2008-05

    なんとなく様子が変わってきた2

    前回約束したように、今回はリモートビューワーのエド・デイムス元少佐の予言について書く。もしかしたら緊急性が高いかもしれないので、できるだけ早く更新することにした。いつもこのくらいの期間で更新できればよいのだが。とにかく頑張って行くほかない。

    エド・デイムス少佐

    エド・デイムス少佐は日本でも紹介され、テレビにも出演したことがあるので比較的に広く知られている。このブログの読者でも知っている人は大いに違いない。今回、「Coast to Coast AM」に出演し、その最新予言を公表した。

    経歴

    エド・デイムス少佐は、国防省諜報庁のリモートビューイング部隊に所属する情報作戦将校であった。1970年代初頭、スタンフォード大学に付属する研究機関(Stanford Research Institute 通称SRI)は超能力研究の一環として、リモートビューウイングといわれる遠隔透視の研究を行っていたが、この研究の協力者であり、また後に研究の一部を指揮するようになったのはインゴ・スワンという人物で、SRIで大変な成果を残した。

    この成果に注目したのは国防省諜報庁であった。ここは、諜報活動を専門に担当する部局である。当時は米ソの冷戦下であったため、ソビエトを標的にした情報戦が活発に行われていた。諜報庁は対ソ情報戦で優位に立つためのテクノロジーを求めており、おりしもスタンフォード大学で大きな研究成果をあげていたスワンのチームが注目された。70年代後半からスワンの指揮のもと、陸軍などから派遣された将校や科学者が加わり、国防省諜報庁リモートビューイング部隊が結成された。この部隊には、日本でも有名になったジョー・マクモニーグルも在籍していた。

    デイムスは、カリフォルニア大学バークレー校を卒業後、米国陸軍に志願し情報将校となった。80年代前半に陸軍から派遣され、リモートビューイング部隊の一員になったといわれる。

    リモートビューイング部隊

    この部隊は、対ソ情報戦において目覚ましい成果を残したといわれている。ソビエト国内の核ミサイル基地の配備状況を透視したり、地下秘密基地の存在を発見などを行った。

    だが、ソビエトの崩壊から3年たった1995年、冷戦は完全に終了し、もはやロシアや他の共和国を敵視する必要がなくなったとの判断から、国防省は予算を打ち切りリモートビューイング部隊の解散を決定した。その後、部隊は再結成されることなく現在にいたっている。

    部隊の残した成果

    この部隊は70年代後半から1995年の20年を越える期間、諜報活動において数々の成果を残したが、現在まで引き継がれているその最大の成果は、この部隊がリモートビューイング(遠隔透視)の技術をマニュアル化し、個人のもつサイキックな能力にはいっさい依存しないスキルとして標準化したことだ。デイムスも、「当然ある程度の個人差はあるが、リモートビューイングの能力はだれでももっており、適切なトレーニングさえ行えばだれでもスキルとして身につけることができる」といっている。

    リモートビューイングとはなにか

    では、そもそもここでいうリモートビューイングとは何なのか?それは、一言で言えば遠隔透視のことである。遠隔透視とは読んで字のごとく、遠くにあるものを透視することだが、リモートビューイング部隊が開発した遠隔透視の概念はなにも距離的に遠くにあるものを透視することだけに限定されているわけではない。空間的な距離感でいえば太陽系を越える外宇宙までを含み、さらに時間的な距離感でいえば、過去や未来に発生したか、または発生するあらゆる事件や出来事を含む。当然、このスキルは、紛失した車の鍵を見つけたり、宝くじの当たり番号を予想したりという身近な用途にも使うことができる。

    このようなことが可能になるのも、われわれ人間がもっている無意識はもともと驚くべき能力をもっており、その能力の一つがリモートビューイングだということなのだ。なので、リモートビューイングとは、1)無意識のもつ透視能力を引き出し、2)無意識が意識に向かって返して来る返答を正しく解釈することだという。特に、意識と異なり、無意識はイメージなどの象徴を言語として使いコミュニケートしてくるため、その意味を正しく把握するためには、その解釈の方法を知らなければならないという。

    解散後のメンバー

    1995年にリモートビューイング部隊は解散したが、インゴ・スワン、エド・デイムス、ジョー・マクモニーグル、ラッセル・ターグなどのメンバーはそれそれ独自の道を進み、そのうちの多くがリモートビューイングのサービスを提供するコンサルティング会社や、一般向けのリモートビューイングのセミナーを提供する研修会社を設立した。

    やはりデイムスも、サイテックというコンサルティング・研修会社を設立した。サイテックは、一般向けにリモートビューイングの研修を行とともに、企業や政府組織にリモートビューイングの透視結果を提供するサービスを行っている。

    リモートビューイングトレーニングDVD

    ところで筆者も数カ月前、ほんの興味本位でサイテック社のリモートビューイングトレーニングDVDを購入し試してみた。全四巻のDVDで、初心者でも無理なくリモートビューイングをスキルとしてマスターできるように工夫されている。

    DVDの内容だが、それはまるでワードやエクセル、また車の運転の教則本のように徹底してマニュアル化されている。個人がサイキックな能力をもっている必要はまったくなく、マニュアルにしたがって何度もトレーニングをするなら、だれでも一定レベルの遠隔透視能力は身につくように設計されている。それはまさに軍隊の訓練用マニュアルに近い。

    スキルを身につけるためには、何度もDVDを見て繰り返し練習することが要求される。リモートビューイングのスキルを開発してゆくためには、特殊なサイキックの能力は必要ない。反復練習に基づく徹底したトレーニングこそ重要だとのことである。

    で、試した結果だが、非常に興味深い結果だった。

    最初の数回のトレーニングは、隠されている絵の内容を透視し、得られたイメージを絵に書くという練習だった。答えが噴煙を上げる活火山のとき、筆者はもうもうとした煙のイメージを得、また答えが軍隊の行進のとき、多数の国旗のイメージが強く沸いてきた。こんな具合に、初回の練習だけでも、マニュアルにしたがって行うだけで、答えの絵に関係が深いイメージが沸いてきたのはおもしろかった。

    さらに数回の練習を重ねた後、宝くじの当選番号を当てるのがよいトレーニングになるということだったので、これを試してみることにした。三つの番号の組み合わせを当てるものがよいとのことなので、ナンバーズ3を試してみた。やはり、宝くじの当選番号を予想するにも厳密なマニュアルが用意されており、これにしたがってやってみると、最初のトライアルにもかかわらず思いがけない結果が出た。透視で沸いてきた番号の組み合わせは「664」であった。そして実際の当選番号は「646」だった。当選ではないものの、かなり近い。

    トレーニングが大変なところ

    こうした話を聞くとすぐにでも試してみたいと思う人は多いかもしれない。だが、このスキルはそれほど簡単ではないのだ。

    ある程度このスキルを実践で使えるようになるためには、デイムス少佐のDVDを何度も何度もみてマニュアルを完全にものにしなければならないのである。これには相当な根気と時間を必要とする。例えば、マニュアルにのっとってナンバーズ3の当選番号を予想するだけでもゆうに1時間はかかる。ましてやかなりの集中力を必要とする。それを毎回行うにはそれなりの決意がいる。

    だが、マニュアルをものにしてこのスキルをマスターしたときに現れる成果は絶大なものだといわれている。スキルをマスターした分だけ感覚が研ぎ澄まされ、無意識が本来内在している透視能力が開花し、未来の予知のみならず、過去や現在のあらゆる出来事を文字どおり「見る」ことが可能になるのだという。その証拠に、デイムス少佐のトレーニングDVDや、さまざまなラジオ番組のデイムスの発言などを聞くと、セミナーの参加者は、医者、エンジニア、経営者、研究者などの専門職の中年男性が圧倒的に多いという。リモートビューイングのスキルにある程度実際的な効果があると見なされない限り、こうした専門職の参加をみることはまれではないだろうか。最近では、世界的に著名な専門医が数名参加しており、もっとも困難な患者の診断をリモートビューイングを使って成功させているようである。

    なので、このスキルをぜひものにしたいと考えている読者にはこのDVDはお勧めだ。完全なマニュアルが手に入る。ただし、全部英語だが。

    デイムス少佐の評価

    さて、このように成功しているデイムス少佐だが、かつて国防省諜報庁のリモートビューイング部隊に所属していたかつての同僚の評判はあまり芳しくない。「デイムスは教官だったと称しているが、彼は訓練生の一人にしか過ぎない」だの「彼はリモートビューイング部隊を代表する人物ではない」など、同僚の非難は絶えない。なぜこうもデイムスの評判が悪いのかは理解しかねるが、デイムス一人が著名になり、2004年には「サスペクト・ゼロ」というベン・キングスレー主演の映画でリモートビューイングの教官役で出演するほどまで有名になったことともしかしたら関係があるのかもしれない。

    デイムス少佐のこれまでの予言

    ところでデイムス少佐は、これまで数多くの予言を行ってきている。その多くが的中しているようだが、予言の的中時期が大幅にずれることはよくあり、これが原因で彼の予言は外れると非難されてもいる。

