２００９年地獄の夏に向かって６
１月３０日
１月３１日 「オバマのテスト」の部分記事追加
いつものように更新が大幅に遅れてしまった。その間、重要な出来事が数多くあった。今回はまずいくつか重要なお知らせがあるので、それから先に書く。
有料メルマガ
メリマガのまぐまぐから「まぐまぐプレミアム」という有料メルマガへの参加のお誘いを受けた。これまで果たせなかったことを実現するにはよい機会ではないかと思い引き受けることにした。
それというのも、いつもブログに書いている内容は、書きたいと思っていることの10分の１程度なので、書きたいことを書くためにはブログの更新をかなり早めればならないと感じていたからだ。だが、日々の仕事に追われ、強制力がともなわなければなかなか書けないというのが現状だ。
ところが、「まぐまぐプレミアム」は週１回配信の有料メルマガなので、何が何でも書くという強制力がともなう。したがって、ブログには書けなかった内容をすべて書くには絶好の手段になると考えた。これが「まぐまぐプレミアム」に参加させていただいた理由である。料金は月額８４０円（税込）だ。
ブログに書ききれなかったものをメルマガとして配信するので、内容がブログと重複することはない。ただ、ブログで紹介した内容をよりいっそう深く突っ込むこともあり得るので『ヤスの備忘録連動メルマガ』とさせていただいた。内容は以下のようにする予定である。
①
今後、世界や社会がどうなって行くのかブログと連動した詳細な情報の紹介
②
いまわれわれはもしかしたら、論理的な思考や理性的なアプローチの予測やモデルの彼岸に突入しつつあるのかもしれない。したがって、現在のわれわれの世界の向こう側にどんな世界が待ち受けているのか、予言系、スピリチュアル系まども含め、利用できるあらゆる手段を使って、ブログと連動しながら予測を進める
③
２月６日、金曜日創刊。配信は毎週金曜日に行う
最初の月は無料だそうなので、関心のある方は、左のページにあるメルマガ登録バナーからどうぞ。
「WebBot予言解説書③」の有料配信について
ご要望の多かった「WebBot予言解説書③」が完成した。今回は新しいシリーズのALTA1109のパート０からぱーと２までの詳細要約と解説を収録した。あいかわらず驚愕する内容だが、未来の希望も明らかにされている。配信を希望される方は筆者まで直接メールをされたし。詳細をお伝えする。
info@yasunoeigo.com
講演会の御礼
１月２５日の講演会は大変に盛況だった。来てくださったかたに感謝する。講演会で放映した資料ビデオがダウンロードできるリンクをご紹介するとお約束したので、明日にでもこのブログの掲載する。
オバマのテスト
とうとうオバマ大統領が就任した。このブログでも何度も紹介しているように、元国務長官のコリン・パウエル、また現副大統領のジョー･バイデンなどが「オバマは大統領としてテストされる」との発言を相次いで行っていた。特にパウエル元国務長官は「１月２１日か２２日」と期日まで指定して何かが起こることを示唆していた。
またこれと呼応するかのように、WebBot予言のALTA９０９レポートを要約したクリフ・ハイは以下のように発言していた。
「データからみると来年の１月２６日に非常に高い感情価が検出されているので、この日の前後に「債務不履行宣言」のようなものが新大統領によって発せられるのかもしれない。元国務長官のコリン・パウエルは「１月２１日から２２日にかけてわれわれも分からない危機が迫っている」と言っているが、いずれにせよこの「危機」は経済的なものではないかと思われる」
コリン･パウエルの発言も含め、今回は上記のクリフ･ハイの発言は完全に外れであったといわねばならない。これは否定しようもない。
だが、今回の最新レポートのALTA１１０９のパート１には、以下のような奇妙な記述が多く見受けられる。
・（オバマがテストされることになる）軍事的な事件は、金などの資源の採掘が行われ、流れがせき止められた河川で発生するとのデータがある。さらにこの地域は、いまは２つの国が衝突しているが、かつては帝国の一部だった地域だ。
・そこでは１つの部隊が、相互に関係のある５つの部隊を追い払うとのデータがある。それは、いわゆる軍隊ではなく、軍閥のような存在かもしれない。
・この地域では「３年間」というキーワードが強い感情値をもつ。これは危機が３年間続いているのか、なしはアメリカ国民にこの軍事的な衝突がもたらす衝撃が３年間継続するのか定かではない。
・２月に入ると、アメリカ国民はロシアと対峙し緊張する。上記した「２つの国」はロシアのかつての共和国である可能性が強い。この２つの国が侵略と攻撃に関わり、問題を解決するためにはアメリカ軍とロシア軍の出動が必要になる。ロシアは、アメリカのキリスト教原理主義者が考えるような侵略国家ではないとのデータが強い。したがってロシアは問題をこじらせるようなことはしない。逆にロシアは緊張した地点から軍を撤退させるか、ないしはアメリカ軍の救出までも行う。
レポート全体のニュアンスから想像すると、オバマがテストされる時期は①１月ではなく２月にずれ込み、②そしてそれは経済関連の事態ではなく、③国際紛争か戦争であり、④旧ソビエト共和国か旧ソ連圏の東ヨーロッパでなにか突発的な事態が起こることが予想されるというものだ。それが、こうした地域でアメリカ軍とロシア軍が直接対峙するような状況になるのか、または旧ソ連圏の国々の間で紛争が勃発し、それにロシア軍とアメリカ軍の双方が介入する事態になるのかはまだ分からない。
さらに、レポートには次のようにある。
パート０
・２００９年の冬は、問題が山積して動きが取れなくなり、板ばさみとなった政治エリートがプレッシャーに苦しむことになる。多くの問題が発生するが、オバマ政権はこれに最終的には軍事的な手段、それもおもに陸軍を使って対処しようとする。
パート１
・この期間、アメリカ国民は軍事行動に直面して大変に緊張する。陸上で動きが取れなくなった船舶が存在する。だがわれわれのデータでは、「船」というキーワードは水上を航行する船だけではなく、宇宙船や、さらには政治的な文脈では政治的指導力の意味も持っている。
・この軍事的に挑戦的な出来事に対して、オバマは２つの方法で対処することが可能である。しかしどちらの方法もそれなりの効果はあるが、大きな犠牲も伴う。それは、戦闘には勝つが最終的には戦争には負けてしまうような選択か、またはその反対である。たとえば前者は、個々の戦闘には勝利するが、戦争では負けを認めざるを得ない状況におかれるが、反対に後者は、戦闘では多くの犠牲を強いられるが、戦争そのものには勝利するという方向である。この時期オバマは、この事件に対する対応を批判するアメリカ国民の世論にも直面しなければならなくなる。
・この時期、支配エリートはオバマとは異なった見方をして移動の自由に制限を加える可能性がある。また、オバマ政権の政治的見方は近視眼的で、この事件の全体像を捉え損ねるとのデータもある。
・さらに、「戦闘に勝つのか戦争そのものに勝利するのか」という選択では、オバマに緊急時には正しい決断をしなければならないという認識があまりに強いとのデータが存在する。また、外部からかけられた強い圧力により、全体的な状況を見失うとのデータもある。このようなことの結果、事前に練られていた計画はすべて失敗してしまう。
これはこれから始まる国際的危機に対するオバマの姿勢を表しているようの見える。また「２００９年の冬は、問題が山積して動きが取れなくなり、板ばさみとなった政治エリートがプレッシャーに苦しむことになる。多くの問題が発生するが、オバマ政権はこれに最終的には軍事的な手段、それもおもに陸軍を使って対処しようとする」というのは、現在フランスやイギリスなど各国で起こっている失業に抗議するデモが発生しているが、さらに過激なデモがアメリカでも発生し、これを抑えるために軍の出動を要請する、というようにも読めるがどうであろうか？
いまは時間がないので、後に詳しく書く。
ケムトレイルに関して
埼玉、神奈川を含む首都圏全域でケムトレイルが観察されている。このブログの投稿欄でも目撃例が相次いでいる。
アメリカには、ケムトレイルを専門にしている研究者が数名いるが、彼らのケムトレイルの噴霧物の分析から、これが「モルジェロン病」という奇病の原因となる菌がまかれレイル可能性が指摘されている。もちろん噴霧物はこれだけではないはずだが、モルジェロン病の病原体は検出されたものの一つであることは間違いないようだ。以下のサイトがとても参考になる。
モルジェロン病
ところでこのたび、このブログの投稿欄に投稿してくださっている国際救助隊さんが、モルジェロン病から身を守るための方法を翻訳して送ってくださった。実に興味深い内容であった。明日にでも掲載するつもりである。
続く
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投稿に関しては以下の方針に従い、どうしても必要な場合以外は削除しないことにしておりますが、他者の人格を傷つける不適切な表現がある場合は例外とし、予告無しに削除し、投稿禁止にする場合もあります。
意味産出の現場としてのＢＢＳやブログ
また、私はいま日本で起こっている変化を以下のようにとらえております。もしよろしければこちらもどうぞ。
いま何がおこっているのか？
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１月２５日の講演会は大変に盛況だった。来てくださったかたに感謝する。講演会で放映した資料ビデオがダウンロードできるリンクをご紹介するとお約束したので、明日にでもこのブログの掲載する。
オバマのテスト
とうとうオバマ大統領が就任した。このブログでも何度も紹介しているように、元国務長官のコリン・パウエル、また現副大統領のジョー･バイデンなどが「オバマは大統領としてテストされる」との発言を相次いで行っていた。特にパウエル元国務長官は「１月２１日か２２日」と期日まで指定して何かが起こることを示唆していた。
またこれと呼応するかのように、WebBot予言のALTA９０９レポートを要約したクリフ・ハイは以下のように発言していた。
「データからみると来年の１月２６日に非常に高い感情価が検出されているので、この日の前後に「債務不履行宣言」のようなものが新大統領によって発せられるのかもしれない。元国務長官のコリン・パウエルは「１月２１日から２２日にかけてわれわれも分からない危機が迫っている」と言っているが、いずれにせよこの「危機」は経済的なものではないかと思われる」
コリン･パウエルの発言も含め、今回は上記のクリフ･ハイの発言は完全に外れであったといわねばならない。これは否定しようもない。
だが、今回の最新レポートのALTA１１０９のパート１には、以下のような奇妙な記述が多く見受けられる。
・（オバマがテストされることになる）軍事的な事件は、金などの資源の採掘が行われ、流れがせき止められた河川で発生するとのデータがある。さらにこの地域は、いまは２つの国が衝突しているが、かつては帝国の一部だった地域だ。
・そこでは１つの部隊が、相互に関係のある５つの部隊を追い払うとのデータがある。それは、いわゆる軍隊ではなく、軍閥のような存在かもしれない。
・この地域では「３年間」というキーワードが強い感情値をもつ。これは危機が３年間続いているのか、なしはアメリカ国民にこの軍事的な衝突がもたらす衝撃が３年間継続するのか定かではない。
・２月に入ると、アメリカ国民はロシアと対峙し緊張する。上記した「２つの国」はロシアのかつての共和国である可能性が強い。この２つの国が侵略と攻撃に関わり、問題を解決するためにはアメリカ軍とロシア軍の出動が必要になる。ロシアは、アメリカのキリスト教原理主義者が考えるような侵略国家ではないとのデータが強い。したがってロシアは問題をこじらせるようなことはしない。逆にロシアは緊張した地点から軍を撤退させるか、ないしはアメリカ軍の救出までも行う。
レポート全体のニュアンスから想像すると、オバマがテストされる時期は①１月ではなく２月にずれ込み、②そしてそれは経済関連の事態ではなく、③国際紛争か戦争であり、④旧ソビエト共和国か旧ソ連圏の東ヨーロッパでなにか突発的な事態が起こることが予想されるというものだ。それが、こうした地域でアメリカ軍とロシア軍が直接対峙するような状況になるのか、または旧ソ連圏の国々の間で紛争が勃発し、それにロシア軍とアメリカ軍の双方が介入する事態になるのかはまだ分からない。
さらに、レポートには次のようにある。
パート０
・２００９年の冬は、問題が山積して動きが取れなくなり、板ばさみとなった政治エリートがプレッシャーに苦しむことになる。多くの問題が発生するが、オバマ政権はこれに最終的には軍事的な手段、それもおもに陸軍を使って対処しようとする。
パート１
・この期間、アメリカ国民は軍事行動に直面して大変に緊張する。陸上で動きが取れなくなった船舶が存在する。だがわれわれのデータでは、「船」というキーワードは水上を航行する船だけではなく、宇宙船や、さらには政治的な文脈では政治的指導力の意味も持っている。
・この軍事的に挑戦的な出来事に対して、オバマは２つの方法で対処することが可能である。しかしどちらの方法もそれなりの効果はあるが、大きな犠牲も伴う。それは、戦闘には勝つが最終的には戦争には負けてしまうような選択か、またはその反対である。たとえば前者は、個々の戦闘には勝利するが、戦争では負けを認めざるを得ない状況におかれるが、反対に後者は、戦闘では多くの犠牲を強いられるが、戦争そのものには勝利するという方向である。この時期オバマは、この事件に対する対応を批判するアメリカ国民の世論にも直面しなければならなくなる。
・この時期、支配エリートはオバマとは異なった見方をして移動の自由に制限を加える可能性がある。また、オバマ政権の政治的見方は近視眼的で、この事件の全体像を捉え損ねるとのデータもある。
