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    2007-12

    予言の評価と今後のシナリオ3

    今回も大幅に更新が遅れてしまったことをここにお詫びする。毎回お詫びで始まるのがすっかりこのブログの特徴になってしまった。いずれなんとかしたいと思う。

    メディアの報道

    前回のブログでは、基軸通貨のメカニズムについて説明しドルの基軸通貨として放棄される時期が近い将来来る可能性があることを指摘した。サブプライムローンの破綻以来、ここ数カ月で基軸通貨としてのドルの放棄を示唆する記事が大手を含む多くのメディアで一気に出てきた。例えば以下のよな記事である。

    ドル、基軸通貨に揺らぎ・湾岸協力会議

    朝日新聞 2007年11月28日
    ドル不安㊤ 地位揺らぐ「基軸通貨」 下落進み、世界中に影響


    高まるドル崩壊の懸念 「基軸通貨にユーロ」の声も

    アジアに共通通貨を 経済統合、市場主導で

    【円・ドル・人民元】米国より打撃大きい日本 サブプライム危機で

    これらの記事を見ると、基軸通貨としてのドルの放棄は、将来実際に起こり得る事態として、社会的にも広く認識され始めたようだ。

    原油産出国の変化

    前回のブログでは、ドルの放棄に向かうハードランディングのシナリオとして「戦略商品である原油の決済通過がユーロなどのドル以外の通過にシフトすること」がきっかけとなるだろうと書いたが、それに向けた動きも加速してきている。今回、バーレーン、クウェート、オマーン、カタール、サウジアラビアのペルシャ湾岸の6カ国が作る「湾岸協力会議(GCC)」は以下のように決定した。

    「ドルペッグの見直しは見送ったものの、GCC加盟国が自国通貨の切り上げを検討していることは、ドルの基軸通貨としての信認が揺らいでいる表れといえる。信用力の低い個人向け住宅融資(サブプライムローン)問題をきっかけにした金融不安、景気減速、利下げ観測の高まりなどドルを取り巻く負の要因は簡単に解消しそうにない。外国為替市場での主要通貨に対するドル安進行に拍車がかかる可能性もある。」

    これは、サウジアラビアをはじめとした親米の原油産出国でもドル離れが急速に進んでいることをうかがわせている。この動きは今後も広まるものと考えた方がよさそうだ。

    イラン政府の声明

    だが、ドル離れの動きはこれだけでは止まらなかった。いつ原油の決済通過としてドルを放棄してもおかしくないといわれていたイランが、12月8日とうとうドル放棄を正式に宣言した。

    「イラン学生通信(ISNA)は8日、ノザリ石油相の話として、同国が原油のドル建て決済を完全に中止した、と伝えた。ISNAはノザリ石油相からの直接の引用を掲載していない。ある石油関連の当局者は先月、イランの原油の代金決済の「ほぼすべて」はドル以外の通貨で行われていると語っていた。」

    予想されていたとはいえ、これは深刻な事態である。これからもドルの下落が続くとすれば、イランの動きは上のGCC諸国の動きともあいまって、OPEC全体に急速に広まって行く可能性も否定できないところまできている。

    イラン攻撃と中東戦争の可能性

    原油決済通過がドル以外の通過と変更されることは、その時点で基軸通貨としてのドルが終焉することを意味する。2000年3月、当時のフランスのシラク大統領の誘いに乗り、決済通貨を将来ユーロに変更することに同意したフセイン大統領の決定が、イラク侵略の直接的な原因となったように、今回のイランの決定もイラン攻撃の引き金となることも予想できる。

    だが一方、情報の信頼性を評価するため16の機関の総意で作った「国家情報評価」は、12月3日、「イランは2003年以来核兵器の開発を停止している」とのレポートを発表した。この発表によりイランが独自の核開発を行っているとの主張は根拠を失ったため、 もはやイラン攻撃は不可能だろうとの観測も強い。

    一方、特にユーロに対しドル安は加速している。いったん落ち着きは取り戻したものの、ドル安ユーロ高の流れは変化する兆しはない。原油産出国でさらにドル離れが本格化すると、これを止めるためにアメリカは中東戦争を本当に仕掛けるかもしれないとの観測も出ている。もしこの方向に進むならば、まさにこれは前回指摘したハードランディングのシナリオであろう。

    「アメリカの原油産出国への軍事侵攻」→「油田の独占」→「原油取引通貨のドル化」→「ドル基軸通貨体制の強権的な維持」→「さまざまな反作用」→「想定不可能な世界」

    実際に起こっていること

    これだけみると、もしかしたらわれわれはいまぎりぎりのところにいるのかもしれないという印象を持つかもしれない。中東戦争から米国の覇権が崩壊し、まさに予言されたカオスへと向かっているとの印象だ。