    いま、UG99なという小麦を枯らす病原菌の拡大、オーストラリアの史上最大の干ばつ、鳥インフルエンザの蔓延、北米などでのミツバチの原因不明の消滅、蛙などの両生類の数の激減などのいま起こっている現象は、デイムス少佐がすでに1997年に遠隔透視で予言していたことであった。ただ、違っていたのは時期だった。デイムス少佐は何が起こるかかなり正確に予知していたものの、97年当時はこれらの事態がすぐにでも発生するかのように発言していた。

    また、デイムス少佐の予言には明るいものはなく、破滅的な内容の予言が圧倒的に多いのが彼が非難されるもう一つの理由のようである。ちなみにデイムス少佐のニックネームは「Mr. Doom(ミスター破滅)」である。

    デイムス少佐の最新予言

    さて、長くなったのでそろそろ本題に入る。「Coast to Coast AM」におけるデイムス少佐の最新予言である。ただし注意してもらいたいことが一つある。それは、上に書いた通り、デイムス少佐の予言は特に破滅的であるということだ。的中時期は大きく外れることが多いので、さほど緊急性が高いものとして受け止めなくてもよいのかもしれない。決して真に受けないでもらいたい。以下が今回公表された予言の要約である。

    ・世界経済はもうじき破綻する。だが、この破綻はこれまで歴史的に何度も繰り返されてきた恐慌のような経済現象とは異なる。経済の破綻と同時に発生するのは進化型の鳥インフルエンザである。これは人対人感染で広がる新型だ。北海道などの北日本、韓国、南西ロシアなどから広まり、3カ月以内に全世界に拡散する。来年の2009年には全世界に広まっていることだろう。1918年のインフルエンザの大流行では、全世界で約3千万人が死んだが、今回の死亡者数はこれをはるかに上回るはずだ。

    ・また、この進化型鳥インフルエンザにはタミフルはまったく効かないはずだ。いまのところ特効薬は存在しない。

    ・自分は多くの都市の路上が死体であふれているのをリモートビューイングを通して実際に見た。それは恐ろしい光景であった。

    ・地球温暖化の急速な進行から、地球上で農業ができるエリアが限定され、この結果大変な食糧難が来ることは間違いない。食料は、温室のように周囲の環境から隔離された特別な施設で作られるほかはなくなるだろう。こうした農業生産プラントは、さらに環境が変化し人間の居住が困難となったとき、人間が移り住む絶好の避難場所となるはずである。

    ・ニューヨークにあらたな大規模テロが迫っている。場所はシティーグループセンターになるはずだ。それは9・11とはくらべものにならないほど洗練された手段で行われるだろう。発生時期の明言は避けるが、いまFBIに情報を渡し捜査で協力しているところだ。

    ・2012年、活動期のピークを迎えた太陽は、地球に向けてこれまでにない巨大なコロナを発生させる。これによって、地球上の多くの生物は死滅するだろう。私はこれを「Kill Shot」と呼ぶ。


    これがデイムス少佐の最新予言である。あまりに極端な内容だがどうであろうか?

    続く

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    テーマ:歴史と予言 - ジャンル:学問・文化・芸術

    なんとなく様子が変わってきた1

    これだけ更新が遅れるともはや言い訳のしようもないが、とにかく続けて行くことに意義があると思う。

    マヤカレンダーが終わる2012年まで続けることが、このブログの当面の目標である。この年に何が起こるにせよ、また起こらないにせよ、多くの人が集うこのブログを一つの場所として、21世紀の始めがわれわれにとってどういう意味をもつ時代なのかその意味を発見してみたいと思っている。

    きっとそれは、われわれ一人一人にとっても、その存在や生き方を改めて問い直す大きな契機になるはずだ。なぜなら、すでに多くの人が予感しているように、すでに自然環境や社会システムは激変しつつあり、2012年にわれわれは異なったシステムのもとに生きている可能性が大きいからだ。

    今回の記事

    今回の記事は前の記事の続きに当たる。前の記事では、資本主義経済にとってもっとも重要な指標である利益率をインフレ率が上回りつつあることを指摘した。今回はこれを詳述することで、今後の世界経済の展開を占って見たい。

    だがその前に、かねてからこのブログでも紹介しいる「EUROPE2020」の最新レポートが発表されたのでまずは先にこれを紹介する。

    EUROPE2020

    「EUROPE2020」は、不定期に更新される無料レポートの他に有料レポートを配信している。今回はさる方のご好意から有料レポートを読む機会に恵まれた。この方に感謝したい。内容的には無料レポートと同一だが、レポートの結論を照明するためのデータや情報が詳しく明記されているところに特徴がある。今回は、無料と有料の両レポートをまとめた形で大意を要約する。

    EUROPE2020 第11回レポート

    ・金融破綻は回避され、世界経済の危機も同時に去ったという論説が一般的になりつつあるがその根拠はまったく存在しない。

    ・金融システムは、FRBなどの中央銀行や、各国の政府組織による情報操作と粉飾決算の容認によって破綻が回避されたように見えているに過ぎない。

    ・だが実際は、各国の金融機関の損失は天文学的な額におよんでおり、この事実はいつ表面化してもおかしくない状況である。

    ・現実の損失額は、金融機関当局によって隠蔽されているわけだが、隠蔽が長期になればなるほど状態は悪化し、破綻の規模は大きくなるはずだ。

    ・サブプライムローンは2007年2月にすでに破綻していたが、金融当局はこの破綻の公表を2007年夏まで隠蔽し続けた。この結果、問題への適切な対処ができなくなったため、サブプライムローン問題が実際は夏に発生したときには、すでに手がつけられない状態になっていた。

    ・問題の真実が隠蔽されているということでは、現在の状況は昨年の2月とよく似ている。ただ、昨年と根本的に異なっていることは、その損失額があまりに巨額に達してしまったということだ。

    ・したがって、真実の隠蔽のつけは昨年どころではないはずだ。それは文字どおり、米国主導の金融システムの全面的なクラッシュとなって現れざるを得ない。

    ・原油価格や、食料、原材料価格の高騰からインフレは加速しており、これに伴う各国の実体経済の減速は疑いようもない事実である。

    ・特に米国経済が景気後退局面に入ったことはあらゆるデータからみて疑いようがない事実だ。

    ・金融破綻が避けられたため、米国経済は減速こそすれリセッションに入ることは避けられたとの見方が一般的になりつつあるが、これは真実とは程遠い。

    ・米国では、サブプライムローンの破綻に端を発する住宅の差し押さえはさらに拡大しており、それに伴う住宅価格の下落も止まらない。この下落により、銀行の保有資産の価値も大幅に下がっているため、自己資本確保の必要から住宅ローンの貸し出しにはとことん慎重になっている。

    ・ふつう、住宅価格の下落は、投資対象としての住宅の販売を促進させる。これによって住宅価格は上昇に転じるので、銀行は保有資産の価値を回復し、このためより広範なローンの需要に答えられるようになる。このようにして消景気の回復に一役買うが、今回はまったくそうはなっていない。投資の対象として住宅を購買する場合にも銀行の住宅ローンを使うが、銀行が住宅ローンそのものの提供にとことん慎重になっているなっているため、住宅投資そのものが行われにくい状況にある。

    ・この結果、住宅販売は低調のまま推移し、おそらく2009年の後半まで回復することはないだろう。

    ・しかし、その間にも米国経済は、インフレの進行から悪化し、住宅価格上昇による景気回復の糸口がまったく見えないまま、長期的な不況に突入すると見た方がはるかに妥当だ。

    ・このように、低落する米国経済の現れとして、ドルはすべての通貨にたいして価値を低下させている。これは将来ドルが暴落し、基軸通貨としての位置が失われることを意味していると考える。

    ・ドルの暴落、ならびに基軸通貨としての地位喪失の最終的な引き金を引くことになるとわれわれが考えるのは、米国債の最大の保有国である中国と日本であろう。この度、胡錦濤主席と福田首相との会談が行われたが、この会談で日中両国は、ドル崩壊以降の国際経済秩序の構築で協力することを話し合った可能性が大きい。その意味では、今回の日中首脳会談は、11月に行われる米大統領選挙よりも重要度が高いものとわれわれは考える。

    ・欧州は米国経済と連動していないという説(ディカップリングセオリー)が流布しているが、それは大きな間違いである。

    ・現在、欧州の金融機関のサブプライムローン関連の損失額は米国のそれに匹敵する額だ。当然、欧州も高まるインフレから景気は急速に減速しており、米国とともに景気後退に入ることは避けられないだろう。

    ・このように見て行くと、米国を中心に、金融機関の実際の損失の大きさが明るみに出ると、そのあまりの大きさから隠蔽することは不可能となり、その結果、株式を含めあらゆる相場が下落することになる。この下落により、資金繰りに困窮した金融機関は、自らの保有する資産を売りに出さざるを得なくなるため、市場はさらに大きく下落する。このようにして金融破綻は実際に発生するものと思われる。

    ・われわれはこれが、6月から7月の初夏、ないしは9月以降に起こると考える。

    ・これが発生すると、サイブプライムローン問題の発生以降も堅調であった中東のドバイのような地域にも拡大して行くだろう。


    以上

    これが「EU2020」の予想である。ただこのレポートでは、なにが破綻の具体的な引き金になるのかは明記されていない。今後、成り行きを注視してゆく必要があることだけは間違いない。

