2007-10

    ビリー・マイヤー予言3

    それでは本日も1987年2月9日に行われたビリー・マイヤーのエノック予言の簡単な要約を掲載する。エノック予言は様々なテーマが相互に入り組んだ状態で同じ文脈に出てくるため、分かりやすくする必要からトピック別にまとめることにする。

    アメリカと第三次世界大戦

    「アメリカは東の国々(中東のことか?)に戦争を仕掛け、反対に東の国々からの侵入者に対して国土を防衛しなければならなくなる。アメリカは、平和を求めテロとの戦いを先導するふりをしながら、これを口実に世界の多くの国々を侵略して爆弾で破壊し尽くし、何千人もの人々を殺戮するだろう。アメリカはこの戦争で決定的な役割を担う。世界の警察になろうとしているその政治経済組織と同様、アメリカの軍事政策も抑制というものをしらない。

    アメリカはこの役割では十分だとは思わない。平和的にグローバリゼーションを推し進めるという口実で人を騙しながら、アメリカは世界経済で絶対的な優位性を確保しようとするだろう。そして、人々が理性を取り戻し、自らの政府や軍事組織が企てている陰謀を阻止する行動を開始し、政府のまったく無責任なリーダー達を放逐しない限り、アメリカのこの政策から第三次世界大戦の火種が生まれるのだ。

    もし人々が立ち上がらなければ、多くの小国やかつて偉大であった国々は独立とその文化的なアイデンティティーを失い、アメリカに打ち負かされてしまうだろう。なぜならアメリカはそれらの国々の支配権を握り、その悪の力によって支配下に置くからである。アメリカの攻撃性とアメリカが課す制裁を恐れ、多くの国々はあたかもオオカミの遠吠えのようにアメリカの政策に支持を表明するだろう。これはスイスやドイツの無責任な国民のみならず、世界の他の国々でも同様だ。(※マイヤーはスイスのドイツ語圏出身なのでこのように言っていると思われる)また、国内のアメリカ寄りの勢力などによってアメリカへの支持を無理に表明させられる国もあるだろう。

    だが、ついに多くのアジア人、アフリカ人そしてヨーロッパ人はアメリカが自らの戦争遂行と搾取のために自分たちを利用しているだけだということに気づき、アメリカの覇権に対する反抗を開始する。だが、多くの国々はすでにアメリカの傀儡となってしまっている。まだ責任感を失っていない国の政府や国民だけがアメリカに一斉に背を向ける。」


    アメリカがグローバリゼーションの推進者となること、これを口実にアメリカの絶対的な優位性を確保しようとすること、そして対テロ戦争を口実にイラクなど他の国々を侵略することなどまさにブッシュ政権が誕生してからのアメリカの対外政策がコンパクトにまとめられているのには驚く。ここにあるように多くの国々がアメリカに反抗するかどうかが今後のポイントだろう。

    アメリカの崩壊

    「アメリカは全面的な破壊の場所となる。その原因は複数ある。アメリカが世界で引き起こす紛争によって、アメリカは世界の多くの国々で憎悪の的になる。その結果、アメリカは想像を絶するような多くの災禍を経験する。世界貿易センタービル(WTC)のテロリストによる破壊はそのほんの始まりにしかすぎない。

    破壊は化学やレーザーやクローン人間殺人兵器などの信じられないくらいに破壊的な兵器のみによってもたらされるわけではない。人間によって深く傷つけられた地球の自然が今度は人間に対して復讐するのだ。人類がこれまでに経験したことがないような巨大なハリケーンや竜巻、そして大火を伴う旋風が全米を襲いアメリカを破壊し尽くす。」

    「アメリカのみならず、21世紀の初めにはまだ自分たちが低開発諸国(第三世界の国々)を支配し指導できると信じている西側の先進工業国は、第三世界の国々に対する影響力を失うだけでなく、彼らの攻撃から身を守らなければならなくなる。先進工業国は自らこそ真の文明国だと考えているが、それはまったくそうではない。20世紀の終わりから21世紀にかけて先進工業国は、本物の愛、本物の自由、本物の英知など人間性にとって最大の価値となるものをすべて無視するからだ。

    しかし、どんな大変な状態になろうとも、アメリカは他の国に対する侵略を止めることはない。北アメリカがかつてないほどの巨大な自然災害に見舞われても、アメリカの悪の軍事機構は生物化学兵器やコンピュータ化された核兵器などで大惨事を引き起こす。コンピュータ化された兵器は人間の手を離れ、コントロール不能になっていることもその原因の一つなのだが。」


