２００９年地獄の夏に向けて２
１２月３１日
資料の有料配信について
ご要望の多かった「WebBot予言解説書②」が出来上がりました。ALTA909のパート４からパート６までの詳細要約です。希望者は筆者まで直接メールしてください。詳細についてお伝えいたします。
info@yasunoeigo.com
２５日に記事を書き足すつもりだったが、仕事にかまけているうちに時間ばかりがたってしまった。やっと本日更新する時間がとれた。
印パ戦争開戦の可能性を示唆する情報が多かったが、今度はイスラエルのガザ攻撃が開始された。やはりコルマンインデックスのDay6なのか、これまでかろうじてバランスを保ってきた地域で一斉にパンドラの箱が開けられ、一気に流動化しだしたような感じがする。
印パ戦争のその後
インド、パキスタンはラジャスタン州、およびカシミールに軍を移動させ両軍の間に緊張関係は高まっているが、その状況は基本的に今も変わりがない。３日前にはパキスタンは約２万人の兵力をアフガニスタンからインド国境へと移動したと報じられた。
「【イスラマバード＝山本大輔】パキスタン各紙は２７日、テロとの戦いでアフガニスタン国境近くの部族地域に展開していたパキスタン軍の一部が、インド国境へ移動を始めたと報じた。インド・ムンバイでのテロで両国の緊張が高まる中での「最低限の警戒措置」（軍高官）としている。報道によると、部族地域で後方支援などをしていた約２万人が２６日に移動を始め、東部ラホールの周辺に再配置されるとみられる。英字紙ドーンによると、パキスタン軍はムンバイのテロから１カ月になる２６日以降のインドの軍事行動を懸念し、兵士の休暇を先送りして警戒を強化しているという。ギラニ首相は２７日、「我々が攻撃することはないが、攻撃されたら反撃しなければならない」と記者団に述べた。 」
一方、緊張緩和に向けて動きも徐々に進行している。
ストラトフォーなどによると、２９日、中国外務省はインド、パキスタン両国に高官を派遣し、緊張緩和に向けた努力をするよう両国政府の説得に乗り出した模様だ。
さらに同日、ストラトフォーやパキスタンの英字新聞デイリーニュースなどによると、２９日、インド作戦本部長のセクホン少将と、パキスタン側の作戦立案責任者のイクバル中将は、インドーパキスタン間に設置してある緊急電話回線（ホットライン）を通じて会談を行い、そこでイクバル中将はインド側に「核による先制攻撃」の方針に変更はないことを伝えたとのことである。これを受けてインド側は、これまでの軍事作戦の再評価を行い、パキスタンとの衝突を回避するため、積極的な軍事行動は行わないとの方針に変更した可能性が大きいとのことである。
いまでも国境地帯では両軍の対峙は続いているものの、両軍が直接的な軍事行動訴える可能性は当面は低いだろうと考えられる。
当然こうした小康状態は一時的で、テロなど予測していなかった事態が発生すれば一挙に軍事行動へと発展しかねない可能性はある。
イスラエルのガザ空爆
パレスチナのカザを実行支配している反イスラエル抵抗勢力「ハマス」とイスラエルとの間には６カ月間の停戦が成立していたが、その期限が切れた２６日、イスラエルは突然ガザのハマス本部周辺を空爆した。攻撃は４日目に入り、すでに３７０人以上が死亡したと伝えられている。
ハマスは停戦期間にもかかわらずイスラエルに対してロケット攻撃を行っており、今回の攻撃はこれに対する報復と見られている。
イスラエルの攻撃に対する二つの見方
今回のイスラエルの攻撃に対してはまったく異なった二つの見方が存在する。バランスをとるために、まずそれを紹介する。
Ａ）ストラトフォーや、英米主要メディアの見方
・今回の空爆は、停戦期間にもかかわらずイスラエルにロケット攻撃を行っていたハマスに対する報復である。
・現在イスラエルは、シリアやイランとの間に緊張した関係をもっており、将来の紛争に備えなければならない。そのため、軍には余裕がなく、ガザの本格的な攻撃や侵攻は本来避けたいはずである。
・にもかかわらず、ガザ空爆に踏み切ったのは、ハマスが使用しているロケットの技術的な水準が向上したことが一つの理由だ。
・ハマスはこれまでカッサブロケットという技術的水準が低く、射程が２キロしかない自制ロケットを使っていたが、最近では射程距離が６キロあり、より技術水準の高いグラッドロケットが使われるようになった。このロケットが頻繁に使われるようになる前に、ハマスをとことん叩いておくべきだとの判断だ。
・しかしながら、停戦期間にもかかわらずハマスはロケット攻撃を行っていたので、今回の攻撃は明らかにハマス側が挑発したものだ。挑発する理由はハマスに十分あった。
・ハマスは総選挙で穏健派のファタハに勝ちガザを実行支配するようになったわけだが、ハマスはもともと戦闘集団であり、平和時における国家経営にはまったく向いていない。その証拠に、ガザにおけるパレスチナ人の生活水準はハマスが支配してからというものどんどん低下している。
・その結果、次第にパレスチナ人のハマスに対する支持は低下し、ハマスは存亡の危機に陥っていた。
・ハマスは、パレスチナ人の支持を回復するためには、イスラエルに対する戦闘集団としての自らの存在意義を全面に押し出す以外にないと判断したようだ。その結果が今回のロケット攻撃によるイスラエルの挑発という行動につながったのだ。
・したがって今回の攻撃は、長引くほどハマスが狙った戦闘集団としての存在意義を強める方向に作用し、ハマスが反イスラエルの象徴的な存在として認められるようになるだろう。
これとはかなり異なった見方をしているのは田中宇氏や藤原直哉氏、そして欧米の独立系メディアである。
Ｂ）独立系メディアの見方
・今回の攻撃の全責任はイスラエルにある。イスラエル側は停戦が発効した半年前からガザのハマスを殲滅することを計画していた。
・最近、ヨーロッパなどではハマスに対するアレルギーが収まり、次第に彼らをファタハに代わるパレスチナ人の代表として受け入れる機運が強まる方向に向かっている。
・イスラエルからみると、ハマスは穏健派のファタハとは異なりイスラエルの存在を認めない原理主義勢力である。したがって、ハマスがパレスチナ人の代表として国際的に承認された場合、イスラエルは相当に厳しい立場に立たされる。
・下手をするとこれは、イスラエルの国家的危機へと発展する可能性すらある。そうなる前にハマスを殲滅すべきだと判断した。
・なぜこの時期を選んで攻撃が行われたかというと、それは米国が政権移行期にあり、紛争を調停できる状態にないからである。この時期を選べば、イスラエルは外部の調停や介入がない状態でハマスをとことん攻撃できる。
・しかし、一方ハマスを援助しようとイスラム圏のあらゆる地域から戦士が集まり、あたかもガザはイスラムとイスラエルが全面衝突する象徴的な主戦場と化すかのうせいがある。
・これは中東全体を巻き込む大戦争、またはハルマゲドンへと発展する可能性がある。
筆者自身は後者の見方を支持しているが、いっけんまったく相反する２つの見方をみると、おもしろいことに気づく。どちらの見方をするにせよ結果は同じだということだ。要するに、イスラエルの攻撃が長期化すればするほど、ハマスはイスラムの象徴的な存在となり、ガザにはあらゆる国から戦士が結集し、イスラム対イスラエルの全面戦争へと発展しかねないということだ。
ジハードのファトワーを発令したイラン
イスラム教にはファトワーといわれる宗教令がある。ウィキペディアによると、ファトワーとは本来、ファトワーを発する権利があると認められたイスラム法学者が、ムスリム（イスラム教徒）の公的あるいは家庭的な法的問題に関する質問に対して、返答として口頭あるいは書面において発したイスラム法学上の勧告のことだが、高位のイスラム法学者の発するファトワーはジハードの呼びかけや君主の改廃など政治的な目的に使われることがあり、現在でも、イランではファトワーが実際の政治に影響力を持つと言われる。
その影響力は大きく、１９８９年２月１４日、イランの最高指導者アーヤトッラー・ホメイニーが『悪魔の詩』の著者のサルマン・ラシュディ、及び、発行に関わった者などに対する死刑宣告のファトワーを行った。その後、『悪魔の詩』の日本語訳者五十嵐一の殺害をはじめ多くの殺傷事件が発生したことは有名である。（ウィキペディアより）
イスラエルのネット英字新聞、デブカファイルなどによると、２９日、イランの最高指導者アヤトラ・ハメネイ師は「真のイスラム教徒はパレスチナ人を守る義務がある」とし、ガザ攻撃を行うイスラエルに対する聖戦を行うよう訴えた。イラン外務省によると「この聖戦で命をおとした戦士は殉教者となるであろう」という。さらにイスラム法学者アリ・モタハリ師はIRNAニュースに対し、「今がイランとアラブ諸国がイスラエルと戦争をすべきときだ」と発言した。このファトワーに呼応して、すでに強硬派の聖職者が集まりつつあるという。共同通信なども同様の報道を行っているが、日本ではこれが宗教的な拘束力のあるファトワーであることは報道されていない。
ハメネイ師のファトワーの影響力
ハメネイ師はイランにおけるシーア派の最高指導者で、１９７９年にイラン革命を成功させたホメイニ師の直系の継承者である。シーア派にはイラクのシスターニ師という最高指導者がいるが、ハメネイ師もシスターニ師に劣らない影響力を持つ。
財政援助や政治闘争の休戦、また災害時の援助をうったえるファトワーはあるものの、ジハード（聖戦）を呼びかけるファトワーは実に少ないとされる。イスラム教徒の１０－２０％がシーア派だとされているので、今回のシハードを訴えるファトワーはイスラム圏全体に大きな影響力を持つと思われる。
ジハードのファトワーの呼びかけに応じて、各国からイスラムの聖戦士がガザに結集しないとも限らない。
レバノンのヒズボラーの参戦
２００６年７月、イスラエルはイスラム原理主義組織、ヒズボラの国境侵犯攻撃の停止と拉致兵士２名の救出を目的にレバノン攻撃に踏み切ったが、その結果は惨憺たるものだった。イスラエル軍は累計100人以上の戦死者を出しながら、ヒズボラの拠点建物や地下施設を完全に破壊することは出来ず、イスラエル北部の軍事的安定はおろか、元々の発端であった拉致兵士2名の解放すら実現できなかった。（ウィキキペディアより）
ヒズボラは、長距離射程のミサイル、対戦車ロケット砲、対艦ミサイル、無人航空機など、正規軍なみの軍事力を保有しているとされる。自家製の武器に依存したゲリラ戦を展開しているハマスとは大きな違いである。もしヒズボラがハマスとともに参戦するならば、戦火の拡大は避けられなくなる。そうなると中東大戦争（ハルマゲドン）は冗談でなくなるかもしれない。
２００９年に入ると、世界は一気に流動化する可能性がある。
スーパー火山の噴火
しかし、世界情勢が流動化するだけならまだましななのかもしれない。あたかもこれにシンクロするかのように、イエローストーンのスーパー火山噴火の兆候を示すかもしれない地震が頻発している。これは前回の記事の投稿欄に読者の方からも投稿いただいた。
２９日、環境異変の報道では定評のある専門メディア「Earth Change Media」は、２７日から２９日までの３日間、イエローストーンでは比較的に小規模な地震が２５０回以上発生していると報じた。過去にも地震は何度も起こっているが、短期間に地震がこれほど集中したのはあまり例がないという。
地震の規模は、マグニチュード１未満の極小地震からマグニチュード３.９の中規模地震まであり、ユタ大学の地球物理学者、ロバート・スミス教授は、「これは明らかに正常な現象ではない。今後これが本格的な噴火の兆候なのかどうか、注意深く観察する必要がある」ということだ。
ちなみにイエローストーンは、アイダホ州、モンタナ州、及びワイオミング州にまたがる国立公園だ。公園全体が合衆国最大の火山であり、地下には大量のマグマがたまっているという。約７万年前までは噴火を繰り返していたが、それ以来休止状態にある。
だが一度噴火すると、それはあまりに巨大で、火山灰が地球全体を覆い、日射量の不足から気温は急速に低下し氷河期になる可能性さえ指摘されている。噴火は人類の存亡の危機にまでいたるるのではないかとさえいわれている。近年、ＢＢＣがイエローストーンの噴火をシミュレートしたドラマ「スーパーボルケーノ」を放映したことは記憶に新しい。
２００９年
WebBotプロジェクトのリーダー、クリフ・ハイ氏はALTA９０９パート４で次のように書いていた。
「２００９年はまさに変容の年となるはずだ。これは２００９年の最初の日から終わりまで続く。２０１０年から２００９年を振りかえると、おそらくわれわれはこのものすごい変容の年に生きていたことを感謝するだろう。未来の歴史家は、われわれ一人一人がこの変容の時期に何を体験したのか、個人としての経験を話してくれるようにきっと頼むことだろう。」
「変容」は既存の秩序の大規模な破壊をかならず伴う。印パ戦争、中東大戦争、金融資本主義の破綻、そしてスーパー火山の噴火など、これまでかろうじてバランスを保ち小康状態を維持していた数々の矛盾が、最終的な解決を求めて一挙に動き出すときがもしかしたら来たのかもしれない？それが２００９年なのか？
おそらく今夜に続く
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投稿に関しては以下の方針に従い、どうしても必要な場合以外は削除しないことにしておりますが、他者の人格を傷つける不適切な表現がある場合は例外とし、予告無しに削除し、投稿禁止にする場合もあります。