    だが、中長期的にはこの方向に向かっているとしても、現状はそれほど速く事態は進展していないように思われる。サブプライムローンの破たんから住宅価格が暴落してドルの崩壊が起こり、いまにもアメリカへのドルの還流が停止するような印象を持つが、現実はどうもそうではないようだ。植草教授も指摘するように、「米国経済は住宅市場の調整から減速傾向を示しているが、現段階では依然として底堅さを維持して」おり、「米国の政策対応能力の高さを十分に認識すべき」であるとの見方も強い。

    最近ベストセラーにもなった名著『人々はなぜグローバル経済の本質を見誤るのか』の著者である水野和夫氏などによると、世界経済の牽引力は米国の住宅バブルが引き金となった旺盛な国内消費だが、サブプライムローンによる住宅価格の下落がすぐにドルの崩壊に結びつくわけではないという。要するに、以下のような二つの図式は単純には成立しないというのだ。

    ①「ローン破たん者の続出」→「サブプライムローンの破たん」→「米国住宅価格の暴落」→「国内消費の低迷」→「世界同時不況」

    ②「ローン破たん者の続出」→「サブプライムローンの破たん」→「金融市場と金融機関の破たん」→「相場の暴落を阻止するための政府による市場介入(株や債券の購買)」→「莫大なドルの供給」→「極端なドル安(ドルの紙くず化)」→「各国のドル離れ」

    まず、①では「米国住宅価格の暴落」がすぐに「国内消費の低迷」をもたらすかのような印象を持つが実はそうではないという。住宅価格の下落率が10%以内にとどまっている場合はゆっくりと景気が減速し、いわばソフトランディングするだろうということだ。①のような図式が実際に成立するためには、住宅価格が30%下落する必要があるとのことである。

    アメリカの実際の住宅価格の下落率は以下のようになっている。

    「米格付け会社スタンダード・アンド・プアーズ(S&P)は27日、7―9月の全米の住宅価格が前年同期比で4.5%減少したと発表した。下落率は1987年に同指数の算出を開始して以来の大きさとなった。」

    今後サブプライムローンの破たんが相次ぎ、住宅価格の下落率が大きくなるにせよ、30%の下落はあったとしても相当先になるであろう。簡単に発生する事態ではない。

    また、②の図式であるが、確かに増田俊夫氏も指摘しているように、米連銀は巨額のドルを連続的に市場に投じた。ヨーロッパ中央銀行による介入と合わせると「世界全体での資金供給額はサブプライムローン問題による信用収縮総額を優に上回っている」という。さらに12月12日には、世界の5中央銀行が資金供給で協調することが決まり、その結果、ダウは急速に上がっている。

    ではこうしたドル供給の結果、②の図式のように「極端なドル安(ドルの紙くず化)」から「各国のドル離れ」が発生するかといえば必ずしもそうではないようだ。

    つまり、サブプライムローンの破たんから市場が大幅に下げると、投資家は証券市場から撤退して原油や穀物などの商品市場に逃げる。このため商品価格は上昇する。だがドルが基軸通貨である限り、これらの商品もドルで取引される。そのため市場に供給された莫大なドルは今度は商品の売買で使用される。その結果、「ドルに対する需要がある限り、いくら刷ってもドルが紙切れになるはずはないと米通貨当局は安心できる」というのである。ドルが基軸通貨であり続ける限り、「極端なドル安(ドルの紙くず化)」はそう簡単には起こらないことになる。

    このように情勢が推移する限り、①の図式も②の図式も発生せず、市場はサブプライムローンの破たん問題を比較的に早く克服し、市場もドルも正常な状態に戻ってしまうことも十分に考えられるのだ。これによりドルの信頼性は維持されるので、「ドルの還流」もストップすることなく継続する。アメリカは依然として海外からの投資を引き付けるのである。「米国への再投資」→「米国金融市場の活況」→「政府財政の依存と借金体質」という循環は今後も続くようにみえる。

    コルマンインデックス

    ここで再度思い出してもらいたいのはコルマンインデックスである。2004年ころに書かれた論文でコルマンは、「Day5 には、IMFや世界銀行、それに国際金融マーケットのような米国中心の国際秩序を担っている国際的な機関が機能障害を起こし、混乱がはっきりとした形をとって現れる。だがこの混乱は、次のNight5では国際協調による強権の発動によって無理やり修復されいっけん正常な状態に戻るが、それは長くは続かず、 Night5の後半からDay6にかけて最終的に崩壊する」と書いた。コルマンの言葉から受ける印象とはかならずしも一致しない点もあるが、各国中央銀行の協調で収まりつつあるかに見えるサブプライムローン問題は、まさにコルマンのいう「次のNight5では国際協調による強権の発動によって無理やり修復されいっけん正常な状態に戻る」ということではないのか?