    アメリカの内戦と分裂

    「アメリカで二つの内戦が連続して発生し、地上の災難は継続する。その後、アメリカは分裂し(国民が)敵対するようになる。そして国家は5つに分裂し、それぞれ狂信的な宗派が独裁的な権力を振るうようになる。世界どこでも無政府状態が長い期間人類を苦しめる恒常的な状態となることだろう。」

    アメリカが内戦で5つに分裂するというのはタイターの予言と一致する。タイターは以下のように述べていた。

    「2020年、アメリカ都市部の敗北により内戦はやっと終結し、新たな連邦政府が成立する。そのとき、現在の州は消滅し、分裂したときと同じく5勢力に国家は分裂し、社会主義に基づく小さなコミュニティーで人々は生活するようになる。」

    内容のシンクロは興味深い。

    世見の予言

    ところで本日の「世見」に興味深い記述があった。

    「バチカン市国の法王ベネディクト16世がエネルギーを落としやすい。2年後辺り、宗教的な、大きな問題が浮上しそうですし、次期17世は大変な思いをすると思えるのです。法王を選ぶ、この事に問題があるのか、出生地に問題があるのか、大きくもめると思われるのです。」

    ここにある「2年後」はエノック予言の開始時期なのだろうか?

    次回はエノック予言のヨーロッパの未来について書く。

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    ビリー・マイヤー予言2

    今回はビリー・マイヤーのエノック予言を掲載するが、その前に、以前記事にした核を搭載したまま無許可飛行をしたBー52のその後に関するニュースが入ったのでそれを先に伝える。

    無許可飛行したBー52のその後

    昨日「Coast to Coast AM」にチャールズ・オストマンという複数のハイテク企業のコンサルタントをつとめる人物が出演し、核弾頭搭載のまま飛行したBー52の事件について詳細な分析を行った。彼は核兵器を中心とした軍事技術の研究開発を行っているロスアラモス研究所に在籍していた物理学者でもあり、独自なコネクションに基づくソースから情報を入手しているようである。

    オストマンによると、「Bー52はノースダコタ州マイノット空軍基地からルイジアナ州ブレイスデール空軍基地まで飛行したが、到着時には6基あった核弾頭は現在では5基しかなく、1基が行方不明である」という。オストマンは、「自分はロスアラモス研究所で勤務していたので、軍で核兵器がどれほど厳重に管理されているか熟知している。単純なミスでこのようなことは絶対に起こり得ない。行方不明になっている核兵器は、軍ないしは政府の上層部からの指令でなんらかの目的で使用するために運び出されたとしか考えようがない」としている。さらに「ネオコンの牙城のシンクタンク、Project for New American Century(PNAC)が発行した詳細な戦略レポートを読んだが、そこには自作自演テロを起こし、その責任をイランになすり付ける形でイラン攻撃を実施するプランが書かれている」という。いまネオコンは追い詰められ権力を失う瀬戸際にあるが、「2008年の大統領選挙で共和党が敗北することは目に見えており、そうなる前に何としてでもイランを攻撃しなければならないとの認識がある」そうである。オストマンによると、今後数週間が山場になるだろうとのことである。

    また、テロには核が使われるが、テロは必ずしも米本土で起きるとは限らないという。国外の米国軍事施設かその関連施設が標的になることも十分に考慮しなければならないそうだ。

    まだ核テロの可能性は消えていないようだ。

    ショーン・デービット・モートンの発言

    数日前「Coast to Coast AM」でモートンの過去の予言を確認する発言があったのでお伝えする。

    1997年以来モートンは2008年の大統領選挙に関して予言しているが、その中に現在フロリダ州の州知事で現ブッシュ大統領の実弟のジェド・ブッシュが共和党から立候補するだろうというものがある。選挙は、ジェド・ブッシュとヒラリー・クリントンとの対決になるのではないかという。

    つい最近放映された「Fox News」の政治評論番組で、コメンテイターの一人がジェド・ブッシュの立候補の可能性を示唆する発言をしたようである。この発言は「Coast to Coast AM」でも取り上げられ、モートンの予言が改めて紹介された。今後この予言が当たるかどうか注視する必要がありそうである。