意味産出の現場としてのＢＢＳやブログ
また、私はいま日本で起こっている変化を以下のようにとらえております。もしよろしければこちらもどうぞ。
いま何がおこっているのか？
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印パ戦争開戦の可能性を示唆する情報が多かったが、今度はイスラエルのガザ攻撃が開始された。やはりコルマンインデックスのDay6なのか、これまでかろうじてバランスを保ってきた地域で一斉にパンドラの箱が開けられ、一気に流動化しだしたような感じがする。
印パ戦争のその後
インド、パキスタンはラジャスタン州、およびカシミールに軍を移動させ両軍の間に緊張関係は高まっているが、その状況は基本的に今も変わりがない。３日前にはパキスタンは約２万人の兵力をアフガニスタンからインド国境へと移動したと報じられた。
「【イスラマバード＝山本大輔】パキスタン各紙は２７日、テロとの戦いでアフガニスタン国境近くの部族地域に展開していたパキスタン軍の一部が、インド国境へ移動を始めたと報じた。インド・ムンバイでのテロで両国の緊張が高まる中での「最低限の警戒措置」（軍高官）としている。報道によると、部族地域で後方支援などをしていた約２万人が２６日に移動を始め、東部ラホールの周辺に再配置されるとみられる。英字紙ドーンによると、パキスタン軍はムンバイのテロから１カ月になる２６日以降のインドの軍事行動を懸念し、兵士の休暇を先送りして警戒を強化しているという。ギラニ首相は２７日、「我々が攻撃することはないが、攻撃されたら反撃しなければならない」と記者団に述べた。 」
一方、緊張緩和に向けて動きも徐々に進行している。
ストラトフォーなどによると、２９日、中国外務省はインド、パキスタン両国に高官を派遣し、緊張緩和に向けた努力をするよう両国政府の説得に乗り出した模様だ。
さらに同日、ストラトフォーやパキスタンの英字新聞デイリーニュースなどによると、２９日、インド作戦本部長のセクホン少将と、パキスタン側の作戦立案責任者のイクバル中将は、インドーパキスタン間に設置してある緊急電話回線（ホットライン）を通じて会談を行い、そこでイクバル中将はインド側に「核による先制攻撃」の方針に変更はないことを伝えたとのことである。これを受けてインド側は、これまでの軍事作戦の再評価を行い、パキスタンとの衝突を回避するため、積極的な軍事行動は行わないとの方針に変更した可能性が大きいとのことである。
いまでも国境地帯では両軍の対峙は続いているものの、両軍が直接的な軍事行動訴える可能性は当面は低いだろうと考えられる。
当然こうした小康状態は一時的で、テロなど予測していなかった事態が発生すれば一挙に軍事行動へと発展しかねない可能性はある。
イスラエルのガザ空爆
パレスチナのカザを実行支配している反イスラエル抵抗勢力「ハマス」とイスラエルとの間には６カ月間の停戦が成立していたが、その期限が切れた２６日、イスラエルは突然ガザのハマス本部周辺を空爆した。攻撃は４日目に入り、すでに３７０人以上が死亡したと伝えられている。
ハマスは停戦期間にもかかわらずイスラエルに対してロケット攻撃を行っており、今回の攻撃はこれに対する報復と見られている。
イスラエルの攻撃に対する二つの見方
今回のイスラエルの攻撃に対してはまったく異なった二つの見方が存在する。バランスをとるために、まずそれを紹介する。
Ａ）ストラトフォーや、英米主要メディアの見方
・今回の空爆は、停戦期間にもかかわらずイスラエルにロケット攻撃を行っていたハマスに対する報復である。
・現在イスラエルは、シリアやイランとの間に緊張した関係をもっており、将来の紛争に備えなければならない。そのため、軍には余裕がなく、ガザの本格的な攻撃や侵攻は本来避けたいはずである。
・にもかかわらず、ガザ空爆に踏み切ったのは、ハマスが使用しているロケットの技術的な水準が向上したことが一つの理由だ。
・ハマスはこれまでカッサブロケットという技術的水準が低く、射程が２キロしかない自制ロケットを使っていたが、最近では射程距離が６キロあり、より技術水準の高いグラッドロケットが使われるようになった。このロケットが頻繁に使われるようになる前に、ハマスをとことん叩いておくべきだとの判断だ。
・しかしながら、停戦期間にもかかわらずハマスはロケット攻撃を行っていたので、今回の攻撃は明らかにハマス側が挑発したものだ。挑発する理由はハマスに十分あった。
・ハマスは総選挙で穏健派のファタハに勝ちガザを実行支配するようになったわけだが、ハマスはもともと戦闘集団であり、平和時における国家経営にはまったく向いていない。その証拠に、ガザにおけるパレスチナ人の生活水準はハマスが支配してからというものどんどん低下している。
・その結果、次第にパレスチナ人のハマスに対する支持は低下し、ハマスは存亡の危機に陥っていた。
・ハマスは、パレスチナ人の支持を回復するためには、イスラエルに対する戦闘集団としての自らの存在意義を全面に押し出す以外にないと判断したようだ。その結果が今回のロケット攻撃によるイスラエルの挑発という行動につながったのだ。
・したがって今回の攻撃は、長引くほどハマスが狙った戦闘集団としての存在意義を強める方向に作用し、ハマスが反イスラエルの象徴的な存在として認められるようになるだろう。
これとはかなり異なった見方をしているのは田中宇氏や藤原直哉氏、そして欧米の独立系メディアである。
Ｂ）独立系メディアの見方
・今回の攻撃の全責任はイスラエルにある。イスラエル側は停戦が発効した半年前からガザのハマスを殲滅することを計画していた。
・最近、ヨーロッパなどではハマスに対するアレルギーが収まり、次第に彼らをファタハに代わるパレスチナ人の代表として受け入れる機運が強まる方向に向かっている。
・イスラエルからみると、ハマスは穏健派のファタハとは異なりイスラエルの存在を認めない原理主義勢力である。したがって、ハマスがパレスチナ人の代表として国際的に承認された場合、イスラエルは相当に厳しい立場に立たされる。
・下手をするとこれは、イスラエルの国家的危機へと発展する可能性すらある。そうなる前にハマスを殲滅すべきだと判断した。
・なぜこの時期を選んで攻撃が行われたかというと、それは米国が政権移行期にあり、紛争を調停できる状態にないからである。この時期を選べば、イスラエルは外部の調停や介入がない状態でハマスをとことん攻撃できる。
・しかし、一方ハマスを援助しようとイスラム圏のあらゆる地域から戦士が集まり、あたかもガザはイスラムとイスラエルが全面衝突する象徴的な主戦場と化すかのうせいがある。
・これは中東全体を巻き込む大戦争、またはハルマゲドンへと発展する可能性がある。
筆者自身は後者の見方を支持しているが、いっけんまったく相反する２つの見方をみると、おもしろいことに気づく。どちらの見方をするにせよ結果は同じだということだ。要するに、イスラエルの攻撃が長期化すればするほど、ハマスはイスラムの象徴的な存在となり、ガザにはあらゆる国から戦士が結集し、イスラム対イスラエルの全面戦争へと発展しかねないということだ。
ジハードのファトワーを発令したイラン
イスラム教にはファトワーといわれる宗教令がある。ウィキペディアによると、ファトワーとは本来、ファトワーを発する権利があると認められたイスラム法学者が、ムスリム（イスラム教徒）の公的あるいは家庭的な法的問題に関する質問に対して、返答として口頭あるいは書面において発したイスラム法学上の勧告のことだが、高位のイスラム法学者の発するファトワーはジハードの呼びかけや君主の改廃など政治的な目的に使われることがあり、現在でも、イランではファトワーが実際の政治に影響力を持つと言われる。
その影響力は大きく、１９８９年２月１４日、イランの最高指導者アーヤトッラー・ホメイニーが『悪魔の詩』の著者のサルマン・ラシュディ、及び、発行に関わった者などに対する死刑宣告のファトワーを行った。その後、『悪魔の詩』の日本語訳者五十嵐一の殺害をはじめ多くの殺傷事件が発生したことは有名である。（ウィキペディアより）
イスラエルのネット英字新聞、デブカファイルなどによると、２９日、イランの最高指導者アヤトラ・ハメネイ師は「真のイスラム教徒はパレスチナ人を守る義務がある」とし、ガザ攻撃を行うイスラエルに対する聖戦を行うよう訴えた。イラン外務省によると「この聖戦で命をおとした戦士は殉教者となるであろう」という。さらにイスラム法学者アリ・モタハリ師はIRNAニュースに対し、「今がイランとアラブ諸国がイスラエルと戦争をすべきときだ」と発言した。このファトワーに呼応して、すでに強硬派の聖職者が集まりつつあるという。共同通信なども同様の報道を行っているが、日本ではこれが宗教的な拘束力のあるファトワーであることは報道されていない。
ハメネイ師のファトワーの影響力
ハメネイ師はイランにおけるシーア派の最高指導者で、１９７９年にイラン革命を成功させたホメイニ師の直系の継承者である。シーア派にはイラクのシスターニ師という最高指導者がいるが、ハメネイ師もシスターニ師に劣らない影響力を持つ。
財政援助や政治闘争の休戦、また災害時の援助をうったえるファトワーはあるものの、ジハード（聖戦）を呼びかけるファトワーは実に少ないとされる。イスラム教徒の１０－２０％がシーア派だとされているので、今回のシハードを訴えるファトワーはイスラム圏全体に大きな影響力を持つと思われる。
ジハードのファトワーの呼びかけに応じて、各国からイスラムの聖戦士がガザに結集しないとも限らない。
レバノンのヒズボラーの参戦
２００６年７月、イスラエルはイスラム原理主義組織、ヒズボラの国境侵犯攻撃の停止と拉致兵士２名の救出を目的にレバノン攻撃に踏み切ったが、その結果は惨憺たるものだった。イスラエル軍は累計100人以上の戦死者を出しながら、ヒズボラの拠点建物や地下施設を完全に破壊することは出来ず、イスラエル北部の軍事的安定はおろか、元々の発端であった拉致兵士2名の解放すら実現できなかった。（ウィキキペディアより）
ヒズボラは、長距離射程のミサイル、対戦車ロケット砲、対艦ミサイル、無人航空機など、正規軍なみの軍事力を保有しているとされる。自家製の武器に依存したゲリラ戦を展開しているハマスとは大きな違いである。もしヒズボラがハマスとともに参戦するならば、戦火の拡大は避けられなくなる。そうなると中東大戦争（ハルマゲドン）は冗談でなくなるかもしれない。
２００９年に入ると、世界は一気に流動化する可能性がある。
スーパー火山の噴火
しかし、世界情勢が流動化するだけならまだましななのかもしれない。あたかもこれにシンクロするかのように、イエローストーンのスーパー火山噴火の兆候を示すかもしれない地震が頻発している。これは前回の記事の投稿欄に読者の方からも投稿いただいた。
２９日、環境異変の報道では定評のある専門メディア「Earth Change Media」は、２７日から２９日までの３日間、イエローストーンでは比較的に小規模な地震が２５０回以上発生していると報じた。過去にも地震は何度も起こっているが、短期間に地震がこれほど集中したのはあまり例がないという。
地震の規模は、マグニチュード１未満の極小地震からマグニチュード３.９の中規模地震まであり、ユタ大学の地球物理学者、ロバート・スミス教授は、「これは明らかに正常な現象ではない。今後これが本格的な噴火の兆候なのかどうか、注意深く観察する必要がある」ということだ。
ちなみにイエローストーンは、アイダホ州、モンタナ州、及びワイオミング州にまたがる国立公園だ。公園全体が合衆国最大の火山であり、地下には大量のマグマがたまっているという。約７万年前までは噴火を繰り返していたが、それ以来休止状態にある。
だが一度噴火すると、それはあまりに巨大で、火山灰が地球全体を覆い、日射量の不足から気温は急速に低下し氷河期になる可能性さえ指摘されている。噴火は人類の存亡の危機にまでいたるるのではないかとさえいわれている。近年、ＢＢＣがイエローストーンの噴火をシミュレートしたドラマ「スーパーボルケーノ」を放映したことは記憶に新しい。
２００９年
WebBotプロジェクトのリーダー、クリフ・ハイ氏はALTA９０９パート４で次のように書いていた。
「２００９年はまさに変容の年となるはずだ。これは２００９年の最初の日から終わりまで続く。２０１０年から２００９年を振りかえると、おそらくわれわれはこのものすごい変容の年に生きていたことを感謝するだろう。未来の歴史家は、われわれ一人一人がこの変容の時期に何を体験したのか、個人としての経験を話してくれるようにきっと頼むことだろう。」
「変容」は既存の秩序の大規模な破壊をかならず伴う。印パ戦争、中東大戦争、金融資本主義の破綻、そしてスーパー火山の噴火など、これまでかろうじてバランスを保ち小康状態を維持していた数々の矛盾が、最終的な解決を求めて一挙に動き出すときがもしかしたら来たのかもしれない？それが２００９年なのか？
おそらく今夜に続く
雑誌アネモネ
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また、私はいま日本で起こっている変化を以下のようにとらえております。もしよろしければこちらもどうぞ。