    もしそうであるなら、逆に破たんは確実にやってくることになる。再度確認するが、Night5は2007年11月18日から2008年11月12日だ。それはどのような破たんなのか?

    ロバート・ゴーヴァーの予言

    このたび「Coast to Coast AM」に作家としても著名な占星術の研究家のロバート・ゴーヴァーは出演した。彼は占星術を使用した経済や政治の動きの予測を専門にしており、高い的中率を誇っているそうである。今回は2008年以降の予測を公表した。以下である。

    ・市場の暴落には特定の星座の配置パターンが存在し、それは過去のすべての暴落で見られた。

    ・その配置パターンからみると、2008年半ばから市場は大暴落を起こし、それが引き金となって1929年の大恐慌以来の経済破たんが起こる。

    ・この不況と大混乱は2015年になってやっと底を打つが、2025年までは回復しない。もし政治指導者が正しい判断を行えば2018年から2019年までには回復基調に入るだろう。

    ・マヤカレンダーの2012年12月23日(冬至の日)は非常に大きな意味を持つ日だ。ほぼこの時期を境としてまったく新しい貨幣システムが導入されるはずだ。

    ・おそらくイラン攻撃は行われないだろう。

    ・2008年の大統領選挙は、非常に不安定で候補者同士が全面衝突するようなものになるだろう。暗殺も含め、あらゆる事態が想定できる。


    どうであろうか?経済破たんの時期はコルマンインデックスと共通している。やはりこれからなにかあるのだろうか?

    ロシアの攻撃

    ロシアによるヨーロッパ侵攻の予言があまりに多いことはすでに書いた。今回もそのうちの一つを紹介するつもりであったが、長くなるので次回にずる。その代りに面白い予言を紹介する。

    実はロシアの侵攻を予言しているのは中央ヨーロッパの予言者だけではない。日本にも多いのだ。たとえば非常によく知られた『日月神示』もそうである。ウィキペディアから引用する。

    「日月神示(ひつきしんじ)は神典研究家で画家でもあった岡本天明、1897年(明治30年)12月4日–1963年(昭和38年)4月7日に「国常立尊」(別名、国之常立神)と呼ばれている高級神霊より降ろされたとされる神示、神典である。原文はほとんどが漢数字、かな文字、記号の混じった文体で構成され抽象的な絵のみで書記されている巻も有る。

    三千世界の大洗濯や大峠が来る直前(世界が大混乱になる直前)にはいくつかの兆候があるのだと神示には書記されている。まず、天空に異常が現れ本来ひとつのはずの「太陽」が複数個見られる様になるという。また「月」にも異常が現れ太陽はその色が「黒く」月は「赤く」なり、空も赤く染まるのだという。また、北から軍事攻撃されるのが、その始まりになるとも書記されている。これらは次のように述べられている。「北から攻めて来るときが、この世の終り始めなり、天にお日様一つでないぞ、二つ三つ四つ出て来たら、この世の終りと思へかし、この世の終りは神国の始めと思へ臣民よ、神々様にも知らすぞよ。」(富士の巻第十六帖)(参13)。「月は赤くなるぞ、日は黒くなるぞ、空はち(血)の色となるぞ、流れもちぢゃ、人民四つん這ひやら、逆立ちやら、ノタウチに、一時はなるのであるぞ。」(紫金之巻第五帖)と書記されている。

    神示には、この北の国はロシアであるとはっきり記されている。「日の出の巻」第七帖で「おろしやにあがりておりた極悪の悪神、愈々?の国に攻め寄せて来るぞ。北に気つけと、北が愈々のキリギリざと申して執念(くどく)気つけてありた事近ふなりたぞ。」と書記されている。また、同じ第七帖で「ろしあの悪神の御活動と申すものは神々様にもこれは到底かなはん思ふ様に激しき御力ぞ。」と述べている。

    ロシアは日本にも侵攻してくるとある。しかし、少なくとも現在のロシアや、EUや日本との関係からは到底考えられることではない。このようなことが本当にあるとしたのなら、これからわれわれの世界認識を根幹から揺さぶるほどの変化が待っているのだろうか?

    続く

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