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    2008-09

    これから起こる可能性のあること2

    もっと早く更新したかったがなかなかうまく行かないものである。いまは、あらゆるシステムが本質的な変動を経験しているときなので、未来がどうなるかはっきりとした見通しを立てるために、とにかくこのブログをしっかり続けて行くことが重要なのだと思う。

    ロシアーグルジア情勢と大手メディアの死

    実際に何が起こっているのか日本や米英の大手メディアではほとんど報道されていないため、今回もロシアーグルジア情勢から始めたい。

    日本のメディアの報道を通してみると、ロシアが主権国家であるグルジアを一方的に侵略し、米英をはじめNATO諸国がグルジアを守るために結束し、このため国際社会(といわれるもの)からロシアが急速に孤立しつつあるようなイメージを抱く。こうしたメディアの報道では、まさにロシアは「悪の帝国」以外のなにものではない。

    情報操作の手段としての大手メディア

    ネットでは、すでに当たり前の常識となってしまっているのであえて述べるまでもないが、日本を含め、CNNやFOXニュースなどの米英の大手メディアは政治的な情報操作の装置と化してしまっており、実質的に報道機関としては死んでしまった。

    2005年9月に行われた総選挙で小泉が率いる与党は圧勝したが、このときは「女刺客」「落下傘部隊」「小泉チルドレン」「抵抗勢力」などの言葉がメディアを埋め尽くし、どのメディアも「日本をよくするために改革に立ち上がった小泉」対「既得権益の維持を目論む抵抗勢力」という勧善懲悪の図式にしたがって報道がなされた。

    この図式とシナリオは、当時の自民党が選挙キャンペーン立案のために契約した世界的な広告宣伝グループ「オムニコムインターナショナル」の中核企業で、選挙キャンペーン専門の「BBDO」がプランを練り、その後、日本側のPR会社「プラップジャパン」に実際の脚本を書かせ、それを電通を通して各メディアに流したものであったことはいまでは詳しく明らかになっている。同じシナリオは、自民党側のネット情報操作チームである「チーム世耕」によって、多数の掲示板やブログに書き込まれ、日本国民へのシナリオの刷り込みが完成したこともいまでは周知の事実だ。この経緯は政治評論家、森田実氏のサイトに詳しい。関心のある方はぜひどうぞ。ここここ

    今回のロシアーグルジア紛争の報道の内容はどのメディアもまったく同一である。米軍の軍事アドバイザーに率いられた米軍装備のグルジア正規軍が最初に攻撃を仕掛けたにもかかわらず、防戦したロシアが一方的に「悪の帝国」として非難されている。おそらく、こうしたまさに金太郎飴のような報道のシナリオは、小泉自民党を大勝させたと同じ方式で作られ、下請けである日本の大手メディアに流されたのであろう。そうでもしないと、すべてのメディアの報道内容の金太郎飴状態は説明できない。

    死につつある大手メディア

    すでに5年前の調査になるが、米メリーランド大学が、どの大手マスメディアの視聴者が事実をもっとも誤解しているか調査した記録がある。結果は以下であった。

    1)「米軍は今回の戦争前に、イラクと国際的テロ組織アルカイダと密接な関係を持っていたとの証拠を握っていた」
      ――(イエスと回答)48%

    2)「米軍はイラクで大量破壊兵器を発見した」
      ――(同)22%

    3)「国際世論はブッシュ政権のイラク戦争開始を支持していた」
      ――(同)25%


    中でも、もっとも事実を誤解していた頻度が高かったのはFOXニュースの視聴者であったという。

    「フォックス・ニュースの視聴者が最も多く思い違いをし、逆に最も少なかったのは公共テレビ・ラジオ放送を情報源にしている回答者だった。フォックス・ニュース視聴者の回答者のうち、ひとつでも思い違いをしたのは80%。これに対し、同公共放送派で思い違いをひとつでもしたのは23%にとどまった。 」

    これはイラク戦争に限定した調査であるが、おそらく政治的なプロパガンダがかかわりやすい他の報道内容も同じような状態であろう。まさに、メディアによって現実が大きく歪められるということではないだろうか?

    現在の日本の大手メディアの視聴率の低落や新聞購読数の低迷をみても、こうしたメディアがすでに見放されつつあることは間違いないようだ。要するに信用できないのである。日本のみならず海外でも、既存のマスメディアは見放され、捨てられて行く運命にあるのだろう。どうせ死ぬのであれば、浮遊霊として化けて出るのではなく、しっかりと成仏してもらいたい。(合掌)(笑)

    実際は何が起こっているのか?