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緊急情報
世界経済とアメリカ経済の崩壊予測で最近定評があり、このブログでも過去に何度となく紹介し、また最近では方々で取り上げられるようになったフランスのシンクタンク、LEAP/E2020の最新有料レポートが手に入った。２８ページほどのレポートだ。今後の世界経済崩壊で何が起こるかかなり細かく分析している。この紹介を中心にした長文の記事を本日深夜か明日に掲載するつもりであった。
だが、いましがた緊急性の高いと思われる情報を入手したのでこれを先に掲載する。残りの記事は今夜にでも書き足すつもりである。まだ日本国内では報道されていないようだ。
インド、パキスタン開戦前夜か？
今朝、ストラトフォーからメールが配信され、以下のニュースが伝えられた。
「２４日、インド軍は、パキスタンの国境沿いのラジャスタン州南西部のバルマー地区に軍を移動した模様。軍は国境沿いにある村の住民に即刻退去するように命じており、開戦が近いことをうかがわせている。パキスタン軍も、この地域に展開している国境警備隊を移動し、正規軍を派遣した模様。
１１月２６日に発生したムンバイ同時テロ以降インド政府は、パキスタンがテロリストの掃討要請には真剣に応じる可能性は低いとし、戦争準備にすでに入っていた模様。インド空軍のバーボラ司令官によると、すでにインド空軍はパキスタン国内にある５０００の攻撃目標を選定し終わっているとのことである。さらに同司令官によると、カシミール地域にいるパキスタン側のテロリストはすでに全員同地域から避難したとのことである。
ただ、ラジャスタン州とカシミールは距離的にはかなり離れているため、今回の戦争は戦闘が頻発しているカシミール紛争とは基本的には関係がないと考えられる。
バルマー地区は、インド空軍南西司令部ジャイサルマー基地のすぐ近くにある。インド軍がバルマー地区を拠点に軍を展開した場合、パキスタンの沿岸部から内陸部への唯一の輸送路であるカラチーハドラバードーイスラマバード輸送路を切断することになる。この輸送路はまさにパキスタン経済にとっての生命線であり、すでに経済的に破綻しているパキスタンを窮地に陥れることになる。さらにこれは、パキスタンを経由して物資を輸送していうるアフガニスタンのＮＡＴＯ軍とアメリカ軍に甚大な影響を及ぼすものと思われる。
インド軍の攻撃が始まると、地上軍のみならず、パキスタンの都市部郊外にあるパキスタ情報部を標的にしたインド空軍の爆撃も行われると見られる。
戦闘がいつ開始されるかまだはっきりしないが、現在の準備のペーズからみてあと数日であろうと考えられる。インドーパキスタン戦争の勃発である。」以上
ラジャスタン州地図
カシミール紛争地域地図
インド軍展開地図
日本ではインドとパキスタンの戦争が勃発する可能性は非常に低いとする見方が一般的だ。インド、およびパキスタン政府も同様の見方を示していた。
「【クアラルンプール９日共同】パキスタンのムシャラフ大統領は９日付のマレーシア紙ニュー・ストレーツ・タイムズとのインタビューで「インドとの戦争発生の可能性は極めて低いと思う」と語り、事態が緊張緩和に向かっていることを確認した。だが、大統領は「和平に向けてはカシミール問題が障害になる」との立場をあらためて強調した。大統領は、パキスタンを訪問したアーミテージ米国務副長官との６日の会談を「大変良かった」と評価。「われわれが協議したことが受け入れられると楽観している。事態は改善に向かうだろう」と述べた。 」
これとほぼ同様に見解がインド政府からも出されていたが、もし戦争が勃発した場合、これはインド政府の戦争準備に向けた時間稼ぎであったのだろう。ここ数日が山かもしれない。
WebBotの記述
１１月３０日配信のALTA909のパート４には以下のような記述がある。
・この期間は経済的にもあまりよい時期ではない。経済の悪化は軍事にまで影響を与えるようになる。そしてこの５日間の暴力と不安定な状態は多くの人に深刻な影響を及ぼす。
・１２月１２日をピークとしながらも、こうした不安定な状態は１月１４日まで続く。これは、８日から１２日の朝に起こる出来事によって強い感情が放出されるステージが設定されるということだ。
事実、１２月１３日には以下のような出来事があった。
「【イスラマバード＝杉井昭仁、チェンナイ（インド南部）＝小暮哲夫】パキスタン空軍は１３日、インド軍の戦闘機が同日、２度にわたってパキスタン領空を侵犯したと発表した。いずれもパキスタン軍の戦闘機の緊急発進を受けて領空外に出たとしているが、インド側は否定している。
パキスタン空軍報道官の発表によると、１３日午前１１時半（日本時間同午後３時半）ごろ、北部カシミール地方のパキスタン支配地域の領空にインド軍の戦闘機２機が侵入。午後１時ごろにも東部ラホール周辺の領空にインドの戦闘機２機が侵入したという。
パキスタンのザルダリ大統領は１４日、記者会見で「よくある技術的なミスだ」と問題視しない考えを示したが、インド空軍報道官は「領空侵犯はなく、報道は誤りだ。パキスタン側の一部勢力による偽情報キャンペーンが続いている」と地元テレビに語った。」
このニュースの通りだとすると、すでに１２月１３日にはインドは戦争準備体制に入っていたことになる。領空侵犯は、爆撃目標の選定のためだったのかも知れない。やはり、１月１４日までに戦闘は本当に勃発するのだろうか？
今夜に続く
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緊急情報
世界経済とアメリカ経済の崩壊予測で最近定評があり、このブログでも過去に何度となく紹介し、また最近では方々で取り上げられるようになったフランスのシンクタンク、LEAP/E2020の最新有料レポートが手に入った。２８ページほどのレポートだ。今後の世界経済崩壊で何が起こるかかなり細かく分析している。この紹介を中心にした長文の記事を本日深夜か明日に掲載するつもりであった。
だが、いましがた緊急性の高いと思われる情報を入手したのでこれを先に掲載する。残りの記事は今夜にでも書き足すつもりである。まだ日本国内では報道されていないようだ。
インド、パキスタン開戦前夜か？
今朝、ストラトフォーからメールが配信され、以下のニュースが伝えられた。
「２４日、インド軍は、パキスタンの国境沿いのラジャスタン州南西部のバルマー地区に軍を移動した模様。軍は国境沿いにある村の住民に即刻退去するように命じており、開戦が近いことをうかがわせている。パキスタン軍も、この地域に展開している国境警備隊を移動し、正規軍を派遣した模様。
１１月２６日に発生したムンバイ同時テロ以降インド政府は、パキスタンがテロリストの掃討要請には真剣に応じる可能性は低いとし、戦争準備にすでに入っていた模様。インド空軍のバーボラ司令官によると、すでにインド空軍はパキスタン国内にある５０００の攻撃目標を選定し終わっているとのことである。さらに同司令官によると、カシミール地域にいるパキスタン側のテロリストはすでに全員同地域から避難したとのことである。
ただ、ラジャスタン州とカシミールは距離的にはかなり離れているため、今回の戦争は戦闘が頻発しているカシミール紛争とは基本的には関係がないと考えられる。
バルマー地区は、インド空軍南西司令部ジャイサルマー基地のすぐ近くにある。インド軍がバルマー地区を拠点に軍を展開した場合、パキスタンの沿岸部から内陸部への唯一の輸送路であるカラチーハドラバードーイスラマバード輸送路を切断することになる。この輸送路はまさにパキスタン経済にとっての生命線であり、すでに経済的に破綻しているパキスタンを窮地に陥れることになる。さらにこれは、パキスタンを経由して物資を輸送していうるアフガニスタンのＮＡＴＯ軍とアメリカ軍に甚大な影響を及ぼすものと思われる。
インド軍の攻撃が始まると、地上軍のみならず、パキスタンの都市部郊外にあるパキスタ情報部を標的にしたインド空軍の爆撃も行われると見られる。
戦闘がいつ開始されるかまだはっきりしないが、現在の準備のペーズからみてあと数日であろうと考えられる。インドーパキスタン戦争の勃発である。」以上
ラジャスタン州地図
カシミール紛争地域地図
インド軍展開地図
日本ではインドとパキスタンの戦争が勃発する可能性は非常に低いとする見方が一般的だ。インド、およびパキスタン政府も同様の見方を示していた。
「【クアラルンプール９日共同】パキスタンのムシャラフ大統領は９日付のマレーシア紙ニュー・ストレーツ・タイムズとのインタビューで「インドとの戦争発生の可能性は極めて低いと思う」と語り、事態が緊張緩和に向かっていることを確認した。だが、大統領は「和平に向けてはカシミール問題が障害になる」との立場をあらためて強調した。大統領は、パキスタンを訪問したアーミテージ米国務副長官との６日の会談を「大変良かった」と評価。「われわれが協議したことが受け入れられると楽観している。事態は改善に向かうだろう」と述べた。 」
これとほぼ同様に見解がインド政府からも出されていたが、もし戦争が勃発した場合、これはインド政府の戦争準備に向けた時間稼ぎであったのだろう。ここ数日が山かもしれない。
WebBotの記述
１１月３０日配信のALTA909のパート４には以下のような記述がある。
・この期間は経済的にもあまりよい時期ではない。経済の悪化は軍事にまで影響を与えるようになる。そしてこの５日間の暴力と不安定な状態は多くの人に深刻な影響を及ぼす。
・１２月１２日をピークとしながらも、こうした不安定な状態は１月１４日まで続く。これは、８日から１２日の朝に起こる出来事によって強い感情が放出されるステージが設定されるということだ。
事実、１２月１３日には以下のような出来事があった。
「【イスラマバード＝杉井昭仁、チェンナイ（インド南部）＝小暮哲夫】パキスタン空軍は１３日、インド軍の戦闘機が同日、２度にわたってパキスタン領空を侵犯したと発表した。いずれもパキスタン軍の戦闘機の緊急発進を受けて領空外に出たとしているが、インド側は否定している。
パキスタン空軍報道官の発表によると、１３日午前１１時半（日本時間同午後３時半）ごろ、北部カシミール地方のパキスタン支配地域の領空にインド軍の戦闘機２機が侵入。午後１時ごろにも東部ラホール周辺の領空にインドの戦闘機２機が侵入したという。
パキスタンのザルダリ大統領は１４日、記者会見で「よくある技術的なミスだ」と問題視しない考えを示したが、インド空軍報道官は「領空侵犯はなく、報道は誤りだ。パキスタン側の一部勢力による偽情報キャンペーンが続いている」と地元テレビに語った。」
このニュースの通りだとすると、すでに１２月１３日にはインドは戦争準備体制に入っていたことになる。領空侵犯は、爆撃目標の選定のためだったのかも知れない。やはり、１月１４日までに戦闘は本当に勃発するのだろうか？
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WebBot予言の評価２
１２月１９日
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お詫び
１２月に入ってから急に忙しくなり、更新が大幅に遅れてしまったことをここにお詫びする。書かなくてはいけない膨大なテーマと情報があるのだが、一回の更新ではすべて書ききれないので何度か分けて書くつもりである。
お知らせ
講演会の依頼があり行うことになった。今回は講演会なので、前回の勉強会では時間的な余裕がなく公開できなかった情報をお渡しできると思う。以下が日時である。関心のある方はどうぞ。
高島康司講演会
2009/1/25（日）16：00～18：00（開場15：30）
また、「アネモネ」という雑誌から記事の依頼があり、特にWebBotプロジェクトについて書いた。今後、筆者の記事は連載になるようである。よろしかったらどうぞ。
アネモネ 2008年1月号 特集：アセンション・カウントダウン 2009年 大予測
予言解説書②の配信について
「ALTA909」のパート４から最後のパート６までの詳細要約を収めた「WebBot予言解説書②」が完成まじかとなった。前回同様、有料配信となる。出来上がり次第改めて告知するつもりである。もう少しお待ちいただきたい。
今回の内容
ALTA909のパート３に予言されていたデリバティブのとクレジットカードの破綻だが、これについては詳しく書きたいと思っている。GM関連のCDS、およびクレジットカード会社が破綻する可能性は否定できない状態にあるようだ。かなり長くなるので、次回の更新時に譲りたいと思う。今回はALTA909パート6の要約を掲載することにする。
また、ストラトフォーだが、最近報道態度に変化が見られる。愛国的な国家主義の強いメディアなだけに、アメリカの凋落を直視しえないようだ。これも次回に詳しく書きたい。
双子の地震について
これまで予言された双子の地震は起こっていない。発生時期は12月10日から12日で、前後36時間のずれがあるとされていたが、18日現在まで発生していないので外れたと判断してよいだろう。これに関してはALTA909のパート6に詳しい説明があるが、それとともに昨日クリフ・ハイからメールが届いた。すでに投稿欄で一部紹介済みだが、改めてメールの要約を掲載する。
