2008-08

    これから起こる可能性のあること1

    お盆休みが終わり普通のリズムに戻ると、やはりどうしても更新のペースは遅くなってしまう。せめて3日に一回くらいのペーズで更新できればいいと思っている。いずれなんとかしたい。

    講演会の御礼

    8月23日の講演会には多くの方においでいただき盛況だった。おいでいただいた方には感謝したい。またこのような機会があれば、われわれの未来がどうなるのか真剣に考える場にしてゆきたいと思っている。

    南オセチア紛争

    8月8日から始まった南オセチア紛争だが、前回の記事では、それが何を意味するのか二通りの仮説があるとを述べた。それは以下である。

    1)地域大国としてのロシアの台頭

    「中東を緊張緩和させるためにはロシアとの関係は不可欠であり、このため米国とNATOは、カフカス地域におけるロシアの勢力圏は認めざるを得ないであろう。」

    2)イラン攻撃を行うための下準備

    「南オセチア戦争は、ロシアの周辺地域を不安定化させ、ロシアがイラン戦争に介入できない状況を作ることにある。グルジアのサーカシビリ政権は米国、NATOそしてイスラエルの完全な傀儡政権なので、これを操作しカフカス地域を不安定化させる起爆剤として使った。当然、ロシア軍は反撃してくるだろうが、これはロシアのグルジア侵略を大げさに宣伝し、ロシアを孤立化させるのは好都合である。」

    この先情勢が急変する可能性もあるが、今のところは1)のシナリオが正しかったようだ。原油価格は大きく上昇していないし、また2)の仮説が予測したように、旧ソビエト共和国が連鎖的に不安定化する兆候はみせていない。

    反対に、目立っているのはロシア軍の展開である。ロシアはフランスの仲介で軍を撤退させることに合意したが、規模は大幅に縮小したものの、主要都市にはいまだに軍を展開し、サーカシビリ政権に圧力をかけている。これに対し、米軍およびNATO軍はまったく軍事的に手を出せないことが明らかとなった。米軍とNATO軍はまさに張り子の虎であり、カフカスの旧ソビエト連邦に属する地域は、ロシアの勢力圏に入らざるを得ないことが次第に明らかになりつつある。

    これまで、あらゆる予測や予言を読んできたが、短期的な予測としてはストラトフォーの精度を越えるものはないように思う。したがって今回も、ストラトフォーの観測をみてみたい。

    その後のグルジア情勢と今後

    ・グルジアからロシア軍が完全に撤退することはない。ロシアは軍を効果的に使い、カフカスの旧ソビエト連邦諸国や東ヨーロッパの旧衛星国に対して、ロシアが大国として復活したことを主張し、この地域では親米政権は許されないことをはっきりさせる。

    ・したがって、ロシアの次の目標は、サーカシビリ大統領の辞任と親ロシア政権の樹立である。これが実現するまでロシアは圧力をかけ続けるだろう。

    ・米国は、人道支援のための物資輸送の名目でミサイル駆逐艦を黒海に派遣した。これは米国の軍事力との誇示とも受け取れるが、ロシアにとってはさほど脅威ではない。まず駆逐艦は、ロシアの黒海艦隊がブロックしているポチ港をあえて避け、南部のバツミ港に入港した。これは黒海艦隊との対峙を避けるためであろう。

    ・一方、米国が限定的な戦闘能力しかもたない駆逐艦をあえて派遣したことは、米国が微妙なメッセージを送っていることを意味している。すなわち、1)米国は、その気があれば米海軍を黒海に派遣する能力をもつが、2)今はその気はまったくない。したがって、3)いまのうちに自重してほしいというメッセージである。

    ・グルジア国内はいまだに臨戦態勢にあり緊張していため、サーカシビリ政権に対する支持は高いが、情勢が徐々に正常化するにしたがって、今回の発端があくまでグルジアによる先制攻撃にあることは明白なので、国民はこのような事態にグルジアを引き入れたサーカシビリ大統領の責任を問い始めるだろう。将来、サーカシビリ大統領は辞任する可能性が大きい。ロシアは望みを達成するだろう。

    ・ところでポーランドは、米国のミサイル迎撃システムの配備を受け入れた。これに対しロシアは「核攻撃も辞さない」と脅しをかけている。戦略的にみてポーランドは大きな間違いを犯したと思われる。どうみてもこの地域では、米軍やNATOは軍事的にほとんど頼りにならず、一方ロシアは地域的な覇権国として台頭してくることは明らかなので、ポーランドはロシアとの間でバランスを取るべきだった。第二次大戦からそうだが、ポーランドはパニックに陥るとかならず間違った選択をする傾向がある。


    以上である。要するに、ロシアは地域的な大国として再登場したので、他の諸国はこの現実を受け入れ、これに適応して行かねばならないだろうということである。ということは、グルジア紛争は、第2の仮説の「イラン攻撃に向けたロシア不安定化作戦」ではないことになる。もしイラン攻撃が近ければ、地性学的リスクの増大から原油価格は確実に上がるはずだが、原油はバーレルあたり114ドルから115ドル近辺を変動しているのが現状だ。

    今回の紛争の目的

    今回の紛争は、グルジア軍による南オセチアの首都、ツヒンバリの攻撃が発端である。グルジア軍は米軍とまったく同じ装備で、米軍とイスラエル軍の軍事アドバイザーの指揮のもとで攻撃が行われた。事実、数名の米軍軍人がこの戦闘で死亡しており、なおかつ数名がロシア軍の捕虜になっているという。

    なので、米国政府が今回の攻撃を事前に知らされていなかったことはありえない。攻撃は、米国の明確な許可のもとに行われた可能性すら大きい。

    だとするなら、なぜ米国はこの攻撃を止めなかったのかという疑問が出て来る。

    これに対し、以前の記事では以下のように書いた。

    「ブッシュは、このまま行くと次期大統領選挙では、共和党には勝ち目がなく民主党のオバマが次期大統領になる可能性が強いと判断している。劣勢を逆転するためには、9.11やイラク戦争開戦時のように、悪の枢軸のような敵を外部に作り、米国民を熱狂させ、悪を倒す強い大統領候補としてマケインを宣揚する必要がある。今回、ロシアがグルジアに反撃したことは、新たな「悪の帝国」としてのロシアを出現させることになり、大統領選挙にとっては願ってもない。このシナリオにしたがって、CNNやFOXなど米国の大手マスメディアはすでにキャンペーンを開始した。」

    日本と同じく、単なる政治的プロパガンダの手段とかしている米国大手マスメディアによる反ロシアキャンペーンは成功し、一時は見る陰もなかったマケインは復活し、支持率でもオバマと並んだ。以下の記事を参照願いたい。

    「コロラド州デンバー(CNN) 米大統領選で共和党の指名獲得が確実なジョン・マケイン上院議員と、民主党の指名が内定しているバラク・オバマ上院議員の支持率が並んだことが、CNNとオピニオン・リサーチ社の最新世論調査で24日明らかになった。 」

    今回の南オセチア攻撃には複数の目的が存在する。そのうちの一つは「ロシアという敵を作り出すことでマケインの支持率を上げ、時期大統領の座を確かにすること」であることは間違いないように思われる。

    ということは、次の情報も蓋然性が高いことになる。以前の記事に紹介したが、7月22日、レンスドットコムに元石油メジャー重役のリンゼー・ウイリアムが出演し、大手石油メジャー重役の以下の発言を紹介した。

    「注意したほうがよい。大統領選挙のときにかならずなにか大きなことが起こると思っていてくれ。マケインはわれわれの仲間である。われわれはマケインを時期大統領にするために全力をかける。」

    だとするなら、このための戦略の一つが今回のグルジア軍による南オセチア先制攻撃だった可能性は否定できない。

    紛争の今後

    もしそうであるなら、明日の民主党大会のオバマの大統領候補指名によって本格的な大統領戦に入るが、ブッシュ政権は、マケインの支持率を上げる必要性が出て来るたびにロシアを軍事的に挑発し、小規模な戦争をあえて起こす挙に出る可能性も否定できない。

    その意味では、ロシア軍がグルジア国内に止まることは、いつでも挑発できるので、選挙戦の戦略上有利なはずだ。紛争は今後も続き、ロシア軍の完全な撤退は実現しない可能性が大きい。

    予期せぬ結果

    ところで、2004年の大統領選挙でブッシュは、国内でテロ警報を連発することによって国民の危機感を高め、強い大統領をアピールすることで当選した。2001年の911にとられた手法と同じである。

    今回は国内テロではなく、ロシアの脅威がその役目を果たすことになるはずだ。またアメリカ国民は確実にだまされる。

    これまで米国の外交戦略は短期的なその場しのぎ的なものがほとんどだった。ソビエトのアフガン侵攻の折り、オサマ・ビン・ラディンを支援しその組織の成長を助けたのはその一例だろう。

    しかし、こうした短期的な戦略はかならず想定外の結果をもたらすことも事実である。マケインの支持率を上げるためにグルジアに南オセチアを攻撃させたこと、ならびに悪の帝国としてロシアを仕立て、適当に挑発して強い大統領のイメージを強化する今回の作戦がこのままですむのだろうか?

    筆者にはどうしてもそうは思えない。それはとんでもない方向に発展し、まったく予想していない結果をもたらす可能性があるように思う。今回は詳しく解説する余裕はないが、アロイス・イルマイルの次の予言が実現してしまうような状況は考えられないのだろうか?

    「何が原因で戦争が勃発しますか?

    すべてが平和だったが、突然、中東で新たな戦争が勃発し、地中海で巨大な艦隊が敵意にみちながら待機する。状況は緊張する。しかしながら実際の火種はバルカンで発生する。私は”巨大な人物”が倒れ、血にぬれた短剣が横たわるのが見える。すると一気に事は進行する。」


    つまり、コソボへの紛争の拡大である。これについてはいずれ詳しく書く。

    変化のタイミング

    ところで講演会でも述べさせていただいたが、多くの予言的なテキストを読むとそこには共通したモチーフがあることに気づく。それは以下の4点である。

    1)ロシア軍のヨーロッパ侵攻
    2)イスラム原理主義組織によるヨーロッパへの軍事侵攻
    3)アメリカの内戦と分裂
    4)次のローマ法王を最後に、ローマカトリックは崩壊する


    もちろん、調査した予言がこれらの3つをすべて含んでいるわけではなく、予言によって1)と2)だけだったり、3)だけだったりする場合もあるが、これらは比較的に多くの予言みられる内容である。

    こうした事態はいつ起こるのか?

    これらは予言である。その意味では、こうしたことが実際に起こるかどうかは保証の限りではない。だが、それが起こると仮定した場合、それはいつ起こるとされているのだろうか?