    全面的な株安

    以前の記事でモートンは「10月14日から10月20日前後の期間に、株価の暴落を予想した45億ドルの巨額なプットオプション(先物)が、ドイツ銀行経由で購買されて」おり、それを「この時期に自作自演の核テロが起こる可能性」を示唆するものだと言っていた。

    テロこそ起こらなかったが、10月20日にはニューヨークダウは今年三番目の下げを記録し、366ドルの暴落に終わった。モートンの指摘したプットオプションは的中した模様だ。

    マイヤー予言を掲載したいので、今回は事実の確認のみに止め、これが何を意味するかは後の考察にする。

    前置きが長くなったが、1987年に行われたとされるマイヤーのエノック予言を掲載する。

    エノック予言

    エノック予言はマイヤーが異星人であるプレジャリアンのケツァル(Quetzal)に質問する形で進行する。

    ところでケツァルとい名前であるが、古代マヤ神話の光の神、クエッツァコタルとよく似た名前である。ケツァルコアトルはマヤ人に人身供養を止めるように説いた平和の神だとされる。この名前の類似が何を意味するかは定かではない。

    まずケツァルは、予言の開示に先立ち、予言(prophechy)と予知(prediction)との違いについて述べられる。

    「予言と予知とは異なっている。予言は過去の出来事や行為の結果として起こるものである。それは因果関係によって引き起こされるので、人間が破壊的な思想を捨てその行為を根本的に改めるなら結果は変更することができる。それに対して予知はすでに起こることが決まっており、どのように行為のしようが避けて通ることのできない出来事を指す。」

    予言をこのように2つに分けた上でケツァルは次のようにいう。

    「これから話すことが絶対に避けて通ることのできない未来だというわけではない。人類がいまから(1987年の時点で)行為を良き方向に改めるならこの予言は実現しない。」とし、この予言が変更可能なprophecyであることを強調する。

    しかし、予言の内容を20年後の2007年の時点から見ると、すでに相当程度的中しているので、人類はその行為を変更できなかったと見た方が妥当だろう。

    次にケツァルは予言が実現される時期についておおよそのヒントを与える。

    「われわれがいつ予言がいつ実現するのかその明確な時期を明らかにすることは許されていない。ただこれから述べる予言は、ローマ法王がローマ(バチカン)から他の地域に移り住むときに起こる。このときにヨーロッパ全土は悪の力によって制裁される。」とある。

    さらにローマ法王に関しては以下のようにある。

    「21世紀に入るとローマ法王は長くは存続しない。現在の法王(1987年時点の法王、ヨハネ・パウロ2世)は最後から三番目の法王である。彼の後、もう一人だけ法王が即位するが、その後が最後の法王となる。」

    周知のように2005年4月2日にヨハネ・パウロ2世はパーキンソン病のため死去した。その直後、2005年4月19日に現在の法王であるベネディクト16世が就任した。

    ところで、将来即位するローマ法王の名前を予言した書に12世紀に書かれた「聖マラキ書」がある。これによるとベネディクト16世にあたる111番目の法王は「オリーブの栄光」として記載され、さらにその在任期間はヨハネの黙示録の第11章に1260日と定められているとされている。仮にこれらのことがすべて正しいと仮定した場合、最後の法王は2005年4月19日の1260日後、つまり2008年10月1日前後に即位することになる。このときからエノック予言が述べる巨大な破壊が進行することになるというわけだ。

    ただし、「聖マラキ書」が16世紀に書かれた偽書であるとする説もあり、どこまで信憑性があるか定かではない。また「オリーブの栄光」の在任期間がヨハネの黙示録の11章に1260日とあるというのも具体的な根拠はいまのところ示されていないように思う。

    エノック予言から読み取れることは、以下に述べるような根本的な破壊が、ベネディクト16世以後に即位する最後の法王の時世に起こるだろうということだ。

    では何が具体的に起こると予言されているのか?エノック予言はいう。

    「狂信的なイスラム教徒が蜂起し、ヨーロッパ諸国を震撼させる。西欧的な一切のものは破壊される。イギリスは占領され、もっともみじめな状態まで低落する。狂信的なイスラム教徒の勢力、およびその戦士たちは長い間その勢力を維持し続ける。しかしながらこの影響を受けるのはヨーロッパだけではない。戦争の波は全世界に拡散する。