    大手メディアでは一方的にロシアの孤立化が喧伝されているが、実際はどうなのだろうか?今回も、客観性が高いと思われる様々なシンクタンクのレポートを中心にみてみたい。

    ロシアは本当に孤立しているのか?

    ロシアの戦略はあまりに19世紀的であり、国際世論に効果的に訴えかけるソフトパワーが前面に出た21世紀ではまったくの時代遅れだ。長中期的にはロシアの戦略は失敗するだろうとの記事もあるが、むしろそうした意見は少数派だ。ソフトパワーなどというものがそもそも存在していたのかどうかが疑問だ。

    ストラトフォーやグローバルリサーチインスティチュートなどの信頼できるシンクタンク、ならびにさまざまなシンクタンクの研究員や現役の外交官が投稿しているアジアタイムスなどのレポートを読むと、現実は大手マスメディアの報道とはまったく逆になっていることに気づく。

    一言で言うと、ロシアは孤立化するどころか、その独自なネットワークと勢力圏がはっきりと姿を表しつつあるというのが印象である。

    上海協力機構(SCO)と集団安全条約機構(CSTO)

    ロシアは、NATOやWTOに対抗する新たな政治経済的協力機構として2005年に「上海協力機構」を設立した。その正式メンバーは、ロシア、中国、カザフスタン、キルギス、タジキスタン、ウズベキスタンなどだが、将来のメンバー候補としてのオブザーバー資格で、モンゴル、インド、パキスタン、イランなどの国々が参加しているどちらかというと反西欧色の強い協定である。

    「上海協力機構」の特徴は、これが単にWTOのような純粋に経済的な協定に止まらず、合同軍事演習も行う軍事的な協力機構となっていることである。ただ、NATOのような集団安全保障の枠組みはまだもっていない。ロシアは、今回のグルジアとの紛争で、この上海協力機構をNATO並の集団安全保障条約へと格上げしたいようだが、中国はあまり積極的ではない。

    ただ、今回の注目されたのは、先週行われた上海協力機構の首脳会議でロシアのグルジア侵攻が中国を始めとした加盟国によって受け入れられ、サポートが表明されたことだという。中国も、「平和的な解決」を望みながらも「ロシアの行動には理解」を示した。

    さらにロシアは、アルメニア、ベラルーシ、ウズベキスタン、カザフスタン、キルギス、タジキスタンなどの旧ソビエト連邦の共和国が参加する集団安全条約機構(CSTO)をもっている。規模こそ小さいが、これはNATO並の集団安全保障条約である。つまり、加盟国が攻撃を受けた場合、すべての加盟国が共同で撃退することになっている。

    ところで、上海協力機構は、軍事同盟としての特徴を強くもっているが、集団安全条約機構との合同軍事演習もさかんに行っている。つまり両者は、ロシアの勢力圏を支える枠組みとしての性格をもっているといってもよいだろう。

    EUとの片務的な関係

    また、ロシアのEUとの関係をみると、ロシアがEUに対しては圧倒的に有利な位置にいる。ストラトフォーなどによると、「EUはロシアを必要としているが、ロシアはEUを必要としていない」という片務的な関係にある。

    エネルギー供給者としてのロシア

    2000年に政権の座に着いたプーチンは、エネルギー大国となることを国家戦略においた。原油および天然ガスのロシア経済に占める位置は巨大であり。まさにエネルギー大国としての呼び名がふさわしい。

    ロシア産の原油および天然ガスは、パイプラインでEU諸国に直接供給されている。現在、EU諸国のロシアに対する依存度は高く、以下の図のようになっている。特に、ブルーの色の地域のエネルギー依存度が高い。

    gas

    武器としてのパイプライン

    今週はロシアのグルジア侵攻に対する対応を話し合うためのEU首脳会儀が開かれているが、そこではロシアに対する制裁案が討議される可能性が指摘されている。

    しかしこれに対してロシアは、もし制裁決議が行われた場合、ドイツやポーランドに原油を供給しているデュルザバパイプラインを一時的に閉鎖し、原油の供給をストップする可能性が指摘されている。デイリーテレグラフなどによると、もしこれが実施された場合、原油価格は150ドルから200ドル近辺まで上昇するだろうといわれている。日本経済がなんとかぎりぎり耐えられる限界原油価格は162ドルであることに注意したい。