・さらに、「戦闘に勝つのか戦争そのものに勝利するのか」という選択では、オバマに緊急時には正しい決断をしなければならないという認識があまりに強いとのデータが存在する。また、外部からかけられた強い圧力により、全体的な状況を見失うとのデータもある。このようなことの結果、事前に練られていた計画はすべて失敗してしまう。
これはこれから始まる国際的危機に対するオバマの姿勢を表しているようの見える。また「２００９年の冬は、問題が山積して動きが取れなくなり、板ばさみとなった政治エリートがプレッシャーに苦しむことになる。多くの問題が発生するが、オバマ政権はこれに最終的には軍事的な手段、それもおもに陸軍を使って対処しようとする」というのは、現在フランスやイギリスなど各国で起こっている失業に抗議するデモが発生しているが、さらに過激なデモがアメリカでも発生し、これを抑えるために軍の出動を要請する、というようにも読めるがどうであろうか？
いまは時間がないので、後に詳しく書く。
ケムトレイルに関して
埼玉、神奈川を含む首都圏全域でケムトレイルが観察されている。このブログの投稿欄でも目撃例が相次いでいる。
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モルジェロン病
ところでこのたび、このブログの投稿欄に投稿してくださっている国際救助隊さんが、モルジェロン病から身を守るための方法を翻訳して送ってくださった。実に興味深い内容であった。明日にでも掲載するつもりである。
続く
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２００９年地獄の夏に向かって５
１月１９日
もっと早く更新するつもりだったが思い通りに行かないのが残念だ。なんとか努力したいと思っている。
１月２５日の講演会に関して
１月２５日に講演会が予定されているが、いくつかメール問いわせのメールをいただいたので、内容に関して少し記したい。
今回の講演会はプロジェクターを使い、１９世紀終わりから現代までの経済の歴史を概観しながら、このブログでも何度も取り上げたWebBot予言やコルマンインデックス、さらにリンゼーのカルチュラルサイクル、コンドラチェフサイクル、そしてウーラスティンの長期波動論などを参照しながら、２０１２年前後に出現する可能性のある新しいシステムについて概観する。同時に、ブログではかき切れなかった膨大な情報があるので、それも公開するつもりである。
関心のあるかたはぜうひどうぞ。
金融危機の全体像
今回は経済の話題から始めたい。いまアメリカで『世界はカーブしている(World is Curved)』という本が大ヒットしている。著者は、いち早く金融バブルの破綻を警告したデイビッド・シュリックだ。彼は国際的な投資戦略立案の専門家として、多くのヘッジファンドや投資銀行のアドバイザーとして活躍している人物である。本の推薦文を前ＦＲＢ議長のグリーンスパン本人が書いていることから、金融資本のインナーサークルに属する人物であると考えられる。
筆者はまだ本は入手していないが、多くのネットラジオのインタビューや書評などから内容の詳細を知ることができた。新聞の書評などによると、著者は「世界でも５本の指にはいる国際投資の戦略家」だという。
シュリックはバーナンキ現ＦＲＢ議長とも親しく、政府の金融政策立案者とも近い関係にあるという。このためか、本全体はオバマ政権に対する警告と政策提言になっている。
本は現在の金融危機の全体像を俯瞰的に眺めることができる構成になっているようだ。
デイビッド・シュリックは、現在の危機を１つの金融危機として理解すると問題の本質を見失うと主張している。彼によると現在われわれが経験している危機は、７つのバブルが一つずつはじけている状態であるとして問題のとてつもない深さに警鐘を鳴らしている。それらは次の７つだ。下の数字は予想損失額を示す。
①サブプライムローン関連バブル
（１.５兆ドル １５０兆円）
②新興国市場のバブル
（５兆ドル ５００兆円）
③クレジットカードバブル
(2.５兆ドル ２５０兆円)
④商品先物バブル
（９兆ドル ９００兆円）
⑤商業不動産バブル
（２５兆ドル ２５００兆円）
⑥外国為替デリバティブバブル
（５６兆ドル ５６００兆円）
⑦ＣＤＳバブル
（５８兆ドル ５８００兆円）
これらすべてのバブルが崩壊の危機にあるわけだが、すべてのバブルが破綻したわけではない。これまで破綻したか、または破綻しつつあるのは①、②、④である。その他のバブルはこれから破綻するだろうというのがシュレックの観測だ。もしそうなった場合、破綻の損失総額は、かなり少なく見積もっても２００兆ドル（２京円）に達するはずだという。実際の損失額は破綻してみないと分からない部分が多いので、上の概算よりも膨れ上がる可能性がある。
しなしながら、昨年5月にＩＭＦが発表した数値ではデリバティブの総額が大きく膨らんだため、６京円弱であろうとさえいわれている。金額には様々な算定方法があるが、シュリックが記載している金額よりも、こちらのほうが正確かもしれない。
いずれにせよ、２京円から６京円という数字はわれわれの想像を越える。すべての国のＧＤＰの合計は５０兆ドル（５０００兆円）、またすべての有価証券の時価は１００兆ドル（１京円）といわれているので、７つのバブルがすべて崩壊したと想定すると、全世界の実質的な価値を５００兆円から１５００兆円ほど上回っていることになる。
バブルの破綻を処理して金融システムを元の状態にもどすためには、少なくとも運用金額の２・５パーセントの資金投入が必要だといわれている。２京円の２・５パーセントは５００兆円、６京円では２０００兆円だ。すでにこの段階で全世界のＧＤＰの１０パーセントから４０パーセントに相当する規模になっている。ということは、今回の危機はあまりに規模が大きく、各国政府が個別的に対応できるレベルをすでにはるかに越えているということだ。
ちなみにバブル破綻後の日本でも、巨額の公的資金が金融機関投入されたが、その額は当時の日本のＧＤＰの１０パーセント程度であったといわれている。これで金融機関の貸し渋りは次第に緩和され、日本経済は最悪期を脱することができた。しかし、その効果が実際に現われには失われた１０年という忌まわしい時期を通過しなければならなかった。
しかし、破綻処理にかかる金額が世界のＧＤＰの１０パーセントから４０パーセントに相当するということは、どの政府もこのままでは手を打ちようがないという。
事実、昨年の金融安定化法の可決以後、アメリカ政府および連銀は、合わせて７６兆円もの資金を金融機関に資金を投入している。だが金融機関相互の銀行間短期融資はいうにおよばず、一般企業に対する貸し渋りは収まる気配はいっさいない。
金融機関はこれからはじけるバブルによる損失を懸念して、政府が投入した公的資金を自らが生き残るための緊急資金として内部留保してしまい、市場には流していないことが原因だ。シュリックによると、アメリカでは通常金融機関が保持する現金は３０００万ドルから７０００万ドルくらいが平均的だそうだが、今回は３０００億ドルという途方もない額を内部留保してしまっているという。
ということは、バブルの底が見え損失額の評価が確定しない限り、どんなに公的資金を投入しても銀行の貸し渋りは収まることはないと考えるほかない。
しかしシュリックは、さらにこれに８番目のバブルの崩壊が加わるはずだという。それは米国債バブルの崩壊だ。これが加わると、これまでの経済政策では本当に手の打ちようがなくなるだろうという。
次は破綻するのはどのバブルか？
では次に破綻するのはどのバブルなのだろうか？シュリックの本では特に説明がないが、ジョージ・セレンテを始め、ネットラジオに出演している多くのエコノミストや投資コンサルタントなどの話を総合すると、次に破綻するのは商業不動産バブルであろうという。
商業不動産バブルのメカニズム
景気が比較的に好調だった一昨年くらいまで、アメリカの実体経済も拡大基調だったので、オフィスビルや商業施設に対する需要も強く、このため商業不動産の価格は高騰していた。
価格の高騰はさらなる高騰を当て込んだ投資を呼び込んだが、こうした投資を加速させたのが所得税だろうという。不動産業者や開発業者が高額な所得税の支払いを免れる目的で、投資で得た利益のすべてを再投資に回したことで加速した。こうした過剰投資で価格はさらに高騰するが、それはまた投資を呼び込み、そこから得られた利益の全額が所得税の支払いを逃れる目的でまた再投資されるという具合に、過剰投資はスパイラル型に加速していったという。
ところが昨年半ばから金融破綻が実体経済に波及し、消費が極度に落ち込むと、これまで商業施設を借りていた大手量販チェーンや地元企業の倒産が相次ぎ、商業用不動産の需要は激減した。
金融破綻で貸し出しに疑心暗鬼になった金融機の徹底した貸し渋りが、これをさらに加速させたのは言うまでもない。
いま価格は大きく下落してはいるが、不動産業者の多くが価格の暴落を恐れ所有する物件を売りに出していないため、いまのところ暴落はぎりぎりのところで免れているという。
しかしながら、実体経済の悪化に伴う商業不動産需要の激減から不動産業者の倒産が相次ぎ、所有物件のパニック売りが発生するのは時間の問題と見られている。
そしてパニック売りによる不動産価格の暴落はさらに多くの業者を破綻させるため、業者にかけられているＣＤＳ（倒産保険）の支払い請求が金融機関に殺到し、次のＣＤＳバブルの崩壊の引き金になるのではないかと懸念されている。
さて、どうなるであろうか？
主要銀行の一時的国有化
こうしたバブルの破綻の連鎖をストップするためには、シュリックは、ほとんどの主要銀行を一時的に国有化し、不良債権を政府が買い取って貸し渋りを緩和させ、国内産業に再度融資が行われる状態を作らなければならないのではないかという。
だが、こうした政府介入は一時的な処置に限定しないと大変なことになるという。
国家資本主義の台頭とブロック経済圏の成立
一時的な国有化による不良債権の処理という手法はバブルの破綻期に日本でも実施された政策である。確かに効果はある。
だが、ほっておくと金融機関は、手持ちの資金を国外の利率の高い物件に投資してしまい、国内資本に投資するとは限らない。実体経済を活性化するためには、国内資本に確実に融資と投資が行われるシステムを作らなければない。そのためには、国外へ投資が逃げて行かないように、投資を強く規制しなければならなくなるはずだという。
現在、どの国の金融機関も莫大な不良資産を抱え苦しい状態にある。したがって、金融機関の国有化はアメリカだけの問題ではなく、すべての先進国が採用する可能性のある政策である。
しかしながら、多くの国が投資のこうした国外規制を強化するようになると、グローバルな金融市場そのものが消滅し、投資は国内か、その国と協力関係にある同じブロック経済圏の地域に限定されてくるのではないかいう。
第二次世界大戦前夜に近くなる
シュリックは、このような保護主義的な状態に世界が陥ることは何としてでも回避しなければならないという。なぜなら全世界がブロック経済化し、経済圏相互の衝突から戦争へと発展していった第二次大戦前夜と酷似してくるからである。
これを避けるためには、金融機関が国有化された場合、高度な外科手術を施すようにもっとも問題の多い不良債権だけを除去し、その後ただちに元の状態に戻ささなければならないという。そのバランスがものすごく重要だという。
これはオバマ政権に向けた政策提言でもあるので、オバマ政権が将来的に主要金融機関の国有化に乗り出さざるを得なくなることをいわば先取りしたものだとも読むことができる。
だが実際の歴史の動きはどうであろうか？そのような絶妙なバランスがとれるのだろうか？むしろ、歴史の繰り返しへと向かっているのではないだろうか？
イスラエルのがザ侵攻とWebBot予言
現在、次のＡＬＴＡ１１０９が背信されている。１月中に「予言解説書③」を出すつもりだ。もう少しお待ちいただきたい。
ところで、本日イスラエルが一方的に停戦したが、停戦はハマスのロケット攻撃でやぶられ、イスラエルによる空爆が再開されてしまった。
WebBot予言には「イスラエルの過ち」というキーワードが存在しており、これまで以下のように記述されていた。
ALTA909パート５ １２月７日配信
・イスラエルが間違いを犯すというキーワードが存在していたが、同じキーワードはまだ存在している。ただし、それは単一の事件を示すものではないらしく、複数の複合的な事件を示すキーワードへと変化している。
・２００９年２月初旬の寒い日の深夜、イスラエルの防衛システムが問題を起こし、これによってイスラエルは正常な判断ができない状態に陥るため、間違って早まって反応してしまいイランを攻撃する。
ＡＬＴＡ７０９ ８月１６日の記事
イスラエルの過ちに関して
・イスラエルは「恐怖」の基づき「馬鹿な」で「残虐な」「間違い」を犯すことになる。
・この攻撃はイスラエルの計画通りには進まず、いくつかの「決定的な間違い」を犯す。その結果、イスラエルは「何世代もの間」「呪われた部族」とされてしまうだろう。
・他の国の「国民」も「死の雨」と「死の風」の犠牲となるだろう。その規模の大きさと「むごたらしさ」を見て、「イスラエル政府」は初めてその悲惨さを「自覚」するようになる。
・多くの「無垢の市民」の死はイスラエルの「傲慢さ」の原因がある。
・この戦争の結果、原油価格は「５００ドル」まで高騰し、「ドルの死」とともに「世界経済」は「破滅」する。
・これの結果に世界の「市民」は「怒り」、「イスラエルとのあらゆる関係」が切断され、また「イスラエル」と名前のつくものはすべてボイコットされるようになる。
これに続き、１月３日からＡＬＴＡ１１０９の配信が始まったが、そこには以下のようにある。