    21世紀に入るとローマ法王は長くは存続しない。現在の法王(1987年時点の法王、ヨハネ・パウロ2世)は最後から三番目の法王である。彼の後、もう一人だけ法王が即位するが、その後が最後の法王となる。この法王の治世にローマカトリックの終焉が到来する。全面的な崩壊はもはや避けられない。これはこれまで人類に起こった災禍の中でも最悪のものになる。おびただしい数のカトリックの聖職者、神父、司教、司教が殺され、川は彼らの血で赤く染まるだろう。だが、改革派のキリスト教もローマカトリックと同じくらい小さな勢力にとどまるだろう。」


    以前の記事に以下のような予言がクルアーン(コーラン)にあると書いた。

    「三分の一のイスラム教徒が逃げるだろう。彼らがどれほど後悔しようとも許されることはない。三分の一は殺されるであろう。そして最後の三分の一がイマーム・マフディの指揮のもと不信心者と戦い勝利を収めるだろう。

    この集団はクルアサンに属する。彼らは黒いターバンを巻いている。クルアサン(現在のアフガニスタン)から黒い旗が出現する。誰もこの旗から逃れることはできない。旗を担ぐものたちはエルサレムにその旗を立てるまで前進する。」


    これはムハンマド(マホメット)がマフディーのもとイスラムの総決起を予言したものだとされるが、エノック予言を見る限り、どうも最終的にはイスラム原理主義運動が勝利してしまうようである。

    なぜなら、すでにこのときアメリカは破壊の過程にあり、ヨーロッパで発生した戦争を抑止できるような覇権はすでに失っているからだ。アメリカに関してエノック予言はいう。

    「アメリカは全面的な破壊の場所となる。その原因は複数ある。アメリカが世界で引き起こす紛争によって、アメリカは世界の多くの国々で憎悪の的になる。その結果、アメリカは想像を絶するような多くの災禍を経験する。世界貿易センタービル(WTC)のテロリストによる破壊はそのほんの始まりにしかすぎない。」

    再度確認するが、この予言が行われたのは1987年、2月28日の午前2時9分である。「世界貿易センタービル」が崩壊するのは2001年9月11日である。

    この予言は当たるのだろうか?

    続く

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    ビリー・マイヤー予言1

    今回は悪性の風邪で完全にダウンしてしまい更新することができなかった。やっとベットから起き出して書いている。今回から、これまで何度も予告しておきながら掲載する機会がなかったビリー・マイヤーの予言を数回に分けて書くことにするが、病み上がりで体力がないため今回はほんの導入部のみを掲載する。

    ビリー・マイヤー

    ビリー・マイヤーは1951年以来UFOで地球に飛来した異星人からメッセージを受けていると称しているスイス人の農夫である。彼は何度も飛来したUFOを撮影しており、こうした映像や写真から彼の名前を知っている人も多いかと思う。

    彼はプレジャリアンといわれる異星人からコンタクトされていると主張している。日本ではプレジャリアンをプレアデス星人としているが、資料を読む限りそうではないようだ。プレジャリアンは、プレアデス星団から80光年離れた位置にあり、われわれの次元とは異なった次元に存在している惑星から来ているとのことだ。プレジャリアンとは、マイヤーと異星人がお互いを呼び合うためにつけた便宜上の名前にすぎないそうである。

    ただ、彼の撮影したUFOの動画や写真にはそれが偽造されたものではないのかという疑惑があり、いまでもその真偽に関しては議論が続いている。ウィキペディアに詳しいので、関心のある人はぜひそちらの記事をご覧いただきたい。

    もし話がUFOの目撃談だけなら筆者はあまり関心を持たなかったと思う。UFOの存在を信じない訳ではないが、筆者の関心はむしろ現実の世界の行く末にあるからだ。

    筆者がこれに関心を持つようになったのはそれなりの理由がある。筆者が頻繁に訪れるサイトに「The Conscious Media Network」というサイトがある。ここは、精神世界系の情報をおもにビデオとラジオで配信しているサイトだ。多くの人が精神世界の存在に気づき、それを認知できるように教育することを目指したサイトだ。この種のサイトとしては最高のクオリティーを誇っている。安易な興味本位のエンターテインメントではまったくない。毎回インタビューを受けるゲストも「神々の指紋」のグラハム・ハンコック、「トランスパーソナル心理学」の創設者のスタニスラフ・グロフ、「スピリチュアルウォーカー」のハンク・ウェセルマン、「マヤカレンダー」のジョン・メイジャー・ジェンキンズなど、それぞれの分野のまさに大御所といわれる研究者や作家ばかりだ。サイトは広く人々を啓蒙することが目的なので、ビデオはすべて無料で提供している。関心のある人はぜひアクセスしてみるとよいだろう。