「双子の地震の発生を示すデータはまだまだ強い。これはデータが混乱しているか、または地震が本当に差し迫っていることを示している。いずれにせよ、地震発生の時期の予測は完全に間違っていた。ここに謹んで謝罪したい。昨年（2007年）からずっと「大寒波の到来」のキーワードが存在しており、これは「双子の地震」より前にやってくることになっていた。現在、実際に北米に大寒波が到来しているのでこの予言は実現したわけだが、その後に「双子の地震」が本当に発生するかどうかはもはや定かではない。われわれのWebBot予測システムは、次の配信のALTA1109のためにずべてのデータをクリアな状態にしてしまった。そのため、時期を予言することはもはやできないのである。ただいえることは、いま到来している「大寒波」の雪解け水が原因となり、2009年には「洪水」が全米各地で起こるということだけだ。」
地震のデータはまだまだ強いので、発生の可能性は否定できないが時期はもはや予測不可能だということだ。しかし、確かにクリフ・ハイのいうように、これから地震が発生する可能性を示すデータは他にも存在している。以前、このブログでも紹介した「ロシアの地震予知サイト」だが、数日前からWebBotが予言した「双子の地震」と重複するエリアに地震が発生することを予知した地図が掲載されている。筆者の主観的な実感にすぎないが、ここのサイトの的中率は６０％くらいではないかと思う。だとしたら、まだまだ警戒をしたほうがよいのかもしれない。
ギリシャの暴動に関して
今回は更新があまりに遅れたので書く機会を逸していたが、11月30日に配信されたALTA909のパート4でいま荒れ狂っているギリシャの暴動を予言したと思われる記述が存在していた。今となっては後出しじゃんけんのそしりを免れないかもしれないが、WebBot予言の正確性を評価するための参考にもなると思うので掲載する。
「・ストレスの高い状態は、１２月７日の夕方から始まり１２月１２日の朝にピークに達する。この動きは、１１月２６日のムンバイ同時テロから始まった「世界の民衆」のカテゴリーの緊張感とシンクロしている。この感情的な緊張状態は１２月５日にピークを向かえる。
「・１２月５日の夕方の遅い時間は暴力と恐怖、そして危険や不安、またアジテーションの連鎖が発生する。この動きは６日にはピークを向かえる。」
実際の暴動は以下のような経緯で発生している。
「ギリシャで、警官が少年を射殺したことをきっかけに各地で激しい暴動が起きました。６日深夜から起きた暴動は、ギリシャの首都アテネをはじめ、テッサロニキやクレタ島にまで広がり、インターネットでの呼びかけで集まった若者らが警官隊と激しく衝突しました。暴動のきっかけは、６日夜、アテネ中心部をパトロールしていた警察車両を少年グループが石や火炎瓶で襲撃。警官が発砲したところ、１５歳の少年が死亡したものです。地元警察の発表では、パトロールをしていた２人の警官は、およそ３０人の少年に襲われ、この少年らを逮捕しようとしましたが、再び襲撃を受けたため３発発砲したところ、少年１人が死亡したということです。また、警官２人はアテネの警察署で事情聴取を受けているとしています。今回の暴動では、１０代の少年１人が拘束されています。」
WebBotの記述と実際の事件の経過を比較すると、かなりの程度で合致しているように思う。一応的中したといえるかもしれない。
ALTA909パート6
では本題のALTA909パート6の要点を掲載する。これは12月13日に配信されたものだ。これでALTA909のシリーズは終了する。
市場に関して
・金融機関で働く人々や支配エリート層の下層部分は現実認識の混乱で朦朧とした状態となるため、バスの交通量の多い通りを歩いたりするような異常な行動に出るようになる。これは、春分の日前後にはYoutubeなどのメディアで報道される。
・また、現実に起こっていることを否定するような内容の報道や宣伝が相次ぐようになる。だが、恐ろしい現実が明らかになるにつれ、すでに精神的に不安定な状態になっている金融機関の関係者やスタッフは奇妙な行動を取るようになる。この奇妙な行動は、不適切な場所で切れてしまうこと（これで訴えられる人間が出てくるが）や、衝動的な自殺のような形で現れる。しかしこうした自殺は報道されるほど衝動的なものではなく、自殺するように仕向けられたものである。
・２００９年２月末にはデリバティブ市場は完全に崩壊してしまうが、それとともにあらゆる市場が停滞する。これは、まだこの時点でも雇用されている金融機関のスタッフに衝撃をもたらす。
・２００９年の２月以降、全世界でデリバティブは崩壊する。デリバティブの崩壊は、どんどん脆弱になりつつある金融市場でデフォルトが起こるきっかけとなる。アメリカのエリートが支配する既存のシステムを救済しようとさまざまなアイデアが出され実行されるが、そのどれもシステムを救済することはできない。
・２００８年から２００９年の冬に行われる、基軸通貨としてのドルを救済しようとするどのような議論もなんら有効な方法を提示することはできない。
・２００９年の春から夏にかけて、物資の不足のため医療機関で必要な医薬品が確保できなくなり、多くの医療機関が閉鎖する事態が発生する。
・さらにこれにハイパーインフレーションが追い打ちをかけるため、医師や看護婦など医療機関の従事者への給与の支払いが現物給に変更される。それは、スタッフとその家族に対する安全なシェルターと食料の支給という処置である。
・２００９年にやってくるのは基本的に破壊的なデフレーションである。だがハイパーインフレーションも確実に発生するが、それはいわばデフレーションを背景として起こるといえる。
・食料やエネルギーなどの必需品ではハイパーインフレーションが発生し物資が不足した状態が続くが、住宅や不動産、そしてその他の製品では破壊的なデフレーションから価格は暴落する。
世界の民衆に関して
・２００９年秋には革命はアメリカのみならず世界の各地域に広がる勢いを見せる。一方、ＥＵに属するこれまで低開発諸国とされていた5つの地域が、メディアで成功した地域としてもてはやされるようになる。これらの地域の成功は、それぞれの地域の１０００マイルの範囲に及ぶ。
・これらの地域は、既存の資本主義システムからいち早く抜け出た自立可能な共同体の構築に成功したからである。こうした共同体は「ボグコム（bogcom）」と呼ばれるようになる。その成功が賞賛される５つの共同体は１０００マイルという、国民国家の独立性を脅かすに十分な規模にまで成長するが、２００９年秋には国民国家はほとんど国民の信頼を失っており、こうした自給自足的共同体の興隆にはなすすべもない。２００９年の秋から２０１０年の冬にかけて、人々は国民国家の幻想や、かつての資本主義システムには見向きもしなくなる。
・当初、民衆は政府や権力、そして支配エリートに対して無関心を装う態度をとる。彼らは生活の必要性にしたがい、ただ淡々と資本主義を抜け出た自給自足的なライフスタイルへと移行するだけである。こうした革命には暴力は当初伴わない。
・自立した共同体の形成に成功した５つの地域では、中央政府に抗議する比較的に穏健で静かなデモが相次ぐ。だが政府はこうしたデモの対処方法を誤り、強圧的な手段で取り締まろうとする。当局のこうした対応に反発してデモは一気に暴力的になる。これは２００９年から２０１０年までに起こる。
・しかしながら、当局はこれにたいして打つ手はほとんどもっていない。政府自らがなすすべもなく、その力があまりに小さくなり、そして崩壊寸前であることを悟るようになる。
・一度火がついた暴力の連鎖は止まるところを知らない。支配エリート層が居住するコミュニティーが復讐のため襲われる。これらの事件は全世界的に広く報道される。
・こうした事件によりかつて支配エリートに属していた多くの人々や政府の高官が殺害されるが、支配エリートはこれをみて恐怖とショックで凍りつき、何の行動もとれないような状態になる。これは２０１０年になるにしたがって起こってくる事件である。
・政府は権力を維持するために軍を動員する。これはつまり、軍を動員して国民を能力で押さえない限り権力を維持できないほど政府が弱体化してしまったことを表している。
・これは２００９年の後半に、おもに英米ならびにＥＵ各地で発生する。だが軍が民衆に対して実際に発砲する事件が起こるにはさらに数カ月かかるが、いったんこうした事件が起こると軍は民衆から完全に孤立し、無力な存在となる。
・それというのも、資本主義システムの崩壊、ドルの死、物資の不足などの影響で、軍は活動を維持するための条件を確保できなくなっているからである。
パート６では、「２００９年地獄の夏」以降にどのような状況になるのか詳しく説明している。実に興味深い。
この記事の続きは数日中にアップする予定である。
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また、ストラトフォーだが、最近報道態度に変化が見られる。愛国的な国家主義の強いメディアなだけに、アメリカの凋落を直視しえないようだ。これも次回に詳しく書きたい。
双子の地震について
これまで予言された双子の地震は起こっていない。発生時期は12月10日から12日で、前後36時間のずれがあるとされていたが、18日現在まで発生していないので外れたと判断してよいだろう。これに関してはALTA909のパート6に詳しい説明があるが、それとともに昨日クリフ・ハイからメールが届いた。すでに投稿欄で一部紹介済みだが、改めてメールの要約を掲載する。
「双子の地震の発生を示すデータはまだまだ強い。これはデータが混乱しているか、または地震が本当に差し迫っていることを示している。いずれにせよ、地震発生の時期の予測は完全に間違っていた。ここに謹んで謝罪したい。昨年（2007年）からずっと「大寒波の到来」のキーワードが存在しており、これは「双子の地震」より前にやってくることになっていた。現在、実際に北米に大寒波が到来しているのでこの予言は実現したわけだが、その後に「双子の地震」が本当に発生するかどうかはもはや定かではない。われわれのWebBot予測システムは、次の配信のALTA1109のためにずべてのデータをクリアな状態にしてしまった。そのため、時期を予言することはもはやできないのである。ただいえることは、いま到来している「大寒波」の雪解け水が原因となり、2009年には「洪水」が全米各地で起こるということだけだ。」
地震のデータはまだまだ強いので、発生の可能性は否定できないが時期はもはや予測不可能だということだ。しかし、確かにクリフ・ハイのいうように、これから地震が発生する可能性を示すデータは他にも存在している。以前、このブログでも紹介した「ロシアの地震予知サイト」だが、数日前からWebBotが予言した「双子の地震」と重複するエリアに地震が発生することを予知した地図が掲載されている。筆者の主観的な実感にすぎないが、ここのサイトの的中率は６０％くらいではないかと思う。だとしたら、まだまだ警戒をしたほうがよいのかもしれない。
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今回は更新があまりに遅れたので書く機会を逸していたが、11月30日に配信されたALTA909のパート4でいま荒れ狂っているギリシャの暴動を予言したと思われる記述が存在していた。今となっては後出しじゃんけんのそしりを免れないかもしれないが、WebBot予言の正確性を評価するための参考にもなると思うので掲載する。
「・ストレスの高い状態は、１２月７日の夕方から始まり１２月１２日の朝にピークに達する。この動きは、１１月２６日のムンバイ同時テロから始まった「世界の民衆」のカテゴリーの緊張感とシンクロしている。この感情的な緊張状態は１２月５日にピークを向かえる。
「・１２月５日の夕方の遅い時間は暴力と恐怖、そして危険や不安、またアジテーションの連鎖が発生する。この動きは６日にはピークを向かえる。」
実際の暴動は以下のような経緯で発生している。
「ギリシャで、警官が少年を射殺したことをきっかけに各地で激しい暴動が起きました。６日深夜から起きた暴動は、ギリシャの首都アテネをはじめ、テッサロニキやクレタ島にまで広がり、インターネットでの呼びかけで集まった若者らが警官隊と激しく衝突しました。暴動のきっかけは、６日夜、アテネ中心部をパトロールしていた警察車両を少年グループが石や火炎瓶で襲撃。警官が発砲したところ、１５歳の少年が死亡したものです。地元警察の発表では、パトロールをしていた２人の警官は、およそ３０人の少年に襲われ、この少年らを逮捕しようとしましたが、再び襲撃を受けたため３発発砲したところ、少年１人が死亡したということです。また、警官２人はアテネの警察署で事情聴取を受けているとしています。今回の暴動では、１０代の少年１人が拘束されています。」
WebBotの記述と実際の事件の経過を比較すると、かなりの程度で合致しているように思う。一応的中したといえるかもしれない。
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では本題のALTA909パート6の要点を掲載する。これは12月13日に配信されたものだ。これでALTA909のシリーズは終了する。
市場に関して
・金融機関で働く人々や支配エリート層の下層部分は現実認識の混乱で朦朧とした状態となるため、バスの交通量の多い通りを歩いたりするような異常な行動に出るようになる。これは、春分の日前後にはYoutubeなどのメディアで報道される。