    米国のSEC (証券取引委員会)がG7の要請に基づき証券化商品の保有残高や損失額の開示を義務づける方針を打ち出しました。これに歩調を合わせ、日本の金融庁も大手銀行に対して、サブプライムなど証券化商品の開示と損失の公表を要請しています。SECや金融庁が厳しく迫れば、一気に大問題が露呈します。

    マヤカレンダーによるタイミング

    このブログでは、昨年の5月26日(サブプライムローン問題発生以前)、マヤカレンダーのDay5に関する記事を書いたが、いま改めて読み直すとやはり当たっているように思う。コルマン自身がこれを書いたのは2004年である。

    「コルマンによると、Day5には、IMFや世界銀行、それに国際金融マーケットのような米国中心の国際秩序を担っている国際的な機関が機能障害を起こし、混乱がはっきりとした形をとって現れる。これに米国国内の暴動や社会不安などを含めてよいかもしれない。だがこの混乱は、次のNight5では国際協調による強権の発動によって無理やり修復される。これによっていっけん何事もなかったような正常な状態に戻る。 だがそれは長くは続かず、Night5の後半からDay6にかけて最終的に崩壊する。これがコルマンの解釈するDay5だ。」

    Day6
    2008年11月12日~2009年11月7日


    やはりクラッシュはあるのだろうか?あるとすれば、やはりDay6前後なのか?

    さらに以下のようにも書いた。

    「Day5から始まる秩序崩壊ー強権による維持ー最終的な崩壊というリズムは当然個人にも当てはまる。マヤカレンダーは意識進化の予定表である。であるなら、個人の生き方もこのリズムにシンクロしていると考えて間違いない。古い自己の崩壊と新しい自己の誕生である。この変化に抵抗するものと受け入れるものがいるだろうが、だれもこの変化を避けることはできないだろう。」

    「この覚醒がもっとも強まるのがDay5以降であるとされる。したがって先に述べた「秩序崩壊ー強権による維持ー最終的な崩壊」というリズムは、「新しい自己の覚醒ー古い自己の復活と押し戻しー覚醒した自己の確立」というリズムの裏面なのだという。Day5では、覚醒へと向かうこのリズムと力を、現実の生活の中で多くの人が実感するようになるとコルマンはいう。」


    私たちの多くは、ここにあるような内面的な変化を体験しつつあるのだろうか?

    利益率と上昇するインフレ率

    現在、原油価格は1バーレル、130ドルを突破する水準まで上昇している。これとともに、物価全体も上昇しており、インフレの緩和がどの国でも政策的な急務の課題となっている。

    前回のブログでは、上昇するインフレ率が利益率よりも高くなっていることをお伝えしたが、今回はその続きを書く。

    利益率を上回りつつあるインフレ率

    各国のインフレは急速に悪化し、利益率を脅かしつつある。再度掲載するが、以下が各国のインフレ率である。

    主要各国の消費者物価上昇率

    中国   8.5%
    インド  7.9%
    インドネシア 9.0%
    ベトナム 21.4%
    韓国 4.1%
    日本 1.2%


    さらに、現在の日本の全産業平均利益率は「6.05%」で、中国のそれは「6.09%」である。

    インフレ率が利益率を上回る

    資本主義経済には様々なアキレス腱があるが、そのうちの一つはインフレ率が利益率を上回ることである。実際には様々な条件があるので下のようには純粋に現れないが、もし現れえるとすると以下のような連鎖を惹起する。前回の記事でも書いたが、再度掲載する。

    「インフレの促進」→「原材料価格の高騰から利益率が押し下げられる」→「企業による製品価格への転嫁」→「さらなるインフレ」→「勤労者の生活水準の低下」→「賃上げ圧力」→「さらに企業の利益率を押し下げる」→「さらなる価格転嫁」→「さらなるインフレ」

    そしてこれがさらに悪化すると以下のようになる。

    「利益率よりも高いインフレ率」→「企業などへの生産部門から投資が引き上げられ、値上がり期待の商品先物や先行的な買占めなどに向かう」→「経済成長の停止」

    原油価格とインフレ

    現在の原油価格の水準などからみると、すでにインフレ率は危険水域をとうに突破していると考えても不思議ではない。1973年の第一次オイルショックでは、原油は3か月間で1バーレル3ドルから11.65ドルへと高騰した。ほぼ3倍の高騰である。1バーレル、130ドルを突破した現行の水準からみるとはるかに安く感じるが、当時の状況では、この水準でも世界経済をその後10年間停滞に追い込むには十分な価格であった。

    当然、1973年とは物価の水準などが根本的に異なっているので単純な比較は不可能だが、原油価格が1バーレル40ドル近辺であった2004年当時の試算では、先進国経済が危機的な状態になる水準は1バーレル、70ドル前後と考えられていた。

    当然、言うまでもなく、原油価格はとうにこの危険水域を突破してしまっている。この意味では、世界経済はとうにクラッシュしていてもおかしくないことになる。

    なぜ世界経済はクラッシュしていないのか

    確かに、食料価格の急騰に端を発したデモや暴動が発生しており、また先に述べたように、インフレ率は利益率を上回る水準まで上昇しているが、世界経済がクラッシュするというところまではまったく行っていない。先進国では、経済の減速が叫ばれながらも、極端なインフレから普通の勤労者の生活が危機的な状態に陥ったり、生産分野から投資がいっせいに引き上げられ商品の買い占めが急増したり、はたまたインフレ抑制のために政策金利が極端に上昇したりというような極端な事態にはまったく至っていないのが現状である。いまのところ、将来発生するかもしれないクラッシュへの不安を抱えながらも、先進各国の経済はまがりなりにも回っている。クラッシュは起こっていない。

    インフレを抑制するメカニズムとしての中国経済

    この時点にいたっても、クラッシュが発生していないということでは、インフレを抑制するなんらかのメカニズムが存在していると考えることができる。

    そのメカニズムとは中国経済の拡大そのもののことである。中国の経済システムの発展は、いくつかの段階に分けて考えることができる。

    中国の経済システム

    第一期

    1980年代初頭に中国は、長く続いた文化大革命を終わらせ、長い低迷期を脱して経済発展の緒についたが、その時の経済発展は日本をモデルとしていた。それは、政府の経済プランに基づき外資を導入し、国営企業と政府系金融機関を主体に投資を行う国家管理型の発展モデルであった。したがって、まだこの時期には、中国の安い労働力を外国の企業に対してほぼ無制限に開放するという状況ではなかった。

    しかしながら、このような日本モデルに基づいた経済発展は、1989年の天安門事件を契機にして中国が国際的に孤立するに及んで破綻した。その後、1994年頃から中国は再度力強く発展はすることになるが、それは第二期に現れる別なモデルに基づいていた。

    第二期

    やもするとわれわれは、中国経済が1980年以降間断なく成長し続けてきたような印象を持つが、かならずしもそうではない。天安門事件以降、中国経済は一度頓挫したといってもよい。

    再度中国経済は力強い成長軌道に乗り現在にいたっているわけだが、これを可能にしたのは、国家主導で国内産業の育成を目指した日本モデルではなく、豊富な労働市場を外資系多国籍企業に開け放つことによってであった。これによって中国経済発展の第二期が開かれた。

    80年代後半から90年代初め米国の状況

    日本がまだバブル経済の狂乱の中にいた80年代後半から90年代初頭には、米国は大変な不況下にあった。米国国内の製造業は日本との競争に破れ、ほぼ全滅の状態であった。ジャパンバッシング(日本叩き)などという言葉が流行したのもこのろこである。

    生産システムの変遷と耐久消費材産業

    この当時、米国の製造業が日本のそれに負けたことの原因の一つは、その生産システムにあったと言われている。これがどういうことか理解するためには、このブログではどちらかという優先的に扱っていた金融システムとは異なる側面から世界経済のシステムをとらえることが必要になる。その側面とは生産システムである。

    経済システムには、どの時期でも、世界経済の牽引力となる主導的な産業分野が存在している。現在であればそれは、自動車や家電などの耐久消費材とコンピュータやインターネットなどのIT産業であろう。

    特に家電は、長期にわたって世界経済を牽引してきた産業分野である。それが大きな産業となったのは1930年代の米国であるといわれている。

    ところで、耐久消費材産業はこれに適合した生産システムを必要とした。それは組み立てラインによる分業生産である。

    組み立てラインとは、一人の熟練した職人が行っていた部品生産の工程を、だれにでもできる多くの単純労働に分解し、そうして生産された部品を組み立てることで製品を完成させるシステムである。つまり、アセンブリーラインの確立である。

    このシステムによって、1)できあがる製品の規格は標準化し、2)コストがとことん安くなったため、市場は爆発的に広がった。

    だが、こうした組み立てラインの分業生産にもいくつかの異なった様式が存在しており、実はこの新方式を採用することでさらなるコストの削減に成功したため、日本の製造業が米国のそれを打ち負かしたといわれている。分業生産の方法には以下のような様式が存在している。これは次のページに詳しく書かれている。