    Druzhba_Pipeline_800.jpg

    現在ロシア政府は、「そのようなことを行う計画はいまのところない」と否定してはいるが、将来的には十分あり得る事態である。すでに2006年、ウクライナの親米政権に圧力をかけるために、一時的に天然ガスの供給を止めた事例がある。

    反対にEUは、これに対抗し得る手段をもっていないのが現状だ。そのため、EUを主体とするNATO諸国がロシア制裁で足並みをそろえるのは実質的に困難であろうといわれている。

    事実、EU首脳会議はロシア制裁決議案の見送りを決定した。この結果、パイプラインの閉鎖は行われないことになった。原油価格の高騰は当面心配する必要はない。

    G8もWTO加盟も必要としないロシア

    エネルギー大国としてのロシアの確立された地位は、世界貿易や世界金融からロシアを排除することが実質的に困難であり、また排除できたとしてもロシアにはいたくもかゆくもないはずだといわれている。

    需給の逼迫と原油の高価格化がもはや定着してしまった現在、原油と天然ガスの供給者であるロシアを世界経済から締め出すことはまず不可能だと考えられている。ロシアをなんらかの方法によって締め出したとしても、エネルギーの供給制限を受け自滅するのは西欧のほうであるといわれている。つまり、世界はロシアのエネルギーを必要としているが、ロシアは世界を必要としていないというわけだ。

    ましてや、ロシアの原油と天然ガスの開発は外資にはほとんど依存していない。ルクオイル、ガスプロムなどの巨大戦略国営企業が担っている。したがって、海外からの資本投資を制限するような金融的な制裁処置も有効ではないだろう。

    米国が世界に対して一方的な外交を押し付けることができるのは、この国がエネルギー大国でもあり、また食料の自給が可能な農業大国でもあるため、国のサバイバルというレベルでは世界経済への依存度が低く、いざとなったら孤立してもやって行くことができるため、他国に妥協する必然性がないためだといわれている。現在のロシアも、この意味では米国と同じような国なのだ。ロシアは世界をさほど必要とはしていない。

    ロシアがもつ無数のカード

    ロシアと米国およびNATO諸国との関係が本格的に悪化した場合、ロシアには無数の対抗手段があるといわれている。

    1)ウクライナおよびバルト海諸国の不安定化

    ロシアはスターリン時代にエストニア、ラトビア、リトアニアなどのバルト海三国、ならびにウクライナのようなカフカス諸国に対してロシア人の大量移民を促進した。その結果、これらの諸国では現在でも相当数のロシア人がおり、彼らは政治的に新ロシアである。

    バルト海三国やウクライナは現在親米政権であり、特にエストニア、ラトビア、リトアニアの三国はNATOに加盟しているが、ロシアは国内の新ロシア勢力に働きかけ、こうした地域を政治的に不安定化することができる。

    2003年以来、米国は国務省やCIAなどを動員し、グルジア、ウクライナ、キルギスなどでいわゆるカラー革命を起こし親米政権を樹立したが、ほぼこれと同様の手口を使い、親ロ政権を政権を樹立することができる。

    2)中東の反米イスラム勢力の支援

    ロシアはイランをはじめ、中東の反米イスラム諸国や勢力に実質的な影響力を持っているといわれている。イラクは、イランによるシーア派武装勢力のコントロールが成功し安定化に向かっているが、イランを通してシーア派武装勢力を援助して反米テロを再度先鋭化させ、米軍をイラクに釘付けにすることができる。

    さらに、イランには大量の武器を供与し、米国やイスラエルによるイラン攻撃の代償を限りなく大きくすることができる。また、シリアなどにも大量の武器を供与し、この地域における米軍の政策遂行を頓挫させ、なおかつイスラエルの存亡を危機に陥れることができる。

    3)ベネズエラやキューバなどのラテンアメリカやカリブ海の反米諸国の支援

    ベネズエラやキューバなどの反米諸国はロシアと近い関係にあり、この地域におけるロシアの権益を拡大する役割を果たすことができる。ストラトフォーなどによると、すでに両国はロシアがこの地域にミサイル基地の建設を要求したとしても、受け入れる準備ができているのではないかという。もしこれが実現すると、アメリカののど元にナイフをつきつけ脅すことができる。