・また、現実に起こっていることを否定するような内容の報道や宣伝が相次ぐようになる。だが、恐ろしい現実が明らかになるにつれ、すでに精神的に不安定な状態になっている金融機関の関係者やスタッフは奇妙な行動を取るようになる。この奇妙な行動は、不適切な場所で切れてしまうこと（これで訴えられる人間が出てくるが）や、衝動的な自殺のような形で現れる。しかしこうした自殺は報道されるほど衝動的なものではなく、自殺するように仕向けられたものである。
・２００９年２月末にはデリバティブ市場は完全に崩壊してしまうが、それとともにあらゆる市場が停滞する。これは、まだこの時点でも雇用されている金融機関のスタッフに衝撃をもたらす。
・２００９年の２月以降、全世界でデリバティブは崩壊する。デリバティブの崩壊は、どんどん脆弱になりつつある金融市場でデフォルトが起こるきっかけとなる。アメリカのエリートが支配する既存のシステムを救済しようとさまざまなアイデアが出され実行されるが、そのどれもシステムを救済することはできない。
・２００８年から２００９年の冬に行われる、基軸通貨としてのドルを救済しようとするどのような議論もなんら有効な方法を提示することはできない。
・２００９年の春から夏にかけて、物資の不足のため医療機関で必要な医薬品が確保できなくなり、多くの医療機関が閉鎖する事態が発生する。
・さらにこれにハイパーインフレーションが追い打ちをかけるため、医師や看護婦など医療機関の従事者への給与の支払いが現物給に変更される。それは、スタッフとその家族に対する安全なシェルターと食料の支給という処置である。
・２００９年にやってくるのは基本的に破壊的なデフレーションである。だがハイパーインフレーションも確実に発生するが、それはいわばデフレーションを背景として起こるといえる。
・食料やエネルギーなどの必需品ではハイパーインフレーションが発生し物資が不足した状態が続くが、住宅や不動産、そしてその他の製品では破壊的なデフレーションから価格は暴落する。
世界の民衆に関して
・２００９年秋には革命はアメリカのみならず世界の各地域に広がる勢いを見せる。一方、ＥＵに属するこれまで低開発諸国とされていた5つの地域が、メディアで成功した地域としてもてはやされるようになる。これらの地域の成功は、それぞれの地域の１０００マイルの範囲に及ぶ。
・これらの地域は、既存の資本主義システムからいち早く抜け出た自立可能な共同体の構築に成功したからである。こうした共同体は「ボグコム（bogcom）」と呼ばれるようになる。その成功が賞賛される５つの共同体は１０００マイルという、国民国家の独立性を脅かすに十分な規模にまで成長するが、２００９年秋には国民国家はほとんど国民の信頼を失っており、こうした自給自足的共同体の興隆にはなすすべもない。２００９年の秋から２０１０年の冬にかけて、人々は国民国家の幻想や、かつての資本主義システムには見向きもしなくなる。
・当初、民衆は政府や権力、そして支配エリートに対して無関心を装う態度をとる。彼らは生活の必要性にしたがい、ただ淡々と資本主義を抜け出た自給自足的なライフスタイルへと移行するだけである。こうした革命には暴力は当初伴わない。
・自立した共同体の形成に成功した５つの地域では、中央政府に抗議する比較的に穏健で静かなデモが相次ぐ。だが政府はこうしたデモの対処方法を誤り、強圧的な手段で取り締まろうとする。当局のこうした対応に反発してデモは一気に暴力的になる。これは２００９年から２０１０年までに起こる。
・しかしながら、当局はこれにたいして打つ手はほとんどもっていない。政府自らがなすすべもなく、その力があまりに小さくなり、そして崩壊寸前であることを悟るようになる。
・一度火がついた暴力の連鎖は止まるところを知らない。支配エリート層が居住するコミュニティーが復讐のため襲われる。これらの事件は全世界的に広く報道される。
・こうした事件によりかつて支配エリートに属していた多くの人々や政府の高官が殺害されるが、支配エリートはこれをみて恐怖とショックで凍りつき、何の行動もとれないような状態になる。これは２０１０年になるにしたがって起こってくる事件である。
・政府は権力を維持するために軍を動員する。これはつまり、軍を動員して国民を能力で押さえない限り権力を維持できないほど政府が弱体化してしまったことを表している。
・これは２００９年の後半に、おもに英米ならびにＥＵ各地で発生する。だが軍が民衆に対して実際に発砲する事件が起こるにはさらに数カ月かかるが、いったんこうした事件が起こると軍は民衆から完全に孤立し、無力な存在となる。
・それというのも、資本主義システムの崩壊、ドルの死、物資の不足などの影響で、軍は活動を維持するための条件を確保できなくなっているからである。
パート６では、「２００９年地獄の夏」以降にどのような状況になるのか詳しく説明している。実に興味深い。
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WebBot予言の評価１
12月3日
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勉強会の御礼
１１月２９日、中目黒にて初めての勉強会を開催させていただいた。当日は大勢の方にご出席いただきたいへん感謝している。それぞれ異なったバックグラウンドをもった方々からご意見を聞く絶好の機会となり、筆者としても大変な刺激となった。ご要望があれば、またこのような勉強会を開催して行きたいと思う。
ちょっとした注意
ときどきメールなどで、WebBot予言を利用した株投資などの問い合わせをいただく。ただ、このサイトはWebBot予言の的中やその正確さを保証するものではまったくない。予言が大きく外れることも十分にあり得る。WebBot予言を投資目的で使用される方は、自己責任で十分に注意して行っていただきたい。
１２月４日追加分
１２月２日、クリフ・ハイはネットラジオのレンスドットコムにゲスト出演し、インタビューに答えた。イガがその要約である。
１１月２６日のムンバイ同時テロに関して
・１１月２６日の真夜中を過ぎるころに軍事関連の事件があると予想していたが、それはムンバイ同時テロであった。データでは米国で起きるような文脈で書かれているが、WebBotはいつ、どんな事件が起こるのか比較的に的確に予想できるが、地域となるとそうは行かない場合も多い。最初、感情価の高いキーワードのデータは「世界の民衆」のカテゴリーに配分され、その後、各地域のカテゴリーへと分類される。「アメリカ」「中国」や「ロシア」などの大国は比較的に分類されやすいが、「パキスタン」などの小国となると分類は難しくなる。今回はこの下位カテゴリーへの分類がいま一つだったと思う。
・１１月２６日の真夜中に暴力的、軍事的事件が発生することは、前回配信したALTA709にも予言されていた。
※ヤスの解説
確かにクリフ・ハイの言うように、１０月の半ばに配信されたALTA709のパート３には以下のような記述がある。これも「アメリカ国民」のカテゴリーに分類されている。以下である。
「経済がいっそう悪化する１１月２６日あたりには「戒厳令/軍政」の感情価も大きくなっている。このタイミングの一致は興味深い。２６日にはその事件が起こることが分かるだろう。」
・しかしこれで終わったわけではない。経済は悪化の一途だが、それと同時に軍事的、暴力的な事件の連鎖がこれから続くはずだ。データでは、この流れは事件発生後１７日間続く（おそらく１１月２７日から１２月１４日まで）。この種の事件がアメリカで起こるのは１２月１２日前後になるはずだ。
オバマの危機に関して
・ちょうどオバマが大統領に就任した直後の１月２１日から、エネルギーの蓄積過程と放出過程が小刻みに交差する期間に入る。まず１月２３日の朝には、なにか大きな事件があったことがだれの目にも明らかになる。そして次の２４日と２５日には「この危機にどうやって対処するのだろうか？」とはらはらしながら気をもむエネルギーの蓄積過程がある。ここで蓄積されたエネルギーは翌日の２６日に開放され、その開放過程は２月１４日まで続く。
・このようなデータからみて、来年の１月２０日の就任直後、オバマになにかあるのは間違いないのではないだろうか。
１２月の双子の地震に関して
・１２月１０日、１１日、１２日のいずれかに、数日の差で双子の地震があるとのデータはいまだに強い。発生時期は２４時間から３６時間すれる可能性もあるが、発生する確率は高いと思われる。
・発生地域だが、いまは以下の２つの可能性が強い。
可能性１
最初の地震；北緯３２度から３６度の範囲。トルコ南部から、カザフスタンなど「スタン」が付く国名の中央アジア地域。
次の地震：アラスカ南部からオレゴン州までの地域。沖合で発生する海底地震の可能性もある。
可能性２
最初の地震：米国大西洋岸北部（オレゴン州、ワシントン州など）
次の地震：チリ
沿岸部の海面上昇に関して
・約５カ月かけて、世界中の沿岸部で海面が上昇する現象が見られる。これは津波ではない。例えばそれは、グリーンランドの巨大な氷河が解け落ち、ゆっくりと海面が上昇してゆく現象だが、そうした現象のきっかけとなる事態が発生する。海面が上昇していることは、２００９年の半ばにははっきりするだろう。
以上
このサイトの立場
このサイトではWebBot予言の内容を詳細に紹介しているが、上にも書いたように予言内容の的中を保証するものではない。このサイトでは以下の２つの目的で予言を紹介している。
①WebBotの信頼性
WebBotプロジェクトは確かに新しい試みである。近未来に起こる出来事と、その大まかなタイミングが捕らえられるならこれは絶好のツールとなるだろう。したがってこのサイトでは、WebBot予言にどの程度の信頼性が期待できるのか検討する。
②ツールとしての活用可能性
WebBot予言にツールとしての可能性があるならば、これをどのように使用するのがもっとも効果的なのか検討して行きたい。
オールオアナッシングではないWebBot予言
上記の２点を目的にすると、WebBot予言の内容を、すべて的中したのか外れたのかという二項対立へと解体してしまうことにはあまり意味がないように思う。これはいわばオールオアナッシングのやり方なので、WebBotに含まれている有効な情報を取り逃がしてしまう恐れがある。したがってここではそうした方法ではなく、WebBotの信頼性を評価したうえで、これをあくまでツールとして活用する方法にこだわってみたい。
WebBotの基本
これからWebBot予言を評価するが、その前にまずWebBot予言の基礎を簡単に説明したい。
予言データの有効期限
WebBotのすべての予言には以下のような有効期限がある。
直前データ：３日間から３週間まで
短期データ：４週間から３カ月まで
長期データ：４カ月から３２カ月まで。ただし１９カ月以降は精度が大幅に低下する
これらの有効期限はレポートに明記されている場合もあるが、多くは「１１月２７日から１２月１４日まで」というように具体的な期間に置き換えて記載されている。
性質の異なる２つの期間
予言のこのような有効期限の他に、WebBotには性質の異なる２つの過程が存在する。
感情エネルギーの蓄積過程
将来放出されることになる感情エネルギーが蓄積される過程。この期間には大きな出来事は起きないとされる。
感情エネルギーの放出過程
蓄積された感情エネルギーが放出され、それに伴い大きな出来事が起こる過程。
現在の時期
今の時期は、２００８年１０月７日から２００９年２月１４日まで続くこれまでにない長期間の放出過程の中にいる。前回のALTA709、および現在配信中のALTA909は、基本的にこの放出過程内で起こる出来事を対象にしたレポートである。むろんこれらのレポートには、この範囲を越える予言も数多く記載されている。だが、この期間にレポートのポイントがあることは間違いない。
また、この長期間の放出過程の中の、はるかに短期の蓄積過程と放出過程が存在している。こうした短期の過程は、時間がたつにつれ消滅するものもあるし、また継続して残るものも存在する。
WebBot予言の評価基準
それではこれまでの予言内容のいくつかを評価したいが、その前に評価の基準を設定したい。少し恣意的な感もするが、以下の４つの基準を使ってみたい。
Ａ）予言された出来事は起こったか
指定された時期に予言された出来事が実際に起こったかどうか
Ｂ）予言とは異なるがなんらかの出来事が起こったか
指定された時期に予言された出来事は起こらなかたっが、それとは異なるなんらかの出来事が起こったかどうか
Ｃ）どんな種類の出来事か
指定された時期に予言とは異なるなんらかの出来事が起こった場合、それはどんな種類の出来事だったのか
Ｄ）指定された時期よりも大幅にずれた可能性
指定された時期には何も起こらなかったが、予言された出来事が時期がずれて実現する可能性
この４点である。かなり狭い基準だが、それなりに合理性があるのではないかと思う。
１１月２４日の評価
これらの基準でこのブログの投稿欄でも話題になっていた１１月２４日の予言を評価してみたい。以下が８月３日の配信にあった予言である。