    ところで、もしロシア軍のヨーロッパ侵攻やイスラム原理主義の軍事侵攻が起こるとすると、それは米国が軍隊を海外から撤退させ、世界で軍事力の空白が生じていることを前提にするだろう。そう考えると、アメリカの内戦発生の時期が一連の出来事の発生を決めることになるのかもしれない。

    その時期を明確に述べている予言はないが、そのヒントはさまざまなところに散見される。WebBotの予言などは期日が指定されているため、その他の予言と合わせ、これをベースにおおよそのタイミングを類推すると以下のようになる。

    2008年10月7日
    先の記事でも書いたが、この日は蓄積されている巨大な感情的なエネルギーが放出される日だとされている。ただ、この感情的なエネルギーの放出ということが、なにか特定の事件の発生なのか、それとも事件はなにも発生しないが、この日を起点に流れが大きく変わるだけなのかは分からない。具体的な出来事は起こらないことも考えられる。

    2009年夏
    10月7日のエネルギーの放出が引き金となり、米国社会を支えているシステムに根本的な変化が起こる。

    2010年
    2009年に起こった社会システムの変化に反抗する形でアメリカ第二革命(内戦)が勃発する。

    すると、一連の事態が発生する時期は2010年前後なのかもしれない。

    ババ・バンガ

    今回、プラウダ、モスクワニュース、ロシアトゥデーなどのロシアの英字新聞を読んでいて発見したのだが、ブルガリアでもっともよく知られている予言者の一人にエバンゲリア・ディミトローバ(通称ババ・バンガ)という予言者がいることを発見した。彼女は1911年、ルピテ鉱泉の近くのペトリッチという町で生まれた盲目の予言者で、1996年に84歳で亡くなっている。

    バンガはゲオロギ・ラゾノフ博士によってソフィアの「暗示学および超心理学研究所」で綿密な調査を何度も受けており、同研究所から予言の的中率は80%であると公式に認定されているという。

    さらに、国から給料が支給される初の国家指定の公式予言者となり、歴代の首相や副首相も彼女の助言を得ていたとのことである。

    また、戦時中はヒットラーがじきじきに訪れ、彼女の家から浮かぬかを出て行ったそうである。

    彼女の的中した予言には次のようなものがある。

    「恐怖!恐怖!アメリカの兄弟は鉄でできた鳥に攻撃され崩壊する。ブッシュ(やぶ)のなかから狼が吠えている。多くの無実の血が流される。(1989年)」

    これは説明するまでもないだろう。911の描写である。ワールドトレードセンタービルは通称「ツインタワー(双子のタワー)」と呼ばれており、バンガの「アメリカの兄弟」という表現に近い。

    「世紀の変わり目の年、1999年から2000年にクルスクは水で覆われ、全世界は涙を流すだろう。(1980年)」

    これは、2000年8月12日に発生したロシアの原潜「クルスク」がバレンツ海において艦首魚雷発射管室で爆発を起こし、沈没した事故のことである。

    この他、チェルノブイイ原子力発電所の事故、選挙におけるエリツィンの勝利など多数の歴史的な事件を的中させているという。

    彼女の未来の予言でもっとも注目されているのが以下のものだという。

    「すべてのものが氷が溶けるように消え去るが、ウラジミールの栄光、ロシアの栄光は残る唯一のものである。ロシアは生き残るだけではなく、世界を支配する。(1979年)」

    この「ウラジミール」を、現在の首相の「ウラジミール・プーチン」と解釈する人も多いという。

    さらに、彼女は多くの未来予言を行っており、それを時系列に並べると以下のようになる。実際ははるかに長いが、近未来の予言に限定した。

    2008年
    4名の元首や首相が暗殺される。インドネシアで紛争が発生する。これが第三次世界大戦の引き金となる。

    2010年
    第三次世界大戦が始まる。戦争は2010年11月に始まり、2014年10月に終わるが、核兵器と化学兵器が使われる。

    2011年
    北半球に放射能の雨が降り注ぐため、動物や植物は生きてゆけなくなる。イスラム教徒はヨーロッパでまだ生き残っている人々にたいして化学兵器で戦争を仕掛ける。

    2014年
    ヨーロッパはほとんど無人地帯と化す。

    2018年
    中国が世界のスーパーパワーとなる。

    2023年
    地球の軌道が微妙に変化する。

    2025年
    ヨーロッパの人口はまだ非常に少ない。

    2028年
    新しいエネルギー源の登場。ゆっくりとだが飢餓が地球上から消え去る。金星に有人探査を行う。

    2033年
    極の氷が全面的に溶ける。世界中で海水位が上昇する。

    2043年
    世界経済は繁栄する。ヨーロッパはイスラム教徒によって支配される。


    どうであろうか?その年で起こることを断片的に語ったような印象だが、これから述べる「アロイス・イルマイル」と興味深い共通点があることに気づく。

    バンガ:
    「2008年。4名の元首や首相が暗殺される。これが第三次世界大戦の引き金となる。」

    イルマイル
    「私は”巨大な人物”が倒れ、血にぬれた短剣が横たわるのが見える。すると一気に事は進行する。2人の男性たちが3番目に高い地位の高官を消す。彼らは他の人々によって支払われた。3番目の殺人は起こった。 それから戦争は始まる。」


    さらに、エノック予言との類似も興味深い。

    バンガ:
    「2011年、イスラム教徒はヨーロッパでまだ生き残っている人々にたいして化学兵器で戦争を仕掛ける。2043年、ヨーロッパはイスラム教徒によって支配される。」

    エノック予言:
    「イスラムの狂信者が決起してヨーロッパの国々を戦争で蹂躙し、それによって一切が激しく揺り動かされるであろう。西側ではすべてが破壊され、英国は打ち破られて、最も悲惨な状況に投げ込まれるであろう。イスラム狂信主義者とイスラム戦士は、長い年月にわたってその権力を維持するであろう。」


    バンガによればイスラムは、2011年にヨーロッパに侵攻し、2043年には完全に支配しているが、これはエノック予言の「イスラム狂信主義者とイスラム戦士は、長い年月にわたってその権力を維持するであろう」とよく対応しているように思う。

    どうであろうか?これらのことが幻想に終わることを望むが。

    次に、「アロイス・イルマイル」のロシア軍のヨーロッパ侵攻の予言の全訳を数回に分けて書く。とにかく長いので、今回は前半だけである。講演会でもお渡ししたが、少し追加しているのでぜひお読みいただきたい。

    ここで興味深いのは次の一節かもしれない。

    「私ははっきりと3つの数、2つの8と9を見る。けれども私はそれが何を意味するか言うことができないし、時を述べることができない」

    グルジア軍の南オセチア攻撃に反撃するため、ロシア軍がグルジアに侵攻したのは「2008年8月9日」である。つまり「889」であった。いまネットの一部のサイトではこの話題で持ちきりだが、注意したいのはイルマイルはバルカンでことが起こるとはっきり言っていることである。今回はバルカンではない。

    アロイス・イルマイル (1894-1959)の予言前半

    「何が原因で戦争が勃発しますか?

    すべてが平和だったが、突然、中東で新たな戦争が勃発し、地中海で巨大な艦隊が敵意にみちながら待機する。状況は緊張する。しかしながら実際の火種はバルカンで発生する。私は”巨大な人物”が倒れ、血にぬれた短剣が横たわるのが見える。すると一気に事は進行する。

    2人の男性たちが3番目に高い地位の高官を消す。彼らは他の人々によって支払われた。

    3番目の殺人は起こった。 それから戦争は始まる。

    1人の暗殺は明るい色の髪をした小さい黒人男性で、他の一人は彼よりほんの少しより背が高い。 私はそれはバルカンで起こると思うが、正確にそれを言うことができない。

    戦争の前年にはたくさんの果物と穀物を採れた実り多い年であろう。第3の殺人の後にそれは一日で始まる。私ははっきりと3つの数、2つの8と9を見る。けれども私はそれが何を意味するか言うことができないし、時を述べることができない。戦争は日の出に始まる。彼は急速に現われる。 農民はパブでトランプに興じていると、その時外国の軍人は窓と入口を調べる。非常に黒くい陸軍で、それは東の出身である、しかししかしながら、すべてが非常に急速に起こる。私は3を見る、しかし私はそれが3日あるいは3週を意味するかどうか知らない。それは黄金の市から来る。

    最初の戦闘は北西の海原で始まり、そしてスイス国境まで拡大する。レーベンスブルグまではドナウ川にかかる橋は存在しない(破壊される)。彼らはブルウォーター(海?)の南からは侵攻してこない。

    密集した部隊(ロシア軍)は東からベルグラードに侵攻し、その後イタリアまで前進する。その直後、なんの警告もなしに3つの師団がものすごいスピードでドナウの北から西ドイツにラインに向かって進む。これは何の警告もなく起こるので、住民はパニックを起こし西へ逃れようとする。

    多くの車で道は渋滞する。高速で侵入してくる機甲師団にとっては行く手を塞ぐあらゆるものは障害物である。押し潰して行く。レーゲンスブルグより上ではドナウにかかる橋は見当たらない。大都市フランクフルトには何も残っていない。ライン渓谷はおもに空襲によって破壊される。

    3つの軍団がやってくるのが見える。下の方に位置する軍団は森林に沿ってやってくる。その後、ドナウ川に沿って北西に方向を転換する。それはプラハ、ババリアの森、そして北西に向かっているようだ。海原は南部の境になる。第2の軍団はサクソニアを通って東から西に進む。第3の軍団は北東から南西に向かう。いま地球のような球形の物体が目の前に見える。その上に飛行機の航路のような線が見え、それが砂から白い鳩の群れが飛び立つように飛ぶ。ロシア軍の3つの軍団は停止することがない。多くのカマドや溶鉱炉のあるルール地方に到達するまで、昼も夜も走り続ける。

    第2の軍団はサクソニアからルール地方に向かって西の方角をからやってくる。これは北東から西の方角に進みベルリンに侵攻する第3の軍団と同じだ。昼も夜もなくロシア軍は疾走する。目標は明らかにルール地方だ。

    すぐにブルーウォーター(海?)の向うから報復攻撃が行われる。しかし同じころ黄色い竜(中国)がアラスカとカナダを侵略する。しかしそれはそれほど遠くからは来ていない。

    地球のような球形が目の前に見える。多くのハトが砂から飛び立ち、近くを飛ぶのが見える。すると、黄色いチリが雨のように降り注ぐ。プラハが破壊されるとき、それは始まる。(中略)彼らがそれを投げ始めるのは真っ暗な夜である。戦車はまだ移動中だが、戦車の乗員はすぐに真っ黒になる。それが落ちるとすべてが死に絶える。木も林も家畜も草もなくなる。家はまだ立っている。それがなんであるのか私には分からない。それは長い線だ。その線を越えるものは死ぬ。この線のこちら側にいるものは向う側に行くことはできない。すると疾走していた3つの軍団は進行を停止する。彼らは北の方角に行くしかない。もっているものすべてを投げ捨て、二度と戻らない。

    黒海から北海までの地域に飛行機が黄色い粉を撒き散らす。黒海から北海までのエリアに、ババリアの半分ほどの大きさの死の地帯が作られる。この地帯では、動物はもとより、植物も死に絶える。ロシア軍の補給路は絶たれてしまう。

    ハトの群れ(戦闘機の編隊か?)が砂から舞い上がる。西から南西に向かって2つの群れが戦闘区域に到達する。編隊は北に向かって飛行し、第3の軍団の行く手を阻む。西には多くの戦車がある。だが戦車は動いているものの、中の乗員はみな死んでいる。戦車はゆっくりと自動的に止まる。飛行機のパイロットは黒い箱を落とす。それは地上に到達する前に爆発し、黄色や緑の塵を撒き散らす。それが触れたものは、人間であろうが、動物であろうが、植物であろうが死んでしまう。一年間、生き物がこの区域に入ることは許されない。入った場合は死の危険が待っている。ライン地域では、やっと反撃が始まる。3軍団の兵士で帰還するものはいない。

    これらの箱は悪魔のようだ。これが爆発すると、黄色と緑の塵と煙りが立ち上がり、人間であろうが、動物であろうが、植物であろうが、それが触れたものはすべて死ぬ。人間は真っ黒になり、骨から肉が削げ落ちる。

    自然災害かそれに似たなにかが原因でロシア軍は突然と北に回避する。ケルンのあたりで最後の戦闘が始まる。ラインでは三日月が見え、それはあたかもすべてを焼き尽くしたいかのようにみえる。三日月は閉じたがっている。これがどういう意味なのか私には分からない。」


    この続きは次回に書く。

    個人的な印象

    いずれ記事としてまとめて書きたいが、上の予言のようにことが進むとはまだ決定されていないように思う。おそらく、こうしたことが起こってもおかしくない状況になってゆく可能性はあるだろうが、このような状態に陥る最終的な引き金を引くのは、関わっている当事者たちである。しかし、これは自由意志の余地は大きい。十分に変更が可能なのではないだろうか?