    A)互換性部品の社内生産

    耐久消費材の生産システムを確立したのは自動車産業であった。フォードなどは、部品の組み立てを流れ作業化し、経験の乏しい未熟練労働者の集団でも本来は高度な工業製品である自動車を組み立てられるようにした。

    だが、このような組み立てラインが実現するためには、数万点におよぶ部品を必要とし、なおかつそうした部品は、だれが組み立てても調整の必要のないくらいに完全な互換性を持つものでならなかった。

    アセンブリーラインが出現する以前の耐久消費材は、基本的に部品の互換性はなかった。それらは、高度な技術を持つ職人が一つ一つ端正こめて作り上げる作品のようなものであり、そのため同じ製品であってもそれを作った職人が異なれば、部品の大きさや構造にかなりの違いが存在した。その結果、できあがった製品の性能や品質はそれを生産した職人の技術によってかなり異なっていた。高い品質の製品を生産するためには、高度な技術を持つ熟練した職人を大量に雇用する必要があった。

    当然、熟練した職人の工賃は非常に高く、また数も限られていたため、耐久消費材の価格はとても高く、なおかつ職人仕事では大量生産は不可能であった。

    職人労働へのこうした依存から脱し、耐久消費材の価格を飛躍的に下げ、なおかつ大量生産に成功したのがアセンブリーラインの出現であった。それは、アセンブリーラインが経験のない未熟練労働者でも高度な製品を生産できるようしたからである。熟練した職人と比べ、未熟練労働者の工賃は比較にならないほど安い。これが価格の安さの大きな要素であった。

    そして、こうしたアセンブリーラインが可能になるためには、組み立てる労働者の熟練には一切依存しない互換性部品が大量に必要となったのである。

    米国のシステム

    こうした生産方法を作り上げ、耐久消費材の産業で世界をリードしたのは米国であった。その絶頂期は50年代から60年代前半だといわれている。

    米国における耐久消費材生産の特徴は、互換性部品の生産をすべて社内で行っていたことである。フォードやジェネラルエレクトリックなどのメーカはその敷地内に巨大な部品工場を抱え、製品の組み立てに必要なすべての部品は社内で供給する体制であった。80年代まで、部品の生産の社外委託やアウトソーシングを行うことはなかった。

    しかし、こうした社内生産の体制は大きなマイナス点を抱えることになった。つまり、これがネックとなり、耐久消費材のさらなるコストダウンが不可能となってしまったのである。

    B)互換性部品の系列や下請けによる生産

    これを打破し、さらなるコストダウンに成功したのが日本が導入した系列や下請けによる互換性部品の生産システムであった。

    日本はすでに50年代の終わり頃から互換性部品の生産を外注に出していた。それは、企業が部品生産を委託した工場に規格統一の指導を徹底することで、社内で生産すると同一の品質の部品の供給を可能にするシステムであった。

    さらにこの方式は、町工場などを系列や下請けという形でそれぞれの企業の傘下に入れて安定した契約を与えることと引き換えに、徹底したコストダウンを要求することを可能にした。この結果、安定した契約を求め、多くの工場が企業の傘下に入るようになった。

    この日本独特ともいえるシステムのお陰で、日本の耐久消費材産業は、あくまで互換性部品の社内生産にこだわる米国に勝ったのである。

    確かに、日本企業の細かなモデルチェンジのサイクルや新製品の開発力などは、大きな利点である。だがこうした強みが生かされたのも、日本式の下請け生産システムによる安い互換性部品の供給が実現したからにほかならない。

    この結果、60年代半ばから1992年頃までの期間、日本の製造業は米国を完全に圧倒した。自動車などいまでも一部の消費材産業ではこのような状況はまだ続いている。

    C)グローバルネットワーク型生産システム

    先に述べたように、90年代の初頭、米国経済は苦境のどん底にあった。その主要な原因は、米国の耐久消費材産業が日本の系列・下請け生産システムに完全に負けてしまったからである。

    またこの時期、天安門事件以降、中国も国際的に孤立し苦境のさなかにあった。日本モデルをベースに、80年から続いていた経済成長も頓挫しつつあった。

    この苦境にあった二国が協力して立ち上げたのが、グローバルネットワーク型の生産システムであった。

    インターネットの普及

    まず、このシステムの重要な基礎になったのはインターネットの普及である。インターネットは、94年頃から開放されだれでも使えるネットワークに進化しつつあった。

    インターネットは生産分野にもとてつもない影響を及ぼした。これまで製造業の部品工場は、部品調達の利便性を考慮すると、本社工場のある特定の地域に集中していなければならなかった。だが、インターネットによって世界中の企業が単一のネットワークで結ばれるようになると、世界中の部品工場から部品の調達が理論上は可能になった。

    だが、世界の他の地域から部品を調達するには輸送費などのコストがかかる。このコストを削減する道が見いだせない限り、いくらインターネットが世界中の生産拠点を結び付けるからといって、日本型の下請け生産にはコスト的には勝つことができない。

    このコスト面のネックを打ち破ったのが、苦境下にあった中国が採用した新しい政策であった。

    中国の労働市場開放政策

    94年前後の中国は、日本モデルを捨てつつあった。その代わりに採用したのが、中国国内の広大で安い労働市場を外資系企業、それも特に米国製造業、ならびにIT産業に対して全面的に開放することであった。

    90年代前半、中国の賃金は極端に安かった。これをあてにしたのが、日本に圧倒されていた米国企業であった。

    インターネットの発達によって、世界中の生産拠点を結ぶことはすでに可能になっていたが、中国の安い労働力が開放されたことで、部品の輸送コストの問題が解決され、日本製品に打ち勝つことのできる水準での生産が可能になった。これによって、米国企業はこぞって中国に進出し、現地中国企業と部品生産の契約を結んだ。

    進化した生産システム

    さらに、90年代後半になると、中国に進出した米国企業、特にIT企業の間の競争は激化し、製品価格の徹底した低下が求められるようになった。

    そして、製品価格のさらなる低下を可能にしたのは、ITテクノロジーの止まることのない進歩を生産技術として取り入れることであった。折しもITテクノロジーは大変な発展の時期に入っており、これを積極的に生産システムに取り入れ、新しい生産方法を開発し、生産コストを徹底して落とすことに成功した企業こそ、激化する競争に打ち勝つことができた。それは以下のような図式である。

    「中国現地企業による生産」→「安い労働力の活用」→「製品価格のコストダウン」→「高度なテクノロジーの生産技術への応用」→「製品のさらなるコストダウン」

    完全に乗り遅れた日本

    90年代の日本の製造業が停滞する一つの原因は、このようなグローバルネットワーク型生産システムに多くの日本企業が完全に乗り遅れたことにある。90年代初頭までの米国と同じく、当時の日本は大成功した系列・下請け生産システムに縛り付けられ、グローバル型のシステムへの転換が遅れてしまったことが原因だといわれている。

    米国経由の投資

    ところで、生産システムに発展するITテクノロジーを間断なく適用してゆくには莫大な資金が必要になる。この資金を提供しているのが米国経由で間断なく行われている対中国投資なのだ。

    上の図式にあるように、高度なテクノロジーの生産システムへの応用が行われる限り、製品価格は下がり続ける。そしてこれが続く限り、この企業は世界市場で勝つため、その分莫大な利益を計上するようになる。米国経由の投資は、この高い利益に引きつけれれるわけである。これをまとめると以下の図式になる。

    「高い利益に引き付けられる米国経由の対中国投資」→「高度なテクノロジーの生産技術への応用」→「製品のさらなるコストダウン」→「さらに高くなる利益」→「さらなる米国経由の対中投資」

    物価を低下させインフレを抑制していたメカニズム

    ところで、上記のメカニズムが作用している限り、製品価格は間断なく低下して行くことが分かる。今では、各国のあらゆる企業が中国に進出しており、価格低下もあらゆる産業分野に及んでいる。

    現在、原油は市場最高値をつけ、穀物や食料の価格もかつてないほど高い状態が続いているのが現状である。

    だが、米国経由の対中国投資を活用した生産技術の高度化が間断なく続いている限り、基本的に世界経済はインフレに対して、オイルショック時の1973年頃に比べはるかに耐性があり、簡単にはクラッシュしない構造になっているのである。2004年には、世界経済が耐えられる原油価格の限界が70ドル前後とされていたにもかかわらず、1バーレル130ドルという未曾有の水準になっても、減速しつつもクラッシュはしていないのは、90年代後半に形成されたこうした生産システムの存在にあるのである。

    システムのブレーキングポイント

    ではこのシステムに弱みがないかといえばそうではない。見て分かる通り、米国経由の対中国投資がストップし、生産技術の高度化が行われなくなると、製品価格を低下させるメカニズムは失われ、それとともにインフレのバッファーも喪失する。つまり製品価格が急に高騰するようになる、ということだ。

    では、このようなことはどのような過程で起こるのだろうか?米国経由の投資が中国に向かう理由は、その高い利益率にある。中国企業の高い利益率によって、高いリターンが期待できる限りで投資は中国に向かうのである。