ＡＬＴＡ１１０９パートゼロ １月３日配信
・「イスラエルの過ち」というキーワードは南アメリカの国々、特にブラジル、アルゼンチン、パラグアイとの関係を大きく変化させてしまう。これらの国々は「欠乏の発生」「移動の制限」のキーワードと強く結び付いているため、まずこれらの国々がイスラエルのボイコット運動を始めるのだろうと思われる。
・イスラエルの過ちは、イスラエル軍が敗退し、イスラエル社会が大きなショックを受けることと結び付いている。
・南アメリカ諸国のイスラエルボイコットが起点となって、イスラエルは戦争を拡大する。だがこの戦争にイスラエルは敗退し、イスラエル軍は削減をよぎなくさせられる。この一連の出来事はすべて「イスラエルの過ち」というキーワードの内容である。
このようなWebBot予言を証明するかのように、１月１５日には以下のような発表があった。
「イスラエルとの断交を表明 南米ボリビアの大統領 2009.1.15 08:36
南米ボリビアの反米左派、モラレス大統領は１４日、イスラエル軍のパレスチナ自治区ガザ侵攻に抗議し、イスラエルと断交すると表明した。大統領府で行った外交団への演説で語った。ロイター通信が報じた。
南米では、ボリビアと友好関係にある反米のベネズエラのチャベス政権が今月初め、侵攻に抗議して同国駐在のイスラエル大使らを国外追放している。（共同）」
国名は異なっていたが、これは的中しているとみることができるのではないかと思う。
１月６日、クリフ・ハイはレンスドットコムに出演し、「イスラエルの過ち」に関して以下のように述べた。
「おそらく南米から始まるイスラエルの大ボイコット運動は、全世界に拡大する。その結果、イスラエルは完全に孤立するだろう。そして３月２１日くらいをメドにイスラエルはさらなる過ちを犯す。」
本日、クリフ・ハイはあるネットラジオに出演した。内容はＡＬＴＡ１１０９パート１の概要である。これは次に書く。
また、「Coast to Coast AM」に元スイス陸軍の将校で、その後は大手投資銀行のマネージャーとなり、現在は占星術師でサイキックのマイケル・シンクレアという人物を知った。インタビューの内容が実におもしろかったので、ネットテレビの「プロジェクトキャメロット」で長時間のインタビュー番組を見たところ、そのメッセージの深さと近未来の予言には愕然とさせられた。改めてしらべてみてが、ヨーロッパでは相当に有名な人物であった。
これから各国で台頭する国家資本主義の向かう方向はすでにはっきりしているようである。
次にこれを書く
続く
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もっと早く更新するつもりだったが思い通りに行かないのが残念だ。なんとか努力したいと思っている。
１月２５日の講演会に関して
１月２５日に講演会が予定されているが、いくつかメール問いわせのメールをいただいたので、内容に関して少し記したい。
今回の講演会はプロジェクターを使い、１９世紀終わりから現代までの経済の歴史を概観しながら、このブログでも何度も取り上げたWebBot予言やコルマンインデックス、さらにリンゼーのカルチュラルサイクル、コンドラチェフサイクル、そしてウーラスティンの長期波動論などを参照しながら、２０１２年前後に出現する可能性のある新しいシステムについて概観する。同時に、ブログではかき切れなかった膨大な情報があるので、それも公開するつもりである。
関心のあるかたはぜうひどうぞ。
金融危機の全体像
今回は経済の話題から始めたい。いまアメリカで『世界はカーブしている(World is Curved)』という本が大ヒットしている。著者は、いち早く金融バブルの破綻を警告したデイビッド・シュリックだ。彼は国際的な投資戦略立案の専門家として、多くのヘッジファンドや投資銀行のアドバイザーとして活躍している人物である。本の推薦文を前ＦＲＢ議長のグリーンスパン本人が書いていることから、金融資本のインナーサークルに属する人物であると考えられる。
筆者はまだ本は入手していないが、多くのネットラジオのインタビューや書評などから内容の詳細を知ることができた。新聞の書評などによると、著者は「世界でも５本の指にはいる国際投資の戦略家」だという。
シュリックはバーナンキ現ＦＲＢ議長とも親しく、政府の金融政策立案者とも近い関係にあるという。このためか、本全体はオバマ政権に対する警告と政策提言になっている。
本は現在の金融危機の全体像を俯瞰的に眺めることができる構成になっているようだ。
デイビッド・シュリックは、現在の危機を１つの金融危機として理解すると問題の本質を見失うと主張している。彼によると現在われわれが経験している危機は、７つのバブルが一つずつはじけている状態であるとして問題のとてつもない深さに警鐘を鳴らしている。それらは次の７つだ。下の数字は予想損失額を示す。
①サブプライムローン関連バブル
（１.５兆ドル １５０兆円）
②新興国市場のバブル
（５兆ドル ５００兆円）
③クレジットカードバブル
(2.５兆ドル ２５０兆円)
④商品先物バブル
（９兆ドル ９００兆円）
⑤商業不動産バブル
（２５兆ドル ２５００兆円）
⑥外国為替デリバティブバブル
（５６兆ドル ５６００兆円）
⑦ＣＤＳバブル
（５８兆ドル ５８００兆円）
これらすべてのバブルが崩壊の危機にあるわけだが、すべてのバブルが破綻したわけではない。これまで破綻したか、または破綻しつつあるのは①、②、④である。その他のバブルはこれから破綻するだろうというのがシュレックの観測だ。もしそうなった場合、破綻の損失総額は、かなり少なく見積もっても２００兆ドル（２京円）に達するはずだという。実際の損失額は破綻してみないと分からない部分が多いので、上の概算よりも膨れ上がる可能性がある。
しなしながら、昨年5月にＩＭＦが発表した数値ではデリバティブの総額が大きく膨らんだため、６京円弱であろうとさえいわれている。金額には様々な算定方法があるが、シュリックが記載している金額よりも、こちらのほうが正確かもしれない。
いずれにせよ、２京円から６京円という数字はわれわれの想像を越える。すべての国のＧＤＰの合計は５０兆ドル（５０００兆円）、またすべての有価証券の時価は１００兆ドル（１京円）といわれているので、７つのバブルがすべて崩壊したと想定すると、全世界の実質的な価値を５００兆円から１５００兆円ほど上回っていることになる。
バブルの破綻を処理して金融システムを元の状態にもどすためには、少なくとも運用金額の２・５パーセントの資金投入が必要だといわれている。２京円の２・５パーセントは５００兆円、６京円では２０００兆円だ。すでにこの段階で全世界のＧＤＰの１０パーセントから４０パーセントに相当する規模になっている。ということは、今回の危機はあまりに規模が大きく、各国政府が個別的に対応できるレベルをすでにはるかに越えているということだ。
ちなみにバブル破綻後の日本でも、巨額の公的資金が金融機関投入されたが、その額は当時の日本のＧＤＰの１０パーセント程度であったといわれている。これで金融機関の貸し渋りは次第に緩和され、日本経済は最悪期を脱することができた。しかし、その効果が実際に現われには失われた１０年という忌まわしい時期を通過しなければならなかった。
しかし、破綻処理にかかる金額が世界のＧＤＰの１０パーセントから４０パーセントに相当するということは、どの政府もこのままでは手を打ちようがないという。
事実、昨年の金融安定化法の可決以後、アメリカ政府および連銀は、合わせて７６兆円もの資金を金融機関に資金を投入している。だが金融機関相互の銀行間短期融資はいうにおよばず、一般企業に対する貸し渋りは収まる気配はいっさいない。
金融機関はこれからはじけるバブルによる損失を懸念して、政府が投入した公的資金を自らが生き残るための緊急資金として内部留保してしまい、市場には流していないことが原因だ。シュリックによると、アメリカでは通常金融機関が保持する現金は３０００万ドルから７０００万ドルくらいが平均的だそうだが、今回は３０００億ドルという途方もない額を内部留保してしまっているという。
ということは、バブルの底が見え損失額の評価が確定しない限り、どんなに公的資金を投入しても銀行の貸し渋りは収まることはないと考えるほかない。
しかしシュリックは、さらにこれに８番目のバブルの崩壊が加わるはずだという。それは米国債バブルの崩壊だ。これが加わると、これまでの経済政策では本当に手の打ちようがなくなるだろうという。
次は破綻するのはどのバブルか？
では次に破綻するのはどのバブルなのだろうか？シュリックの本では特に説明がないが、ジョージ・セレンテを始め、ネットラジオに出演している多くのエコノミストや投資コンサルタントなどの話を総合すると、次に破綻するのは商業不動産バブルであろうという。
商業不動産バブルのメカニズム
景気が比較的に好調だった一昨年くらいまで、アメリカの実体経済も拡大基調だったので、オフィスビルや商業施設に対する需要も強く、このため商業不動産の価格は高騰していた。
価格の高騰はさらなる高騰を当て込んだ投資を呼び込んだが、こうした投資を加速させたのが所得税だろうという。不動産業者や開発業者が高額な所得税の支払いを免れる目的で、投資で得た利益のすべてを再投資に回したことで加速した。こうした過剰投資で価格はさらに高騰するが、それはまた投資を呼び込み、そこから得られた利益の全額が所得税の支払いを逃れる目的でまた再投資されるという具合に、過剰投資はスパイラル型に加速していったという。
ところが昨年半ばから金融破綻が実体経済に波及し、消費が極度に落ち込むと、これまで商業施設を借りていた大手量販チェーンや地元企業の倒産が相次ぎ、商業用不動産の需要は激減した。
金融破綻で貸し出しに疑心暗鬼になった金融機の徹底した貸し渋りが、これをさらに加速させたのは言うまでもない。
いま価格は大きく下落してはいるが、不動産業者の多くが価格の暴落を恐れ所有する物件を売りに出していないため、いまのところ暴落はぎりぎりのところで免れているという。
しかしながら、実体経済の悪化に伴う商業不動産需要の激減から不動産業者の倒産が相次ぎ、所有物件のパニック売りが発生するのは時間の問題と見られている。
そしてパニック売りによる不動産価格の暴落はさらに多くの業者を破綻させるため、業者にかけられているＣＤＳ（倒産保険）の支払い請求が金融機関に殺到し、次のＣＤＳバブルの崩壊の引き金になるのではないかと懸念されている。
さて、どうなるであろうか？
主要銀行の一時的国有化
こうしたバブルの破綻の連鎖をストップするためには、シュリックは、ほとんどの主要銀行を一時的に国有化し、不良債権を政府が買い取って貸し渋りを緩和させ、国内産業に再度融資が行われる状態を作らなければならないのではないかという。
だが、こうした政府介入は一時的な処置に限定しないと大変なことになるという。
国家資本主義の台頭とブロック経済圏の成立
一時的な国有化による不良債権の処理という手法はバブルの破綻期に日本でも実施された政策である。確かに効果はある。
だが、ほっておくと金融機関は、手持ちの資金を国外の利率の高い物件に投資してしまい、国内資本に投資するとは限らない。実体経済を活性化するためには、国内資本に確実に融資と投資が行われるシステムを作らなければない。そのためには、国外へ投資が逃げて行かないように、投資を強く規制しなければならなくなるはずだという。
現在、どの国の金融機関も莫大な不良資産を抱え苦しい状態にある。したがって、金融機関の国有化はアメリカだけの問題ではなく、すべての先進国が採用する可能性のある政策である。
しかしながら、多くの国が投資のこうした国外規制を強化するようになると、グローバルな金融市場そのものが消滅し、投資は国内か、その国と協力関係にある同じブロック経済圏の地域に限定されてくるのではないかいう。
第二次世界大戦前夜に近くなる
シュリックは、このような保護主義的な状態に世界が陥ることは何としてでも回避しなければならないという。なぜなら全世界がブロック経済化し、経済圏相互の衝突から戦争へと発展していった第二次大戦前夜と酷似してくるからである。
これを避けるためには、金融機関が国有化された場合、高度な外科手術を施すようにもっとも問題の多い不良債権だけを除去し、その後ただちに元の状態に戻ささなければならないという。そのバランスがものすごく重要だという。
これはオバマ政権に向けた政策提言でもあるので、オバマ政権が将来的に主要金融機関の国有化に乗り出さざるを得なくなることをいわば先取りしたものだとも読むことができる。
だが実際の歴史の動きはどうであろうか？そのような絶妙なバランスがとれるのだろうか？むしろ、歴史の繰り返しへと向かっているのではないだろうか？
イスラエルのがザ侵攻とWebBot予言
現在、次のＡＬＴＡ１１０９が背信されている。１月中に「予言解説書③」を出すつもりだ。もう少しお待ちいただきたい。
ところで、本日イスラエルが一方的に停戦したが、停戦はハマスのロケット攻撃でやぶられ、イスラエルによる空爆が再開されてしまった。
WebBot予言には「イスラエルの過ち」というキーワードが存在しており、これまで以下のように記述されていた。
ALTA909パート５ １２月７日配信
・イスラエルが間違いを犯すというキーワードが存在していたが、同じキーワードはまだ存在している。ただし、それは単一の事件を示すものではないらしく、複数の複合的な事件を示すキーワードへと変化している。
・２００９年２月初旬の寒い日の深夜、イスラエルの防衛システムが問題を起こし、これによってイスラエルは正常な判断ができない状態に陥るため、間違って早まって反応してしまいイランを攻撃する。
ＡＬＴＡ７０９ ８月１６日の記事
イスラエルの過ちに関して