    続く

    投稿に関しては以下の方針に従い、どうしても必要な場合以外は削除しないことにしております。

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    また、私はいま日本で起こっている変化を以下のようにとらえております。もしよろしければこちらもどうぞ。

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    テーマ:歴史と予言 - ジャンル:学問・文化・芸術

    もしかしたらいまがぎりぎりの分かれ道7

    本日もお盆休みだが東京にいるので更新することができる。今日も非常に重要な情報がある。

    南オセチア紛争に関する2つの異なった見方

    筆者はかなり多くの信頼できる海外のマスメディアから情報を得ているが、今回の南オセチア紛争に関しては、相互に矛盾する2つの異なった見方がある。どちらの見方をとるかによって、今後の情勢の展望も異なったものになるので、今日は他のトピックスを話題にする前にこれを紹介する。

    なお、ロシアを一方的な侵略者として非難している米国大手マスメディア、およびそれに追随する日本のマヌメディアの報道は、政治的なプロパガンダと判断し、情報としての価値はほとんどないのですべて無視させていただいた。

    ①南オセチア紛争は、地域大国としてのロシアの復帰を意味する(ストラトフォーアジアタイムスなど多数)

    この見方はこれまでこのブログで取り上げてきた見方だ。一度1990年代に崩壊したとも考えられていたロシア軍は、今回の南オセチア紛争で第一級の戦力を保持していることを証明した。そして、ロシアは自らの勢力圏を守るためには、これからは軍事力の使用を辞さないことをはっきりさせた。これに、米国やNATOは効果的に対処できず、その軍事力は「張子の虎」でしかない可能性が大きいこともはっきりした。

    いま米国は、イラクとアフガンで戦闘し、イラン攻撃を準備している最中である。米国やNATOは二正面作戦を戦う能力はない。したがって、グルジアなどのカフカス地域で戦争が勃発した場合、米国とNATOはこれに軍事的に対処することは不可能である。これを行うためには、現在中東に集中させている兵力をカフカスに移動しなければならず、そのためには中東の緊張緩和を急いで進めなければならない。

    一方、中東の緊張緩和のためにはイランの協力はどうしても不可欠である。イラクの死傷者は激減し、イラクは安定してきているが、それはイランがシーア派武装勢力のコントロールに成功したからである。

    他方、イランと強いパイプがあり、イランをある程度コントロールする力を持っているのはロシアと中国である。

    したがって、中東を緊張緩和させるためにはロシアとの関係は不可欠であり、このため米国とNATOは、カフカス地域におけるロシアの勢力圏は認めざるを得ないであろう。

    この結果、次のような状況がもたらされる。

    この仮説から予想される状況

    ・中東からの米軍の暫時的な撤退と中東全域の緊張緩和

    ・中東の緊張緩和に基づく原油価格低落


    実際の状況

    ・長年の宿敵同士であったレバノンとシリアが国交を回復し、両者の紛争に終止符が打たれた。

    ・一時は147ドルの最高値をつけていた原油価格は、本日、一時バーレルあたり112ドルまで下落し、原油下落の傾向は定着しつつある。


    ②南オセチア紛争は、近いうちに大規模なイラン攻撃を行うための下準備である(リベラル系のシンクタンク、グローバルリサーチなど多数)

    米国はイランを本気で攻撃するつもりである。ただ、イラン攻撃には障害があり、それはイランと密接な関係にあるロシアと中国という2つの大国の存在である。特にロシアは、S-300防空システムなどの最先端の兵器システムを保持しており、これをイランに渡すことによって、米国やイスラエルによるイラン攻撃を難しくさせることができる。イラン攻撃を実施する場合は、まずこの脅威を事前に取り除いておかねばならない。

    南オセチア戦争は、ロシアの周辺地域を不安定化させ、ロシアがイラン戦争に介入できない状況を作ることにある。グルジアのサーカシビリ政権は米国、NATOそしてイスラエルの完全な傀儡政権なので、これを操作しカフカス地域を不安定化させる起爆剤として使った。当然、ロシア軍は反撃してくるだろうが、これはロシアのグルジア侵略を大げさに宣伝し、ロシアを孤立化させるのは好都合である。

    カフカスには、チェチェンなどすぐに不安定化しかねない地域が多数存在している。今回はグルジアから開始したが、暫時不安定化させる地域を拡大することで、イラン攻撃が実施された場合、ロシアを周辺地域に釘付けにして介入できない状態にする。

    同じ戦略は中国にも適用される。すでに発生しているが、オリンピック後中国では国内のテロを多発させ、イラン攻撃には介入できないように不安定化させる。

    この仮説から予想される状況

    ・イラン攻撃に向けた軍事的準備の開始

    ・中東の緊張の高まりに基づく原油価格の高騰


    実際の状況

    ・現在、バージニア州からフロリダ州沿岸の大西洋の海域で、アメリカ、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、トルコ、ブラジルの多国籍軍による明らかにイランの海上封鎖を想定した軍事演習、「ブリムストーン作戦」が展開中である。これは大規模な空母攻撃部隊を含んだ、戦後最大規模の海上軍事演習だが、演習後そのまますぐにペルシャ湾に移動し、実際にイランの海上封鎖を行う予定である。現在、すでに部隊はぺリシャ湾に向かっている。大規模な戦争になることを予想したクェートは、この作戦には参加しないことを表明した。

    ・だが、ストラトロフォーや米海軍などの情報によると、多国籍部隊はペルシャ湾に移動しておらず、またその計画もないそうである。多国籍軍は大西洋の米国沿岸の海域に留まったまま、動きを見せていない。この情報はすぐにもともとの情報源の一つであった「グローバルリサーチ」は、多国籍軍がペルシャ湾に移動中であるとの情報が誤報であると正式に確認した。繰り返すが、ペルシャ湾には大規模な機動部隊は移動しておらず、実際の海上封鎖命令はまったくでていない。

    ・海上封鎖によってほとんどの物資のイランへの輸出入は不可能になるので、これはイランに対する宣戦布告とほぼ同じ意味を持つ。

    ・イラン攻撃が行われる場合、先制攻撃として戦略核兵器がいきなり使用されることは間違いない。この使用はすでに2003年に新しく設立された「地球規模攻撃統合機能部隊」、ならびに「北大西洋条約機構(NATO)」そして米国上院によって確認済みである。

    ・一方、原油価格は逆にどんどん下がっている。これからみると、中東の地政学的リスクがいまたかまりつつあるようにはみえない。


    以上の2つの見方に分かれているように思う。

    WebBotの予言とイラン戦争

    WebBotプロジェクトから毎月配信される情報は膨大な量である。一ヶ月の配信分で、A4にして100ページを軽く超える。また内容も言語データの分析が主なので込み入っており、決して読みやすいものではない。

    300ドル払って購読すると、まずWebBotのリサーチの方法論を含めた、その年の全体的な予測データが一度に配信される。全部でA4版にして150ページ前後であろうか。その後に、その月のデータ解析結果が配信され、300ドル分の購読が終了する。

    それ以降配信を受けるためには、毎月70ドルを支払わなければならない。ちょっと高いような印象を受けるかもしれないが、データの量をみると逆に安いように思う。

    配信は、各週に行われた解析結果でもっとも重要と思われる部分だけを抜き出した「SLICE」とよばれる短い要約と、「Part One」から「Part Five」くらいまで分かれた長い本体からできている。

    これまではこのブログで、「SLICE」のほんの一部を紹介してきたが、今回のお盆休みには時間もあり、講演会に向けて本体を丹念に読んでるので、その内容の本の一部を紹介する。WebBotプロジェクトが選んだ「SLICE」よりもはるかに重要度は高いよいうに思われる。

    全面的に書くと長くなるので、イラン戦争とその後の情勢に関連すると思われる部分だけをここで紹介する。

    イスラエルの過ちに関して

    ・イスラエルは「恐怖」の基づき「馬鹿な」で「残虐な」「間違い」を犯すことになる。

    ・この攻撃はイスラエルの計画通りには進まず、いくつかの「決定的な間違い」を犯す。その結果、イスラエルは「何世代もの間」「呪われた部族」とされてしまうだろう。

    ・他の国の「国民」も「死の雨」と「死の風」の犠牲となるだろう。その規模の大きさと「むごたらしさ」を見て、「イスラエル政府」は初めてその悲惨さを「自覚」するようになる。

    ・多くの「無垢の市民」の死はイスラエルの「傲慢さ」の原因がある。

    ・この戦争の結果、原油価格は「500ドル」まで高騰し、「ドルの死」とともに「世界経済」は「破滅」する。

    ・これの結果に世界の「市民」は「怒り」、「イスラエルとのあらゆる関係」が切断され、また「イスラエル」と名前のつくものはすべてボイコットされるようになる。


    米国の内乱について

    ・2008年10月7日には、これまで蓄積されてきた感情のエネルギーが、一気に、それも爆発的に放出される日となる。時間は10月7日の午前7時10分頃になる見込みだ。

    ・この日を機に、米国は「どん底の闇」に向かって一気に落ちてゆく。この日を基点として「ドル死滅」がやってくる。

    ・この日に引き起こされた大きな変化は、約1年後の「2009年の夏」に大きな「社会システムの変化」となって現われる。

    ・さらに、「2009年夏」の起こった「社会システムの変化」は、さらに1年後の「2010年夏」には「国民の全面的な蜂起」へとつながりし、「アメリカ第二革命 AmRv2(Amerian Revolution part Deux)」にいたる。

    ・しかしこれは米国だけに止まらない。「全世界的な民衆の運動」を呼び起こす。


    エノック予言との相関性

    今日はここまでにする。だがこれを読むと、ビリー・マイヤーの受けた1987年の「エノック予言」を思い出しはしないだろうか?以下に引用する。

    「われわれがいつ予言がいつ実現するのかその明確な時期を明らかにすることは許されていない。ただこれから述べる予言は、ローマ法王がローマ(バチカン)から他の地域に移り住むときに起こる。このときにヨーロッパ全土は悪の力によって制裁される。」

    「21世紀に入るとローマ法王は長くは存続しない。現在の法王(1987年時点の法王、ヨハネ・パウロ2世)は最後から三番目の法王である。彼の後、もう一人だけ法王が即位するが、その後が最後の法王となる。」

    「アメリカは全面的な破壊の場所となる。その原因は複数ある。アメリカが世界で引き起こす紛争によって、アメリカは世界の多くの国々で憎悪の的になる。その結果、アメリカは想像を絶するような多くの災禍を経験する。世界貿易センタービル(WTC)のテロリストによる破壊はそのほんの始まりにしかすぎない。」

    「アメリカで二つの内戦が連続して発生し、地上の災難は継続する。その後、アメリカは分裂し(国民が)敵対するようになる。そして国家は 5つに分裂し、それぞれ狂信的な宗派が独裁的な権力を振るうようになる。世界どこでも無政府状態が長い期間人類を苦しめる恒常的な状態となることだろう。」


    エノック予言ではアメリカの内戦が起こる時期は公表されていないが、内容的にはWebBotの予言と実によく似ている。とすると、これが起こるのは、「2010年夏」で、そしてそのきっかけになるのが「2008年10月7日午前7時10分」に起こる出来事なのだろうか?