    進行するインフレ

    だが、すでに述べたように、現在中国ではインフレ率が8%を超え、企業の平均利益率を超えつつある。このような状態が続くと、生産分野から投資が引き抜かれ、商品の買い占めなどの投機が活発化する可能性がある。もしそうなれば、これまで米国経由の投資を受け入れていた中国企業の利益率はさらに下がり、これが原因で米国からの投資はさらに減退するか可能性がある。以下の図式である。

    「インフレの昂進」→「生産分野からの投資の引き上げと商品投機の活発化」→「生産の減退と利益率の低下」→「対中国投資の減退」→「生産技術高度化の減退」→「製品価格低下サイクルの停止」→「さらなるインフレ」

    中国政府の対応

    政策金利の上昇

    こうした循環の引き金になりかねないインフレに対処するため、最近中国政府は政策金利を急速に上げ、通貨の供給量を制限した。この結果、銀行ローンの金利負担に耐えられなくなった不動産会社による土地の投げ売りが相次ぎ、土地価格が下落することになった。土地価格の下落は株価の下落を誘い、上海の株価は昨年つけた歳高値の半値までに落ち込んでいる。

    元の切り上げ

    だが、このような処置を行ったにもかかわらず、インフレが収まる気配はまったくない。次に中国政府が行おうとしている政策は、中国の通貨である元の引き上げである。

    元が引き上げられると当然輸入品の物価はかなり安くなる。これによってインフレは抑制されることが期待されている。実際のインフレ抑制効果はかなり大きいだろうともいわれている。

    一方、元の切り上げは中国の経済の牽引役となっている輸出産業に大きな打撃を与えることは間違いがない。米国から最大の投資が流れ、生産技術の高度化により製品価格の低下に貢献しているのがこうした輸出産業のなのである。

    ブレーキングポイントは来るのか?

    いずれにせよ、インフレ率をなんとか押さえ、まがりなりにも世界経済の循環の中心になっているのは成長する中国経済と、これを支えている米国経由の莫大な投資がである。

    もし中国企業の利潤が大きく落ち込み、中国経済が急速の減速するようなことにでもなれば、製品価格を低下させるメカニズムは停止し、極端なインフレとなって現れかねない。これが世界経済のブレーキングポイントである。どの国でも、極端なインフレが襲うことだろう。

    前回のブログでは、「金融破綻」を引き金として世界経済の低迷するのではなく、因果関係は逆になるのではないかと書いたが、その根拠はこれである。

    どうなるであろうか?やはりマヤカレンダーのDAY6なのか?目が離せない。

    米国陸軍リモートビューイング部隊のエド・デイムス元少佐が「Coast to Coast AM」に出現し、近いうちに発生されるとされるテロに関する予知を提供した。この予知にはなんと日本における鳥インフルエンザの流行が含まれていた。緊急性が高そうなのでできるだけ早いうちに書きたい。

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    いったい何が起ころうとしているのか?7

    いつものように、更新が大幅に遅れてしまった。お詫びする。ここまで遅れればどんな言い訳も意味がないが、今回は7月に出る本「考える力をつける知的論理トレーニング」の執筆で忙しかった。かなりおもしろい本になりそうである。ブログもそうだが、本もがんばって書いて行きたいと思う。

    あまりに更新が遅れるので、今回から書き方を変えてみることにした。いままでは全文が完成してからアップしていたが、これからは書き終わった部分から順次アップすることにした。記事の全体像は少し把握しにくくなると思うが、更新が大幅に遅れるよりはましだと思う。

    今回の記事はまったく異なった話題を二つ書くため、前半と後半に分けた。

    地震

    かつてないほど、日本の各地で小規模の地震が起こっている。ジュセリーノ予言など、近いうちに大きな地震の発生を警告する予言も多いが、どうだろうか?どのような予言にしろ、地震予言で的中率が高いものはほとんどないのが現状だろうと思う。このブログでは初めてだが、日本各地で地震が相次いでいることもあり、今回は地震の予知に関して少し書いてみることにする。

    地震の発生と太陽活動

    すでに広く知られているようなのでご存知の読者の方も多いかと思うが、太陽活動と地震には密接な関係があることが指摘されている。日本も含め、さまざまなサイトが類似した理論に基づいて地震予知を行うようになった。

    Earth Change Media

    太陽活動と地震との関係を最初に唱えたサイトの一つに「Earth Change Media」がある。ここは、早くから地球温暖化の主要な原因として太陽活動の活発化を主張しているMitch Batrosが立ち上げたサイトだ。気候変動全般をカバーするニュースサイトなので、いわゆる地震予知は行っていないが、無料のニュースレターに登録すると不定期に地震や異常気象の警告が送られてくるようになる。

    Earth Change Mediaの唱える理論

    彼らの警告は以下のような理論に基づいている。この理論は1995年というかなり早い段階に発表されたいわば草分け的な理論である。Earth Change Mediaはラジオ番組をもっており、ここに出演している多くの自然科学者もこのような因果関係が実際に成立可能であることを指摘している。太陽活動の活発化は、太陽面爆発の結果発生するコロナの大きさによって測定できるが、これが異常気象と地震発生に深く関与しているのではないかとして以下のようない因果関係を唱えている。以前にこのブログでも書いたと思うが、今回はもう少し詳しくお伝えする。

    異常気象と太陽活動の因果関係

    「地球方向に向かう巨大コロナが発生する」→「大量の磁気を帯びたやガンマ線などが地球に向けて放出される」→「地球の地場が撹乱される」→「大気や海流の流れの変化」→「異常気象の発生」

    この因果関係に地震のトリガーとなるメカニズムも組み込まれているのではないかと彼らは考えている。NASAは、NOAAという太陽活動を専門に観察する機関を持っているが、ここは太陽活動を毎日報告している。Earth Change Mediaでは、NOAAの報告と連動し、太陽活動が活発化すると72時間以内に地球のどこかで比較的に大きな地震が発生すると警告を発するようにしている。

    ロシアの地震予知サイト

    これと類似した方法に基づいて地震予知を行っているサイトにロシアのサイトがある。このサイトは最近日本でも紹介されることが多くなっており、ご存知の読者も多いに違いない。

    Scientific - forcast laboratory of earthquakes

    ここはほぼ二日に一回の割合で、北半球の地震予報を発表している。筆者の印象では的中率は60%から70%くらいなのではないかと思う。

    もっとも最近の予報は5月8日から5月10日までのものである。以下を参照。

    地震予知


    日本で近辺で発生した震度4以上の地震は以下である。若干の時期や地域のずれはあるものの、地震が予告されたエリア内で発生していることが分かる。

    平成20年5月08日01時54分頃 茨城県沖 M6.7 震度5弱
    平成20年5月11日04時27分頃 宮崎県南部山沿い M4.1 震度4 
    平成20年5月11日04時22分頃 宮崎県南部山沿い M4.1 震度4 
    平成20年5月11日03時30分頃 国後島付近 M5.0 震度4 
    平成20年5月11日03時28分頃 国後島付近 M5.0 震度4 


    このサイトは定期的にチェックしておくとよいだろう。自分の居住しているエリアにM7以上の地震を示す赤丸が表示されれば要注意かもしれない。

    地震兵器?

    地震兵器の存在を示唆する情報や記事は多いが、こうした兵器が実際に存在していることが確認されたことはないのが現状だろう。しかし今回、「Coast to Coast AM」に出演したFBIの極秘プロジェクトの元メンバー、スタン・デヨは、この種の兵器が使用されないと説明できない特殊な地震を発見したと報告した。

    スタン・デヨ

    スタン・デヨは、米海軍が提供する世界の海面温度上昇の分布を表す地図を使用して比較的に高い精度の地震予知に成功していた。2004年のスマトラ大地震などはかなり正確に予知した。

    だが、海軍は昨年の夏、機器の故障を理由にこの地図の公表を停止した。一説には、海面温度上昇のペースが予想よりもはるかに速く、これを隠す必要から公表を止めたのだとも言われている。

    いずれにせよ、地図の公表が停止されたため、スタン・デヨの地震予知も終了することになった。

    クリスタルピークゴルフコース

    スタン・デヨは地震予知の公表は止めたものの、地震の観測はそのまま継続している。今回、この地震観測から奇妙な現象が明らかとなり、それを「Coast to Coast AM」で発表した。

    ネバダ州リノ市にクリスタルピークという、なんの変哲もないゴルフコースがある。最近、この地域の周辺で小規模の地震が相次いでいるという。

    地震の不思議なパターン

    クリスタルクリークで4月25日から5月1日の6日間に発生した小規模地震の震源を地図に書き込むと以下のようなグリッド状になるという。当然、震源地の分布がこのような人工的なパターンになるということは、普通では考えられない。デノはこれを地震兵器のテストが行われているのではないかと疑っている。

    グリッド


    この地域は空軍の秘密基地とされるエリア51からさほど遠くない地域であるため、このような実験が行われているのではないかということだ。

    さらに、範囲を広げ、やはり同じ期間にネバダ州全体で発生した小規模地震の震源地をクリスタルピークを中心にマッピングすると、なんと以下のような同心円状のパターンになるという。これは自然現象では考えられないことだ。デノによると「これはスカラー波を利用した地震兵器が実際に存在している証拠だ」としている。