「最初は９月２７日から１０月２８日まで、そして次は１１月２４日から２００９年１月４日の期間の２度にわたって、「ビルダーバーガーズによって実質的に支配された現在のマーケット」が決定的に崩壊する出来事が起こる。」
これをみると、１１月２４日を起点にニューヨークダウなどの株価は大幅に下がることが予想された。
だが実際は２４日を起点にダウは急騰し、前日比３９６ドル高で引けた。さらにダウは翌日の２５日も小幅ながら続伸し、４２ドル高で終わっている。
これをみると大幅に外れたかのようにみえるが、上記の基準を前提に評価してみたい。
まずＡ）だが、予言された出来事はダウの大幅な下落のような市場の崩壊を予想させる出来事である。２４日と２５日にはダウは上がったわけだから、完全に外れたといえる。
そしてＢ）だが、これは非常におもしろい結果が出ている。ダウやその他の市場の下落はなかったが、２４日と２５日は大きな出来事が発生した日ではあった。以下の３つの出来事が起こった。
１）米政府による米金融大手シティグループに対する２００億ドルの資本注入の発表
２）ＦＲＢによる巨額な追加金融支援策の発表
３）オバマ次期大統領の新経済チームの発表と経済刺激策の策定に取りかかっていることの公表
どの日にもなんらかの事件が起こっているので、２４日や２５日に起こったことは特別ではないと言ってしまえばそれまでだ。
だが、上の出来事が明らかに突出していることは間違いないだろう。これらは、どんな日にでも起こっているような日常的な出来事とは根本的に異なっている。これらの出来事は、１０月３日に下院を通過した金融安定化法案と同程度の影響力があると思われる。その意味では２４日は、予言とは内容は異なるが、明らかに突出した出来事が起こった日であったといえる。
またＣ）だが、ダウの下落という予言された出来事は、種類としては経済に属する出来事である。同様に、２４日から２５日に起こったこともすべて経済に関する出来事である。その意味では、予言されたものと同じ種類の出来事が発生したとみてよいだろう。
最後にＤ）だが、期間は１１月２４日から始まり１月４日に終了するので、この期間内に予言された出来事が起こる可能性は十分にあるだろう。
こうした考察から以下のようにいうことができるのではないかと思う。
「指定された日に予言された出来事が起こる保証はないが、その日の前後に予言された出来事と同種の出来事が発生する可能性が高い。また、予言された出来事が先送りされた可能性は絶えず存在する。」
１１月２６日に関して
では次に注目していた日、１１月２６日はどうだろうか。以下が予言されていた内容だ。
「このような状況に対するアメリカ国民の怒りと復讐心が爆発する。これは１２月１日からはじまり、１月１５日まで続く。怒りと復讐心の爆発は、１１月２６日の出来事をきっかけとして誰の目にも見えるようになる。」
周知のように、１１月２６日（現地時間）にはインドのムンバイで観光施設やホテルなどを狙った大規模な同時テロが発生した。これから、この予言が的中したと考える向きもあるだろう。
しかしながら上の予言は、明らかに米国民に関して行われた予言である。インドではまったくない。その意味では、この予言が的中したとは決していえないのではないか思う。
だが一方、この予言を先の５つの指標で評価するとおもしろい結果になる。Ａ）では外しているが、Ｂ）としては指定された日に起こった突出した出来事であり、Ｃ）では、怒りと復讐が爆発するという暴力的な事件として予言された出来事と性質を共有している。
しかしＤ）に関しては、予言の全文を翻訳すると面白いことが分かる。このブログおよび配信している「予言解説書」は詳細要約であって全訳ではない。１１月２６日に関わる部分だけ全訳する。
「１１月２６日の深夜を過ぎるころから、「怒り/激怒の目に見える始まり」の引き金となる突発的な出来事はそれ自身「可視的」になる。これらの出来事は１１月最後の数日間はあまり発展をみせないが、１２月に入るとその「範囲」と「存在」においてはるかに劇的なものに変化する。」
ムンバイの同時テロが発生したのは、現地時間で１１月２６日、午後９時３０分過ぎだとされている。深夜には反抗グループは複数のホテルに侵入しており、テロの規模は拡大していた。
発生から１７時間後に反抗グループは制圧されたが、それからしばらくしてインド政府は最初の反応を示した。当初はインド政府によるパキスタンに対する強い非難声明が期待されたが、反対にインド政府はパキスタンに対して共同捜査の申し出を行いパキスタンもこれに応じるという穏やかなものであった。数日間このような抑制された反応が続いた。
だが、パキスタンが犯行グループを支援しているのではないかという疑惑から、パキスタンを強く非難するデモがインド国内に拡大するに及んでインド政府も態度を次第に硬化させ、軍をパキスタンとの国境地域に移動した。そしてパキスタンもこれに強く反応し、同様の処置をとり、緊張したまま現在に至っている。
このような発展を見ると「これらの出来事は１１月最後の数日間はあまり発展をみせないが、１２月に入るとその「範囲」と「存在」においてはるかに劇的なものに変化する」という出来事の予言された発展のパターンの類似しているように思う。さらに時間がたつと、より危険な状態へと発展する可能性もあるので、予言のこの部分がさらに明確になってくることもあろう。いずれにせよ、ムンバイの同時テロについては改めて書くことにする。
このようにみてくると、やはり１１月２６日に関しても１１月２４日と同様なことがいえるのではないかと思う。
「指定された日に予言された出来事が起こる保証はないが、その日の前後に予言された出来事と同種の出来事が発生する可能性が高い。また、予言された出来事が先送りされた可能性は絶えず存在する。」
WebBot予言に関しては、こうした評価を繰り返し、これをツールとして使いこなすための基準のようなものを探ってみたい。今回がその最初の試みである。
２００９年地獄の夏と日本
ところで勉強会で「２００９年地獄の夏」には日本ではどうなるのかという質問をいくつかいただいた。これに関してはまとまったシリーズの記事をしていずれ書くつもりだが、「２００９年地獄の夏」とシンクロする変化を日本に見出している別なテキストがあるので、今回はこれを紹介する。昨年の8月26日にこのブログで紹介したものだが、すでに一年以上前なので忘れている方も多いだろうと思う。該当する部分のみを再度掲載する。
歴史のパターンとサイクル
歴史に繰り返しがあり、なんらかのパターンや長期波動（サイクル）が存在しているはずだという考えには多くの人が同意するだろう。もし一定周期で変動するサイクルが解析可能ならば、今後われわれの社会に何が起こりどうなるのか予想することができる。だが実際は、サイクルを明確にする作業は大変な困難に遭遇する。
それは、変数が一定している自然現象とは異なり、社会システムや歴史では変化の原因となる変数が無限に存在するためだ。それぞれの歴史的な事件にユニークな変数の組わせがあり、そこに一定周期の長期波動（サイクル）の存在を読み取るのは難しい。
たとえば最近の参議院選挙がよい例かもしれない。結果は自民の大敗に終わったが、自民が議席を減らすことを予想したメディアは多かったものの、ここまで大敗北することを予知できたものは少なかった。当日の天候や気温を含め考慮しなければならない変数はあまりにも多く、一つ一つの変数の変化は結果に大きな影響を与えるからだ。このように、社会や歴史の事象は大変に複雑で、単純な長期波動（サイクル）にしたがって進行するとは考えにくいとされている。
ましてや歴史は、暴動、戦争、革命、恐慌、政権の崩壊など突発的な事件で変動することがとても多い。こうした事件にはそれれぞれ多くの変数が作用しておりあまりに複雑だ。歴史の変動を事前に予知できる長期波動（サイクル）の存在を解析するのは難しい。
このような分野で予言が注目されるのもそれなりに納得がゆくような気がする。予言は、人知ではなかなか認識し得ない超越的な長期波動（サイクル）の作用を直観的につかまえ、そこから未来を予想しているとも考えられるからだ。人間の意識進化の予定表であるとされるコルマンのマヤカレンダーの解釈などはその典型だろう。
だが直観や感覚のレベルではなく、事実としてそうしたサイクルが実際に存在していることは確認できるのだろうか？もし本当に確認できるなら、われわれの社会が今後どのように変化して行くのか明確に予知できるに違いない。
サイクルマガジン
サイクルマガジンという一風変わった雑誌がある。これはサイクル研究所というニューメキシコ州、アルバカーキにある研究所が1950年から発行している年報だ。
サイクル研究所とは、1930年から31年までフーバー政権下の商務省でチーフ・エコノミストを努めたエドワード・デューイという経済学者が、1941年に設立した研究所だ。研究所の目的は政治、経済、歴史また自然現象を問わず、あらゆる分野に反復性のあるサイクルを発見することにある。デューイは"The Case for Cycles"を本をはじめとして複数の著作を発表している。
デューイが研究所を設立する動機になったのは、フーバー大統領が1929年に始まった大恐慌の原因を解明するように指示したのにもかかわらず、当時の経済学者がこれにまったく答えることができなかったことだ。デューイは大恐慌の発生に経済の大きな長期的は波動が関係していると考えた。これは変動の波動を解明するサイクル研究所の設立につながった。
サイクル研究所はこれに関心を持つあらゆる分野の研究者、事業家、ウォールストリートの投資家などを集め、９０年代の半ばまであらゆる分野でサイクルの解析を行っていた。
だが、すでにゴンドラチェフやジーグラーサイクルの存在がある程度支持されてはいたものの、社会や経済に長期的な波動があるとするデューイの理論は主流の経済学者から完全に無視され今日に至っている。こうした事情も手伝ってか、サイクル研究所は90年代半ばくらいから活動を休止していたようだが。やっと昨年の後半から活動を再開した。サイクルマガジンも２００６年度版から発行を再開した。
リンゼーのカルチャラルサイクル
サイクルマガジンにはあらゆる分野のあらゆる肩書きの人々が研究論文を寄稿しているので、その範囲は非常に広い。2006年版に実に興味深い本を紹介した論文があった。1969年に相場変動の情報誌の発行をしていたジョージ・リンゼーという人物が発表した「The Other History」という本だ。69年だからすでに38年も前の本だ。本の出版時にはほとんど何も注目されなかった。本の目的は、相場の分析家であったリンズデーが、社会変化の長期波動の周期（サイクル）を特定化しようとしたことにある。
だが2007年の時点で読むとその内容には驚愕する。
36年と40年ないし41年、55年ないし57年、および64年ないし69年のサイクル
社会変動は、まず最初に変化の方向を決定した歴史的事件が出発点として存在し、その発展としてもたらされるとリンズデーは考えた。たとえばフランス革命は1789年のバスチューユ監獄の襲撃で始まるが、革命がもたらした新しい社会は36年と40年、さらに55年ないし57年、そして64年ないし69年ごとに変動を繰り返し、1789年に始まったサイクルは最終的には終結するとされる。
リンゼーによると、まず基礎となるのが40年ないし41年の変動サイクルだという。これは出発点となった歴史的事件が引き起こした変動が一応の終結とその最終的な結果が出る期間だとされる。1789年に始まったフランス革命が、ちょうど41年後の7月革命で、ブルジョワジーによる市民革命は一定の成果を持って終結したとされているのがよい例だ。36年周期は40年ないし41年周期を補完するサイクルとされている。
例が煩雑になりすぎるので詳述は避けるが、55年ないし57年、および64年ないし69年のサイクルは、社会のシステム全体を変えるようなより長期的は変動をあらわすとされている。
日本の例
リンゼーの本には非常に多くの具体例が紹介されているようだが、これを試みに日本に当てはめるとちょっと面白いことが分かる。戦後日本の出発点はいうまでもなく1945年の敗戦だろう。終身雇用、護送船団方式、行政指導など日本型システムの骨格を成す国家管理型資本主義の枠組みは戦時中にすでに存在していたものの、これが経済成長を本格的に達成するために基盤として導入されたのは戦後になってからである。その意味では、1945年はまさに現在の日本の出発点だといえるだろう。
1945年からちょうど40年後は1985年、41年後は86年だが、興味深いことに85年はバブル経済の発端となったプラザ合意（先進5カ国蔵相）、86年にはバブル景気が始まった年である。バブル景気はまさに日本型成長モデルがもたらした成果だったので、ちょうど1945年の敗戦で本格的に導入されたシステムが発展し、バブル景気で最高潮を迎えたといえるだろう。それは日本型成長モデルの始まりから終結へと向かう過程だった。
さらに1945年から55年後は2000年に当たる。小泉政権が誕生し構造改革がスタートするのが2001年4月26日なのでほぼその時期に匹敵する。57年後の2002年は政府の不良債権処理策の否定面が出て株価が7000年台に突入する2003年に近い。これらの出来事からみると、55年ないし57年の周期では1945年に導入された日本型システムは完全に破綻し、寿命を終えたように見える。その後は構造改革に基づく市場原理主義のモデルが導入された。