    個人的な印象

    上記の①と②のどちらのシナリオになるかによって、WebBot予言が的中するかどうかが決まってこよう。個人的に筆者は、ストラトフォーなどの「中東緊張緩和」のシナリオとその可能性のほうをぜひ信じたい。印象としては、どちらのシナリオになるかはまだ決まっておらず、それこそタイター的な言葉でいうなら、「世界線」はまだオープンな状態にあり、これから決められてゆくのかもしれない。だとするなら、いまが本当の意味でぎりぎりの分かれ道なのかもしれない。

    マシュー君は以下のようにいっている。

    マシュー君のメッセージ(6)

    「紛争が生じているイラクやアフガニスタン、パキスタン、イスラエル、パレスチナといったもっとも重要な地域がこれからどうなるのかという問題ですが、大きな戦争にはならないでしょう。でも、局部的に加熱された地域では、中東全体がその幾世代に渡った古いカルマが清算されるまで、紛争が勃発しますがやがては落ち着くでしょう。

    もちろんそれにはイランも含まれますが、アメリカ政府の威嚇があってもイラン侵攻まではいきません。中東のほかの国々も、物理的なカルマが消えて行くでしょう。とくに女性の権利が抑えられている専横的なところでは、あらゆる市民の平等への変化が起こるでしょう。国民の大半が貧困なのに少数だけが富む国々では、そのような不平等の解消がはじまるでしょう。」


    今回はあまりにも暗い内容だった。WebBotには「自給自足経済圏」の活性化によるまったく新しい社会システムの出現と、そのもとで行われる「人類のスピリチュアルな変化」についても書かれている。

    次回はこうした明るい側面について書く。

    ところで、本日パキスタンのムシャラク大統領が辞任した。クリフ・ハイは8月15日か16日にパキスタンで大きな政変があるといったが、これからどうなるだろうか?

    続く

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    もしかしたらいまがぎりぎりの分かれ道6 追加

    今日は更新する予定ではなかったが、いくつか非常に興味深い発表があったので急遽更新することにした。

    マヤ長老評議会スポークスマンのインタビュー

    本日、「Earth Change Media」のネットラジオにマヤ長老評議会のスポークスマン、カルロス・バリオス氏が出演し、長老評議会のマヤカレンダー解釈に基づく予測を発表した。有料放送だが登録すれば誰でも聞くことができる。

    カルロス・バリオス氏は、マヤ鷲族の神官だそうである。マヤ族は44の部族で構成されてるが、鷲族はそのうちに一つであろう。

    今回、カルロス・バリオス氏は「マヤの長老との協議のうえ、発表を行うことになった。」と言っているが。この「マヤの長老」がドン・アレハンドロ師が代表する「マヤ長老評議会」のことなのか、またはバリオス氏の属する鷲族の長老会のことなのかははっきりしない。ただ、過去にドン・アレハンドロ師は、このネットラジオにバリオス氏と一緒にに何度か出演しているので、「マヤ長老評議会」である可能性は高いように思われる。

    インタビューは、シアトルのネットラジオのスタジオと、ガテマラのバリオス氏を電話で結んで行われた。以下が番組で予測された内容の要約である。

    ・マヤカレンダーでは、8月9日から9月4日にエネルギーが集中的に高まる期間に入る。この時期に様々なことが起こるが、その一つは戦争である可能性が強い。それは、今回のロシアとグルジアの紛争ではない。われわれは米国やイスラエルのイラン攻撃だと思っている。

    ・マヤ族は9月4日に大きな儀式をが行うことになっている。

    ・マヤカレンダーに基づく予測だと、中国はこれから国内の暴動や内乱によって不安定化し、現在のような経済大国の地位を追われることになるだろう。中国に代わる国はインドであると思われる。いままでインドは、その文化に内在した深い精神的な軌道から少し外れていたが、最近この本来あるべき軌道に戻ってきた。これからインドは予測を上回る発展をするだろう。

    ・インドは将来発展するが、それでもインドとパキスタンとの核戦争は近いうちに発生する。パキスタンではなく、攻撃はインドから行われる可能性もある。

    ・マヤカレンダーが終了する年である2012年が表しているのは、人類の精神的な進化である。これと呼応するように、イエローストーンのスーパー火山の噴火、太平洋の海底火山の噴火などが相次いでおこるはずだ。


    以上

    カルロス・バリオス氏はマヤ長老評議会で英語を話す唯一の人物だそうである。ただ、彼の英語はかなり聞き取りにくく要約が困難な部分があった。

    WebBotプロジェクト代表 クリフ・ハイ氏のインタビュー

    なんと昨日はネットラジオ、「レンスドットコム」でWebBotプロジェクト代表、クリフ・ハイ氏のインタビューが放送された。このブログでは最新の配信を紹介してるが、今回のインタビューはロシア、グルジア紛争を踏まえての緊急出演となった。最新配信分の追加情報もある。以下が要約である。

    ・数カ月前から現れているデータだが、8月15日と16日は政治的に非常に大きな変動が予想される日だ。場所はおそらくパキスタンであろう。いまパキスタンではムシャラク大統領の弾劾決議が議会を通過しようとしているが、この日に大きな政変が起こるだろう。

    ・以前から何度も10月7日に大きな事件があるといっているが、その可能性はいっそう強まっている。この日に何があるのかは具体的に分からない。この日は今まで蓄積されてきた感情のエネルギーが、一気に、それも爆発的に放出される日だ。時間は10月7日の午前7時10分頃になる見込みだ。

    ・具体的にこの日の何が起こるのかは分からないが、感情の放出されるエネリギーの方向とその配分は分析結果にはっきりとでている。それは、40%のエネルギーが経済関連、次の40%が軍事関連、そして最後の20%が災害関連の方向へと向かっている。

    ・ただはっきりしているのは、10月7日の事件を機に、米国はどん底の闇に向かって一気に落ちてゆくということだ。この日を基点として「ドル死滅」のキーワードの感情価が異常に高くなっている。

    ・現在、金は大幅に価格を下げているが、今が買う唯一のチャンスとなるだろう。われわれのデータからすると、金に対する感情価は2倍になっている。これはかならすしも金価格が2倍になるということではないが、ドルの暴落にともなって高騰すると考える。自分はすでに購買した。


    以上

    カルロス・バリオス氏とクリフ・ハイ氏のインタビューを比べると興味深い一致があるのに気づく。両者が危険だと警告する時期が一致しているのだ。クリフ・ハイ氏は「8月15日、16日」を、そしてカルロス・バリオス氏は「8月9日から9月4日」を危険な期間と見ている。さらに両者が「パキスタン」を危険地域として指定しているのも興味深い。8月15日、16日はあと少しである。なにかあるのだろうか?結果はもうすぐ分かる。

    ところで、今回、クリフ・ハイ氏が自分の素性について少し語っていたのでどういう人物か紹介しておく。彼は思想的には反米反ブッシュのリベラルなアメリカ人で、ベジテリアンの禅宗の信徒のようである。以前はマイクロソフトのコンサルタントを務め、プログラマーであったようだ。現在はWebBotプロジェクトに専念しているという。

    彼はロシア語が堪能だそうで、今回のロシアーグルジア紛争もロシアの現地メディアの情報を主体に情報を集めていたそうである。WebBotプロジェクトとは特に関連はないが、以下の発言が興味深かったので紹介する。

    「グルジアにはイスラエルから非常に多くの軍事顧問団が入っており、その多くが過激なシオニストである。グルジアの国防相はイスラエルとのダブル国籍のユダヤ人である。ロシア人はそのことをよく知っており、グルジアをシオニストと米国にのっとられた傀儡政権と見ている。1990年代、ロシアは米国から強制された新自由主義的経済政策の結果、経済全体がオリガルヒといわれる、イスラエルとのダブル国籍を持つユダヤ人新興財閥グループにのっとられ大変な目にあったが、ロシア人はこれをよく覚えており、今度は彼らがグルジアを拠点にロシアに侵入しようとしているとみている。このため、多くのロシア人はプーチンのグルジア侵攻を強く支持している。」

    なにか大きな動きに向かって一気に入ったような気がする。どうなるだろうか?

    緊急追加情報

    ストラトフォーの最新記事によると、米国政府はイスラエルのイラン攻撃のリクエストを拒絶した模様とのこと。以下が記事の要約。

    「13日、イスラエル紙ハーレツによると、イスラエル政府はイランの核施設を攻撃するための軍事的サポートと装備の支援を米国に要求したが、米国政府のかなり高いレベルから、これをを拒否し、イラン攻撃を即座に中止するようにとの正式な反応があった。米国政府高官は、「そのような攻撃は米国の国益を損なうものであり、イラン攻撃のためにイスラエル機がイラクの空域を通過することは認めない。将来、そのような計画があった場合、即座に米国に報告すること」と通告した。」

    先の記事でストラトフォーは以下のように予測していた。

    「現在、イランのウラン濃縮を巡って米国はイランに圧力をかけ攻撃も辞さない姿勢をいまだに堅持しているが、新冷戦に備えるとなると、米国は早急に中東を緊張緩和しなければならない。イラン攻撃の余裕はまったくない。

    ところで、現在もっとも大きな米軍部隊が配備されているのはイラクだが、ここから兵力を東欧に移動するとなるとイラクの安定は不可欠だ。

    今年に入ってイラクの情勢は安定してきているが、そのもっとも大きな理由は、イランの協力が得られ、イランの影響下にあるシーア派武装勢力のコントロールに成功したことだ。米軍の兵力を大幅に削減できるほどイラクを安定させるためには、イランとの協調関係の強化がどうしても必要になる。この結果、イラン攻撃はさらに遠のいたといえる。」


    これらの情報から考えると、どうもロシアのグルジア侵攻はイラン攻撃を止めるために行われた可能性が強い。原油価格は明日以降さらに下落するのではないだろうか?