    4)ロシアの欧米企業に圧力をかける

    ソビエト時代とは異なり、ロシア国内には相当数の欧米の企業が進出している。

    一方、現在のロシア経済は基本的にエネルギーの供給産業がメインであるため、特定地域の市場には依存してはいない。天然ガスと原油は世界中どこでも買い手がすぐにみつかるのである。また、外資の投資に依存する割合も少ない。

    このため、ロシア国内の欧米企業に圧力をかけたり、これを排除したとしても、むしろ損失が大きいのは欧米であり、ロシアの損失は比較的に軽微であると見られている。

    したがってロシアが米国やNATO諸国の政策が気に入らない場合、ロシア国内の欧米企業に強い圧力をかけて脅迫し、これを交渉材料として使うことができる。

    手も足も出なくなった米国

    もちろん、ロシアがすぐに上で述べたようなカードを使うわけではない。だが、EU諸国はロシアに天然ガスと原油を依存しているのでロシア封じ込め政策をとることはできないし、さらにイラクやイラン、アフガニスタンなどの中東地域に兵力の大部分が釘付けになって米国はロシアにたいして強硬な姿勢はとることができないことは間違いない。口では非難したとしても、このままの状態が続くなら、米国はすでにロシアに対して手も足も出ない状況におかれているというのが現状のようだ。

    メドベージェフドクリン

    8月31日、メドベージェフ大統領はテレビインタビューに応える形で5項目にわたる「メドベージェフドクトリン」なるものを発表した。以下の5項目である。

    ① ロシアは国際法を遵守し、これを前提に国際関係を樹立する
    ② 「一極世界」というアメリカの支配状態は不安定である。これを拒否し、より安定的に機能する多極世界を実現する
    ③ 他国との友好関係を維持する。ロシアは孤立化は望まない
    ④ 国外にあるロシア国民の生命と尊厳、そしてロシア企業の利益を守る
    ⑤ ロシアは歴史的な経緯から特権的利益を享受できる地域が存在している。つまり「影響圏」を持っていることを宣言する


    ここで特に重要なのは②、④そして⑤だと考えられている。

    多極化した世界システムにおけるロシア政治経済圏の成立

    このドクトリンで特に注目に値するのは②であるとされる。すなわちロシアは、ドルを唯一の基軸通貨として米国が覇権をとる現在のグローバルシステムに代わる多極的システムを志向し、モスクワを中心にコントロールされるロシア政治経済圏(ロシア勢力圏)がこのシステムの中で重要な要素となると宣言したことになるのである。すでに成立しているEU、そして中国を中心とした「東アジア共同体構想」とならぶ「ロシア政治経済圏」の成立である。

    さらにロシアは、こうした自らの政治経済圏を守るために、国外のロシア国民の利益の保護を名目に自らの影響圏内にある諸国の政権に干渉し、ロシアの利益に合うように政権の方針を変更させる意図があるということである。当然、この影響圏には旧ソビエト諸国だけではなく、東欧の全域が入ることになることはまちがいない。

    さらに遠くなったイラン攻撃

    現状からみて、イラン攻撃はさらに遠のいたとみて間違いないだろう。現状では米国にイランを攻撃する余裕はまったくないが、万が一攻撃のそぶりを示した場合は、今度はロシアは露骨にイランの支援をちらつかせるだろう。

    何度も記事で書いたが、原油価格は中東の地政学的リスクと連動している。イラン戦争がさらに遠のいたということは、原油価格はさらに下げ、1バーレル100ドルをゆうに割り込む日も遠くないだろう。

    高株価、原油・商品安のトレンド

    原油や商品市場と株式市場は連動している。原油・商品安のトレンドは投機資金が商品市場から引き上げられ、株に向かうことになる。この結果、これからはダウ平均は上昇し、それに伴い日経も上げるのではないかと思う。

    ロシアが狙う次の地域、コソボ

    ロシア政治経済圏の樹立を宣言した以上、ロシアはこのドクトリンにのっとり影響圏を確保する目的から、グルジアのみならず他の地域に自らの方針を主張してくるものと思われる。次に地域はどこであろうか?