    ネバダ


    地震兵器ははたして本当に実在するのだろうか?後のレポートを待ちたい。

    経済の動き

    現状

    ベアスターンズの破綻が発覚し、その救済が行われた3月20日から、シティグループなどの大手金融機関の決算でサブプライムローン破綻による損失額が明らかになった4月15日前後までの期間には、金融機関の連鎖倒産やそれに伴うダウの大幅下落などが引き金となり、金融パニックが発生する可能性が指摘されていた。日経などの保守的な大手マスメディアもこうした論調に同調する構えを見せており、いつそのようなパニックが現実化してもおかしくない状況であった。

    これに伴いドルは急激に下落し、これによってドルを基軸通貨とした現在の国際経済のシステムも、下手をすると年内に終焉するのではないかとも考えられていた。

    だが、周知のようにこのようなシナリオは現実化しなかった。4月の半ばから5月の始めにかけて、ニューヨークダウは堅調に推移し、その後の大手金融機関の破綻もまったくなかった。

    この結果、今では金融的な危機はすでに去ったとの見方が圧倒的に強くなっている。以下のような楽観的な内容の記事が多くなった。

    米信用危機の状況は緩和しつつある=メリルリンチCEO

    「[ムンバイ 7日 ロイター] メリルリンチのジョン・セイン最高経営責任者(CEO)は、米信用危機の状況は緩和しつつあり住宅市場をめぐるリスクは大幅に低下したが、米経済の成長は今後1年は引き続き圧迫される、との見方を示した。」

    さらに、3月の後半の時点では、銀行からの貸し剥がしにあい、返済資金に窮してポジションを閉鎖し手仕舞いしていたヘッジファンドも収益を回復し、一時は避けられないと思われていた大量破綻の危機をなんなく切り抜けた。

    ヘッジファンド業界、4月の運用成績はプラスに転じる

    「調査会社ヘッジファンド・リサーチ(HFR)が、2008年4月のヘッジファンド指数を発表し、複数メディアが報道している。1―3月期はマイナス3%だったグローバル・ヘッジファンド指数は4月に入ってプラス1.5%となり、3月のマイナス2.46%から好転した。」

    5月の中旬以降に行われるヘッジファンドの決算でも大きな動きは期待されていない。

    豊島逸夫の手帖

    「さて、いよいよ連休明けの5月相場。例年ヘッジファンドの決算売りで荒れるが、どうも今年は様相が若干違うことに気がついた。信用収縮の中で、ヘッジファンドの多くが、アンダーレバレッジ(レバレッジを極端に下げている状態)で、キャッシュポジションを潤沢に抱えているのだ。やばそうなポジションはすでに解消済。そういう意味では、例年よりキレイなカラダで5月の決算期を迎えることになった。期末寸前のドタバタは、それほど起こりそうにない雰囲気だ。」

    そして、このような動きに伴い、一時のドル安は収まり、逆にドル高ユーロ安の方向にシフトした。

    ユーロが1.5360ドルを下回る、6週間ぶり安値

    「ユーロ/ドルは1.5341/42ドル付近。早朝から売り地合いが続き、6週間ぶりの安値水準を下回り、一時1.5333ドルに下落した。ストップロスを巻き込んだもよう。ストップロスは1.5330ドル付近まで並んでいるという。ある邦銀筋は欧州経済の減速懸念と前月の7カ国財務相・中央銀行総裁会議(G7)でのドル安けん制の流れが続いていると指摘する。」

    事前の操作

    前回の記事でも指摘したが、金融破綻が起こらなかった背景には、粉飾決算の容認や時価会計の操作など、明らかな脱法行為とも思われる操作が、証券取引委員会やFRBの公認のもとで行われた事実がかねてから指摘されている。田中宇氏は、こうした一連の動きがホワイトハウスに作られた「下落防止チーム」による指示で行われた可能性があると指摘しているが、実際にそうであった可能性は大きいように思う。

    スーパークラス

    ところで、前回の記事でも書いたが、あのキッシンジャーが設立したキッシンジャーアソシエーツの元CEOのデビット・ロスコフが書いた「SUPERCLASS」という本が2日前にやっと届いたので早速読んでいる。ここ数年で読んだ本の中でもダントツのおもしろさだ。

    キッシンジャーアソシエーツは、キッシンジャーをはじめ6名ほどのコンサルタントが作った会社で、ロスコフの同僚の一人が、後にイラク侵略後、イラクを実質的に管理していた連合暫定施政当局の代表、ポール・ブレマーであったとのことである。

    インサイダーが描いたスーパークラス

    A4サイズで400ページ近くもある本なので読み終わるには時間がかかりそうだが、本は金融やIT、そして軍事などの分野で巨大な権力を握るグローバルなパワーエリートが作るネットワークの実態をくまなく描いている。ロスコフはこうした人物が集まる、ダボス会議、三極委員会、ビルダーバーグ会議など、普通では入ることすら許されない場所に、自ら出席するか、または出席した人物達に直接インタビューしてそのネットワークの全体像を明らかにしているところがおもしろい。

    ロスコフは明らかにしたこうした人物たちとの個人的な人脈をがっちり持っており、その意味でインサイダーということができるだろう。

    いわゆる陰謀論とは異なる世界

    まずロスコフは、グローバリゼーションの結果、歴史上かつてない規模と影響力を持った巨大組織が多数出現しており、(例えば石油会社エクソンモービルは、子会社や系列会社の従業員やその家族を含めると関係者は一億をゆうに越えるといわれる)そのCEOの影響力は、一つの国民国家の元首の影響力をはるかにしのぐという。こうしたCEOが複数集まって形成するネットワークは当然影響力がないわけがない。その政治や経済に対する影響力は、日本政府どころではないようだ。

    だが、ロスコフによると、こうしたネットワークは自立種いた組織や機構ではまったくななく、どこまでいってもインフォーマルな同窓会的なネットワークにしかすぎないため、長期的な計画を立案し、それを実行する機能は持ち合わせていないという。それは、短期的な利害が一致した範囲で動く、非常に流動性の高い集団だというのだ。

    大きな短期的調整力をもつ談合集団

    ロスコフの描写から判断すると、このネットワークは、金融、IT、軍事、製薬などそれぞれの分野で形成されたグローバルな業界団体としての色彩が濃く、その機能も談合を繰り返しながら価格を操作するカルテルのような印象のほうが強い。

    このような集団は、資本主義のすべての時期に存在していた。1956年には、コロンビア大学教授のCWミルズはすでに古典になった「パワーエリート」という本を表し、当時の米国の政治と経済が、軍産複合体の利害を代表するインフォーマルなグループにのっとられているとの警告を発している。

    ロスコフによると、当時といまで根本的に異なることは、このグループがとことんグローバル化したことと、企業規模がはるかに巨大化したため、その影響力もかつてないほど巨大になっているということだ。

    したがって、こうしたインフォーマルなネットワークのメインプレーヤの間で意志の合意ができた場合、その方針を各国政府や金融当局と共有し、市場を実際に操作し動かすことは比較的に容易に行われ得る。

    すでに書いたが、今回金融破綻が避けられた要因の一つは、証券取引委員会による粉飾決算の容認やFRBによる時価会計ルールの見直しなどが決算発表前に行われ、実際の損失額を小さく見積もったことだが、こうしたことが可能になったのも、巨大金融機関のインフォーマルなネットワークで合意形成が早々とできたことが原因だろう。ちなみに、米国政府の閣僚やFRBの理事などは同じネットワークの構成員である。

    建前にしかすぎないグローバリゼーションのルール

    毎年米国政府が押し付けてくる「年次改革要望書」などを通して、小泉政権以降、「BIS自己資本比率規制」「時価会計」「株主権利の保護」「公共分野における市場原理の導入」「市場の透明性」などがグローバリゼーションの変更不可能な普遍的ルールとして強制され、その多くが日本政府によって採用された。

    だが、今回のことが証明しているのは、こうした一見普遍的なルールは1)インフォーマルなネットワークの合意ができれば簡単に変更することができ、2)それゆえそうしたルール自体、インフォーマルな利害集団が自らの利益を最大化する目的から生まれたもので、それは普遍性どころか何の妥当性もない可能性があるということだ。今回の事態は、それが実際に容易に変更可能であることを示した。

    金融破綻が起こりにくい構造

    サブプライムローンに端を発する今回の問題を1929年の大恐慌の再来であるとする記事が多く見受けられる。株式市場の暴落から金融パニックが起こり、これが実体経済に波及して恐慌が発生するというシナリオだ。

    だが、1929年時点の19世紀の自由放任主義を引き継いだ金融システムは、1)現在と比べると個々の企業規模ははるかに小さく、2)したがって、インフォーマルなネットワークは存在していたがこれが金融市場に与える影響力はかなり限定的だったので、3)金融セクターのインフォーマルネットワークが発揮する調整作用も現在と比べるとかなり小さかったと考えることができるのではないだろうか。こうした状況では、金融市場の動きは個々の企業に対して自然法則のように適用され、逆にそれを操作することなど考えられなかった。いまでも大多数の人は、市場をこのようなイメージで捕えていることだろう。