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    もしかしたらいまがぎりぎりの分かれ道6

    南オセチア紛争など、情勢は急速に変化しつつある。時間があるうちに更新することにした。

    南オセチア紛争

    現在ロシア軍は、紛争の発端となった南オセチア自治州や、親ロのアブハジア共和国の境界を越え、グルジア本国に侵攻した。ストラトフォーは、現地時間12日の未明には聖都ムツヘタに侵攻し、そこから一気に首都、トビリシに侵攻する可能性を指摘していた。事実、グルジア軍の精鋭部隊が首都の防衛にあたり、サーカシビリ大統領は国民の結束を呼びかけていたが、ロシアのメドメージェフ大統領が軍事作戦の停止を命じ、停戦が正式に成立する模様だ。ストラトフォーなどによると、グルジアの陸海空軍はすでに壊滅状態にあり、効果的な防戦はほとんど不可能な状態だろうという。

    ところで、ストラトフォー他ニューヨークタイムスAsia Timesなど多数の分析記事を読んだが、この紛争で以下のようなことがはっきりしたとみられている。

    ロシア軍の実力

    1)91年のソビエトの解体から、ロシアは勢力圏の多くを失い、米国が強制した新自由主義的経済開発モデルの失敗により、年率マイナス14%という経済崩壊の時期を経過した。2000年のプーチン政権登場以降、ロシアは資源大国として再登場し現在にいたるが、90年代に一度とことん劣化ししてまったロシア軍が実際にはどこまで戦闘能力があるのか疑問視する声が強かった。米軍やNATO軍の水準からみるとロシア軍の装備はまだまだ旧式で、戦闘能力も低いのではないかともいわれていた。

    だが今回の紛争は、グルジアという比較的に限定された地域で戦われたものの、陸海空の三軍が連動したかなり複雑な第一級の作戦であった。ロシア軍はこうした作戦を難無く成功させる能力を持っていることを証明した。ソビエト時代の強力なロシア軍の復活である。

    2)南オセチアのツヒンバリを最初に攻撃をしかけたグルジア軍は、米軍、およびイスラエル軍によって訓練され、米軍の兵器と装備で武装した最精鋭の部隊であった。この部隊の侵攻によって、ツヒンバリの市民に2000名の死傷者が出たといわれている。

    グルジア軍の精鋭部隊はロシア軍によって簡単に一掃されてしまった。これは、1)ロシア軍が西側が考えている以上に強力であり、2)さらに米軍供与の最新兵器と装備があまり役に立たず、ロシア軍の装備の方が勝っている可能性が強いことを示している。


    米国の実際の実力

    3)一方米国やNATO諸国は、旧ソビエトの勢力圏に属する地域では、グルジアのような同盟国にたいしてであっても、実質的にはなにもできないことを証明した。せいぜい言葉の上で非難することくらいである。

    ロシアをG8やWTO(世界貿易機構)などから追放し孤立化させるという手もあることにはあるが、これは実質的な不可能である。ロシアはイランに強い影響力を持っている。そして現在イランの協力なしには泥沼化しているイラクの安定は不可能である。そのため、米国にとって、イラクの安定、およびイランとの交渉のためにはロシアの力はどうしても必要である。反対に、もし米国がロシアの孤立化策をとった場合、ロシア軍は最新鋭のロシア製兵器でイランを溢れさせ、米軍の攻撃を非常にリスクの高いものにするだろう。米国はこうしたリスクを犯すことはできない。


    この紛争がこれからもたらすもの

    この紛争は、ロシア軍がトビリシを占拠し、サーカシビリ大統領が亡命か辞任し、政権が崩壊した時点で停戦になる可能性が強い。

    この紛争によって、この地域の地勢学的な地図は完全に塗り替えられなければならない。

    1)ロシアの勢力圏の再定義と新冷戦

    この紛争によって、ロシアは自らの勢力圏を守るためには、これからは軍事力の使用を辞さないことをはっきりさせた。そして、米国やNATOはロシアの軍事力に効果的に対処できない可能性が大きいことがはっきりした。

    これによって、現在西側よりの政策を取っている旧ソビエト構成国ならびに東欧諸国は、ロシアの利害に大きく反する政策はもはや取ることはできず、絶えずロシアに気を使い、米国やNATOと一定の距離を置くことが必要になってくる。

    いまこの動きにもっとも敏感に反応せざるを得ないのは、グルジアの盟友でオレンジ革命による政権転換以降新西欧路線をとっているウクライナである。近いうちにウクライナも路線変更をせざるを得なくなるだろう。

    いずれにせよ、これらの動きが表していることは、ロシアの新しい勢力圏がはっきりと出現したということである。ロシアと米国は、これからカフカスから東欧にかけて冷戦を展開することになる。

    2)政策変更を迫られる米国

    新冷戦の開始がはっきりしてきたが、イラクおよびアフガニスタン、そしてペルシャ湾に兵力を集中させている米軍はいわば手一杯の状態であり、このままでは強大になりつつあるロシアの力には対抗できない。効果的に対抗するためには、兵力を東欧に移動しなければならない。米軍は中東から暫時撤兵することになるだろう。

    3)イランとの妥協と和解

    現在、イランのウラン濃縮を巡って米国はイランに圧力をかけ攻撃も辞さない姿勢をいまだに堅持しているが、新冷戦に備えるとなると、米国は早急に中東を緊張緩和しなければならない。イラン攻撃の余裕はまったくない。

    ところで、現在もっとも大きな米軍部隊が配備されているのはイラクだが、ここから兵力を東欧に移動するとなるとイラクの安定は不可欠だ。

    今年に入ってイラクの情勢は安定してきているが、そのもっとも大きな理由は、イランの協力が得られ、イランの影響下にあるシーア派武装勢力のコントロールに成功したことだ。米軍の兵力を大幅に削減できるほどイラクを安定させるためには、イランとの協調関係の強化がどうしても必要になる。この結果、イラン攻撃はさらに遠のいたといえる。

    4)原油価格のさらなる低下

    グルジアには、カスピ海のバクー油田からロシアを迂回して原油をトルコに供給する目的で建設されたBTCパイプラインが通っている。だが、原油価格にはいまのところいっさい影響が出ていない。本日はバーレルあたり113ドルとさらに下がっている。

    このブログで何度も指摘したように、原油価格高騰の最大の理由は、中東の地勢学的リスクの上昇による原油投機の加速という事態である。最近はイランと米国との直接交渉が始まり、イラン攻撃はさらに遠のいたとの観測から、一時は147ドルに達していた原油価格は113ドルまで下落した。

    新冷戦が開始し、米国のイランとの協調関係がより強固になれば、イラン攻撃は行われず、中東の地勢学的リスクはさらに緩和することになろう。その結果、原油はさらに下落する。とりあえず、100ドルから95ドル前後まで低下するのではないかと言われている。

    5)地域大国化するイラン

    新冷戦に備え、これから米軍は急速に撤退する。すでにイラクでそうであるように、米軍の撤退後、イランがこの地域の紛争の調停能力をもった地域の大国として出現する可能性がある。

    信頼できるメディアが伝えるなぞ

    今回の紛争は、グルジア側による南オセチアへの攻撃で始まった。だが、グルジアには米軍の顧問団が数百名単位でおり、また、米国の同盟国として米軍の収集したロシア軍部隊の動きに関するデータが利用できる立場にあった。ロシア軍の激しい反撃は十分予想できたはずである。

    さらに、これらのことはブッシュ政権も十分に承知していたはずである。

    なのになぜ米国はグルジアに自制を求めなかったのであろうか?これがなぞとされている。

    今回の紛争の背景

    しかし、次第にその答えははっきりしてきた。それは、この紛争そのものの動機と関係がある。

    ブッシュ政権

    ブッシュは、このまま行くと次期大統領選挙では、共和党には勝ち目がなく民主党のオバマが次期大統領になる可能性が強いと判断している。劣勢を逆転するためには、9.11やイラク戦争開戦時のように、悪の枢軸のような敵を外部に作り、米国民を熱狂させ、悪を倒す強い大統領候補としてマケインを宣揚する必要がある。

    今回、ロシアがグルジアに反撃したことは、新たな「悪の帝国」としてのロシアを出現させることになり、大統領選挙にとっては願ってもない。このシナリオにしたがって、CNNやFOXなど米国の大手マスメディアはすでにキャンペーンを開始した。

    グルジア サーカシビリ政権

    現在、米国はグルジアを経済的・軍事的に全面的にバックアップしており、これがサーカシビリ政権が親米反露の姿勢を貫くことができる理由である。

    だがこれは、保守強硬派のブッシュ政権であるから可能となっているだけで、政権が国際協調派のオバマに変わると、米国のグルジアに対する関与ははるかに弱まる可能性が大きい。

    そのため、米国およびNATOがグルジアにもっと深く関与せざるを得ない状況を、ブッシュが政権を去る前に作っておかなければならない。

    ロシアに戦争を仕掛け、ロシア軍が反撃を開始したところで、1956年のハンガリー動乱や1968年のプラハの春を持ち出し、南オセチアのような局地紛争を、かつてのソビエトの人権抑圧の一例として普遍化し、米軍やNATOを軍事的に引き込んでグルジアへの関与を永久化させる。そうすることで、西側のバックアップのもとで政権を安定させる。

    ロシア

    今年の4月、ロシアが強く反対したにもかかわらず、西欧側が強く押すコソボの独立を認めてしまった。コソボはロシアの勢力圏内にあるべき地域だ。これによりロシアの威信は深く傷ついた。このため、ロシアはかなり以前から攻撃計画を準備しており、攻撃の機会を待っていた。今回はグルジア側が先に攻撃したことになっているが、それを挑発したのはロシア軍の可能性もある。いずれにせよ、今回の紛争は、ロシアが勢力圏を広げる絶好の機会となった。

    各国のこのような利害から、この紛争は勃発したようだ。

    予言との相関性

    さて予言だが、何度も書いているように、ロシアのヨーロッパ侵攻の予言はあまりに多い。筆者の持っている資料のすべてをまだ紹介できていないが、その量は他のテーマの予言を圧倒している。以下はすでに紹介したビリー・マイヤーのエノック予言だ。

    ロシアのヨーロッパへの侵攻

    ・ロシアはヨーロッパ全土へと侵攻する。最初は北欧諸国に侵攻し、そこから南下する。この攻撃は夏に行われ、それはロシアのスカンジナビア半島に隣接した都市「アルハンゲルスク(Arhangelsk)」から行われる。

    アルハンゲルスクの地図

    ・この侵攻が行われる一月ほど前には北ヨーロッパは巨大な竜巻に襲われる。

    ・ロシアのヨーロッパ侵攻が行われる年には巨大な自然災害がイタリアを見舞う。これに伴いベスビオス火山が大噴火を起こし、大きな被害をもたらす。

    ・ロシアは中東の支配をもくろみ、トルコとイランにミサイル攻撃を行う。

    ・ロシアはヨーロッパの石油産出地帯を支配することを目指すため、南ヨーロッパに南下しこの地域を攻撃する。ロシア軍はバルカン半島に侵攻する。

    ・ミサイルのみならずコンピュータでコントロールされたレーザー兵器など、いままで見たこともない新兵器が使われる。

    ・ロシアが最初に侵攻する国はハンガリーである。その後、オーストリアと北イタリアに侵攻する。

    ・スイスは侵攻のターゲットになるわけではないが、甚大な被害をこうむる。(マイヤーがスイス人のためスイスについてコメントしているようだ)

    ・おもに侵攻の目標になるのはフランスとスペインだ。

    ・ロシアの軍事侵攻の目的は全ヨーロッパをその軍事的な支配下におくことである。フランスがその軍事支配の拠点として選ばれる。

    ・ロシアによるフランスの侵略は、ロシアを支援することになるフランス国内の勢力の存在によって実現する。

    ・その勢力とは、国外から移民として流入したイスラムの集団である。

    ・フランスが占領された後、今度はスペインとイギリスが侵攻の目標となる。

    ・国内の支援グループと連携して占領するというロシアの作戦は、その後スカンジナビア諸国にも適用される。

    ・フランスが占領されると、フランスが保有している大量破壊兵器はロシア軍の手に落ちる。それは実際に使用される。

    ・占領後、フランス軍はロシア軍に編入され、ロシアの軍事侵攻に使われる。フランス軍はロシア軍とともにデンマークとノールウェーに侵攻する。

    ・フィンランドも侵攻され破壊される。

    ・同じ時期にドイツでは革命のような内乱が発生し、多くの人が犠牲になる。

    ・内乱はイギリスでも発生するが、その規模はドイツよりもはるかに大きい。

    ・なぜなら、第三次大戦が始まる前から、イギリスとアイルランドはすでに内戦状態にあり、内戦はアイルランド全土に拡大しているからである。北アイルランドの被害が特に大きい。