・イスラエルは「恐怖」の基づき「馬鹿な」で「残虐な」「間違い」を犯すことになる。
・この攻撃はイスラエルの計画通りには進まず、いくつかの「決定的な間違い」を犯す。その結果、イスラエルは「何世代もの間」「呪われた部族」とされてしまうだろう。
・他の国の「国民」も「死の雨」と「死の風」の犠牲となるだろう。その規模の大きさと「むごたらしさ」を見て、「イスラエル政府」は初めてその悲惨さを「自覚」するようになる。
・多くの「無垢の市民」の死はイスラエルの「傲慢さ」の原因がある。
・この戦争の結果、原油価格は「５００ドル」まで高騰し、「ドルの死」とともに「世界経済」は「破滅」する。
・これの結果に世界の「市民」は「怒り」、「イスラエルとのあらゆる関係」が切断され、また「イスラエル」と名前のつくものはすべてボイコットされるようになる。
これに続き、１月３日からＡＬＴＡ１１０９の配信が始まったが、そこには以下のようにある。
ＡＬＴＡ１１０９パートゼロ １月３日配信
・「イスラエルの過ち」というキーワードは南アメリカの国々、特にブラジル、アルゼンチン、パラグアイとの関係を大きく変化させてしまう。これらの国々は「欠乏の発生」「移動の制限」のキーワードと強く結び付いているため、まずこれらの国々がイスラエルのボイコット運動を始めるのだろうと思われる。
・イスラエルの過ちは、イスラエル軍が敗退し、イスラエル社会が大きなショックを受けることと結び付いている。
・南アメリカ諸国のイスラエルボイコットが起点となって、イスラエルは戦争を拡大する。だがこの戦争にイスラエルは敗退し、イスラエル軍は削減をよぎなくさせられる。この一連の出来事はすべて「イスラエルの過ち」というキーワードの内容である。
このようなWebBot予言を証明するかのように、１月１５日には以下のような発表があった。
「イスラエルとの断交を表明 南米ボリビアの大統領 2009.1.15 08:36
南米ボリビアの反米左派、モラレス大統領は１４日、イスラエル軍のパレスチナ自治区ガザ侵攻に抗議し、イスラエルと断交すると表明した。大統領府で行った外交団への演説で語った。ロイター通信が報じた。
南米では、ボリビアと友好関係にある反米のベネズエラのチャベス政権が今月初め、侵攻に抗議して同国駐在のイスラエル大使らを国外追放している。（共同）」
国名は異なっていたが、これは的中しているとみることができるのではないかと思う。
１月６日、クリフ・ハイはレンスドットコムに出演し、「イスラエルの過ち」に関して以下のように述べた。
「おそらく南米から始まるイスラエルの大ボイコット運動は、全世界に拡大する。その結果、イスラエルは完全に孤立するだろう。そして３月２１日くらいをメドにイスラエルはさらなる過ちを犯す。」
本日、クリフ・ハイはあるネットラジオに出演した。内容はＡＬＴＡ１１０９パート１の概要である。これは次に書く。
また、「Coast to Coast AM」に元スイス陸軍の将校で、その後は大手投資銀行のマネージャーとなり、現在は占星術師でサイキックのマイケル・シンクレアという人物を知った。インタビューの内容が実におもしろかったので、ネットテレビの「プロジェクトキャメロット」で長時間のインタビュー番組を見たところ、そのメッセージの深さと近未来の予言には愕然とさせられた。改めてしらべてみてが、ヨーロッパでは相当に有名な人物であった。
これから各国で台頭する国家資本主義の向かう方向はすでにはっきりしているようである。
次にこれを書く
続く
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２００９年地獄の夏に向かって４
１月６日
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ご要望の多かった「WebBot予言解説書②」が出来上がりました。ALTA909のパート４からパート６までの詳細要約です。希望者は筆者まで直接メールしてください。詳細についてお伝えいたします。
info@yasunoeigo.com
今回は思っていたよりも早く更新できた。連日、東京日比谷の通称「派遣村」の光景がテレビで放映されていたが、これは私たちの多くが将来直面する状況であろうと思う。人事ではない。いよいよ予告された事態がやってくる。伝えなければならないことがあまりに多いので、更新のペーズを上げたいと考えている。
イスラエルのガザ侵攻など書かねばならないことは山ほどあるが、今回は自然災害の話題を優先したい。
イエローストーンの群発地震
スーパー火山であるイエローストーンの地震はおさまる気配はない。群発地震の回数はすでに５００回を超え今も続いている。
昨日、環境異変の専門サイト「Earth Chage Media」を主催する環境問題の専門家、ミッチ・バトロスが「Coast to Coast AM」に出演し、イエローストーンがいまどういう状態なのか解説した。以下が要約である。
・イエローストーンの群発地震は１月３日の時点ですでに５００回を越えている。
・だがこれと同じような現象は２０数年前に一度おきているので、この群発地震がそのままイエローストーンの噴火を示すわけではない。
・事実、米国地質調査所（ＵＳＧＳ）とユタ大学地質学部などの２つの観測センターは、米国政府の火山航空報告基準では「緑」、地質学基準では「通常レベル」の活動となっており、警戒警報のようなものはまったく出ていない。以下が米国政府の火山活動警戒基準である。
火山航空報告基準（アビエーションコード）
緑：噴火の恐れのない通常の状態。または噴火を示す兆候が存在したものの、その後通常レベルの活動に戻った状態。
黄色：通常レベルを越える活動が見られる状態。または、活発な活動の後沈静化したものの、通常レベルを越える活動が観察されるため警戒の必要がある状態。
オレンジ：噴火が差し迫っている明白な兆候が見られる状態。噴火の時期ははっきりとはしないが、すでにわずかだが火山灰が発生している状態。
赤：かなりの量の火山灰が大気中に吹き上げられ、本噴火が間近である状態。
地質学基準（ジオロジカルコード）
通常レベル：噴火を示す目立った活動は見られない。または、噴火後活動が沈静化し、通常レベルに戻った状態。
勧告レベル：次第に活動が活発化しつつある状態。ないし、噴火後活動は著しく沈静化したが、まだ注意を要する状態。
注意レベル：噴火の兆候を示す活動が次第に活発化している状態。ないし、小規模な噴火により限定した被害が出て入る状態。
警告レベル：大きな被害をもたらす噴火が差し迫っている状態。
・しかし、私は個人的には「黄色」および「勧告レベル」に引き上げるべきだと考えている。
・これからイエローストーンの活動がどうなるかは分からないが、これが本格的な噴火の予兆だとすれば、これから以下のことが起こるはずだ。
①現在、マグニチュード0.5から3.0の群発地震がほとんどだ。一度だけマグニチュード4を越える地震が発生したが、噴火が間近だとするとこの規模の地震がこれから連続するはずだ。マグニチュード４を越えるかどうかがもっとも重要な基準だ。
②イエローストーンには湖がある。（写真）この湖底には溶岩ドームが形成され、それがいま成長している可能性があるが、その影響で湖の温度が上昇するため、湖の生物の死骸が浮いてくるようになる。
③発生する地震の深度も重要である。地震が噴火の予兆であれば、深度はどんどん浅くなる。現在は５キロから1.5キロ程度という極めて浅い深度になりつつある。
以上である。最後にバトロス氏は、「地震とは異なり噴火ははっきりとした予兆があり非難の準備ができる時間的な余裕があるので、焦ることはない」として番組を締めくくった。
サンフランシスコ近郊の群発地震
本日「Earth Change Media」がニュースレターが届いた。この数日、サンフランシスコの近郊で群発地震が発生しているという。以下が要約である。
・サンフランシスコ北部にゲイサースという地名の地域がある。（以下が地図）
・ここはイエローストーン同様、地下にマグマ溜まりがあり、そのため地熱がさかんに発生しているところだが、ここ何日も群発地震が続いている。マグマ溜まりは地下4マイルのところにある。
・この地域で群発地震が発生することは決して珍しいことではない。だが、昨日はじめてマグニチュード4.2の地震が発生した。これは以下の２つのいずれかの前兆である可能性もある
①この地域には大きな断層が存在しているので、巨大な地震を誘発する。
②イエローストーンと同じように、マグマが上昇し噴火する可能性がある。
・マグニチュード４規模の地震が連続する場合、最大限の警戒が必要となる。
以上である。
いましがたロシアの地震予報サイトをみたらちょうどこの地域に地震警告が出ていた。以下がでｓる。
WebBotプロジェクトの双子の地震の予言
主催者のクリフ・ハイも認めているように、かねてから発生が予告されていた双子の地震は外れた。発生時期が１２月１０日から１２日とされていたので、外れたことは間違いない。
だが、双子の地震の発生自体が否定されたわけではなく、時期が大きくずれているだけなのかもしれない。少なくともその可能性は完全には否定できないだろう。したがって、ここでWebBot予言の記述を再確認することにする。
以下が昨年の１１月２２日に配信されたＡＬＴＡ９０９パート３の記述である。こおブログの有料バージョンとして配信したものだ。
・１２月１０から１２日までの期間に巨大地震が起こるとのデータはまだ衰えてはいない。少なくともひとつの地震は、春が終わる季節に起こる。１２月に「春が終わる」というと、それは南半球であることを示しているが、今回はそうとも言えない。普通は春に茂る植物や花が北半球でも１２月に生い茂っている。北米西海岸でもそうした現象が数多く見られる。したがって、「春が終わる」という表現で地震の発生場所が南半球になるとはかならずしもいえない。
・火山活動が地震の発生に関連しているとのデータもまだ衰えてはいない。地震と火山噴火の結果、ダムが決壊するというデータも存在する。これにより道路は壊滅して地域は孤立し、電力の供給も途絶える。この影響で多くの人々は路上で寝ることになる。火山から流れ出したもの（溶岩流のことか？）は肥沃な大地に流れ込む。これらのことは、旅行者の減少で困窮しているリゾート地で起こるとのデータがある。
・地震が感じられる範囲は周囲１０００マイルにおよぶ。地震は真夜中に起こる。そして夜が明けるまでに５回ほど大きな余震が発生する。このため人々は深夜に避難することになるため、多くの人が足をガラスなどで切る。また、結婚式がこの地震で中止されるとのデータもある。地震で、結婚式が行われるチャペルの壁が倒壊するのである。さらに、この地震で動物園が破壊されるが、その光景はビデオに撮られ、地震が発生した数日後に公開される。地震の発生場所はリゾート地なので、多くの新婚カップルがそこから避難する。そのときに、奇妙な雨や変化した流れ（川の流れのことか？）のビデオが撮られる。
・給水所が破壊される。だが道路が破壊されて車両の動きが取れなくなるため、給水所の破壊に対処することができなくなる。また、大火災が発生し、これが原因で多くの人が避難を余儀なくされる。さらに震災後の復旧には数週間かかるが、多くのボランティアが救援に向かう。だが地震の影響は大きく、人の人生や地域社会のシステムがこれによって根本的に変化してしまう。
ここに登場する「リゾート」「チャペル」「ダム」「給水所」などがイエローストーンに実際に存在しているかどうか確認しているブログを発見した。このブログのリンクも張ってくれている貴重なサイトである。ぜひ読んでほしい。
『クレアなひととき - 世界の終局』
崩壊をもう一度（Reinventing Collapse）
少し経済の話をしたい。昨日だが、いまアメリカで「崩壊をもう一度(Reinventing Collapse)」という本がヒットしているのを発見した。クリフ・ハイも出演したラジオ番組で推奨していた。
著者はデミトリー・オルロフという石油化学のエンジニアで、１２歳までソビエトで暮らし、その後、ソビエトと米国を行き来しながらソビエトの崩壊を実際に目撃したロシア人の未来予測である。
彼は、ソビエトが崩壊したと同様の過程で米国が崩壊するだろうという。筆者はまだ本は手に入れていないので読んでいないが、オルロフの出演したラジオインタビューをいくつか聞いた。そこで本の概要が解説されていた。以下が要約である。
・私は１９８９年にソビエトに帰国した時は、街の風景はさほど変化がなかった。道路は自動車でごった返し、壁には社会主義のスローガンがあり、商店には変わり映えのしない商品が山のように積まれていた。だが、一年後に訪れると状況は一変していた。交通はまばらとなり、商店からは商品がまったくなくなり、商品を手に入れようと人々が長い行列を作っていた。崩壊が起こるには１年しかかからなかった。驚くべき速さである。
・ソビエトの崩壊の理由はさまざまあるが、そのもっとも大きな要因は経済である。当時のソビエトは社会主義圏の国々とほぼバーターに近い貿易を行っていたため、唯一の外貨収入は石油や天然ガスの輸出であった。しかしながら当時は、北海油田の発見などで原油価格が大きく低下したため、ソビエトの遅れた掘削技術では産出原油の原価が高かすぎ、利益を上げることができなくなっていた。当然ソビエトも、国家のシステムを維持するためにはどうしても外貨が必要となるが、原油価格の低下と掘削技術の遅れが原因でドル不足となり、これを埋め合わすため、支払い不能とまでいわれた巨額の借金を海外からしなければならなくなっていた。
・この構造は現在の米国とよく似ている。周知のように米国は、その国家機構を維持するためにはどうしてもドルが必要なので、ドルを手に入れるために巨額な借金を海外にしているが、これは当時のソビエトそっくりである。
