イスラエルの過ちに関して

    ・イスラエルは「恐怖」の基づき「馬鹿な」で「残虐な」「間違い」を犯すことになる。

    ・この攻撃はイスラエルの計画通りには進まず、いくつかの「決定的な間違い」を犯す。その結果、イスラエルは「何世代もの間」「呪われた部族」とされてしまうだろう。

    ・他の国の「国民」も「死の雨」と「死の風」の犠牲となるだろう。その規模の大きさと「むごたらしさ」を見て、「イスラエル政府」は初めてその悲惨さを「自覚」するようになる。

    ・多くの「無垢の市民」の死はイスラエルの「傲慢さ」の原因がある。

    ・この戦争の結果、原油価格は「500ドル」まで高騰し、「ドルの死」とともに「世界経済」は「破滅」する。

    ・これの結果に世界の「市民」は「怒り」、「イスラエルとのあらゆる関係」が切断され、また「イスラエル」と名前のつくものはすべてボイコットされるようになる。

    これに続き、1月3日からALTA1109の配信が始まったが、そこには以下のようにある。

    ALTA1109パートゼロ 1月3日配信

    ・「イスラエルの過ち」というキーワードは南アメリカの国々、特にブラジル、アルゼンチン、パラグアイとの関係を大きく変化させてしまう。これらの国々は「欠乏の発生」「移動の制限」のキーワードと強く結び付いているため、まずこれらの国々がイスラエルのボイコット運動を始めるのだろうと思われる。

    ・イスラエルの過ちは、イスラエル軍が敗退し、イスラエル社会が大きなショックを受けることと結び付いている。

    ・南アメリカ諸国のイスラエルボイコットが起点となって、イスラエルは戦争を拡大する。だがこの戦争にイスラエルは敗退し、イスラエル軍は削減をよぎなくさせられる。この一連の出来事はすべて「イスラエルの過ち」というキーワードの内容である。


    このようなWebBot予言を証明するかのように、1月15日には以下のような発表があった。

    「イスラエルとの断交を表明 南米ボリビアの大統領 2009.1.15 08:36

    南米ボリビアの反米左派、モラレス大統領は14日、イスラエル軍のパレスチナ自治区ガザ侵攻に抗議し、イスラエルと断交すると表明した。大統領府で行った外交団への演説で語った。ロイター通信が報じた。

    南米では、ボリビアと友好関係にある反米のベネズエラのチャベス政権が今月初め、侵攻に抗議して同国駐在のイスラエル大使らを国外追放している。(共同)」


    国名は異なっていたが、これは的中しているとみることができるのではないかと思う。

    1月6日、クリフ・ハイはレンスドットコムに出演し、「イスラエルの過ち」に関して以下のように述べた。

    「おそらく南米から始まるイスラエルの大ボイコット運動は、全世界に拡大する。その結果、イスラエルは完全に孤立するだろう。そして3月21日くらいをメドにイスラエルはさらなる過ちを犯す。」

    本日、クリフ・ハイはあるネットラジオに出演した。内容はALTA1109パート1の概要である。これは次に書く。

    また、「Coast to Coast AM」に元スイス陸軍の将校で、その後は大手投資銀行のマネージャーとなり、現在は占星術師でサイキックのマイケル・シンクレアという人物を知った。インタビューの内容が実におもしろかったので、ネットテレビの「プロジェクトキャメロット」で長時間のインタビュー番組を見たところ、そのメッセージの深さと近未来の予言には愕然とさせられた。改めてしらべてみてが、ヨーロッパでは相当に有名な人物であった。

    これから各国で台頭する国家資本主義の向かう方向はすでにはっきりしているようである。

    次にこれを書く

    続く

    資料の有料配信について

    ご要望の多かった「WebBot予言解説書②」が出来上がりました。ALTA909のパート4からパート6までの詳細要約です。希望者は筆者まで直接メールしてください。詳細についてお伝えいたします。

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