    ・ウェールズでもさまざまなグループの対立から内乱が発生する。ウェールス軍とイギリス軍は衝突するが、それはカムリ(Cymru)近郊で起こる。(※「カムリ」とはウェールズのこと)


    現在このようなロシアのヨーロッパへの拡大が、すぐに始まる情勢ではまったくない。現在の時点から見れば、上記の内容はまさに幻想以外のなにものでもないかもしれない。

    だが、今回の南オセチア紛争をきっかけとして始まるロシアの勢力圏の拡大は、上のような侵略的な拡大を将来もたらす何かの端緒にはならないのだろうか?やはり目は離せない。

    WebBotの予言

    それでは「WebBotの予言」の7月27日配信分の要約を掲載する。

    7月27日配信分

    ・マーケットの下落に端を発するドルの暴落は、10月7日から2009年2月までの期間に深刻な不況に発展する。

    10月7日に決定的な出来事が起こり、これをきっかけにドルはまさに紙くず同然と化すが、これによって「アウトソーシング」「グローバリズム」「自由貿易」は終焉し、米国民は地元産の生産物に依存した生活に戻らざるを得なくなる。これによって、地域産業は活性化する。

    ・ドルの紙くず化は悪いことばかりではない。その最初の受益者は地域の生産者であろう。地域産業の活性化によって、米国社会は根本的に変化する。この変化は、2009年1月に明白になるが、変化のきっかけとなるのは10月7日の出来事である。2009年は「変容の年」となる。

    ・地域産業を活性化する「ドルの死(紙くず化)」のあと経済システムの転換が始まるが、これは変化の始まりにすぎない。「変容」は社会システム全般におよび、社会に根本的な変換を迫るものとなる。

    ・21世紀の最初の数年に起こったアルゼンチンの信用危機は2年で終了したが、これから起こる「ドルの危機」は少なくとも20年間は続く。この間、「債権市場」や「外為市場」を再建しようとする様々な試みが行われるだろうが、「実在しない信用」を回復しようとするどの試みも結局は失敗する。しかしながら、誕生する新しいシステムに影響を与えるだろう。

    ・かなり厳しい冬がやってくる。「ドルの紙くず化」によって支払い手段を失った多くの米国民は、州政府が救済を見捨てたこともあり、暴徒化し金持ちを襲うようになるだろう。彼らはマスメディアによって「暴徒」や「テロリスト」などと呼ばれるようになるだろう。

    2009年の初旬にははっきりしてくる「地域経済の活性化」による「自給自足的経済圏」の確立という流れはすでに始まっている。北京オリンピックの週が近づくにしたがって、すでにこうした運動が米国内で起こっていることがより見えやすくなってくる。

    2008年の夏の終わりには、「ホルモン」や「骨」に関する「製薬会社のスキャンダル」が発覚し、事件発覚から12日間で米国民の行動を大きく変化させる事態にいたるだろう。

    ・失業率が記録的な水準まで上昇し、リストラの波はもっとも安全と考えられていた政府職員のポストにまで及ぶだろう。誰もが争って退職金にありつこうとする。

    2008年10月7日は感情価がもっとも高い日だ。この日に発生する事件が大きな転換をもたらす結果となろう。


    以上である。

    このブログでは「ローカリゼーション」の流れについて何度か書いてきたが、それと同じ考えが「WebBot」に記載されているのをみて驚いた。筆者は「WebBot予言」の配信をまとめて受けているので、「ローカリゼーション」の記事を書いているときにはWebBotの最新予言は読んでいなかった。非常に興味深い一致である。

    本当にこの方向に向かっているのだろうか?

    続く

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    もしかしたらいまがぎりぎりの分かれ道5

    仕事が夏休みに入りつつあるので少し時間ができた。この機会をみて更新することにした。今回は盛りだくさんである。

    南オセチア紛争

    世界が北京オリンピック開催で沸いている8日、ロシアの事実上の庇護下にある南オセチア自治州にグルジア軍が侵攻し、これに反撃したロシア軍との間で大規模な戦闘が勃発した。戦闘が拡大しロシアとグルジアとの全面戦争にもなりかねないので、まずこの情勢から報告する。

    報道の片寄り

    この紛争は米ロの代理戦争としての色彩が濃く、そのためCNNやABC、そしてCBSなどの米国大手マスメディアは、グルジアが先に攻撃したにもかかわらず、ロシアを悪者として一方的にたたく政治的なキャンペーンが始まっており、そのため報道の内容も次第に客観性が失われつつあるように感じる。これほどではないが、米国大手の下請けである日本のマスメディアもほぼ同様の線に沿った報道をしている。

    したがってこのブログでは、筆者がもっとも客観性が高いと判断したストラトフォーやアジアタイムスなどに発表されているレポートなどを主なソースとして解説する。

    背景

    紛争の年表

    南オセチアは、言語(オセチア語)や民族(オセチア人)がグルジアと異なることから、グルジアからの分離独立を主張している自治州である。ロシア側の北オセチアと融合し、ロシアに帰属することを希望している。以下、ウィキペディアからの引用で紛争の経過を簡単に確認する。

    1992年1月19日、南オセチア共和国の独立に関する住民投票が行われ、92%以上がこれに賛成した。2月、ツヒンワリ周辺にグルジアの砲兵と装甲車両が配備され、砲撃を開始した。

    1992年3月8日、エドゥアルド・シェワルナゼがグルジアの指導者となったが、南オセチアに対する政策は変わらなかった。

    1992年5月29日、南オセチア共和国最高会議は、国家独立法を採択した。

    1992年6月24日、ロシア、グルジア、南北オセチア4者による紛争調停の原則に関する協定が署名され、7月14日、平和維持軍が導入された。

    1993年11月2日、最高会議は憲法を採択し、この日は南オセチアの独立記念日とされている。1995年5月5日には、国歌を制定。1996年11月10日、南オセチア最初の大統領選挙が行われた。

    バラ革命

    一方グルジアでは、2000年からヘッジファンドの著名な投資家ジョージ・ソロスの設立した「オープンソサエティー財団」がグルジアに入り、「クマラ」など反政府学生団体に活動資金を提供し、政権転覆のための実地のトレーニングなどを行っていたが、2003年11月に行われた大統領選挙に不正があったといっせいに抗議運動を開始した。この運動はまたたくまに全国に広がり、シュワルナゼ大統領は辞任に追い込まれた。この「バラ革命」により、現在のサーカシビリ政権が成立することになった。「バラ革命」がソロスと米国にしかけられた経緯は、BBCが行ったシュワルナゼのインタビュー、ならびに2005年にNHKBS1が放映したフランスのドキュメンタリー「革命ドットコム」、さらに田中宇氏の記事に詳しい。これらから分かることは、サーカシビリ政権は米国の実質的な傀儡であるということだ。

    その意味では、サーカシビリは極端な米国寄りの政権である。グルジア軍には相当数の軍事顧問団(実質的には米軍戦闘部隊)が米国から派遣され、米国との緊密な関係を構築している。ちなみに今回の紛争で、ロシア軍はグルジアの空軍基地を爆撃したが、そこは米国顧問団の駐在する基地であった。また今年の4月には、ウクライナとともに西側のNATO(北大西洋条約機構)への加盟を申し出て、ロシアの影響圏から脱し、西側に属する方針であることを強く印象付けた。

    これに対してロシアは、グルジアのこのような動きをロシアの安全保障に対する最大の脅威として捉え、グルジアがNATO加盟の希望を表明した直後、ロシア軍参謀長の発言として「ロシアは国益を守るための行動に出る。軍事的な措置のみならず、その他の措置も含む」と警告し、両国の間の緊張は高まりつつあった。

    ロシアにとっての南オセチア自治州とアブハジア共和国

    しかし、サーカシビリ政権になったからといって、グルジアの南オセチア自治州とアブハジア共和国に対する姿勢に変化は見られなかった。過去の政権同様、これらの地域に対する領有権を強く主張し、独立はいっさい認めなかった。

    一方、国家の安全保障が米国の傀儡政権によって脅かされているロシアにとって、ロシアへの帰属を強く求めるこの二つの地域の存在は、自らの影響力を広げ傀儡政権を排除するための重要な拠点となる。グルジアがNATO加盟を申し出てからは、ロシアが軍事的行動に出ることは時間の問題とも考えられていた。

    以上が簡単な背景解説である。

    今回の軍事行動

    先にも書いたように、ストラトフォー、アジアタイムスやその他の信頼できる分析レポートを基にして今回の軍事紛争のがどのような意味を持ち、そしてどの方向に進みつつあるのか要約的に解説する。

    ・グルジアは南オセチアの州都、ツヒンバリに侵攻し紛争が始まったが、これはロシアがグルジアをたたくために仕掛けた可能性がある。また、紛争の直前までロシアとグルジアは南オセチアの処置をめぐって交渉中で、交渉がまとまる可能性があった。これを恐れた南オセチア側が、ツヒンバリ近くのグリジアの都市、ゴリを散発的に攻撃することでグルジアを挑発し、紛争を引き起こした可能性がある、両方とも可能性は否定できないが、いまのところ断定できるだけの証拠はない。いずれにせよ、かなり以前から計画された軍事侵攻である可能性が強い。

    ・現在、米国は軍事力をイラクとアフガン、ならびに海軍の主力をペルシャ湾に展開しており、今回の紛争に軍事的に対応する余裕はまずない。さらにオリンピックが開催されているので、米国メディアがロシアに対するネガティブキャンペーンを展開したとしても、オリンピックの熱狂によってかき消され思ったような効果はないはずだ。こうした意味で、軍事作戦を展開するには最高のタイミングと判断した可能性が大きい。

    ・さらにロシアは、米国が介入した場合、イランに大量のロシア製新兵器を供給する用意があるとして米国をけん制している可能性が大きい。

    ・今回、グルジアに反撃したロシアの意図は明白である。これは米国やEUに向けたメッセージではない。グルジアのみならず、新米で脱ロシアを志向しているウクライナ、モルドバ、アゼルバイジャンなどのGUAM同盟加盟国に対する明白なメッセージである。それは、「旧ソビエト連邦の共和国はロシアの安全保障上ロシアの影響圏に所属し、新米的な態度や政策は今後許されない。今後ロシアは、自らの権益をまもるためには軍事侵攻も辞さない。」ということである。

    ・グルジア軍は米国の援助で急速に近代化しているが、それでもロシアとお軍事力の差はあまりに明白である。ロシアは兵力でグルジアの23倍、戦車数で81倍、戦闘機数で172倍です。したがってグルジアが勝利することはあり得ない。したがって紛争のこれからの行方は、ロシア軍が完全に握っている。

    ・ではロシアは今回の軍事侵攻をどこまで続けるのか?その計画はいっさい公表されていないので推測するしかないが、論理的に考えて次の4つの可能性がある。

    可能性1
    紛争の始まる前の時点に現状回復することを条件に転戦する。グルジアに、ロシアが南オセチアを守る強い意思があることを示し、ロシアがこの地域にこれまで通り平和維持部隊を展開することを認めさせ、グリジアを改めて交渉のテーブルに引っ張り出す。

    可能性2
    ロシアは南オセチアの州都、ツヒンバリに対する権益を強く主張し、ここにロシア軍の恒常的に配備する。こうすることによって、グルジアが南オセチアを二度と攻撃できないようにする。

