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    2008-02

    2008年と今後の世界5

    今年は早く更新のできるようにするつもりであったが、また更新が大幅に遅れてしまった。ここにお詫びする。やはりいつものブログの書き出しに戻ってしまった。なんとかこのサイクルから抜け出せるように努力したと思っている。

    このブログのコメント欄で活発な議論が続いており、筆者も参考になる意見が非常に多い。さまざまな意見はあろうとは思うが、このように活発な意見交換をしながら4年後の2012年を迎えたいものである。

    多くの人間が集い、意見を交換することはネットワークやコミュニティーの形成へとつながるはずだ。ネットワークやコミュニティーの形成は、メンバー間で共有される共通認識や価値観が新しく作られることを意味する。


    いまわれわれは想定不意可能な世界に入ろうとしている。基軸通貨としてのドルの崩壊、米国中心の世界経済システムの凋落と多極化、避けられなくなった深刻な世界同時不況、もはや猶予がない環境異変と温暖化などはそのほんの一例にすぎない。

    こうした状況で重要になってくるのは、いま何が起こり、これからどうなって行くのか、変化の方向性とその意味を確実に読み取ることだろうと思う。

    それを読み取るにはなんらかの認識の枠組みが必要になることは間違いない。このブログで紹介しているマヤカレンダーのコルマンインデックスなどもそうした枠組みのひとつだ。

    このブログで交わされる議論と対話がきっかけとなり、なんらかのコミュニティーが形成され、そこでの対話を通して、今後世界がどうなるのかはっきりとした見通しを立てることができる新しい認識の枠組みができてくるならこれほど興味深いことはない。その新しい枠組みという場所から、みんなで、2012年という巨大な変化を示唆する可能性のある歴史の転換点に、実際に何が起こるのか見届けようではないか!あとたったの4年である。

    ショーン・デービット・モートン最新ニュースレター

    1月の末と2月の始めにショーン・デービット・モートンは相次いで有料のニュースレターを公開した。今回のニュースレターは、1月が2007年の総括、2月が大統領選挙が主で、内容はいわゆる予言ではない。コメンタリーのような形式になっている。モートンの内面に何か大きな変化があったことを伺わせるレターであった。

    2007年危機の背後で起こっていたこと

    1月のニュースレターは2007年の総括だが、焦点は、8月から9月にかけて発生する可能性があった米国内の自作自演テロ計画の舞台裏で起こっていたことの暴露にある。

    一連の動き

    昨年の6月ころからこのブログでも逐一紹介してきたが、米国議会が休暇に入り議会の監視機能が停止する8月から9月にかけて、非常事態の発令でブッシュ政権にすべての権限を集中させるための自作自演テロが発生するのではないかと指摘されていた。テロの予想されていた発生日は9月21日だった。それを画策しているのはチェイニー副大統領を筆頭とするネオコンである。昨年の動きを時系列で確認すると以下のようになる。

    5月14日
    「国家の緊急事態には州政府、郡政府、および民間のあらゆる組織(民間企業を含む)を大統領の直接管理化におき」ホワイトハウスの指示に従うことを規定した「国家安全保障大統領命令」と「国土安全保障大統領命令」の二つの大統領命令が発令され、大統領権限がさらに強化された。

    6月13日
    著名なコラムニストのシンシア・タッカーはNBCテレビで、ブッシュ大統領がイラク戦略を根本的に変えなければアメリカ軍は9月に反乱を起こすだろうと警告。

    7月17日
    「イラク復興にかかわるアメリカの努力の障害となりこれを弱めるあらゆる団体や個人のアメリカ合衆国におけるその財産を没収する」権限を大統領に与えた新たな大統領命令を発令

    8月24日
    自作自演テロのカマフラージュとして行われるのではないかと疑われている核テロを想定した軍事訓練、「Noble Resolve 07-2」をオレゴン州で実施

    8月25日
    米国反戦団体、自作自演テロを警告する声明文を発表(以下)

    アメリカ国民、および平和を愛する全世界の人々へ

    今後数週間ないしは数カ月以内に、ディック・チェイニー副大統領およびその支持者と同盟者は9.11のテロ事件ないしは(ベトナム戦争の口実を作った)トンキン湾事件と同じような事件を引き起こすことを計画している。このような事件は、ブッシュ政権による核を用いたイラン攻撃、ならびに米国内で戒厳令体制(独裁体制)を導入する口実として使用されようとしている。わわれわは、はるかに範囲の広い破壊的な戦争をやめさせるための緊急措置として、下院にチェイニーの弾劾を要求する。弾劾が開始されるのなら、忠誠心があり愛国的な米国軍人はチェイニー一派の違法な命令にしたがうことを拒否しやすくなるだろう。われわれは全世界の人々に警告する。近い将来、アメリカおよび世界のあらゆる地域で起こる核テロはほぼ間違いなくチェイニー一派が計画したものであることを。全世界の責任ある政治的リーダーは、このような自作自演テロが発生する可能性があることを自国の世論に訴え警告を発してほしい。