    いくつかのシンクタンクのレポートでは、次の地域はコソボになるのではないかと推測するものがある。

    1999年のコソボ紛争以来、NATO軍の管理下にあったコソボ自治州は、セリビアからの独立を強く主張していたが、セルビアを支持し、また地域全体の不安定化を恐れるロシアの強い要求にもかかわらず、今年の4月、米国およびNATO諸国はコソボの独立を一方的に承認してしまった。

    旧ユーゴスラビアは旧ソビエトの衛星国の一つであった。ロシアはこれによってみずからの影響圏の重要な権益が侵されたとみており、コソボの独立を、グルジアの親米政権成立と一続きの問題として捉えているという。次は、コソボのセルビア系住民に働きかけ、コソボの親米政権を不安定化させ、政権の変更を計画するのではないかとも見られている。

    予言とのシンクロ

    ところで、ここまでくると予言とのシンクロが実現する可能性さえ見えてくる。以下のようにアロイス・イルマイルは述べている。

    「すべてが平和だったが、突然、中東で新たな戦争が勃発し、地中海で巨大な艦隊が敵意にみちながら待機する。状況は緊張する。しかしながら実際の火種はバルカンで発生する。私は”巨大な人物”が倒れ、血にぬれた短剣が横たわるのが見える。すると一気に事は進行する。2人の男性たちが3番目に高い地位の高官を消す。彼らは他の人々によって支払われた。3番目の殺人は起こった。 それから戦争は始まる。」

    ここでいう「バルカン」とはコソボのことだろうか?

    予言とのさらなるシンクロ

    このブログの読者の方からあの「エノク予言」のビリー・マイヤーが1997年に著した「地球外的知的生命プレアデスとのコンタクト」という本を紹介いただいたので早速読んでみた。実に興味深い本である。この中に次のような予言の個所がある。

    P420-P445
    新しい兵器と同様に、4人の国家元首が7日間のうちに引き続いて死亡し話題をにぎわすことになろう。これはもし地球人類がここで正気に立ち戻ってすべての邪悪を排除しなければ、ずっと前から恐れていた世界大戦が2年以内についに勃発するという最後の警告となるであろう。そうなれば、新しい殺人兵器に反対し、排斥しようとしてももはや救う道はないであろう。なぜなら多くの国々の兵器庫にはもうぎっしりそのような兵器が詰まっているからである。従って、このような兵器を禁止する法律を、後から作っても何の役にも立たない。もうそろそろ人間が正気を取り戻さなければ、第三次世界大戦は避けることができないところまできている。

    普通の兵器で始まるその戦争はその後、核兵器、化学兵器、生物兵器へとエスカレートしていくことであろう。世界大戦はある年の11月、約5年間の集中的な準備の後に起こるであろうが、さらに4年間の漠然とした準備期間がそれに先行している。もしも戦争が実際に起こるとすれば、それは3年と11カ月間、つまり4年目の川月に終わることになろう。人類が預言を預言にとどめずに、実現させてしまうなら、そのときには地球の北半球は核爆弾と放射能のためほとんど破壊され、動物も植物もすべて全滅させられることであろう。そうなれば4年間の戦争の後、さらにH年にわたる苦渋の年月がそれに続き、貧窮や飢餓、その他多くの災害が人類を見舞うことになろう。」


    これは先の記事で紹介したババ・バンガとほぼ同一の内容ではないだろうか?

    「2008年
    4名の元首や首相が暗殺される。インドネシアで紛争が発生する。これが第三次世界大戦の引き金となる。

    2010年
    第三次世界大戦が始まる。戦争は2010年11月に始まり、2014年10月に終わるが、核兵器と化学兵器が使われる。」


    予言のシンクロはやはり否定できないように思われる。バルカンで暗殺があるのだろうか?その時期はイルマイルが示した「889」や「898」と関連があるのだろうか?それはもっとも近い日で「2008年9月8日」になるが、この日に何かあるのだろうか?

    第一次世界大戦前夜とよく似てきた状況

    どうも状況全体が1914年の第一次世界大戦前夜の状況とよく似てきているように思う。それを指摘し、今が第三次大戦前夜であることをまじめに論ずる記事も出てくるようになった。次回はこれを詳しく書く。

    続く

    投稿に関しては以下の方針に従い、どうしても必要な場合以外は削除しないことにしておりますが、他者の人格を傷つける不適切な表現がある場合は例外とし、予告無しに削除し、投稿禁止にする場合もあります。

    意味産出の現場としてのBBSやブログ

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