    可能性3
    ツヒンバリのみならずロシアの支配を南オセチア全土に拡大し、最終的には南オセチアをロシア側の北オセチアに併合し、グルジアの支配から完全に分離する。この併合は南オセチアが求めるものであり、南オセチア市民は歓喜して受け入れるだろう。軍事力の圧倒的な差から、グルジアはロシアに対して目だった抵抗はできないだろうし、米国やEUも非難をするだけで軍事的に対処することはできないだろう。最終的にはロシア軍の実効支配を認めることになるだろう。

    可能性4
    軍をグルジアの首都、トビリシュまで侵攻させ、新米のサーカシビリ政権を軍事的に転覆させる。グルジアは首都を守る十分な軍事力を保持しておらず、ロシアにとって首都の制覇は軍事的には十分に可能だ。だが、南オセチアを支配するよりもはるかに多くの兵力を必要とし、さらに政権の転覆後には情勢の安定が期待できないことを考えると、この選択を選ぶかどうかは疑問だ。さらに、この選択はソビエト時代の軍事的支配の記憶を多くの国々に呼び起こし、コーカサス地域全体の地政学を変化させてしまうだろう。しかしながら、米国は傀儡政権を作り出したとしてロシアを非難するだろうが、中東で米軍が手一杯の状況なので軍事にはいっさいなにもできないだろう。


    この4つの可能性が指摘されているがどうであろうか?この原稿を書いている時点では、ロシアはグルジアの停戦提案を拒否しており、紛争はこれからも続く可能性が大きい。さらに、アブハジア共和国の黒海艦隊の戦艦を派遣し、またアブハジアでもグルジア軍との間で戦闘が始まった模様だ。今の時点では、明らかに戦線は拡大する方向に向かっているように見える。だとすると、3か4の可能性が大きいのではないかと思うがどうだろうか?

    原油価格に対する影響

    8月8日時点では原油価格はバーレルあたり$115と下がり続けており、この紛争の目だった影響は出ていない。黒海には、トルコ側の沿岸に油田が発見されているが、今回の紛争はグルジアに限定されており、当面は無関係である。

    ただ、トビリシには、ロシアを迂回しアゼルバイジャンのバクーとトルコのジェイハンを結ぶ全長約176 キロ、1日約 100 万バレルのBCTパイプラインがあり、さらにバクー油田からはグルジアの黒海沿岸のスプサを結ぶパイプラインがある。もし万が一可能性4になり、戦火がグルジア全土に拡大した場合、原油の輸送には深刻な問題が生じざるを得ず、これを予想した先物買いの活性化から原油価格は上昇せざるを得なくなるはずだ。

    予言との相関

    このブログではロシアによるヨーロッパ侵攻の予言を何度も紹介してきた。以下である。

    「ビリー・マイヤー予言4」

    「ビリー・マイヤー予言5」

    「アントン・ヨハネセンの予言」

    「アロイス・イルマイルの予言」

    これらの予言の多くは、ヨーロッパへのロシア軍の侵攻はバリカン半島の紛争をきっかけに行われるとしているので今回の紛争とはまったく一致しない。だが、今回の紛争が基点となり、将来ヨーロッパへのロシア軍の侵攻が行われるような状況ができてくる可能性もある。特に、先の「可能性4」の場合であれば、地政学的な変化が発生するので、これは十分にあり得るだろう。目が離せない。

    マヤ長老評議会の予言

    まったく話題は変わるが、地球の環境異変をおもなテーマにしている有料ネットラジオ「Earth Change Media」がある。8月12日の放送ではマヤ長老評議会のスポークスマンであるマヤ鷲部族のカルロス・バリオス氏が出演し、マヤ長老評議会がマヤカレンダーから導き出した近未来予言を公表するとのことである。ちなみにカルロス・バリオス氏は、マヤ長老評議会のメンバーで英語を話す唯一の人物だそうである。

    放送に先立ち、予言の内容の一部が公表されたのでここに紹介する。以下である。

    ・地震と火山噴火の発生頻度が上昇するので注意すること

    ・米国経済は一気に悪化する。注意すること。

    ・インドとパキスタンの間で核攻撃が勃発する可能性がある。双方とも、一発づつの核ミサイルを発射する見込みだ。

    ・米国によるイラン攻撃が行われる可能性がある。注意すること。


    以上である。

    今回は長くなるので、ここで一度終わる。予定していた「WebBot予言」の続きは次回に譲ることにする。

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    もしかしたらいまがぎりぎりの分かれ道4

    この夏はどこも行かず東京にいることになったので、8月は今までよりも早く更新できると思う。ただ、いつまで続くか分からないので、読者のみなさんは期待しないで待っていてほしい(笑)。

    WebBotの最新予言

    期待していた読者も多いと思うが、WebBotの最新の予言解析結果が配信されたので、これを紹介する。だが、いつものように配信された解析結果は膨大なものである。したがって、ここでは本当に基本的な要点に絞って紹介する。幸い講演会があるので、配信された内容の全体像はここで紹介するつもりである。

    今回の記事は短い。一気に紹介するよりも、数回に分けて紹介することにする。

    WebBotの予言とは

    このブログでは、WebBotの予言に関して何度も書いているが、初めての読者の方もいると思うのでWebBotの予言について再度簡単に解説する。

    「Web Bot」とは、インターネットのディスカッションサイトに目立たない形でしのばせてあるデータ収集用のソフトウェアのことである。このソフトは、特にネットで交わされた会話の単語に注目し、それを収集するように設計されているということだ。

    どの収集された単語データも、意味と同時にそれに込められた感情価を持っているという。意味と感情価はかならずしも一致しない。例えば、「離婚した妻が所有権を主張して車に乗って行ってしまった」という文と、「離婚した妻に車を盗まれた」という文はもしかしたら同じ事態を表しているかもしれないが、「乗って行ってしまう」と「盗む」ではその語に込められた感情の値がまったく異なるという。前者は、話者が状況を冷静に把握し感情価は小さいが、これに比べ後者は、予期しない突然の事態の発言であることを予想させ感情価も非常に高い。

    さまざまなディスカッションサイトで収集したキーワードの感情価を測定し、それを特別に開発した言語で処理して数値化し、その増減を明らかにするのがWeb Botプロジェクトだ。

    ではこの測定によって何が分かるかというと、あるレベルを越えた感情価を持つ単語があった場合、その単語に関係した出来事が将来かならずといってよいほど起るのだそうだ。たとえばスマトラ大津波の前には、「インドネシア、大量の水、破壊、多くの死者、大災害」などの言葉が感情価が高く津波が来ることを予想させた。

    プロジェクトの代表者であるクリフやジョージ・ウレは、相場の予想を目的に行っているといってはいるが、米軍のかかわりがあることを示唆している。だが詳細はいっさい明らかにされていない。

    ところでなぜこのような予想が可能になるのかというと、彼らの説明では、どの国にも、本人が自覚しているかいないかにかわらず、サイキックな能力を持つ人々がかならず一定数存在してる。そのため、そのような人々はネット上のディスカッションサイトにもかならず一定数存在している。彼らは、大きな事件の発生を直観的に予知した時、それとは気づかずに、事件とかかわりのあるキーワードに高い感情価で反応する。するとその感情的な反応は、他の参加者の感情をやはり惹起することになり、そのキーワードの感情価がさらに高まることになるのだろうという。

    最新予言

    Web Bot Projectは、いままでこの手法で9.11、2002年の炭疽菌ばらまき事件、スマトラ大津波、ロンドンのテロなど多くの事件や災害を的中させてきたという。以下が8月3日に配信された最新予言である。とにかく膨大な量なので、要点だけを、原文で紹介された順番で書く。

    WebBotの予言はそれぞれシリーズにわかれており、今回紹介する配信は、7月6日から8月3日まで行われたALTA509というシリーズである。それぞれの配信日で公表された予言の要点をかいつまんで書く。

    8月3日配信の要点

    ・最初は9月27日から10月28日まで、そして次は11月24日から2009年1月4日の期間の2度にわたって、「ビルダーバーガーズによって実質的に支配された現在のマーケット」が決定的に崩壊する出来事が起こる。

    ・最初の期間には「予期しなかった出来事」が起こるが、一方後半の出来事ははるかに深刻なインパクトをもつ。

    ・第二の出来事の影響は、2009年10月まで9カ月間は続くことになる。

    ・この両期間は、アメリカにおける自然災害などの物理的な被害を含む。前者の期間は「暴風雨」「異常気象」と関連するが、後者の期間は「12月に発生する地震」や「国民をパニックに陥れるために引き起こされた人為的な破壊」を含む。

    ・市場が崩壊してもアメリカの苦難はこれで終るわけではない。それは深刻な不況の始まりにすぎない。この不況は2009年11月まで悪化の一途をたどり、2012年まで続くことになる。

    ・この不況によって、健康保健や生活保護などのセイフテティネット、および金融や通貨のシステム、ならびに交通、住宅、安全などの社会の基本的なインフラが全面的にリセットされた状態となる。

    ・「崩壊」という言葉が強い感情価を持つ。この言葉は夏の終わりの時期にかけて感情価がより強くなる。

    9月の終わりころ、先物市場で投資家を混乱させる出来事が起こる。


    今回の配信のシリーズでもっとも重要と思われるのが7月27日と20日の配信である。これを書くとあまりに長くなるので、次回に譲ることにする。

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    もしかしたらいまがぎりぎりの分かれ道?3

    夏の暑さで完全にばてており、思ったように更新ができなかった。いつものようにお詫びする。典型的なメタボの筆者には東京の夏はつらい。(笑)

    インフレと原油価格

    前回の記事で、ハードランディングのシナリオが実現してしまうのであれば、イラン戦争が条件になると書いた。なぜなら、現在の原油価格高騰の原因は基本的に原油先物に対する過剰な投機の発生であり、これを誘発しているのが中東の地勢学的リスクの増大だからである。つまり、イラン戦争が勃発すると、イランのみならず原油の最大産出地域である中東全域が大混乱し、この結果、原油供給の低迷から原油価格が極端に上昇するので、いまのうちから原油の先物を買っておこうといういうわけである。これが原油価格上昇のもっとも大きな要因であり、かならずしも原油に対する需給が逼迫したからではないとされている。

    ということは、原油価格を押し上げる最大の要因はイラン戦争があるかどうかであり、その可能性いかんによって原油価格は上がりもすれば下がりもする。

    他方、各国はインフレと不況が同時にくるスタグフレーションに悩んでいるが、このもっとも大きな原因は、原油、及び食料価格の高騰によるインフレの激化である。これは、経済にとって深刻な縮小効果をもたらす。何度も書いたことだが、これがどういうことか再度確認しておく。

    まず、インフレによりものの値段が上昇すると、すぐに買い控えが起こり国内市場は縮小する。なぜなら、人々の所得はものの価格のようには上昇しないからである。特に、終身雇用制が破棄され、毎年のベースアップが保証されない現状では、インフレに合わせた所得の伸びは期待できない。なので、ものの価格の上昇はすぐに実質的な所得の目減りへとつながる。

    そして商品の買い控えが起こるとどうなるかといえば、当然ものが売れないわけだから企業の利益率は大幅に落ち込む。

    これが起こると、企業は経営をなんとか維持しようと経費を切り詰める。切り詰めの効果が一番大きいのは人件費である。これは、リストラやボーナスのカットとなって現われる。

    当然、リストラはさらに所得を低下させるから買い控えはさらに進むことになる。買い控えは国内市場をさらに縮小させるので、企業の利潤率はさらに下がり、そのためさらなるリストラに入るという悪循環がスタートする。以下の図式である。

    「インフレによるものの価格の上昇」→「消費者の買い控え」→「国内市場の縮小」→「企業の利益率の低下」→「経費削減のためのリストラ」→「消費者のさらなる買い控え」

    日本はすでにこの悪循環に入り、いまは「消費者の買い控え」から「企業の利益率の低下」が起こっている段階だとみてよいだろう。まだリストラの波は起こっていないが、このまま行くと将来は発生せざるを得なくなるだろう。以下の記事は象徴的だ。

    「民間のシンクタンク・日本リサーチ総合研究所が定期的に行っている消費者心理調査の最新結果によると、消費者心理は過去最悪の水準に迫り、このまま推移すると「消費者心理は一段と後退して、過去最悪の水準を突破することも懸念される」としている。」

    イラン情勢

    インフレは原油価格とリンクし、そして原油価格の動向はイラン戦争の可能性にリンクしている。現在の情勢はどうなのだろうか?