・ソビエトの解体はまずソビエトの各連邦に政治的な自由を与えたことから始まった。連邦の共和国はいっせいに独立した。これによって、ソビエト全土をくまなく結んでいた流通システムが遮断され、経済が崩壊がしたのである。
・米国も結局はこれと同じような過程をたどると思われる。まず将来的にはドルの大幅な減価や原油高、そして食料高を背景にしたハイパーインフレが発生するため、米国の各地域は地元産の製品に依存せざるを得なくなる。この結果、各地域は経済的な独立性を強め、全米をくまなく結んでいる流通システムは崩壊する。これにより、米国はいくつかの異なった地域へと政治的にも分裂し、合衆国は解体する。
以上である。まだ本そのものは読んでいないのでなんとも言えないが、上のような内容であるらしい。
先頃、ウォールストリートジャーナルがロシアの研究者の米国解体論を取り上げ話題になったが、こうした論文や本が注目されていることをみると、とうのアメリカ人が米国が解体の危機にあることを真剣に受け止めているようである。それほどこの経済危機は深刻であるということだろう。
LEAP/E2020の最新レポート
LEAP/E2020の最新レポートが１２月１６日に発行され、それを詳しく解説すると何度も約束しながら果たせないでいた。多くの方からリクエストのメールをいただいたので一部要約する。
LEAP/E2020は、今年3月までに、先進国で以下の2点のことが起こるという。
・失業率の増大に伴う暴動などの社会不安
・公的年金制度の崩壊と、これの国家管理
そして2009年夏までには以下のことが起こると予想される。
・基軸通貨ドルの放棄
だが、次の地域通貨はユーロになるわけではない。ＥＵはすでに地域共同体としてのまとまりを持っているが、基軸通貨になるためにはＥＵはユーロを世界中に散布しなければならない。これはＥＵが絶えず輸入超過になることで達成されるが、そうするためにはＥＵの現地産業保護政策を完全に放棄し、完全に近い自由貿易主義に方針を変更しなければならない。
だがこれは不可能な相談である。したがって、ユーロが基軸通貨となるための十分な量の供給は不可能である。
このような理由からユーロは基軸通貨になることはできない。
したがって、ドルの崩壊以降、各国通貨の加重平均をとった新しい通貨を発行するしかないであろう。それは今年の夏に行われるであろう第３回目のＧ２０会議によって真剣に討議されることとなろう。
ところで、これらの変動を通して世界は不安定化するが、それは地域によって大きな違いがある。
①ＥＵ
地域共同体としてのまとまりもあり、また社会的なセイフティーネットがもっとも整っているので、影響は比較的に軽微だと思われる。
②英米圏
今回の破綻の影響をもっとも強く受けるのが英米である。国内のセイフティネットもないので、社会不安は最大になる。
③東アジア
ＥＵと英米の中簡にあるのが中国、韓国、日本だ。これらの国（特に日本と韓国）は中途半端なセイフティーネットしかないため、社会不安はそれなりの規模になるだろう。いずれにせよこれらの国々は、ＥＵ型の東アジア共同体を作らざるを得なくなるはずだ。
現在の世界同時恐慌だが、ＥＵのいくつかの国々では２０１０年の終わりくらいには少しづつ回復してくる可能性がある。一方、金融資本主義の牽引役であった英米は２０１８年までは回復することはないだろう。
以上である。
続く
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また、私はいま日本で起こっている変化を以下のようにとらえております。もしよろしければこちらもどうぞ。
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今回は思っていたよりも早く更新できた。連日、東京日比谷の通称「派遣村」の光景がテレビで放映されていたが、これは私たちの多くが将来直面する状況であろうと思う。人事ではない。いよいよ予告された事態がやってくる。伝えなければならないことがあまりに多いので、更新のペーズを上げたいと考えている。
イスラエルのガザ侵攻など書かねばならないことは山ほどあるが、今回は自然災害の話題を優先したい。
イエローストーンの群発地震
スーパー火山であるイエローストーンの地震はおさまる気配はない。群発地震の回数はすでに５００回を超え今も続いている。
昨日、環境異変の専門サイト「Earth Chage Media」を主催する環境問題の専門家、ミッチ・バトロスが「Coast to Coast AM」に出演し、イエローストーンがいまどういう状態なのか解説した。以下が要約である。
・イエローストーンの群発地震は１月３日の時点ですでに５００回を越えている。
・だがこれと同じような現象は２０数年前に一度おきているので、この群発地震がそのままイエローストーンの噴火を示すわけではない。
・事実、米国地質調査所（ＵＳＧＳ）とユタ大学地質学部などの２つの観測センターは、米国政府の火山航空報告基準では「緑」、地質学基準では「通常レベル」の活動となっており、警戒警報のようなものはまったく出ていない。以下が米国政府の火山活動警戒基準である。
火山航空報告基準（アビエーションコード）
緑：噴火の恐れのない通常の状態。または噴火を示す兆候が存在したものの、その後通常レベルの活動に戻った状態。
黄色：通常レベルを越える活動が見られる状態。または、活発な活動の後沈静化したものの、通常レベルを越える活動が観察されるため警戒の必要がある状態。
オレンジ：噴火が差し迫っている明白な兆候が見られる状態。噴火の時期ははっきりとはしないが、すでにわずかだが火山灰が発生している状態。
赤：かなりの量の火山灰が大気中に吹き上げられ、本噴火が間近である状態。
地質学基準（ジオロジカルコード）
通常レベル：噴火を示す目立った活動は見られない。または、噴火後活動が沈静化し、通常レベルに戻った状態。
勧告レベル：次第に活動が活発化しつつある状態。ないし、噴火後活動は著しく沈静化したが、まだ注意を要する状態。
注意レベル：噴火の兆候を示す活動が次第に活発化している状態。ないし、小規模な噴火により限定した被害が出て入る状態。
警告レベル：大きな被害をもたらす噴火が差し迫っている状態。
・しかし、私は個人的には「黄色」および「勧告レベル」に引き上げるべきだと考えている。
・これからイエローストーンの活動がどうなるかは分からないが、これが本格的な噴火の予兆だとすれば、これから以下のことが起こるはずだ。
①現在、マグニチュード0.5から3.0の群発地震がほとんどだ。一度だけマグニチュード4を越える地震が発生したが、噴火が間近だとするとこの規模の地震がこれから連続するはずだ。マグニチュード４を越えるかどうかがもっとも重要な基準だ。
②イエローストーンには湖がある。（写真）この湖底には溶岩ドームが形成され、それがいま成長している可能性があるが、その影響で湖の温度が上昇するため、湖の生物の死骸が浮いてくるようになる。
③発生する地震の深度も重要である。地震が噴火の予兆であれば、深度はどんどん浅くなる。現在は５キロから1.5キロ程度という極めて浅い深度になりつつある。
以上である。最後にバトロス氏は、「地震とは異なり噴火ははっきりとした予兆があり非難の準備ができる時間的な余裕があるので、焦ることはない」として番組を締めくくった。
サンフランシスコ近郊の群発地震
本日「Earth Change Media」がニュースレターが届いた。この数日、サンフランシスコの近郊で群発地震が発生しているという。以下が要約である。
・サンフランシスコ北部にゲイサースという地名の地域がある。（以下が地図）
・ここはイエローストーン同様、地下にマグマ溜まりがあり、そのため地熱がさかんに発生しているところだが、ここ何日も群発地震が続いている。マグマ溜まりは地下4マイルのところにある。
・この地域で群発地震が発生することは決して珍しいことではない。だが、昨日はじめてマグニチュード4.2の地震が発生した。これは以下の２つのいずれかの前兆である可能性もある
①この地域には大きな断層が存在しているので、巨大な地震を誘発する。
②イエローストーンと同じように、マグマが上昇し噴火する可能性がある。
・マグニチュード４規模の地震が連続する場合、最大限の警戒が必要となる。
以上である。
いましがたロシアの地震予報サイトをみたらちょうどこの地域に地震警告が出ていた。以下がでｓる。
WebBotプロジェクトの双子の地震の予言
主催者のクリフ・ハイも認めているように、かねてから発生が予告されていた双子の地震は外れた。発生時期が１２月１０日から１２日とされていたので、外れたことは間違いない。
だが、双子の地震の発生自体が否定されたわけではなく、時期が大きくずれているだけなのかもしれない。少なくともその可能性は完全には否定できないだろう。したがって、ここでWebBot予言の記述を再確認することにする。
以下が昨年の１１月２２日に配信されたＡＬＴＡ９０９パート３の記述である。こおブログの有料バージョンとして配信したものだ。
・１２月１０から１２日までの期間に巨大地震が起こるとのデータはまだ衰えてはいない。少なくともひとつの地震は、春が終わる季節に起こる。１２月に「春が終わる」というと、それは南半球であることを示しているが、今回はそうとも言えない。普通は春に茂る植物や花が北半球でも１２月に生い茂っている。北米西海岸でもそうした現象が数多く見られる。したがって、「春が終わる」という表現で地震の発生場所が南半球になるとはかならずしもいえない。
・火山活動が地震の発生に関連しているとのデータもまだ衰えてはいない。地震と火山噴火の結果、ダムが決壊するというデータも存在する。これにより道路は壊滅して地域は孤立し、電力の供給も途絶える。この影響で多くの人々は路上で寝ることになる。火山から流れ出したもの（溶岩流のことか？）は肥沃な大地に流れ込む。これらのことは、旅行者の減少で困窮しているリゾート地で起こるとのデータがある。
・地震が感じられる範囲は周囲１０００マイルにおよぶ。地震は真夜中に起こる。そして夜が明けるまでに５回ほど大きな余震が発生する。このため人々は深夜に避難することになるため、多くの人が足をガラスなどで切る。また、結婚式がこの地震で中止されるとのデータもある。地震で、結婚式が行われるチャペルの壁が倒壊するのである。さらに、この地震で動物園が破壊されるが、その光景はビデオに撮られ、地震が発生した数日後に公開される。地震の発生場所はリゾート地なので、多くの新婚カップルがそこから避難する。そのときに、奇妙な雨や変化した流れ（川の流れのことか？）のビデオが撮られる。
・給水所が破壊される。だが道路が破壊されて車両の動きが取れなくなるため、給水所の破壊に対処することができなくなる。また、大火災が発生し、これが原因で多くの人が避難を余儀なくされる。さらに震災後の復旧には数週間かかるが、多くのボランティアが救援に向かう。だが地震の影響は大きく、人の人生や地域社会のシステムがこれによって根本的に変化してしまう。
ここに登場する「リゾート」「チャペル」「ダム」「給水所」などがイエローストーンに実際に存在しているかどうか確認しているブログを発見した。このブログのリンクも張ってくれている貴重なサイトである。ぜひ読んでほしい。
『クレアなひととき - 世界の終局』
崩壊をもう一度（Reinventing Collapse）
少し経済の話をしたい。昨日だが、いまアメリカで「崩壊をもう一度(Reinventing Collapse)」という本がヒットしているのを発見した。クリフ・ハイも出演したラジオ番組で推奨していた。
著者はデミトリー・オルロフという石油化学のエンジニアで、１２歳までソビエトで暮らし、その後、ソビエトと米国を行き来しながらソビエトの崩壊を実際に目撃したロシア人の未来予測である。
彼は、ソビエトが崩壊したと同様の過程で米国が崩壊するだろうという。筆者はまだ本は手に入れていないので読んでいないが、オルロフの出演したラジオインタビューをいくつか聞いた。そこで本の概要が解説されていた。以下が要約である。
・私は１９８９年にソビエトに帰国した時は、街の風景はさほど変化がなかった。道路は自動車でごった返し、壁には社会主義のスローガンがあり、商店には変わり映えのしない商品が山のように積まれていた。だが、一年後に訪れると状況は一変していた。交通はまばらとなり、商店からは商品がまったくなくなり、商品を手に入れようと人々が長い行列を作っていた。崩壊が起こるには１年しかかからなかった。驚くべき速さである。
・ソビエトの崩壊の理由はさまざまあるが、そのもっとも大きな要因は経済である。当時のソビエトは社会主義圏の国々とほぼバーターに近い貿易を行っていたため、唯一の外貨収入は石油や天然ガスの輸出であった。しかしながら当時は、北海油田の発見などで原油価格が大きく低下したため、ソビエトの遅れた掘削技術では産出原油の原価が高かすぎ、利益を上げることができなくなっていた。当然ソビエトも、国家のシステムを維持するためにはどうしても外貨が必要となるが、原油価格の低下と掘削技術の遅れが原因でドル不足となり、これを埋め合わすため、支払い不能とまでいわれた巨額の借金を海外からしなければならなくなっていた。
・この構造は現在の米国とよく似ている。周知のように米国は、その国家機構を維持するためにはどうしてもドルが必要なので、ドルを手に入れるために巨額な借金を海外にしているが、これは当時のソビエトそっくりである。
・ソビエトの解体はまずソビエトの各連邦に政治的な自由を与えたことから始まった。連邦の共和国はいっせいに独立した。これによって、ソビエト全土をくまなく結んでいた流通システムが遮断され、経済が崩壊がしたのである。