    筆者がビリー・マイヤーの予言の存在を知ったのはこのサイトであった。マイヤーの予言は、このサイトが毎月配信しているラジオ番組でまじめな考察の対象になっていたのである。ビリー・マイヤーのアメリカにおける代理人であるマイケル・ホーンがゲストであった。

    さらにマイヤー予言は、このブログでもよく取り上げている全米最大の深夜放送「Coast to Coast AM」でも過去何度も特集されている。ここでは「神々の指紋」のグラハム・ハンコックなみの扱いを受けている。

    これらのサイトがマイヤー予言をまじめな考察の対象としているのも、マイヤー予言の類を見ないほど正確だからではないかと思う。

    1958年の予言

    マイヤー予言はビリー・マイヤーが最初にコンタクトされた1951年以来記録されその一部が公開されているが、その分量は膨大である。その中でも集中的に近未来の出来事が予言されているのが1987年の2月に行われたエノック予言(Henock Prophecy)といわれる予言である。

    ただ、この予言もA4で24ページもあり、一気に訳出できるものではない。これからその内容を数回に分けて掲載するが、今回はその紹介として、マイヤー予言がいかに正確か実感してもらうために、1958年8月24日のコンタクトからほんの一部を要約して紹介する。

    1958年といえば49年も前である。この時点から現代に起こっていることが、以下のようにかなり正確に予言されている。

    「ソビエトは遅くとも1991年には解体し、東ドイツは80年代の終わりに消滅して東西ドイツは統一される。イラクはアメリカ合衆国により戦争がしかけられるが、それは目的を果たさず失敗に終わる。その後、大統領の息子の一人が大統領となり、イラクには第二の戦争がしかけられる。この戦争は信じられないくらい悲惨なものとなり、米軍および反乱分子の手により多くの人間が虐殺される。」

    事実、ソビエトの解体は1991年に決定し、翌年の92年に正式に解体した。また、ベルリンの壁は89年に崩壊し、それと同時に東ドイツも消滅した。イラクを攻撃した第一次湾岸戦争をフセイン政権は生き延びたが、2003年、ブッシュ政権はイラクを再度攻撃しフセイン政権は崩壊した。その後は実質的に内線状態にある。

    また次のような予言もある。内容はあまりに明白ななので、解説の必要もないだろう。

    「あと40年で、普通の人々が携帯電話を持ち、機会があればいつでも使うようになる。」

    「人々は、コンピュータが網の目のように結び合ったネットワーク(インターネット)から送信されてくるファンタジーにくぎづけとなり、現実の世界で起こっている出来事とファンタジーとの区別がつかなくなる。」

    「20世紀の終わりにはクローン技術が発達し、動物のクローンが作られるようになるが、21世紀には移植用の臓器を取り出すためだけのクローン人間が作られるようになる。」

    どうであろうか?これらの予言が本当に1958年に行われたものであるかどうかの確証はない。だが、もし本当にそうだとするとその正確さには驚愕すら覚える。

    1958年の予言は、ちょうどイラク戦争が始まる前後の時期までで終わっている。われわれのいる2007年から先の予言は、エノック予言を待たねばならない。

    エノック予言でははっきりとは明示はされていないが、近未来で大変動が発生する時期は2009年の半ばか2010年前後のようだ。特にアメリカに関してはジョン・タイターと実によく似ているのに驚く。

    次回からエノック予言を数回に分けて掲載する。

    続く

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    AMEROとショーン・デービット・モートンの最新予言

    予告していたビリー・マイヤーの予言の記事を準備していたが、より緊急性の高そうな情報が入ってきたのでそれを先に書くことにする。マイヤー予言は明日にでも掲載する。

    コーシーの最新記事とAMEROの現実性

    ショーン・デ^ビット・モートンほか様々な論者が、ドルの崩壊に伴う北米共同体の形成と、ドルに代わる北米共通通貨「AMERO」の導入の可能性を指摘しているが、政府関係者が「AMERO」の導入を公式に認める発言はこれまでなかった。だが、このブログでも何度も取り上げた伝統的保守派の論客、ジェローム・コーシーの最新記事によると、このたび元メキシコ大統領がCNNに出演し、「AMERO」の導入が構想として現実に存在していることを認めたという。以下が記事の簡単な要約だ。