    すでに何度も記事で書いたが、7月19日に米国はバーンズ国務次官をEUとイランとのウランの濃縮を巡る交渉にオブザーバーとして出席させ、これまでかたくなに拒んでいたイランとの直接交渉に道を開いた。

    これにより、イラン戦争の可能性が低くなり、中東の地勢学的リスクが低下したとして原油の先物は売られ投機は緩和した。その結果、一時はバーレルあたり147ドルをつけていた原油価格は120ドル台まで下落した。現在は125ドル近辺で推移している。

    緩和するインフレ

    当然、原油価格の低下はインフレを緩和させ、先の図式を作動しにくくさせる。所得の目減りが収まるため買い控えも起こりにくくなる。そのため、利益率も低下しにくくなり、経費削減のためのリストラも発生しにくくなる。

    米国経済の現状

    これも先の記事でなんども書いたが、サブプライムローン危機のあと、米国経済は「金融不安」「景気悪化」「株価低迷」のいわば三重苦の中にある。これからも金融機関の巨額な損失の計上や、GMなどの大手製造業の破綻、そして地方銀行の破綻による地域経済の縮小などの可能性が指摘されている。ちょっと古い記事になるが、7月14日にニューヨークタイムスは以下のように報じていた。

    「インディマック銀行の破綻は記憶に新しいが、地方銀行の破綻はこれからもどんどん続く。これから1年ー1年半の間に破綻する地方銀行は150行に及ぶ可能性があり、すでに、ウォール街には破綻懸念銀行のブラックリストが出回っている。」

    複雑な動き

    一方、米国経済の悪化は疑うべくもなく、中長期的には基軸通貨としてのドル、及び米国の覇権の凋落は疑いようもない確実なトレンドだが、だからといって、たとえばラビ・バトラーがいうような「線香花火がはじける」ようなパニック的なクラッシュがあるとは限らないことは何度も書いた。

    まず、米国債の販売高は低下しておらず、依然としてドル建ての投資が一定程度確保されている。前回書いたように、これにはサウジアラビアなどのオイマネーの再投資や、米国の旺盛な消費需要に依存している各国が、米国の急速な破綻を嫌って米国の投資を還流させ、経済を下支えしているからにほかならない。

    さらに、この傾向を強めているのが、原油価格の低下によるインフレの緩和である。インフレが緩和されたため消費が回復しつつあることが明らかとなった。以下である。

    7月消費者信頼感指数:51.9
    米民間調査機関コンファレンス・ボード発表の7月消費者信頼感指数は、51.9となった。前月の51.0から小幅上昇。市場予測は50.1。

    7月ロイター・ミシガン大学消費者マインド指数:61.2
    ロイターとミシガン大学発表の7月消費者マインド指数(確定値)は、61.2となった。前月の56.4から上昇。速報値の56.6からも上方修正されている。市場予測は56.4。


    ジグザグに蛇行しながら低下しつつある米国経済

    こうしたことから、現在の米国経済は、金融危機や株価低落の危機は抱えながらも、実体経済はぎりぎりのところで下支えされながら、ジグザグを描くように時間をかけながら低落しつつあるように思う。いわゆるパニック型の破綻はない方向だ。

    基軸通貨放棄のタイミング

    このように考えると、基軸通貨の維持が危うくなるほどの米国経済の悪化は今年はないと見た方が妥当だ。2009年から2010年にかけて来ると考えた方がより現実的だと思われる。

    「世見」の照さんの次のような発言はより現実味を増す。

    「アメリカをみていると来年の秋頃から大恐慌の風が吹き始める気がしてならない。「もう浮かれる時代は終わった」と申し上げておきたい」

    ソフトランディングの可能性

    経済の本格的な悪化のスピードがゆっくりとしていればしているほど、新しい環境に対応したシステムを作る時間はある。このブログで何度も書いているようなローカリゼーションのプロセスも進み安くなるのかもしれない。

    イラン攻撃の現実的な可能性

    しかし、こうしたソフトランディング的なシナリオをすべて吹っ飛ばしてしまうのはイラン戦争と、その後にやってくるとされる250ドルから300ドルにまで達する驚異的な原油高である。イラン攻撃の可能性はあるのだろうか?

    錯綜する情勢

    イラン情勢に関しては、錯綜しているという言葉がぴったりだ。和平の到来を示す楽観的な情報と、攻撃の開始を示唆する悲観的な情報が相半ばしているのが現状だ。イランと米国との直接交渉の可能性が見いだされ、イランの協力でイラクの治安の改善が大きく進展したその矢先に、イランは遠心分離機を6000機に増やしてウラン濃縮の加速化を発表し、さらにロシア製対空ミサイルSSー300の配備を決めるというようにである。実際、攻撃の可能性はあるのだろうか?

    ジョン・ホーグの予言

    イランに早くから注目しイラン戦争の可能性を予言しているのは、アメリカの著名なノストラダムスの解釈者、ジョン・ホーグである。7月の初旬にホーグはレンスドットコムに出演し、時期大統領に関する予言とともにイラン攻撃の可能性について言及した。

    1968年以来ホーグは、大統領選挙に関する予言を行っており一度も外したことがないという。彼は1998年以来、2008年の選挙の勝者はヒラリー・クリントンになると予想していた。今回の出演は、オバマが民主党の大統領候補になることがほぼ決定したので、それに対するホーグの説明を求めるのが目的だったので、これに関して時間が多く裂かれた。以下が要約である。なおホーグのイラン戦争予言に関してはぜひこのブログの過去の記事を参照していただきたい。「もしかしてイラン戦争?8」「もしかしてイラン戦争?9(最終回)」である。

    イラン攻撃に関して

    ・イラン攻撃に関してはすでに以前予言している通りかならず実現するはずだ。

    ・すでに出版した本の中で警告したように、米海軍の第五艦隊はホルムズ海峡でイラン軍の自爆攻撃に会う。

    ・これによって米軍は甚大な被害を蒙る。これはノストラダムスの四行詩にすでに予言されている。

    ・だが、最終的には米軍は勝利しテヘランを占領することになる。

    さらにホーグは次期大統領についてなぜ彼が外したのか説明した。


    次期大統領について

    ・自分は1998年から2008年の大統領選挙はひらりー・クリントンが勝者となると予言していた。

    ・確かにオバマは大統領になる運命のもとに生まれてきた人物だが、彼が大統領になるべきなのはクリントンの後の2012年か2016年である。この時期に彼がなると彼は偉大な大統領になるであろうが、間違って2009年に彼がなってしまうと暗殺の危機があると私は言った。

    ・この予言は今でも生きている。今回オバマが民主党大統領候補の指名されるわけだが、かつて警告したように、オバマは暗殺の危機があるか、または暗殺されずに大統領になった場合でも彼は外部の勢力から完全にコントロールされてしまい、自分の政策はまったく実行できないだろう。

    ・これはかつてのカーター政権と似た状態である。1976年、カータ大統領は、ウォーターゲート事件により疲弊した政治の刷新を求めるアメリカ国民に高い理想でアピールして政権の座についたが、外部の諸勢力から完全にコントロールされてしまい、無能化してしまった。オバマ政権もこれと同様の結果となるだろう。


    これがホーグの予言である。どうであろうか?

    リンゼイ・ウイリアムの警告

    さらに、レンスドットコムでは石油メジャー大手の重役であったリンゼイ・ウイリアムスのインタビューを行った。リンゼイ・ウイリアムスは牧師で、1971年、布教のためアラスカ州に派遣されたが、1974年、トランスアラスカパイプラインの建設のため多くの労働者が来ることを知り、ここに教会を建て宗教的なサービスを提供することを会社に提案した。会社はこれを受諾しパイプラインの建設労働者のための教会を建てたが、教会はうまく機能し労働者と会社との緊張関係を緩和し生産性を上げたと評価された。この功績のためリンゼイ・ウイリアムスは牧師でありながら、1980年代、オブザーバー資格で大手石油メジャーの重役として最高経営陣の一人に加えられ、彼らと親密に交流する機会を得た。しかし、3年後、いかに原油の供給や価格が彼らによって人為的にコントロールされているかを深く知るにおよび、重役を辞しここで得た情報を公開する決意をした。彼の告発はYouTubeなどでみることができる。

    彼はすでに2年前の時点で、「彼らは原油価格を150ドル近辺まで上げ、それから下げようとしている」と警告していた。また、隠された事実として、全米の需要を何年もまかなうのに十分な供給量を持つ巨大油田がずでに北米で発見されているともいっている。この油田の存在のため、原油供給は実はまったく逼迫していない。しかし、その存在は原油価格の調整のため公表されておらず、しかるべき時期に開発を行うことになっている。

    しかし、つい最近かつて自分が親しく交流した大手メジャーの元重役の一人から連絡があり、以下のように警告された。

    ・現在行っている、大手メジャーの情報リークに関する一切の活動は停止し、自分が開設しているウェッブサイトもすぐに閉鎖して、ここで販売しているDVDも販売を停止すること。

    ・これから私が話す内容に関しては一切話してはならない。話すようなことがあれば命の保証はない。

    ・自分はこれを聞いて心底怯えている。彼らは私をすぐに消せることは十分に承知しているからである。

    ・私はウェッブサイトを閉鎖し、DVDの販売も停止した。その後、再度彼と連絡を取り、これからこの件に関する一切の活動から身を引き、普通の牧師に戻ることを彼に告げた。

    ・この人物はこれを非常に喜び、反対に、話してよい情報について詳しく教えてくれた。以下がそうである。


    これから起こること

    ・今後、原油価格は1バーレル、50ドルになるまで下げる。

    ・そのためには、まだ発見が公表されていない二つの巨大油田、一つはインドネシア、もう一つはロシア北方の新規開発の油田の掘削で対応する。これらろ油田は莫大な供給量がある。

    ・この処置は、現在オイルマネーでバブル状態にある中東を破産させるための処置である。このまま行くと特にイランは地域の強大なパワーとなるので、これを阻止する目的が大きい。

    ・注意したほうがよい。大統領選挙のときにかならずなにか大きなことが起こると思っていてくれ。マケインはわれわれの仲間である。われわれはマケインを時期大統領にするために全力をかける。


    以上である。

    これらの予言や情報がどこまで信頼できるかは分からない。ただ、われわれはぎりぎりの分かれ道にいることだけは確かなようだ。

    続く

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