・米国も結局はこれと同じような過程をたどると思われる。まず将来的にはドルの大幅な減価や原油高、そして食料高を背景にしたハイパーインフレが発生するため、米国の各地域は地元産の製品に依存せざるを得なくなる。この結果、各地域は経済的な独立性を強め、全米をくまなく結んでいる流通システムは崩壊する。これにより、米国はいくつかの異なった地域へと政治的にも分裂し、合衆国は解体する。
以上である。まだ本そのものは読んでいないのでなんとも言えないが、上のような内容であるらしい。
先頃、ウォールストリートジャーナルがロシアの研究者の米国解体論を取り上げ話題になったが、こうした論文や本が注目されていることをみると、とうのアメリカ人が米国が解体の危機にあることを真剣に受け止めているようである。それほどこの経済危機は深刻であるということだろう。
LEAP/E2020の最新レポート
LEAP/E2020の最新レポートが１２月１６日に発行され、それを詳しく解説すると何度も約束しながら果たせないでいた。多くの方からリクエストのメールをいただいたので一部要約する。
LEAP/E2020は、今年3月までに、先進国で以下の2点のことが起こるという。
・失業率の増大に伴う暴動などの社会不安
・公的年金制度の崩壊と、これの国家管理
そして2009年夏までには以下のことが起こると予想される。
・基軸通貨ドルの放棄
だが、次の地域通貨はユーロになるわけではない。ＥＵはすでに地域共同体としてのまとまりを持っているが、基軸通貨になるためにはＥＵはユーロを世界中に散布しなければならない。これはＥＵが絶えず輸入超過になることで達成されるが、そうするためにはＥＵの現地産業保護政策を完全に放棄し、完全に近い自由貿易主義に方針を変更しなければならない。
だがこれは不可能な相談である。したがって、ユーロが基軸通貨となるための十分な量の供給は不可能である。
このような理由からユーロは基軸通貨になることはできない。
したがって、ドルの崩壊以降、各国通貨の加重平均をとった新しい通貨を発行するしかないであろう。それは今年の夏に行われるであろう第３回目のＧ２０会議によって真剣に討議されることとなろう。
ところで、これらの変動を通して世界は不安定化するが、それは地域によって大きな違いがある。
①ＥＵ
地域共同体としてのまとまりもあり、また社会的なセイフティーネットがもっとも整っているので、影響は比較的に軽微だと思われる。
②英米圏
今回の破綻の影響をもっとも強く受けるのが英米である。国内のセイフティネットもないので、社会不安は最大になる。
③東アジア
ＥＵと英米の中簡にあるのが中国、韓国、日本だ。これらの国（特に日本と韓国）は中途半端なセイフティーネットしかないため、社会不安はそれなりの規模になるだろう。いずれにせよこれらの国々は、ＥＵ型の東アジア共同体を作らざるを得なくなるはずだ。
現在の世界同時恐慌だが、ＥＵのいくつかの国々では２０１０年の終わりくらいには少しづつ回復してくる可能性がある。一方、金融資本主義の牽引役であった英米は２０１８年までは回復することはないだろう。
以上である。
続く
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また、私はいま日本で起こっている変化を以下のようにとらえております。もしよろしければこちらもどうぞ。
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２００９年地獄の夏に向かって３
１月２日
資料の有料配信について
ご要望の多かった「WebBot予言解説書②」が出来上がりました。ALTA909のパート４からパート６までの詳細要約です。希望者は筆者まで直接メールしてください。詳細についてお伝えいたします。
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みなさま、明けましておめでとうございます。いよいよ「変容の年」の開幕です。今年は想像を越えた出来事が相次ぐでしょうが、それを通して私達個々人も根本的な変容を体験する可能性があります。もしかしたら夜明けはすぐそこまできているのかもしれません。ぞれぞれの立場で、しっかりと「今」というこの現実を生き抜いてゆきましょう。今年もよろしくお願いします。
明るい話題
毎回、世界や社会が危機にあることを伝える暗い話題が多かったが、年初でもあるので今回はなにか明るい話題で始めようと思い、ネットテレビをみていたらぴったりの話題が見つかった。今回はそれをメインに紹介する。
だが、イスラエルのガザ侵攻や世界経済の動向、そして噴火の可能性を示唆するイエローストーンの地震など緊急性のある話題も多いので、２００９年を占う意味でもこうし話題を先に紹介する。
イスラエルのガザ侵攻
イスラエルのガザ侵攻は今日で６日目を迎えたが、いまのところ両者が停戦に合意する兆候はない。また、今回の侵攻を激しく非難していたアラブ側の論調にも以下のような変化が見られ、先が見えない状況だ。
「ガザ空爆：非難の矛先ハマスに 自治政府、エジプト一転
【エルサレム前田英司、カイロ高橋宗男】イスラエル軍によるパレスチナ自治区ガザ地区への空爆で、パレスチナ自治政府やエジプト政府の非難の矛先が、ガザを支配するイスラム原理主義組織ハマスに向けられている。パレスチナを含むアラブ諸国は従来、イスラエル軍の攻撃に団結してきたが、反イスラエル最強硬派のハマスやその後ろ盾のイランに対し、「穏健派」の不満が噴出した形だ。「我々は何度も停戦維持を求めた。虐殺は回避できた」。アッバス自治政府議長は２８日、カイロでムバラク・エジプト大統領との会談後、空爆を誘発した責任はイスラエルとの停戦延長を拒んだハマスにあると非難。この前日に空爆を「犯罪行為だ」と呼んだ姿勢から一転した格好だ。パレスチナはハマスが昨年６月にガザを武力制圧して以来、ハマス支配のガザと、自治政府支配のヨルダン川西岸に分断。和解の模索は両者の権力闘争に発展し、頓挫を繰り返した。議長は、ガザを蚊帳の外に置くイスラエルに同調し、和平交渉を再開。最近では来月の任期満了の先延ばしを図る議長にハマスが猛反発し、対立の深さを露呈していた。一方、エジプトは停戦延長や、パレスチナの分裂解消の仲介に応じないハマスに不満を募らせた。ハマスはエジプトの野党勢力ムスリム同胞団に由来し、対外的なライバルであるイランとの関係も深い。政府関係者の間からは内外の懸念を逆なでするハマスに「もはや手に負えない」との本音が漏れていた。アラブ民衆の目にはエジプトが「イスラエルのガザ封鎖に手を貸してきた」と映っている。空爆に対する抗議デモはレバノンやイラク、ヨルダンなどに拡大している。ハマスは自治政府やエジプトの姿勢を「裏切り者」と切り捨てた。イスラエルのメディアによるとハマスは２７日の空爆前、エジプトから「イスラエルは軍事行動に出ない」との感触を伝えられたという。エジプトは空爆の負傷者を受け入れるためガザ境界に救急車を待機させたがハマスは「攻撃に加担した」として一時、支援の打診を拒絶していた。ハマスを支持するシリアは空爆を受け、トルコを仲介役としたイスラエルとの和平交渉の停止を宣言。エジプトとの対応の差を際立たせている。」
上の記事が事実だとすると、情勢はずっと複雑なのかもしれない。
軍事戦略系の情報には強いストラトフォーやデブカファイルなどによると、イスラエルとハマスでは以下のような作戦ではないかという。
イスラエル
イスラエルは、ハマスの攻撃計画をすでに６カ月前からもっていたが、攻撃に踏み切った理由はハマスの所有するミサイルの性能の向上にある。これまでのカッサムミサイルは、ガザで手に入るもので作られた自家製ミサイルで、その飛距離は２マイルが限度だった。だがハマスは、飛距離が２５マイルとイスラエルの奥深くまで届く新型のグラッドミサイルを導入し、これをイスラエルの攻撃に使用している。
今回の空爆で約３分の１のグラッドミサイルの発射基地が破壊されたといわれる。だが３分の２のミサイルは十分に攻撃可能な状態なので、ハマスからのミサイル攻撃が停止する気配はまったくない。むしろ攻撃は激しくなっている。
これは、今回のイスラエルの空爆作戦が完全な失敗であったことを示している。２００６年７月、イスラエルはヒスボラの完全な破壊を目的にレバノンに侵攻したが失敗した。イスラエルの激しい攻撃にもかかわらず、ヒスボラは十分な攻撃力を維持し、生き残った。反対にイスラエルは、１００名を越える死傷者を出し、目標を達成できずに撤退した。イスラエル側の死傷者こそ出ていないものの、目標の達成ができていないということでは、今回のガザ侵攻はレバノン侵攻と同じように失敗だ。
残りのミサイル基地をたたくためには、イスラエルは地上軍を派遣する以外に方法はなくなってきている。地上戦に移行するのは時間の問題だ。
ハマス
ハマスは、６カ月間続いた停戦協定の期間中にもイスラエルをミサイルで攻撃し、イスラエルを挑発することをやめなかった。それというのも、ハマスには具体的な作戦があるからだ。
ハマスのミサイル基地すべてを空爆でたたくことは不可能だ。ましてや空爆が長引けば長引くほど、ミサイルを他の地域に移動させる時間ができるのでハマスにとって有利になる。事実、今回の空爆でハマスのミサイル基地ならびに主要な戦闘部隊は、ガザの中心部からの退去を完了した。
空爆が失敗したとみたイスラエルは、かならず地上軍でガザに侵攻してくるだろう。それはハマスにとって大きなチャンスとなる。
ガザは住宅の密集した市街地である。ハマスは市街地に身を隠し、侵攻してきたイスラエル軍に対して徹底的なゲリラ戦を仕掛ける作戦だ。
イスラエルは、自軍の兵士の死に対してこれまで以上に敏感になっている。兵士の大量死には耐えられないはずだ。その結果、国内では早期撤退の要求が高まり、撤退せざるを得なくなるはずだ。
この方法で、ハマスは兵力や装備では到底かなわないイスラエル軍に大きなダメージを与えて撤退させることができる。
もしハマスの作戦通りに進むとするなら、ガザはこれから大変な惨事になる。イスラエル軍に対する国際的な非難も強くなることは間違いない。ハマスの考えるように、イスラエルにも大きな損害が出るとすれば、むしろこれから追い詰められて行くのはイスラエルのほうなのかもしれない。
継続するイエローストーンの地震
前回の記事にも書いた通り、１２月２７日から２９日の３日間、米国のイエローストーン国立公園では約２５０回を越える地震が発生し、これから噴火する可能性を示唆している。イエローストーン全体が世界有数のスーパー火山であり、噴火した場合、吹き上げられた火山灰によって地球の気温が押し下げられる可能性も指摘されている。以下のビデオで噴火のすごさをみることができる。
ところで、本日になっても地震は一向に衰える気配はない。さらに「Earth Change Media」などによると、すでに溶岩ドームが形成されている可能性さえあるという。ただこの溶岩ドームが、かなり以前から存在が確認されている古いドームなのか、または１９９９年にできた新しい溶岩ドームが再度成長を始めたものなのかははっきりしないという。
「Earth Change Media」は、小地震から溶岩ドームの成長にいたるパターンが、１９８０年のワシントン州、セントヘレン火山の巨大噴火とよく似ているとし、イエローストーンの噴火は決してあり得ないことではないという。
イエローストーンに関してはまた報告する。
カフ・フレッド・スタイガー
かなり以前に紹介したことがあるが、スピリチュアル系のネットテレビでもっともクオリティーの高い番組を提供しているサイトに「Conscious Media Network」がある。ここは元ＮＢＣ放送のスポーツキャスターで、後にＰＢＳ放送（アメリカ公共放送）の料理番組の司会者に転身したレギナ・メレディスが始めたネット専用のテレビ番組だ。毎回、スピリチュアル、科学の分野を問わず、多彩なゲストにインタビューする。
今回は、カフ・フレッド・スタイガーという、ハワイ在住の霊媒師がゲストの一人だった。
もともとスタイガーはスピリチュアル系ではなく、おおよそ精神世界とは無縁な分野の出身だという。約２０年前まで、全米でも大手の自動車ディーラーの営業担当重役で、一億円を越える年収を取っていたそうである。それがあるとき、自分の妻がかよっていた霊媒師のところへ妻と一緒に興味本位で行ってみたところ、突然神憑きの状態となり、さまざまなメッセージを語り出した。
スタイガーによると、彼に乗り移ったのは自ら「キラエル」と名乗る、第７次元からやってきたスピリットだという。それ以来スタイガーは、ときおりキラエルに憑依された状態となり、キラエルの力を通してヒーリングや予知を行えるようになったのだそうだ。
インタビューを見る限り、これまで筆者が見た中でももっとも誠実で、人を引き付ける深さを感じさせる人物だった。
以下がキラエルによる２００９年予言だ。内容から推察して、予言は昨年の１０月初旬に行われたものだろうと思われる。以下が要約である。
２００９年の予言：
ネガティビィティー（否定性）をポジティビティー（肯定性）で癒すこと
マスターガイド キラエル、カフ・フレッド・スターリングの霊媒を通して
キラエル：２００９年は２と９で１１となるように、二重性の矛盾が最大化する年となる。それは想像を越えた強さとなるはずだ。２００９年は陰と陽がぶつかり合い、あらゆる否定的な出来事が起こる年となろう。善と悪の衝突も全面に出る。それをいまあななたちは金融機関の救済劇で目の当たりにしているのだ。
多くの人達が、いま金融界で起こっている出来事で損害を被るだろう。だが、あなたたちが影響を受けないと確信していれば影響は受けなくてすむのだ。あなたたちの心の中の思いがあなたたちを導いてくれるだろう。もしあなたが他人に損害を与えることにかかわっているのなら、あなた自身もその悪い影響をうけるだろう。２００９年の道程はいま起こっていることを直視して、ポジティブでいることが大事なのだ。