    署名
    8月24日ー25日、メイン州ケネバンクポートのブッシュ大統領の敷地にて政府に抗議するために集まった野党政治指導者のグループ

    ・シンシア・マックニー
    (前ジョージャ州選出下院議員)
    ・シンディー・シーハン
    (カリフォルニア州下院議員候補)
    ・クレイグ・ヒル
    (バーモント州下院議員候補、バーモント州緑の党)
    ・ブルース・マーシャル
    (修道士、フィラデルフィア教区)
    ・ジャミラ・エルシャフェイ
    (ケネバンク平和学部)
    ・ウェブスター・タープレー
    (作家)
    ・アン・ライト
    (米国陸軍予備役大佐、元外交官)
    ・ダリア・ワフシ博士
    (WWW.LIBERATETHIS.COM)
    ・ジョージ・パズ・マーティン
    ・ジョン・カミンスキー
    (民主主義のためのメイン州法律家の会代表)


    8月30日
    B-52戦略爆撃機が、核弾頭を装備した巡航ミサイルを搭載したまま、無許可でノースダコタ州マイノット空軍基地からルイジアナ州ブレイスデール空軍基地まで飛行した。到着時には6基あった核弾頭は現在では5基しかなく、1基が行方不明。空軍司令部、及び空軍基地の管制センターは核が搭載されている事実に一切気づかなかった。

    9月4日
    45億ドルという、特定の団体や個人の投資額としてはあまりに巨額な先物買い(プットオプション)が購買された。このプットオプションは、向こう4週間以内に株価が30%-50%から暴落することを予想するものである。この予想が的中した場合は巨額な利益を生むが、外れた場合は10億ドルの損失になる。期限は9月21日。

    9月14日
    全空軍機飛行停止命令発令

    9月17日
    「Solid Curtain-Citadel Shield '07」の作戦名のもと、9月17日から21日にかけて米国本土すべての軍事基地が閉鎖になる。

    9月21日
    プットオプションの期限であった9月21日には株価は大幅に暴落するどころか13820ドルと前日値を上げて終わった。明らかにプットオプションは巨大な損失に終わった。

    結果的には何もおこらず、9月21日の巨額な先物買いも失敗したわけだが、この一連の動きの舞台裏で何が起こっていたのか、今回のニュースレターでモートンは詳しく報告している。要点をかいつまんで報告する。

    モートンは、自分はペンタゴンや軍、そして情報機関になどの組織の中枢に多くのネットワークを持っており、逐一情報が入るという。

    モートンの報告

    ・2007年は、ブッシュ政権による自作自演テロ、それを口実としたブッシュ政権の独裁化、イラン攻撃、そして第3次世界大戦へといたる危機が実際に存在したがこれは阻止された。

    ・7月30日、ブッシュは英国首相ゴードン・ブラウンに、キャンプデービットにて以下の計画の実施を報告した。9・11に似た自作自演テロを計画しており、これを口実としてイラン攻撃を開始する。憲法を停止してすべての権力を大統領に集中させる。一連の計画は作戦名「SOLID CURTAIN CITADEL SHIELD」のもとで行われる。作戦名「FALCON」を実施し政治犯を収容する。原油価格を1バーレル200ドルまで上昇させる。

    ・8月27日、アルベルト・ゴンザレス司法長官がスキャンダルで辞任する。この辞任によって、テロの発生時には司法長官が空席になっている。

    ・8月30日、核弾頭を装備した巡航ミサイル6機を搭載したB-52戦略爆撃機がノースダコタ州マイノット基地からルイジアナ州ブレイスデール基地まで無許可のまま飛行したが、ミサイルは5機しか発見されなかった。1機が行方不明となっている。これらのミサイルは"ARROW"と呼ばれる。この事実は事件の発生から5日たってから公表された。核兵器の移動は、大統領本人か大統領、副大統領の死亡時にすべての権限を委託される軍の最高司令官の許可がない限り行うことができない。

    ・核ミサイルは、イランのほか、イラクの重点目標、および米国内のターゲットの攻撃に使われる可能性があった。この事件の情報を外部にリークし、核攻撃を実際に阻止することに貢献した12人の勇気ある人々が軍内部にいたが、彼らはずでに全員殺された。私はこの事件の発生をリアルタイムで内部の協力者から報告を受けていた。

    ・9月3日、ブッシュはイラク戦争が完全に敗北であったことの報告を受ける。

    ・9月4日、ヨーロッパの匿名の投資家が45億ドルの空売りを行う。後にこれを行ったのはジョージ・ソロスが率いるビルダーバーガーのコンソーシアムであったことが判明した。彼らはビルダーバーガーにおけるブッシュの敵である。

    ・9月6日、ブッシュはオーストラリアを訪れ、ハワード首相に自作自演テロを実施する計画であることを伝える。

    ・9月8日、ニミッツ攻撃部隊がインド洋で実施される演習に参加するため出発。演習の海域はイランから8-10日の距離にある。

    ・9月7,8,9日、私はシェスタ山でセミナーを開いていたが、セミナー参加者に高位の将軍を父に持つ青年が参加していた。彼によると、父から「いつでも2時間でラスベガスから非難できる準備を整えておくように」命令されたという。彼は自作自演テロについてはまったく知らされていない。