    「元メキシコ大統領のフォックス氏は10月9日、CNNのラリーキングライブというインタビュー番組にゲストとして出演した。番組の後半で一般視聴者からメールで質問を受け付けるコーナーがあったが、そこにゴンザレスさんという婦人から質問が寄せられた。彼女の質問は"北アメリカで共通通貨を導入しようとする構想があると聞くがそれは本当か?"というものであった。フォックス元大統領はこの質問に肯定的に答え、北米共通通貨(AMERO)の導入が北米パートナーシップ構想の重要な側面であることをにおわせた。この答えに驚いた司会のラリ・キングはすかさず"ユーロのような通貨になるということなんですか?"と質問したが、これにたいし元大統領は"長期的な構想だ"と前置きしながらも、それが現実に進行しているプランであることを明白にした。」

    基軸通貨としてのドルの崩壊が引き金となり、AMEROが導入される可能性があることは、このブログでも再三指摘しているが、いよいよその時が近づいてきたのだろうか?

    ショーン・デービット・モートンの最新予言

    ショーン・デービット・モートンは一昨日「Coast to Coast AM」に出演し、その最新予言を公表した。以下がその要約である。

    アメリカ経済に関して


    当面ニューヨークダウは1万5000ドルを突破して上がるだろう。しかしこれはその後に起こる株式市場の崩壊をより大きなものにする結果となる。

    サブプライムローン問題は処理が終わったどころか、いまは問題の氷山の一角が見えただけにすぎない。これから半年後には問題ははるかに深刻化する。サブプライムローンの借り手の約50%が返済不能となり、金融機関によって抵当権が行使されるだろう。このため住宅価格は極端に低下する。

    政治的にも、経済的にも崩壊がやってくるのはマヤカレンダーのコルマンインデックスのNight5、つまり11月17日以降だ。


    ヨーロッパ経済に関して


    ドルの信用不安からドル売りユーロ買いが進んでおり、このためユーロはかつてないほど高い。このユーロの高騰はユーロ圏の輸出にとってマイナスに働くため、ヨーロッパ各国の経済を圧迫している。深刻な不況になる可能性もある。不況になれば、ただでさえ苦しいヨーロッパ各国の財政状態をさらに圧迫し、国民への福祉関連の給付水準が大きく低下する恐れがある。これに伴い、ヨーロッパ各国で給付水準低下に抗議するデモや暴動が発生するだろう。


    イラン攻撃に関して


    周知のように、8月30日にはB-52戦略爆撃機が核弾頭付き巡航ミサイルを装備したままルイジアナ州ブレイスデール空軍基地まで飛行したが、これはイラン攻撃のための準備であった。だがこれは、イラン攻撃に強く反対している空軍幹部によって阻止された。しかしながら、チェイニーを中心としたネオコンの一派は新たな攻撃計画を準備している。

    10月14日から20日まで「Vigilant Shield」という軍事訓練が米国北方軍司令部の指揮下で行われる。この作戦は自作自演テロを起こすカマフラージュである可能性が非常に大きい。ネオコンはこの作戦中に米国の都市を攻撃し、それがイランによって行われたとの口実でイラン攻撃に踏み切る計画だ。

    事実、すでにドイツ銀行経由で、10月14日から20日を期限にした約45億ドルという膨大な額のプットオプション(先物)が買われている。これはこの期間に株価が暴落することを予想した取引だ。14日から20日には要注意だ。自作自演テロがあるとしたら、それは西海岸のシアトルやポートランドである可能性が高い。


    イラン攻撃が行われると、現在イラク北部のクルド人地域を散発的に爆撃しているトルコ軍は一気にイラク北部に進行し、ここを完全に制覇してしまうだろう。

    一方イランは、ホルムズ海峡を完全に閉鎖したあと、イスラエルに対してミサイル攻撃を行うはずだ。戦火は中東全域に一気に拡大する。


    チェイニーのネオコン一派は、次の選挙でヒラリー・クリントンが大統領となるためイラクからの早期撤退が実現してしまうと考えている。イラクから米軍が早期に撤退すると、イラクのシーア派地域はイランの完全な支配下に入る。そのため、8年後くらいにはイランは世界最大の産油国となり、イラン帝国が再興されたかのようなスーパーパワーとなるだろう。これはアメリカにとって最大の脅威だ。ネオコンは、イランがこのように強大化する前に叩き潰しておかなければならないと考えている。そのため、民主党のヒラリーが大統領になる前に実現することに躍起となっている。