２００９年は二重性が最大に拡大し、善と悪との対立が消滅するときだと知るべきだ。そして２００９年にあなたたちは、すばらしい結果を受け取ることになるだろう。私が言っていることは矛盾しているように聞こえるかもしれないが決してそうではない。私がいいたいのは、２００９年には世界には否定的なエネルギーが満ちあふれるが、あななたちは自分たちが何をなすべきかはっきりと分かっているので、想像を越えた強さを発揮できるだろうということなのだ。いつでもポジティブな思考でいなさい。トンネルの向こう側には光があるのだから。すべてのライトワーカーよ、ポジティブなリズムでいなさい。そのためには、すべて親切心と愛で行うようにしなさい。そうすれば同じエネルギーがあなたたちに返ってこよう。
ポジティブでいるとどんなよい結果が待っているのだろうか？ポジティブでいると、あなたが得るよい結果はすぐに分かるはずだ。だが、もし現実から逃避しどこかに隠れようとするなら、あなたたちが避けたいと願うあらゆる否定的なことが起こるだろう。だから、２００９年になにが待っているのか認識すべきだ。否定的なエネルギーの増大するが、その中に肯定的（ポジティブ）な要素を見いだすことが重要なのだ。現実を直視し、何をなすべきなのか知るのことが２００９年の旅なのである。
否定性は２００９年の最初の数カ月に現れるだろう。否定的な活動とかかわり、そうした活動を活気づける立場にいる人達は、すごいエネルギーで全面に出て来る。彼らは否定的なエネルギーを高め、状況を一層悪化させる。彼らは、自分たちの否定的なエネルギーで世の中のすべてのものを崩壊させようとするが、それには失敗する。あたかも悪と否定性が勝利するかのように見えるが、そうはならないだろう。このような傾向は２００９年いっぱい続く。あなたたちが頭を砂の中に埋め、現実から逃避しない限り、そしてポジティブでいる限りあなたたちは勝利するだろう。
すでにあなたたちはネガティブなエネルギーを感じているはずだ。もし私のいうことを聞いて怖いと思うなら、あなたたちは私の言葉を聞く前からすでに恐怖しているはずなのだ。だから違いはない。すでに覚知しているものは、すべてが完全であり得ることを知っているはずだ。あなたたちがポジティブでさえいれば、２００９年はこれまでにないほどすばらしい年になるはずだ。ポジティブでいることにすべてのカギを握っている。なぜなら、愛はいつもポジティブの側に味方するからだ。ポジティブでいる人々はその愛を広める働きをする。そうすることであなた自身が愛を受けとる。その結果、２００９年を通してポジティブでいられることになるのだ。
２００９年には大統領の力が変化したことをみるだろう。あなたたちの今の大統領は、だれにも説明する必要はなかった。彼はボタンさせ押せばよかったのである。２００９年には、あなたたちの新しい大統領はそのような無制限の力はもっていない。大統領はアメリカ人民によってむしろ支配される。新大統領はアメリカ人民の意見を聞かなければならなくなる。これは確実に起こる。
しかしながら、あなたたちの今の大統領（ブッシュ）は最後に達成してがっていることがある。もしあなたたちがいま（おそらく昨年の１０月初旬）から１２月の終わりまでに彼のやろうとしていることをやめさせなければ、あなたたちが起こってほしくないと思っていることが仕掛けられることになるであろう。彼は、カナダとメキシコとの間で、通貨を変更する協定に署名してしまった。私は詳しい内容は知らないが、これはあなたたちが望まない結果をもたらすはずだ。起こしてはならない。協定に反対するとの声を上げ、協定の実現を阻止すべきだ。協定はまだ実施されていないので、いまからすぐに政治家に手紙やメールを送りなさい。
金融では、ＡＩＧは救済される最後の金融機関ではない。アメリカ人民が声をあげ「もうたきうさんだ」といわない限り、政府は金融機関の救済を続けるだろう。新大統領に、アメリカ人民の声を聞かなければ彼はもはや大統領ではないと告げなさい。多くの人が投票所に行って投票すべきだ。
投票することで、若い人達はこの選挙で大きな役割を果たすことができる。誰に投票するかはあなたがたの自由である。だが誰に投票しようと、アメリカ人民の意思を代表する大統領を選ばなければならない。投票結果をみるので、大統領は、アメリカ人民の意思にしやがわなければならないと思うことだろう。
世論調査の結果は偽造されている。それは本物ではない。あなたたちが、他の人がやっているようにやるように偽造したのだ。とにかく投票所に行って投票しなさい。あなたたちが始めようとしている旅は、いままでにないものすごい形をとるだろう。
宗教について話したい。心の弱い人々が、悪魔が本当に現れたと思うようになるだろう。彼らは「私は攻撃された。悪魔は暗がりから出てきて私を噛んだ」といいうだろう。これに対し、宗教は惨めに行き詰まるだろう。存亡の危機に見舞われるはずだ。複数のスピリチュアルなグループが宗教の世界を支えるようになる。これは、スピリチュアリストが宗教に入ることを意味しているわけではない。スピリチュアリストは宗教の世界をサポートするようになるということだ。宗教は行き詰まり、再度エネルギーが沸き上がることを期待するが、それは起こらない。それぞれの宗教は自分たちがどこに向かっているのか分かってない。スピリチュアリストは、この厳しい時代に人々が自分たちの宗教に止まることを勧めるさろう。
さらに、このあと長い質疑応答が続くが省くことにする。ただ、アメリカの内乱を思わせるような記述があったので、その部分だけ掲載する。
質問：金融機関の救済はアメリカ人民にどんな影響を与えるだろうか？またその結果として、社会不安（暴動など）は引き起こされるだろうか？
キラエル：２００９年の最初の２カ月か３カ月で抑えることができなければ、社会不安（暴動）はすごい規模で襲ってこよう。金融機関の救済は先の大統領選挙（２０００年と２００４年）と同じようなペテンが行われている。ＡＩＧの救済では偽造紙幣が使われている。いま救済を実施するだけの金はないはずなのだ。この救済は、アメリカ人民が黙っておとなしくしている最後の救済だ。これ以降アメリカ人民は立ち上がり「もうたくさんだ！もうこれですっきり終わりにしよう」と叫ぶだろう。なぜなら、これ以上こうした会社の救済など続けていられないからだ。ウォールストリートジャーナルを読んでＡＩＧのＣＥＯの今年の年収がいくらであるかみてみるべきだ。もしＣＥＯが自分の年収を会社に返還したなら、ものごとははるかにポジティブな方向に進んだことであろう。一年以内に状況は改善し、もっと低い所得の人々はより楽になったことだろう。
大統領はこの記事を読み、またはこのことをどこかで聞き、流れを変えるためにはＣＥＯは自分たちの年収を会社に返還することが必要だと悟るだろう。彼らは自分の会社の従業員を支えなければならないのだ。彼らの所得を会社に返還することで、従業員の仕事を救うことができるだろう。これが流れを変える唯一の方法だ。
やはりアメロか？
北米共同体の樹立にともない、その通貨としてドルに代わる「アメロ」が導入され、アメリカが世界経済からいわば脱落する可能性があることは指摘され続けてきた。以下の記述はそれが実現することを予言しているのだろうか？
「彼は、カナダとメキシコとの間で、通貨を変更する協定に署名してしまった。私は詳しい内容は知らないが、これはあなたたちが望まない結果をもたらすはずだ。起こしてはならない。協定に反対するとの声を上げ、協定の実現を阻止すべきだ。協定はまだ実施されていないので、いまからすぐに政治家に手紙やメールを送りなさい。」
阻止できる期限は昨年の１２月の終わりだから、もう期限切れだ。やはり、アメリカはデフォルトを宣言し、本当にアメロは導入されるのであろうか？
Coast to Coast AM
つい先程まで全米でもっとも有名なスピリチュアル番組「Coast to Coast AM」を聞いていた。２００９年予測特集で、その中に「WebBotプロジェクト」も登場した。これは後に報告する。
番組は、サイキック、占星術師、コンサルタントなど未来予測で定評のある７人が登場し、２００９年の予測を披露するというものだ。
興味深かったのは、最後に登場したサイキックの「アンジェラ・ムーア」である。司会者との会話の途中、突然となんの脈絡もなく日本について話は始めたのである。
「そうよ、これはそうねー、やっぱり日本よ。よく分からないけど、日本で権力を握っている人たちの間で、なんというか、誰が何を担当するのかというような感じて、多くの人々が交代を望んでいて。とにかく突然の変化ね。これはなにかしら。」
というのである。司会者はどう反応してよいのか分からなかったようで、すぐ別の話題に変えてしまった。
これはなんなのか？正月があけるとすぐに解散総選挙か？
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みなさま、明けましておめでとうございます。いよいよ「変容の年」の開幕です。今年は想像を越えた出来事が相次ぐでしょうが、それを通して私達個々人も根本的な変容を体験する可能性があります。もしかしたら夜明けはすぐそこまできているのかもしれません。ぞれぞれの立場で、しっかりと「今」というこの現実を生き抜いてゆきましょう。今年もよろしくお願いします。
明るい話題
毎回、世界や社会が危機にあることを伝える暗い話題が多かったが、年初でもあるので今回はなにか明るい話題で始めようと思い、ネットテレビをみていたらぴったりの話題が見つかった。今回はそれをメインに紹介する。
だが、イスラエルのガザ侵攻や世界経済の動向、そして噴火の可能性を示唆するイエローストーンの地震など緊急性のある話題も多いので、２００９年を占う意味でもこうし話題を先に紹介する。
イスラエルのガザ侵攻
イスラエルのガザ侵攻は今日で６日目を迎えたが、いまのところ両者が停戦に合意する兆候はない。また、今回の侵攻を激しく非難していたアラブ側の論調にも以下のような変化が見られ、先が見えない状況だ。
「ガザ空爆：非難の矛先ハマスに 自治政府、エジプト一転
【エルサレム前田英司、カイロ高橋宗男】イスラエル軍によるパレスチナ自治区ガザ地区への空爆で、パレスチナ自治政府やエジプト政府の非難の矛先が、ガザを支配するイスラム原理主義組織ハマスに向けられている。パレスチナを含むアラブ諸国は従来、イスラエル軍の攻撃に団結してきたが、反イスラエル最強硬派のハマスやその後ろ盾のイランに対し、「穏健派」の不満が噴出した形だ。「我々は何度も停戦維持を求めた。虐殺は回避できた」。アッバス自治政府議長は２８日、カイロでムバラク・エジプト大統領との会談後、空爆を誘発した責任はイスラエルとの停戦延長を拒んだハマスにあると非難。この前日に空爆を「犯罪行為だ」と呼んだ姿勢から一転した格好だ。パレスチナはハマスが昨年６月にガザを武力制圧して以来、ハマス支配のガザと、自治政府支配のヨルダン川西岸に分断。和解の模索は両者の権力闘争に発展し、頓挫を繰り返した。議長は、ガザを蚊帳の外に置くイスラエルに同調し、和平交渉を再開。最近では来月の任期満了の先延ばしを図る議長にハマスが猛反発し、対立の深さを露呈していた。一方、エジプトは停戦延長や、パレスチナの分裂解消の仲介に応じないハマスに不満を募らせた。ハマスはエジプトの野党勢力ムスリム同胞団に由来し、対外的なライバルであるイランとの関係も深い。政府関係者の間からは内外の懸念を逆なでするハマスに「もはや手に負えない」との本音が漏れていた。アラブ民衆の目にはエジプトが「イスラエルのガザ封鎖に手を貸してきた」と映っている。空爆に対する抗議デモはレバノンやイラク、ヨルダンなどに拡大している。ハマスは自治政府やエジプトの姿勢を「裏切り者」と切り捨てた。イスラエルのメディアによるとハマスは２７日の空爆前、エジプトから「イスラエルは軍事行動に出ない」との感触を伝えられたという。エジプトは空爆の負傷者を受け入れるためガザ境界に救急車を待機させたがハマスは「攻撃に加担した」として一時、支援の打診を拒絶していた。ハマスを支持するシリアは空爆を受け、トルコを仲介役としたイスラエルとの和平交渉の停止を宣言。エジプトとの対応の差を際立たせている。」
上の記事が事実だとすると、情勢はずっと複雑なのかもしれない。
軍事戦略系の情報には強いストラトフォーやデブカファイルなどによると、イスラエルとハマスでは以下のような作戦ではないかという。
イスラエル
イスラエルは、ハマスの攻撃計画をすでに６カ月前からもっていたが、攻撃に踏み切った理由はハマスの所有するミサイルの性能の向上にある。これまでのカッサムミサイルは、ガザで手に入るもので作られた自家製ミサイルで、その飛距離は２マイルが限度だった。だがハマスは、飛距離が２５マイルとイスラエルの奥深くまで届く新型のグラッドミサイルを導入し、これをイスラエルの攻撃に使用している。
今回の空爆で約３分の１のグラッドミサイルの発射基地が破壊されたといわれる。だが３分の２のミサイルは十分に攻撃可能な状態なので、ハマスからのミサイル攻撃が停止する気配はまったくない。むしろ攻撃は激しくなっている。
これは、今回のイスラエルの空爆作戦が完全な失敗であったことを示している。２００６年７月、イスラエルはヒスボラの完全な破壊を目的にレバノンに侵攻したが失敗した。イスラエルの激しい攻撃にもかかわらず、ヒスボラは十分な攻撃力を維持し、生き残った。反対にイスラエルは、１００名を越える死傷者を出し、目標を達成できずに撤退した。イスラエル側の死傷者こそ出ていないものの、目標の達成ができていないということでは、今回のガザ侵攻はレバノン侵攻と同じように失敗だ。
残りのミサイル基地をたたくためには、イスラエルは地上軍を派遣する以外に方法はなくなってきている。地上戦に移行するのは時間の問題だ。
ハマス
ハマスは、６カ月間続いた停戦協定の期間中にもイスラエルをミサイルで攻撃し、イスラエルを挑発することをやめなかった。それというのも、ハマスには具体的な作戦があるからだ。