    このようなかつての状況から比べると、現代の状況は根本的に異なっているのかもしれない。短期的ながらもすさまじい調整作用を発揮するインフォーマルネットワークの存在を考慮すると、破綻はすべて事前に調整されてしまい、本格的な金融破綻は非常に起こりにくくなっているのだろう。

    因果関係の逆転

    われわれの多くは、金融破綻が引き金となり実体経済が恐慌や不況に突入するとイメージしていた。以下の因果関係だ。金融セクターはいわばスイッチの機能を果たしていた。

    「金融破綻」→「実体経済の恐慌や不況」

    これに対し、現在では金融破綻は起こる前に事前に調整されてしまうので、実体経済の破綻のほうが先にやってきて、それにともない徐々に金融セクターが影響を受けるということになっている可能性が強い。

    「実体経済の恐慌や不況」→「金融セクターへの反映」

    ストラトフォーの予測

    実はどれほど金融破綻を予測する記事が出回っていようとも、金融破綻は発生しないとの当初の予測を頑として変えなかったのが「ストラトフォー(戦略予測有限会社)」である。ここは、CIAを最大のクライアントに持つ民間の情報分析機関だが、金融破綻の予測を信じる多くの読者からの抗議にもかかわらず、「今回は金融破綻は起こり得ない。一時的な調整程度の意味しか持たない」と強く主張していた。その最新レポートでも以下のように主張している。

    「来期は改めて予測するにせよ、少なくとも今期は金融破綻が発生する可能性は非常に低い。金融面では世界経済は正常に戻りつつある。だが、これで心配がなくなったわけではない。原油や穀物価格の上昇に伴うインフレで消費者心理が冷え込み、これにより実体経済は減速する」

    ストラトフォーは、むしろ実体経済の動きを警戒している。とするなら、実体経済の動きに注目したほうがよさそうである。

    先が見えないインフレ

    周知のように、原油価格は1バーレル126ドルの史上最高値をつけ、また小麦、米、トウモロコシなどの穀物価格もこれまでにないほどの高値をつけている。

    これに伴い、各国の消費者物価指数も一気に上昇に転じており、経済成長を押し下げかねない最大の要因になりつつある。

    以下は主要各国の消費者物価上昇率

    中国   8.5%
    インド  7.9%
    インドネシア 9.0%
    ベトナム 21.4%
    韓国 4.1%
    日本 1.2%


    こうしたインフレが続く場合、原材料価格の高騰から企業の利益率が圧迫され、さらに賃金の上昇の誘発によって利益率がさらに圧迫され、それらによって投資の減退がもたらされるからである。そしてそれが加速すると以下のようなスパイラク型のインフレを誘発する。

    「インフレの促進」→「原材料価格の高騰から利益率が押し下げられる」→「企業による製品価格への転嫁」→「さらなるインフレ」→「勤労者の生活水準の低下」→「賃上げ圧力」→「さらに企業の利益率を押し下げる」→「さらなる価格転嫁」→「さらなるインフレ」

    当然、実際には、生産の効率化の程度、労働力需給の逼迫度、労働生産性の伸びなどを考慮しなければならないので、「原材料価格の高騰」が「製品価格」や「賃金」などへとすぐに転嫁されるとは一概にはいえないが、最悪の状況では起こり得る事態である。

    さらに悪化すると

    そして、このようなスパイラルに進行するインフレがさらに悪化し、企業の利益率を超えるようになるともはや投資という行為そのものが無意味化する段階に突入しかねない。

    「利益率よりも高いインフレ率」→「企業などへの生産部門から投資が引き上げられ、値上がり期待の商品先物や先行的な買占めなどに向かう」→「経済成長の停止」

    これは歴史的に何度も発生している。近いところでは、日本では1973年のオイルショック以降の狂乱物価であろう。

    ちなみに、現在の日本の全産業平均利益率は「6.05%」で、中国のそれは「6.09%」である。中国のインフレ率は「8.5%」であるが、これが中国経済にとっていかに脅威であるかがよく分かるだろう。

    この続きはまた明日書く。

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    いったい何が起ころうとしているのか?6(後半)

    一両日中に更新する予定がまた大幅に遅れてしまった。いま次の本の執筆が佳境に入っており、なかなか更新する時間がとれなかった。毎度のことだが、ここにお詫びする。

    経済も含め書くことも多いが、とりあえず前回の続きとしてメルリンプロジェクトについて書く。今回は軽めの話題にした。世界経済の全体的な動きについてはいま書いているが、あまりに長くなるので先に送ることにした。

    メルリンプロジェクト

    前回紹介した「ソフトウェア系予言」の一つであるメルリンプロジェクトは、時間についてユニークが理解をしている。これは「Web Bot予言」や「タイムウェーブゼロ」などの他の「ソフトウェア系予言」とは大きく異なる特徴である。

    変化のパターンとしての時間

    メルリンプロジェクトは、個人や社会がたどらざるを得ない変化の必然的なパターンがあると考える。彼らはこの変化のパターンそのものが「時間」であるという。

    ちょっと分かりにくかもしれないが、それはこういうことだ。例えば、どの個人にも自分が生まれた誕生日があるが、これをその個人の出発点とすると、その個人は特定の変化の軌道をたどることが宿命づけられており、その軌道は数学的に計算可能であるということなのだ。

    彼らがどのようなプロセスでこうした結論を得るにいたったのかはよく分からないが、それが数学的な解析の結果であると主張している。

    個人が焦点

    もう一つのメルリンプロジェクトの特徴は、あくまで個人に焦点をおいているということだ。「WebBot」や「タイムウェーブゼロ」が社会システムの変化を対象としているのとは対照的だ。

    メルリンプロジェクトが社会変化を予想するときは、政治家や官僚など、その社会で中心的な意思決定の役割を担っている個人の人生軌道を見ることで、社会全体がどのような変化を受けるのか予想しようとするものである。社会そのものの変化の解析を対象とするものではない。

    個人が変化する軌道

    では個人はどのような軌道で変化するのだろうか?先も書いたが、メルリンプロジェクトによると、個人の変化は個人の出発点である誕生日によって定められ、特有の軌道をとるという。誕生日が同じかまたは近い個人は、同じような時期になんらかの変化を経験する近似的なパターンのもとにあるとされる。

    ただ変化の具体的な内容はそれぞれ個人によって異なっているという。たとえば、ある人にとっては昇進であるが、同じ誕生日の別な人はそれが結婚であるというようにである。ただ、人生の同じ変化軌道上にある場合、それがほぼ同じような時期にやってきやすいのだという。

    変化軌道の計算

    個人がたどる変化軌道の計算方法は彼らのホームページで公開されている。これを要約すると以下のようになる。それぞれ自分の人生に当てはめて見るとおもしろいだろう。

    二つの時期

    個人の人生には二つの明確な時期があるとされる。一つは、自己のイメージの低落から自尊心が傷つけられ、それが原因で緊張しイライラしてストレスが高まる緊張期と、これとはまったく対照的に、自己のイメージが高まり、すべてがうまく行くような高揚感にあふれ楽観的になる高揚期の二つがあるとされる。

    前者は、その高まった緊張感と低い自己イメージから、すぐにでも自分のおかれた環境を変えたいと望むようになるが、反対に高揚期には自分のいまおかれた境遇に満足し、環境を変えたいという衝動は低くなるとされる。

    メルリンプロジェクトによると、前者はいわゆる「不運の時期」にあたり、後者は「幸運の時期」にあたるとされる。

    二つの時期の特徴

    「不運の時期」には、自己のイメージの低落によって緊張感の高まるので、この時期には自分が嫌になり、環境を変えたいと真に願うようになるため、大きな決断をしやすい時期になるという。例えば、転職、引っ越し、結婚などがそれにあたる。

    だがこの時期に行った決断は、それが不要な緊張感と過剰なストレスに基づいたものであるため、多くのケースでは不満足な結果となり失敗するという。

    それに対し、「幸運の時期」はストレスが最小限になり自己イメージが高まるため、今の環境を変化させたいという欲求は低くなる。特に環境を変化させる動機が少ないこのような時期に行う意思決定こそ、満足の行く結果が出るという。

    幸運な人に共通する特徴

    人生の運、不運は厳然と存在しているが、どのようなタイプの人間が幸運をつかみやすいのか明らかにする多くの心理学的な調査が存在するという。彼らによると、こうした調査結果とメルリンプロジェクトの「幸運の時期」の特徴が一致するという。

    その特徴を一言で言うと、「何かを変える必要性がないときに大きな決断を直感的に行う人」だという。すべてが比較的に順調でストレスも少なく、リラックスして人生を楽しんでいる時期に、転職、大きな投資、引越し、会社の設立、結婚など人生を左右しかねない大きな決断をすることが、多くの幸運な人に共通した特徴だというのだ。当然、こうした時期には、今の人生を楽しんでいるのだから、人生を大きく変えたいという欲求は低い。このような時期に、それもさして大きな理由もなく直感的に行う決断こそ、幸運をつかむ道なのだという。