    ・9月11日、すべての軍関係者は休暇を返上して任務に復帰するよう命令が出る。すべての州兵にも同様の復帰命令が出る。

    ・オレゴン州ポートランド市とアリゾナ州フェニックス市の周辺で数多くの治療用トレーラーが設置される。軍に勤務している私の友人の医療関係者によると、近いうちになにか巨大な政府の計画が実施される見込みだという連絡を受けた。

    ・9月13日、私は家内と共に、スポーツの試合をみるためにネブラスカ州オマハにいた。そのとき、ペンタゴンにいる私の協力者から以下のような内容の電話があった。普段は冷静なこの人物がパニック状態であった。

    ○もう完全に時間切れだ。最悪の事態になった。酔っ払い、妻と最後のメイクラブをして別れを告げろ。もうこれが最後だ。

    ○ブッシュは核攻撃のターゲットとしてオレゴン州ポートランド、アリゾナ州フェニックス、グアムの空軍基地の三つを選んだ。

    ○軍はDEFCON2(緊急防衛体制)を発令した。米国の各軍のみならずロシア軍および中国軍も緊急警戒態勢に入っている。

    ○ロシア軍のバックファイアー爆撃機はNATO軍の空域に進入し、潜水艦は米国の西海岸や東海岸沿岸付近に出没している。

    ○この機会を見てイスラエルはシリアを攻撃する態勢を整えている。

    ○イランはエルサレムとイラクの米軍支配下のグリーンゾーンに向けて6000発のミサイルの発射準備を整えた。ホルムズ海峡の閉鎖の準備もできている。

    ○議会と憲法の機能を停止し、すべての権限をホワイトハウスに集中する数多くの大統領指令が発令された。

    ○いまわれわれは第3次大戦が始まる瀬戸際にいる。

    私はこのメッセージを受けて、ポートランド市やフェニックス市に住んでいる友人たちに向けて次のような警告を送信した。

    「第3次大戦は避けられねくなった!今すぐ町を出ろ。水と食料を買え。準備せよ!」

    次に私はこれを米国民に伝えなければならないと思い、ラジオ番組で警告できるかどうか、今まで出演した経験のある番組に連絡した。結果は「この情報はネットでも流れておらず、根拠がまったく確認できないので出演は無理だ」というものだった。

    その後、またペンタゴンの協力者から連絡があり、次のような理由でテロ計画が中止されたことを告げられた。

    ○イスラエルのオルメルト首相は、もしイスラエルがシリアを攻撃した場合、アメリカはイランのすべての核施設を破壊できるか確認してきた。これに対し、ブッシュはその保障はできかねることを伝えると、オルメルト首相はイスラエルが作戦から降りる旨を伝えてきた。これによって、全作戦は中止された。一週間後、イスラエルはシリアの核施設の攻撃を行ったが、それ以上の攻撃の拡大はしなかった。

    ○今回のテロ攻撃は中止されたが、ブッシュとチェイニー一味は攻撃命令の再開を民主党にちらつかせ、自分たちを弾劾裁判にかけた場合は、米国内でテロを起こして権限を大統領に集中させ、議会の機能を停止し、大統領選挙も無期限に停止すると脅しをかけている。これが弾劾裁判が行われない理由である。

    この計画が実施されれば、もはやわれわれの米国は同じ国ではなくなってしまうことを知るべきである。

    また、ブッシュによって大統領権限は歴史的にかつてないほどにまで強化されてしまった。2008年の大統領選挙で誰が大統領になるにせよ。われわれは史上もっとも強大な権力を持った大統領をみることになる。


    以上

    これがモートンの1月のニュースレターの要約である。モートンは、軍やペンタゴンの内部人脈のネットワークを持っていると主張しており、それが今回のニュースレターの情報ソースのなっているが、彼が実際にこのようなネットワークを持っているかどうかは確認しようがない。だが、昨年の8月末から9月にかけて、米本土自作自演テロ発生の可能性を示す情報が数多く存在したのも事実である。もし中止されたのであれば、ぎりぎりで救われたことになる。

    ただ、モートンもいうように、ブッシュが居座っている限り、この計画はまだ生きていると考えたほうが妥当なようだ。前回紹介したジョン・ホーグは次のように言っているが、もしこの計画が生きていたとすると納得できる発言である。

    「今年はアメリカ国内でテロが発生する。それは9・11よりは小さく小規模なテロだ。だが、このテロが与える社会的なインパクトは9・11よりもはるかに大きい。

    いまのアメリカに蔓延している空気は一言で言えば恐怖である。自分の生活がテロによって一瞬のうちに破壊されてしまうのではないかという恐怖だ。

    このような中で起こるテロは、アメリカ国民を国家へと結集させ、個人の自由よりも安全と快適さを優先し、市民の権利を政府にゆだねてしまうだろう。これによって政府は確実に独裁化する。

    この独裁化の動きは2008年のテロとともにはじまるだろう。アメリカ国民はテロの恐怖から、独裁化の動きを完全に受け入れてしまう。」


    どうなるだろうか?

    続く

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