ハマスのミサイル基地すべてを空爆でたたくことは不可能だ。ましてや空爆が長引けば長引くほど、ミサイルを他の地域に移動させる時間ができるのでハマスにとって有利になる。事実、今回の空爆でハマスのミサイル基地ならびに主要な戦闘部隊は、ガザの中心部からの退去を完了した。
空爆が失敗したとみたイスラエルは、かならず地上軍でガザに侵攻してくるだろう。それはハマスにとって大きなチャンスとなる。
ガザは住宅の密集した市街地である。ハマスは市街地に身を隠し、侵攻してきたイスラエル軍に対して徹底的なゲリラ戦を仕掛ける作戦だ。
イスラエルは、自軍の兵士の死に対してこれまで以上に敏感になっている。兵士の大量死には耐えられないはずだ。その結果、国内では早期撤退の要求が高まり、撤退せざるを得なくなるはずだ。
この方法で、ハマスは兵力や装備では到底かなわないイスラエル軍に大きなダメージを与えて撤退させることができる。
もしハマスの作戦通りに進むとするなら、ガザはこれから大変な惨事になる。イスラエル軍に対する国際的な非難も強くなることは間違いない。ハマスの考えるように、イスラエルにも大きな損害が出るとすれば、むしろこれから追い詰められて行くのはイスラエルのほうなのかもしれない。
継続するイエローストーンの地震
前回の記事にも書いた通り、１２月２７日から２９日の３日間、米国のイエローストーン国立公園では約２５０回を越える地震が発生し、これから噴火する可能性を示唆している。イエローストーン全体が世界有数のスーパー火山であり、噴火した場合、吹き上げられた火山灰によって地球の気温が押し下げられる可能性も指摘されている。以下のビデオで噴火のすごさをみることができる。
ところで、本日になっても地震は一向に衰える気配はない。さらに「Earth Change Media」などによると、すでに溶岩ドームが形成されている可能性さえあるという。ただこの溶岩ドームが、かなり以前から存在が確認されている古いドームなのか、または１９９９年にできた新しい溶岩ドームが再度成長を始めたものなのかははっきりしないという。
「Earth Change Media」は、小地震から溶岩ドームの成長にいたるパターンが、１９８０年のワシントン州、セントヘレン火山の巨大噴火とよく似ているとし、イエローストーンの噴火は決してあり得ないことではないという。
イエローストーンに関してはまた報告する。
カフ・フレッド・スタイガー
かなり以前に紹介したことがあるが、スピリチュアル系のネットテレビでもっともクオリティーの高い番組を提供しているサイトに「Conscious Media Network」がある。ここは元ＮＢＣ放送のスポーツキャスターで、後にＰＢＳ放送（アメリカ公共放送）の料理番組の司会者に転身したレギナ・メレディスが始めたネット専用のテレビ番組だ。毎回、スピリチュアル、科学の分野を問わず、多彩なゲストにインタビューする。
今回は、カフ・フレッド・スタイガーという、ハワイ在住の霊媒師がゲストの一人だった。
もともとスタイガーはスピリチュアル系ではなく、おおよそ精神世界とは無縁な分野の出身だという。約２０年前まで、全米でも大手の自動車ディーラーの営業担当重役で、一億円を越える年収を取っていたそうである。それがあるとき、自分の妻がかよっていた霊媒師のところへ妻と一緒に興味本位で行ってみたところ、突然神憑きの状態となり、さまざまなメッセージを語り出した。
スタイガーによると、彼に乗り移ったのは自ら「キラエル」と名乗る、第７次元からやってきたスピリットだという。それ以来スタイガーは、ときおりキラエルに憑依された状態となり、キラエルの力を通してヒーリングや予知を行えるようになったのだそうだ。
インタビューを見る限り、これまで筆者が見た中でももっとも誠実で、人を引き付ける深さを感じさせる人物だった。
以下がキラエルによる２００９年予言だ。内容から推察して、予言は昨年の１０月初旬に行われたものだろうと思われる。以下が要約である。
２００９年の予言：
ネガティビィティー（否定性）をポジティビティー（肯定性）で癒すこと
マスターガイド キラエル、カフ・フレッド・スターリングの霊媒を通して
キラエル：２００９年は２と９で１１となるように、二重性の矛盾が最大化する年となる。それは想像を越えた強さとなるはずだ。２００９年は陰と陽がぶつかり合い、あらゆる否定的な出来事が起こる年となろう。善と悪の衝突も全面に出る。それをいまあななたちは金融機関の救済劇で目の当たりにしているのだ。
多くの人達が、いま金融界で起こっている出来事で損害を被るだろう。だが、あなたたちが影響を受けないと確信していれば影響は受けなくてすむのだ。あなたたちの心の中の思いがあなたたちを導いてくれるだろう。もしあなたが他人に損害を与えることにかかわっているのなら、あなた自身もその悪い影響をうけるだろう。２００９年の道程はいま起こっていることを直視して、ポジティブでいることが大事なのだ。
２００９年は二重性が最大に拡大し、善と悪との対立が消滅するときだと知るべきだ。そして２００９年にあなたたちは、すばらしい結果を受け取ることになるだろう。私が言っていることは矛盾しているように聞こえるかもしれないが決してそうではない。私がいいたいのは、２００９年には世界には否定的なエネルギーが満ちあふれるが、あななたちは自分たちが何をなすべきかはっきりと分かっているので、想像を越えた強さを発揮できるだろうということなのだ。いつでもポジティブな思考でいなさい。トンネルの向こう側には光があるのだから。すべてのライトワーカーよ、ポジティブなリズムでいなさい。そのためには、すべて親切心と愛で行うようにしなさい。そうすれば同じエネルギーがあなたたちに返ってこよう。
ポジティブでいるとどんなよい結果が待っているのだろうか？ポジティブでいると、あなたが得るよい結果はすぐに分かるはずだ。だが、もし現実から逃避しどこかに隠れようとするなら、あなたたちが避けたいと願うあらゆる否定的なことが起こるだろう。だから、２００９年になにが待っているのか認識すべきだ。否定的なエネルギーの増大するが、その中に肯定的（ポジティブ）な要素を見いだすことが重要なのだ。現実を直視し、何をなすべきなのか知るのことが２００９年の旅なのである。
否定性は２００９年の最初の数カ月に現れるだろう。否定的な活動とかかわり、そうした活動を活気づける立場にいる人達は、すごいエネルギーで全面に出て来る。彼らは否定的なエネルギーを高め、状況を一層悪化させる。彼らは、自分たちの否定的なエネルギーで世の中のすべてのものを崩壊させようとするが、それには失敗する。あたかも悪と否定性が勝利するかのように見えるが、そうはならないだろう。このような傾向は２００９年いっぱい続く。あなたたちが頭を砂の中に埋め、現実から逃避しない限り、そしてポジティブでいる限りあなたたちは勝利するだろう。
すでにあなたたちはネガティブなエネルギーを感じているはずだ。もし私のいうことを聞いて怖いと思うなら、あなたたちは私の言葉を聞く前からすでに恐怖しているはずなのだ。だから違いはない。すでに覚知しているものは、すべてが完全であり得ることを知っているはずだ。あなたたちがポジティブでさえいれば、２００９年はこれまでにないほどすばらしい年になるはずだ。ポジティブでいることにすべてのカギを握っている。なぜなら、愛はいつもポジティブの側に味方するからだ。ポジティブでいる人々はその愛を広める働きをする。そうすることであなた自身が愛を受けとる。その結果、２００９年を通してポジティブでいられることになるのだ。
２００９年には大統領の力が変化したことをみるだろう。あなたたちの今の大統領は、だれにも説明する必要はなかった。彼はボタンさせ押せばよかったのである。２００９年には、あなたたちの新しい大統領はそのような無制限の力はもっていない。大統領はアメリカ人民によってむしろ支配される。新大統領はアメリカ人民の意見を聞かなければならなくなる。これは確実に起こる。
しかしながら、あなたたちの今の大統領（ブッシュ）は最後に達成してがっていることがある。もしあなたたちがいま（おそらく昨年の１０月初旬）から１２月の終わりまでに彼のやろうとしていることをやめさせなければ、あなたたちが起こってほしくないと思っていることが仕掛けられることになるであろう。彼は、カナダとメキシコとの間で、通貨を変更する協定に署名してしまった。私は詳しい内容は知らないが、これはあなたたちが望まない結果をもたらすはずだ。起こしてはならない。協定に反対するとの声を上げ、協定の実現を阻止すべきだ。協定はまだ実施されていないので、いまからすぐに政治家に手紙やメールを送りなさい。
金融では、ＡＩＧは救済される最後の金融機関ではない。アメリカ人民が声をあげ「もうたきうさんだ」といわない限り、政府は金融機関の救済を続けるだろう。新大統領に、アメリカ人民の声を聞かなければ彼はもはや大統領ではないと告げなさい。多くの人が投票所に行って投票すべきだ。
投票することで、若い人達はこの選挙で大きな役割を果たすことができる。誰に投票するかはあなたがたの自由である。だが誰に投票しようと、アメリカ人民の意思を代表する大統領を選ばなければならない。投票結果をみるので、大統領は、アメリカ人民の意思にしやがわなければならないと思うことだろう。
世論調査の結果は偽造されている。それは本物ではない。あなたたちが、他の人がやっているようにやるように偽造したのだ。とにかく投票所に行って投票しなさい。あなたたちが始めようとしている旅は、いままでにないものすごい形をとるだろう。
宗教について話したい。心の弱い人々が、悪魔が本当に現れたと思うようになるだろう。彼らは「私は攻撃された。悪魔は暗がりから出てきて私を噛んだ」といいうだろう。これに対し、宗教は惨めに行き詰まるだろう。存亡の危機に見舞われるはずだ。複数のスピリチュアルなグループが宗教の世界を支えるようになる。これは、スピリチュアリストが宗教に入ることを意味しているわけではない。スピリチュアリストは宗教の世界をサポートするようになるということだ。宗教は行き詰まり、再度エネルギーが沸き上がることを期待するが、それは起こらない。それぞれの宗教は自分たちがどこに向かっているのか分かってない。スピリチュアリストは、この厳しい時代に人々が自分たちの宗教に止まることを勧めるさろう。
さらに、このあと長い質疑応答が続くが省くことにする。ただ、アメリカの内乱を思わせるような記述があったので、その部分だけ掲載する。
質問：金融機関の救済はアメリカ人民にどんな影響を与えるだろうか？またその結果として、社会不安（暴動など）は引き起こされるだろうか？
キラエル：２００９年の最初の２カ月か３カ月で抑えることができなければ、社会不安（暴動）はすごい規模で襲ってこよう。金融機関の救済は先の大統領選挙（２０００年と２００４年）と同じようなペテンが行われている。ＡＩＧの救済では偽造紙幣が使われている。いま救済を実施するだけの金はないはずなのだ。この救済は、アメリカ人民が黙っておとなしくしている最後の救済だ。これ以降アメリカ人民は立ち上がり「もうたくさんだ！もうこれですっきり終わりにしよう」と叫ぶだろう。なぜなら、これ以上こうした会社の救済など続けていられないからだ。ウォールストリートジャーナルを読んでＡＩＧのＣＥＯの今年の年収がいくらであるかみてみるべきだ。もしＣＥＯが自分の年収を会社に返還したなら、ものごとははるかにポジティブな方向に進んだことであろう。一年以内に状況は改善し、もっと低い所得の人々はより楽になったことだろう。
大統領はこの記事を読み、またはこのことをどこかで聞き、流れを変えるためにはＣＥＯは自分たちの年収を会社に返還することが必要だと悟るだろう。彼らは自分の会社の従業員を支えなければならないのだ。彼らの所得を会社に返還することで、従業員の仕事を救うことができるだろう。これが流れを変える唯一の方法だ。
やはりアメロか？
北米共同体の樹立にともない、その通貨としてドルに代わる「アメロ」が導入され、アメリカが世界経済からいわば脱落する可能性があることは指摘され続けてきた。以下の記述はそれが実現することを予言しているのだろうか？
「彼は、カナダとメキシコとの間で、通貨を変更する協定に署名してしまった。私は詳しい内容は知らないが、これはあなたたちが望まない結果をもたらすはずだ。起こしてはならない。協定に反対するとの声を上げ、協定の実現を阻止すべきだ。協定はまだ実施されていないので、いまからすぐに政治家に手紙やメールを送りなさい。」
阻止できる期限は昨年の１２月の終わりだから、もう期限切れだ。やはり、アメリカはデフォルトを宣言し、本当にアメロは導入されるのであろうか？
Coast to Coast AM
つい先程まで全米でもっとも有名なスピリチュアル番組「Coast to Coast AM」を聞いていた。２００９年予測特集で、その中に「WebBotプロジェクト」も登場した。これは後に報告する。
番組は、サイキック、占星術師、コンサルタントなど未来予測で定評のある７人が登場し、２００９年の予測を披露するというものだ。
興味深かったのは、最後に登場したサイキックの「アンジェラ・ムーア」である。司会者との会話の途中、突然となんの脈絡もなく日本について話は始めたのである。
「そうよ、これはそうねー、やっぱり日本よ。よく分からないけど、日本で権力を握っている人たちの間で、なんというか、誰が何を担当するのかというような感じて、多くの人々が交代を望んでいて。とにかく突然の変化ね。これはなにかしら。」
というのである。司会者はどう反応してよいのか分からなかったようで、すぐ別の話題に変えてしまった。
これはなんなのか？正月があけるとすぐに解散総選挙か？
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