    年に数回おとづれる「幸運の時期」はまさにこうした時期なのだそうだ。ストレスがなくて今の自分の環境を全面的に受け入れているときこそ大きな決断を行う時期であり、それは満足の行く結果をもたらすのだそうだ。

    不運な時期の期間

    「不運の時期」も「幸運の時期」もあるパターンにしたがって年数回訪れるという。まず「不運の時期」だが、これは以下のパターンにしたがって時期が決定される。

    1)誕生日がもっとも否定的なエネルギーが集中するときである

    2)誕生日の2週間前から誕生日の2週間後の四週間の期間

    3)自分の誕生日からちょうど半年後に当たる日の前後2週間。半年後の月は以下を参照
    ・1月生まれ→7月
    ・2月生まれ→8月
    ・3月生まれ→9月
    ・4月生まれ→10月
    ・5月生まれ→11月
    ・6月生まれ→12月

    4)自分の誕生日の90日前と90日後の前後10日間の期間。90日後の月は以下を参照
    ・1月生まれ→10月と4月
    ・2月生まれ→11月と5月
    ・3月生まれ→12月と6月
    ・4月生まれ→1月と7月
    ・5月生まれ→2月と8月
    ・6月生まれ→3月と9月
    ・7月生まれ→4月と10月
    ・8月生まれ→5月と11月
    ・9月生まれ→6月と12月
    ・10月生まれ→7月と1月
    ・11月生まれ→8月と2月
    ・12月生まれ→9月と3月


    ちなみに筆者は10月10日生まれなので「不運の時期」は毎年以下のようになる。参考までに掲載する。

    ヤスの不運の時期
    1月1日~1月10日~1月20日
    3月28日~4月10日~4月24日
    7月1日~7月10日~7月20日
    9月26日~10月10日~10月24日

    何度も言うようだが、こうした期間は何か不運な出来事が起こることを予告した期間ではない。この期簡には何か特別の出来事があるかもしれないし、またないかもしれない。そうではなく、こうした期間にはネガティブな心理的エネルギーが高まり、このため緊張感とストレスが増大して、自分やいま自分のおかれた環境に対して否定的になるので、この時期に決断をすると不満足な結果になりやすいということなのだ。だが一方、自分や環境に対するストレスから、自分や環境を大きく変えることを願うのもこの時期なので注意するべきだという。

    メルリンプロジェクトによると、米国の医学ジャーナルに発表された調査では「自分の誕生日近辺に入院してくる患者が圧倒的に多い」のだそうだ。これはこの時期に、多くの人が高いストレスを経験していることを証明しているという。

    こうした期間を見ると筆者には思い当たるふしが十分にあるが、みなさんはどうであろうか?期間を出してみると面白いであろう。

    幸運な時期の期間

    では次に「幸運な時期」の期間だが、これは毎年以下のパターンに従うとされる。

    1)誕生日から数えてそれぞれ約2ヵ月後の日の前後2週間。2ヶ月後の月は以下を参照
    ・1月生まれ→3月、5月、9月、11月
    ・2月生まれ→4月、6月、10月、12月
    ・3月生まれ→5月、7月、11月、1月
    ・4月生まれ→6月、8月、12月、2月
    ・5月生まれ→7月、9月、1月、3月
    ・6月生まれ→8月、10月、2月、4月
    ・7月生まれ→9月、11月、3月、5月
    ・8月生まれ→10月、12月、4月、6月
    ・9月生まれ→11月、1月、5月、7月
    ・10月生まれ→12月、2月、6月、8月
    ・11月生まれ→1月、3月、7月、9月
    ・12月生まれ→2月、4月、8月、10月


    10月10日生まれの筆者の「幸運な期間」は以下だ。

    ヤスの幸運な期間
    1月28日~2月10~2月24日
    5月28日~6月10日~6月24日
    7月28日~8月10日~8月24日
    11月27日~12月10日~12月24日

    この期間も「不運な期間」と同様、なにか特別な事件や出来事が起こることを予告しているわけではない。これらの期間は、自分がリラックスして自己肯定的となり、ストレスが軽減されるので、大きな決断をするのは一番よい時期だという。自分や環境を変えた対という衝動は起こりにくく、切羽詰った状態ではないので、直感やk興味本位で大きな決断をすることが出来る。これが結果として大きな成功につながるのだそうだ。

    みなさんはどうであろうか?心当たりはあるだろうか?

    人物のサイクルからみた今後

    メルリンプロジェクトは、こうした人物本位のサイクルから意思決定にかかわる人物たちの運勢期間を割り出し、将来を予想するという方法論をとっている。この方法から見ると、民主党の大統領候補指名争いでは、オバマが大統領候補、すでに氏名争いから撤退したジョン・エドワーズが副大統領候補となる公算が大きいという。

    経済に関して

    ヘビーな話題が続いたので、今回は軽めの話題のみにするつもりだが、経済の動きに関してちょっとだけコメントしておく。

    米国金融市場は、4月半ば前後にクラッシュしてもおかしくない状況にあったが、金融機関の巨額な損失などこれを示す多くの予兆があったにもかかわらず、実際にはクラッシュどころか株価は上がり、大方の予想は完全に裏切られた。

    こうした展開になった背景には、米国証券取引委員会が各金融機関に当てた「粉飾決算を容認するレター」の存在や、FRBによる「BIS自己資本比率規制の見直し」など、市場の通常の動きからは考えられないような当局によるイレギュラーな介入や裏取引があり、金融機関の損失を市場の予想の範囲内に抑えることに成功したことがあると思われる。一部ではこれを「陰謀論」の一語で切り捨てる向きもあるが、今ではこうしたことが構造的に十分に可能であることを証明した本が出版されたのでそれを紹介する。筆者も早速注文した。

    スーパークラス

    それは「スーパークラス」という本である。すでにいくつかのサイトで紹介されているので知っている人もいるかもしれない。著者の「デビッド・ロスコフ」はクリントン政権下では商務省の幹部を務め、その後戦略コンサルティング会社「キンシンジャー・アソシエーツ」の取締役を勤め、現在は自分のコンサルティング会社を経営している。

    SUPERCLASS

    「グローバルパワーエリートと彼らが形成している世界」と本のサブタイトルにもあるように、それは実質的に世界を動かしている「人脈」に関する本である。陰謀論の枠を超え、世界を動かす実力も持った「人脈やグループ」の存在を実証的に証明した本はすでにいくつか出てきているが、この本のユニークな特徴は、パワーエリートのインサイダーグループにもっとも近いか、実質的にその一員である人物が、約150人のパワーエリートにインタビューして書かれた点であろう。背後で世界を動かしている人物たちがじつに生々しく語られているようである。

    「スーパークラス」に関するデビッド・ロスコフ本人の講演は以下で見ることができる。

    Book TV

    ロスコフの講演会

    本の紹介としてロスコフは講演会で以下のように語った。

    ・90年代から経済のグローバル化が進展してから、あらゆる産業部門で資本の集中が進み、これまで存在しなかったような巨大な多国籍企業が多数出現するようになった。

    ・例えば、50年前は米国の国防予算の規模は、米国のすべての大企業の売り上げの約2倍の大きさであったが、現在では国防予算はエクソン・モービル一社の総売り上げの約半分にしかすぎない。

    ・毎日行われる金融市場の総取引の約30パーセントから50パーセントがヘッジファンドによる取引だ。

    ・ヘッジファンドの総資産の80パーセントは、上位300社が所有している。

    ・エクソン・モービルなどの巨大多国籍企業一社の売り上げはスエーデン一国に匹敵する規模になっているように、一つの企業の経済規模が国民国家並みの規模になっている。

    ・世界の上位2000社の巨大企業には7500万人が直接雇用されているが、その家族や系列、また子会社の従業員や家族を含めるとその数はゆうに10億を超える。

    ・このように、現在の巨大企業や金融機関はかつてないほどの経済規模に達しており、その影響も計り知れないが、これらの組織はごく少数のCEOによって支配されている。彼らがパワーエリートになるが、その総数は6600名程度だ。

    ・これらのパワーエリートの三分の一はハーバード、スタンフォード、シカゴ大学など特定の20の大学の出身者によって占められている。これを40大学まで拡大すると約半分になる。それは同窓会にも似たパワーグループなので、互いによく知っている。

    ・経済の調整もこうしたインサイダーグループの機能に依存して行われることが多くなっている。例えば、ニューヨーク連銀のティモシー・ガイトナー総裁にインタビューしたが、「金融市場が危機に陥ったら、その日のうちにゴールドマンサックスをはじめ14の主だった金融機関のCEOを一室に集め、対応を協議すれば済む」とのことであった。


    このような内容から推察すると、1)経済や市場を実質的にコントロールする能力がある巨大な資金規模を持つ機関が複数存在しており、2)それらはいわば同窓会的なパワーエリートのグループによって支配されているので、3)彼らの内部的な調整によって、経済および市場の動きはコントロールできる、ということである。

    このように考えると、今回クラッシュが起こらなかったのも納得が行く。もしかしたら市場の動きは、すでに市場に織り込まれた予想の範囲内に収まるように調整されてしまい、本格的なサプライズは発生しにくい構造にすでになっているのかもしれないのだ。

    近いうちに詳しく書こうと思う。

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