では未来はどうだろうか？45年から64年後は2009年になる。１年後だ。この頃に敗戦期に匹敵するような巨大な変動があり、それに伴いまったく新たな社会システムが導入されるのかもしれない。自民党は2009年頃には消滅し、日本はまったくあらなた政治勢力が支配しているのかもしれない。
リンゼーの予知した未来
ところでこの本でリンゼーはこれらのサイクルの適用によって未来に起こるべく社会変動を予知していた。
「1917年のロシア革命から69年後にあたる1986年から87年にかけてソビエトは崩壊へと向かう流れに入るであろう。発展から後退の動きは徐々に起こる。」
ゴルバチョフ書記長が1985年に登場し、崩壊しつつあるソビエトのシステムを改革しようと、ソビエトの構造改革にあたるペレストロイカとグラスノスチを断行したのが1986年である。
「次の社会変動の発端となった1926年の周期が終焉するのはその64-69年後の1990-1995年であるし、フルシチョフ政権が誕生する1954年の変動から36年から41年周期に当たるのがやはり1990-1995年だ。だがそれだけではない。1956年のハンガリー動乱から36年から41年周期に当たるのが1992-1997年だし、1936年にスターリンによる大粛清の55年から57年後は1991-1993年だ、1990年代に4つの周期がすべて交差している。ソビエトに没落の時期があるとすれば、おそらく92年から93年にかけてであろう。」
事実、ソビエトは1992年にあっけなく崩壊してしまった。
「第2次大戦は1939年に起こったが、その36年から40年後にあたるのは1975年から82年だ。この時期には第二次大戦の戦勝国は経済的困難に直面するであろう。」
この当時先進国は、1973年に起こったオイルショックから回復できず、82年前後まで深刻な経済危機に陥った。
1969年に書かれた本の予言としては大変な的中率である。驚愕する。リンゼーはアメリカを支配するサイクルを詳細に説明しており、アメリカを中心としたシステムは近い将来終焉するとされている。
ALTA909パート４
ところで、昨日クリフ・ハイがレンスドットコムに出演し、ALTA909パート４の要点を紹介した。本日深夜にでも追加できればと思っている。
続く
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また、私はいま日本で起こっている変化を以下のようにとらえております。もしよろしければこちらもどうぞ。
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勉強会資料の有料配信について
「WebBot予言解説書①」が出来上がりました。希望者は筆者まで直接メールしてください。詳細についてお伝えいたします。
info@yasunoeigo.com
勉強会の御礼
１１月２９日、中目黒にて初めての勉強会を開催させていただいた。当日は大勢の方にご出席いただきたいへん感謝している。それぞれ異なったバックグラウンドをもった方々からご意見を聞く絶好の機会となり、筆者としても大変な刺激となった。ご要望があれば、またこのような勉強会を開催して行きたいと思う。
ちょっとした注意
ときどきメールなどで、WebBot予言を利用した株投資などの問い合わせをいただく。ただ、このサイトはWebBot予言の的中やその正確さを保証するものではまったくない。予言が大きく外れることも十分にあり得る。WebBot予言を投資目的で使用される方は、自己責任で十分に注意して行っていただきたい。
１２月４日追加分
１２月２日、クリフ・ハイはネットラジオのレンスドットコムにゲスト出演し、インタビューに答えた。イガがその要約である。
１１月２６日のムンバイ同時テロに関して
・１１月２６日の真夜中を過ぎるころに軍事関連の事件があると予想していたが、それはムンバイ同時テロであった。データでは米国で起きるような文脈で書かれているが、WebBotはいつ、どんな事件が起こるのか比較的に的確に予想できるが、地域となるとそうは行かない場合も多い。最初、感情価の高いキーワードのデータは「世界の民衆」のカテゴリーに配分され、その後、各地域のカテゴリーへと分類される。「アメリカ」「中国」や「ロシア」などの大国は比較的に分類されやすいが、「パキスタン」などの小国となると分類は難しくなる。今回はこの下位カテゴリーへの分類がいま一つだったと思う。
・１１月２６日の真夜中に暴力的、軍事的事件が発生することは、前回配信したALTA709にも予言されていた。
※ヤスの解説
確かにクリフ・ハイの言うように、１０月の半ばに配信されたALTA709のパート３には以下のような記述がある。これも「アメリカ国民」のカテゴリーに分類されている。以下である。
「経済がいっそう悪化する１１月２６日あたりには「戒厳令/軍政」の感情価も大きくなっている。このタイミングの一致は興味深い。２６日にはその事件が起こることが分かるだろう。」
・しかしこれで終わったわけではない。経済は悪化の一途だが、それと同時に軍事的、暴力的な事件の連鎖がこれから続くはずだ。データでは、この流れは事件発生後１７日間続く（おそらく１１月２７日から１２月１４日まで）。この種の事件がアメリカで起こるのは１２月１２日前後になるはずだ。
オバマの危機に関して
・ちょうどオバマが大統領に就任した直後の１月２１日から、エネルギーの蓄積過程と放出過程が小刻みに交差する期間に入る。まず１月２３日の朝には、なにか大きな事件があったことがだれの目にも明らかになる。そして次の２４日と２５日には「この危機にどうやって対処するのだろうか？」とはらはらしながら気をもむエネルギーの蓄積過程がある。ここで蓄積されたエネルギーは翌日の２６日に開放され、その開放過程は２月１４日まで続く。
・このようなデータからみて、来年の１月２０日の就任直後、オバマになにかあるのは間違いないのではないだろうか。
１２月の双子の地震に関して
・１２月１０日、１１日、１２日のいずれかに、数日の差で双子の地震があるとのデータはいまだに強い。発生時期は２４時間から３６時間すれる可能性もあるが、発生する確率は高いと思われる。
・発生地域だが、いまは以下の２つの可能性が強い。
可能性１
最初の地震；北緯３２度から３６度の範囲。トルコ南部から、カザフスタンなど「スタン」が付く国名の中央アジア地域。
次の地震：アラスカ南部からオレゴン州までの地域。沖合で発生する海底地震の可能性もある。
可能性２
最初の地震：米国大西洋岸北部（オレゴン州、ワシントン州など）
次の地震：チリ
沿岸部の海面上昇に関して
・約５カ月かけて、世界中の沿岸部で海面が上昇する現象が見られる。これは津波ではない。例えばそれは、グリーンランドの巨大な氷河が解け落ち、ゆっくりと海面が上昇してゆく現象だが、そうした現象のきっかけとなる事態が発生する。海面が上昇していることは、２００９年の半ばにははっきりするだろう。
以上
このサイトの立場
このサイトではWebBot予言の内容を詳細に紹介しているが、上にも書いたように予言内容の的中を保証するものではない。このサイトでは以下の２つの目的で予言を紹介している。
①WebBotの信頼性
WebBotプロジェクトは確かに新しい試みである。近未来に起こる出来事と、その大まかなタイミングが捕らえられるならこれは絶好のツールとなるだろう。したがってこのサイトでは、WebBot予言にどの程度の信頼性が期待できるのか検討する。
②ツールとしての活用可能性
WebBot予言にツールとしての可能性があるならば、これをどのように使用するのがもっとも効果的なのか検討して行きたい。
オールオアナッシングではないWebBot予言
上記の２点を目的にすると、WebBot予言の内容を、すべて的中したのか外れたのかという二項対立へと解体してしまうことにはあまり意味がないように思う。これはいわばオールオアナッシングのやり方なので、WebBotに含まれている有効な情報を取り逃がしてしまう恐れがある。したがってここではそうした方法ではなく、WebBotの信頼性を評価したうえで、これをあくまでツールとして活用する方法にこだわってみたい。
WebBotの基本
これからWebBot予言を評価するが、その前にまずWebBot予言の基礎を簡単に説明したい。
予言データの有効期限
WebBotのすべての予言には以下のような有効期限がある。
直前データ：３日間から３週間まで
短期データ：４週間から３カ月まで
長期データ：４カ月から３２カ月まで。ただし１９カ月以降は精度が大幅に低下する
これらの有効期限はレポートに明記されている場合もあるが、多くは「１１月２７日から１２月１４日まで」というように具体的な期間に置き換えて記載されている。
性質の異なる２つの期間
予言のこのような有効期限の他に、WebBotには性質の異なる２つの過程が存在する。
感情エネルギーの蓄積過程
将来放出されることになる感情エネルギーが蓄積される過程。この期間には大きな出来事は起きないとされる。
感情エネルギーの放出過程
蓄積された感情エネルギーが放出され、それに伴い大きな出来事が起こる過程。
現在の時期
今の時期は、２００８年１０月７日から２００９年２月１４日まで続くこれまでにない長期間の放出過程の中にいる。前回のALTA709、および現在配信中のALTA909は、基本的にこの放出過程内で起こる出来事を対象にしたレポートである。むろんこれらのレポートには、この範囲を越える予言も数多く記載されている。だが、この期間にレポートのポイントがあることは間違いない。
また、この長期間の放出過程の中の、はるかに短期の蓄積過程と放出過程が存在している。こうした短期の過程は、時間がたつにつれ消滅するものもあるし、また継続して残るものも存在する。
WebBot予言の評価基準
それではこれまでの予言内容のいくつかを評価したいが、その前に評価の基準を設定したい。少し恣意的な感もするが、以下の４つの基準を使ってみたい。
Ａ）予言された出来事は起こったか
指定された時期に予言された出来事が実際に起こったかどうか
Ｂ）予言とは異なるがなんらかの出来事が起こったか
指定された時期に予言された出来事は起こらなかたっが、それとは異なるなんらかの出来事が起こったかどうか
Ｃ）どんな種類の出来事か
指定された時期に予言とは異なるなんらかの出来事が起こった場合、それはどんな種類の出来事だったのか
Ｄ）指定された時期よりも大幅にずれた可能性
指定された時期には何も起こらなかったが、予言された出来事が時期がずれて実現する可能性
この４点である。かなり狭い基準だが、それなりに合理性があるのではないかと思う。
１１月２４日の評価
これらの基準でこのブログの投稿欄でも話題になっていた１１月２４日の予言を評価してみたい。以下が８月３日の配信にあった予言である。
「最初は９月２７日から１０月２８日まで、そして次は１１月２４日から２００９年１月４日の期間の２度にわたって、「ビルダーバーガーズによって実質的に支配された現在のマーケット」が決定的に崩壊する出来事が起こる。」
これをみると、１１月２４日を起点にニューヨークダウなどの株価は大幅に下がることが予想された。
だが実際は２４日を起点にダウは急騰し、前日比３９６ドル高で引けた。さらにダウは翌日の２５日も小幅ながら続伸し、４２ドル高で終わっている。
これをみると大幅に外れたかのようにみえるが、上記の基準を前提に評価してみたい。
まずＡ）だが、予言された出来事はダウの大幅な下落のような市場の崩壊を予想させる出来事である。２４日と２５日にはダウは上がったわけだから、完全に外れたといえる。
そしてＢ）だが、これは非常におもしろい結果が出ている。ダウやその他の市場の下落はなかったが、２４日と２５日は大きな出来事が発生した日ではあった。以下の３つの出来事が起こった。
１）米政府による米金融大手シティグループに対する２００億ドルの資本注入の発表
２）ＦＲＢによる巨額な追加金融支援策の発表
３）オバマ次期大統領の新経済チームの発表と経済刺激策の策定に取りかかっていることの公表
どの日にもなんらかの事件が起こっているので、２４日や２５日に起こったことは特別ではないと言ってしまえばそれまでだ。
だが、上の出来事が明らかに突出していることは間違いないだろう。これらは、どんな日にでも起こっているような日常的な出来事とは根本的に異なっている。これらの出来事は、１０月３日に下院を通過した金融安定化法案と同程度の影響力があると思われる。その意味では２４日は、予言とは内容は異なるが、明らかに突出した出来事が起こった日であったといえる。
またＣ）だが、ダウの下落という予言された出来事は、種類としては経済に属する出来事である。同様に、２４日から２５日に起こったこともすべて経済に関する出来事である。その意味では、予言されたものと同じ種類の出来事が発生したとみてよいだろう。
最後にＤ）だが、期間は１１月２４日から始まり１月４日に終了するので、この期間内に予言された出来事が起こる可能性は十分にあるだろう。
こうした考察から以下のようにいうことができるのではないかと思う。
「指定された日に予言された出来事が起こる保証はないが、その日の前後に予言された出来事と同種の出来事が発生する可能性が高い。また、予言された出来事が先送りされた可能性は絶えず存在する。」
１１月２６日に関して
では次に注目していた日、１１月２６日はどうだろうか。以下が予言されていた内容だ。
「このような状況に対するアメリカ国民の怒りと復讐心が爆発する。これは１２月１日からはじまり、１月１５日まで続く。怒りと復讐心の爆発は、１１月２６日の出来事をきっかけとして誰の目にも見えるようになる。」
周知のように、１１月２６日（現地時間）にはインドのムンバイで観光施設やホテルなどを狙った大規模な同時テロが発生した。これから、この予言が的中したと考える向きもあるだろう。
しかしながら上の予言は、明らかに米国民に関して行われた予言である。インドではまったくない。その意味では、この予言が的中したとは決していえないのではないか思う。
だが一方、この予言を先の５つの指標で評価するとおもしろい結果になる。Ａ）では外しているが、Ｂ）としては指定された日に起こった突出した出来事であり、Ｃ）では、怒りと復讐が爆発するという暴力的な事件として予言された出来事と性質を共有している。
しかしＤ）に関しては、予言の全文を翻訳すると面白いことが分かる。このブログおよび配信している「予言解説書」は詳細要約であって全訳ではない。１１月２６日に関わる部分だけ全訳する。
「１１月２６日の深夜を過ぎるころから、「怒り/激怒の目に見える始まり」の引き金となる突発的な出来事はそれ自身「可視的」になる。これらの出来事は１１月最後の数日間はあまり発展をみせないが、１２月に入るとその「範囲」と「存在」においてはるかに劇的なものに変化する。」
ムンバイの同時テロが発生したのは、現地時間で１１月２６日、午後９時３０分過ぎだとされている。深夜には反抗グループは複数のホテルに侵入しており、テロの規模は拡大していた。
発生から１７時間後に反抗グループは制圧されたが、それからしばらくしてインド政府は最初の反応を示した。当初はインド政府によるパキスタンに対する強い非難声明が期待されたが、反対にインド政府はパキスタンに対して共同捜査の申し出を行いパキスタンもこれに応じるという穏やかなものであった。数日間このような抑制された反応が続いた。
だが、パキスタンが犯行グループを支援しているのではないかという疑惑から、パキスタンを強く非難するデモがインド国内に拡大するに及んでインド政府も態度を次第に硬化させ、軍をパキスタンとの国境地域に移動した。そしてパキスタンもこれに強く反応し、同様の処置をとり、緊張したまま現在に至っている。
このような発展を見ると「これらの出来事は１１月最後の数日間はあまり発展をみせないが、１２月に入るとその「範囲」と「存在」においてはるかに劇的なものに変化する」という出来事の予言された発展のパターンの類似しているように思う。さらに時間がたつと、より危険な状態へと発展する可能性もあるので、予言のこの部分がさらに明確になってくることもあろう。いずれにせよ、ムンバイの同時テロについては改めて書くことにする。
このようにみてくると、やはり１１月２６日に関しても１１月２４日と同様なことがいえるのではないかと思う。
「指定された日に予言された出来事が起こる保証はないが、その日の前後に予言された出来事と同種の出来事が発生する可能性が高い。また、予言された出来事が先送りされた可能性は絶えず存在する。」
WebBot予言に関しては、こうした評価を繰り返し、これをツールとして使いこなすための基準のようなものを探ってみたい。今回がその最初の試みである。
２００９年地獄の夏と日本
ところで勉強会で「２００９年地獄の夏」には日本ではどうなるのかという質問をいくつかいただいた。これに関してはまとまったシリーズの記事をしていずれ書くつもりだが、「２００９年地獄の夏」とシンクロする変化を日本に見出している別なテキストがあるので、今回はこれを紹介する。昨年の8月26日にこのブログで紹介したものだが、すでに一年以上前なので忘れている方も多いだろうと思う。該当する部分のみを再度掲載する。
歴史のパターンとサイクル
歴史に繰り返しがあり、なんらかのパターンや長期波動（サイクル）が存在しているはずだという考えには多くの人が同意するだろう。もし一定周期で変動するサイクルが解析可能ならば、今後われわれの社会に何が起こりどうなるのか予想することができる。だが実際は、サイクルを明確にする作業は大変な困難に遭遇する。
それは、変数が一定している自然現象とは異なり、社会システムや歴史では変化の原因となる変数が無限に存在するためだ。それぞれの歴史的な事件にユニークな変数の組わせがあり、そこに一定周期の長期波動（サイクル）の存在を読み取るのは難しい。
たとえば最近の参議院選挙がよい例かもしれない。結果は自民の大敗に終わったが、自民が議席を減らすことを予想したメディアは多かったものの、ここまで大敗北することを予知できたものは少なかった。当日の天候や気温を含め考慮しなければならない変数はあまりにも多く、一つ一つの変数の変化は結果に大きな影響を与えるからだ。このように、社会や歴史の事象は大変に複雑で、単純な長期波動（サイクル）にしたがって進行するとは考えにくいとされている。
ましてや歴史は、暴動、戦争、革命、恐慌、政権の崩壊など突発的な事件で変動することがとても多い。こうした事件にはそれれぞれ多くの変数が作用しておりあまりに複雑だ。歴史の変動を事前に予知できる長期波動（サイクル）の存在を解析するのは難しい。
このような分野で予言が注目されるのもそれなりに納得がゆくような気がする。予言は、人知ではなかなか認識し得ない超越的な長期波動（サイクル）の作用を直観的につかまえ、そこから未来を予想しているとも考えられるからだ。人間の意識進化の予定表であるとされるコルマンのマヤカレンダーの解釈などはその典型だろう。
だが直観や感覚のレベルではなく、事実としてそうしたサイクルが実際に存在していることは確認できるのだろうか？もし本当に確認できるなら、われわれの社会が今後どのように変化して行くのか明確に予知できるに違いない。
サイクルマガジン
サイクルマガジンという一風変わった雑誌がある。これはサイクル研究所というニューメキシコ州、アルバカーキにある研究所が1950年から発行している年報だ。
サイクル研究所とは、1930年から31年までフーバー政権下の商務省でチーフ・エコノミストを努めたエドワード・デューイという経済学者が、1941年に設立した研究所だ。研究所の目的は政治、経済、歴史また自然現象を問わず、あらゆる分野に反復性のあるサイクルを発見することにある。デューイは"The Case for Cycles"を本をはじめとして複数の著作を発表している。
デューイが研究所を設立する動機になったのは、フーバー大統領が1929年に始まった大恐慌の原因を解明するように指示したのにもかかわらず、当時の経済学者がこれにまったく答えることができなかったことだ。デューイは大恐慌の発生に経済の大きな長期的は波動が関係していると考えた。これは変動の波動を解明するサイクル研究所の設立につながった。
サイクル研究所はこれに関心を持つあらゆる分野の研究者、事業家、ウォールストリートの投資家などを集め、９０年代の半ばまであらゆる分野でサイクルの解析を行っていた。
だが、すでにゴンドラチェフやジーグラーサイクルの存在がある程度支持されてはいたものの、社会や経済に長期的な波動があるとするデューイの理論は主流の経済学者から完全に無視され今日に至っている。こうした事情も手伝ってか、サイクル研究所は90年代半ばくらいから活動を休止していたようだが。やっと昨年の後半から活動を再開した。サイクルマガジンも２００６年度版から発行を再開した。
リンゼーのカルチャラルサイクル
サイクルマガジンにはあらゆる分野のあらゆる肩書きの人々が研究論文を寄稿しているので、その範囲は非常に広い。2006年版に実に興味深い本を紹介した論文があった。1969年に相場変動の情報誌の発行をしていたジョージ・リンゼーという人物が発表した「The Other History」という本だ。69年だからすでに38年も前の本だ。本の出版時にはほとんど何も注目されなかった。本の目的は、相場の分析家であったリンズデーが、社会変化の長期波動の周期（サイクル）を特定化しようとしたことにある。
だが2007年の時点で読むとその内容には驚愕する。
36年と40年ないし41年、55年ないし57年、および64年ないし69年のサイクル
社会変動は、まず最初に変化の方向を決定した歴史的事件が出発点として存在し、その発展としてもたらされるとリンズデーは考えた。たとえばフランス革命は1789年のバスチューユ監獄の襲撃で始まるが、革命がもたらした新しい社会は36年と40年、さらに55年ないし57年、そして64年ないし69年ごとに変動を繰り返し、1789年に始まったサイクルは最終的には終結するとされる。
リンゼーによると、まず基礎となるのが40年ないし41年の変動サイクルだという。これは出発点となった歴史的事件が引き起こした変動が一応の終結とその最終的な結果が出る期間だとされる。1789年に始まったフランス革命が、ちょうど41年後の7月革命で、ブルジョワジーによる市民革命は一定の成果を持って終結したとされているのがよい例だ。36年周期は40年ないし41年周期を補完するサイクルとされている。
例が煩雑になりすぎるので詳述は避けるが、55年ないし57年、および64年ないし69年のサイクルは、社会のシステム全体を変えるようなより長期的は変動をあらわすとされている。
日本の例
リンゼーの本には非常に多くの具体例が紹介されているようだが、これを試みに日本に当てはめるとちょっと面白いことが分かる。戦後日本の出発点はいうまでもなく1945年の敗戦だろう。終身雇用、護送船団方式、行政指導など日本型システムの骨格を成す国家管理型資本主義の枠組みは戦時中にすでに存在していたものの、これが経済成長を本格的に達成するために基盤として導入されたのは戦後になってからである。その意味では、1945年はまさに現在の日本の出発点だといえるだろう。
1945年からちょうど40年後は1985年、41年後は86年だが、興味深いことに85年はバブル経済の発端となったプラザ合意（先進5カ国蔵相）、86年にはバブル景気が始まった年である。バブル景気はまさに日本型成長モデルがもたらした成果だったので、ちょうど1945年の敗戦で本格的に導入されたシステムが発展し、バブル景気で最高潮を迎えたといえるだろう。それは日本型成長モデルの始まりから終結へと向かう過程だった。
さらに1945年から55年後は2000年に当たる。小泉政権が誕生し構造改革がスタートするのが2001年4月26日なのでほぼその時期に匹敵する。57年後の2002年は政府の不良債権処理策の否定面が出て株価が7000年台に突入する2003年に近い。これらの出来事からみると、55年ないし57年の周期では1945年に導入された日本型システムは完全に破綻し、寿命を終えたように見える。その後は構造改革に基づく市場原理主義のモデルが導入された。
では未来はどうだろうか？45年から64年後は2009年になる。１年後だ。この頃に敗戦期に匹敵するような巨大な変動があり、それに伴いまったく新たな社会システムが導入されるのかもしれない。自民党は2009年頃には消滅し、日本はまったくあらなた政治勢力が支配しているのかもしれない。
リンゼーの予知した未来
ところでこの本でリンゼーはこれらのサイクルの適用によって未来に起こるべく社会変動を予知していた。
「1917年のロシア革命から69年後にあたる1986年から87年にかけてソビエトは崩壊へと向かう流れに入るであろう。発展から後退の動きは徐々に起こる。」
ゴルバチョフ書記長が1985年に登場し、崩壊しつつあるソビエトのシステムを改革しようと、ソビエトの構造改革にあたるペレストロイカとグラスノスチを断行したのが1986年である。
「次の社会変動の発端となった1926年の周期が終焉するのはその64-69年後の1990-1995年であるし、フルシチョフ政権が誕生する1954年の変動から36年から41年周期に当たるのがやはり1990-1995年だ。だがそれだけではない。1956年のハンガリー動乱から36年から41年周期に当たるのが1992-1997年だし、1936年にスターリンによる大粛清の55年から57年後は1991-1993年だ、1990年代に4つの周期がすべて交差している。ソビエトに没落の時期があるとすれば、おそらく92年から93年にかけてであろう。」
事実、ソビエトは1992年にあっけなく崩壊してしまった。
「第2次大戦は1939年に起こったが、その36年から40年後にあたるのは1975年から82年だ。この時期には第二次大戦の戦勝国は経済的困難に直面するであろう。」
この当時先進国は、1973年に起こったオイルショックから回復できず、82年前後まで深刻な経済危機に陥った。
1969年に書かれた本の予言としては大変な的中率である。驚愕する。リンゼーはアメリカを支配するサイクルを詳細に説明しており、アメリカを中心としたシステムは近い将来終焉するとされている。
ALTA909パート４
ところで、昨日クリフ・ハイがレンスドットコムに出演し、ALTA909パート４の要点を紹介した。本日深夜にでも追加できればと思っている。
続く
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