    自然災害に関して


    カリフォルニアに巨大地震が近く発生するとの予想をよく耳にするが、それは近いうちには起こらない。起こるとしたら2010年前後だろう。

    今年はカトリナやリタのような巨大ハリケーンは発生しない。ハリケーンに関する限り、比較的に平穏な年だ。



    これがモートンの語った最新予言だ。まずは10月14日から20日までが要注意だろう。次回こそマイヤー予言を書く。


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    モートン予言とサラ・ホフマンをつなぐもの

    毎度のことだが、今回もまた更新が大幅に遅れてしまった。お詫びする。今回はビリー・マイヤーの予言を書くはずだったが、その前に書いておかねばならないことがあるのでそれを先に掲載する。

    モートン予言とサラ・ホフマン

    このブログでもすでに書いたように、ショーン・デービット・モートンは9月に始めに公表したニュースレターで以下のように予言した。

    「連邦銀行は2006年3月以降、世界に流通しているドルの総額を示すM3レポートの公表を中止しているが、連銀の最後のレポートの数値からみて一年で35%のインフレ率だと想定できる。ブッシュ政権や連銀はこれをひた隠しに隠しているが、これは早晩明らかになるだろう。この結果、ドルは暴落し米国債もほとんど紙くずと化す。ドルの暴落以降基軸通貨としてのドルは放棄され、米国政府はかねてから準備していたAMEROが導入される。経済崩壊は、マヤカレンダーのコルマンインデックスのNight5にあたる11月17日前後に起こるはずだ。2008年のアメリカは地獄をみるだろう。」

    また、サラ・ホフマンは1979年に以下のように幻視していた。

    「次に見た光景は、これからしばらくすると、商業も、ショッピングも、購買もなくなり経済というものがなくなっている光景でした。経済は全面的に崩壊し、誰もお金は持っていませんでした」

    もしこのような予言が両方ともこれから起こるであろう未来の現実の同じ側面を語っているとするなら、モートンが予言する「35%のインフレ率」がなぜそんなに悪いものであり、それがホフマンの「経済は全面的に崩壊し、誰もお金は持っていませんでした」という状況にいたるのかもう少し具体的に把握しておいたほうがよいだろう。もしこうした予言が本当に的中するものなら、われわれは未来に予想できる大きな変動に備えなければならないからである。

    いまのところどうもモートン予言で予告された事態はどんどん進行中であるとみたほうがよさそうだ。

    大幅赤字の米国大手金融機関

    最近、米国投資銀行の第3四半期決算が公表されたが、サブプライムローン関連の損失が表面化して大幅の減益になっていることが明らかになった。特に米シティーグループの損失は巨額に及ぶ。

    「ニューヨーク(ウォール・ストリート・ジャーナル)米シティグループ(NYSE:C)は1日、今年の信用市場の混乱の影響で7-9月期に59億ドルの特別費用を計上することになるとの見通しを明らかにした。これにより、同四半期の利益は前年同期に比べ60%減少するとみられるとしている。」

    シティグループだけではない。他の大手金融グループも軒並み大幅な損失を出している。詳しくは「米国投資銀行の第3四半期決算」を参照していただきたいが大要は以下のようになっている。

    「(1)市場で注目されていた米国の主要投資銀行4行の第3四半期(6~8月期)決算が出揃った。ベアー・スターンズの純利益が前年同期比60.9%減と落ち込んだのを始め、モルガン・スタンレー、リーマン・ブラザーズも減益に。サブプライムローン関連を中心とする損失の計上が収益を圧迫。なお、サブプライムローン関連商品への依存が他行に比べて高いベアー・スターンズは前期から2四半期連続の減益。
    (2)サブプライムローン関連の損失が計上された債券トレーディング業務の純収入は、3行とも前年同期比マイナス。とりわけベアー・スターンズは同87.6%減と減収幅が大。なお、損失の具体的な内訳は不明。
    (3)モルガン・スタンレーはゴールドマン・サックスとともに事業内容が分散しているため、サブプライムローン関連の痛手は比較的小さいと事前に予想。しかし、実際にはLBO関連やクウォンツ取引など他の事業分野でも損失を出したことから、減益を回避できず。
    (4)この3行とは対照的に、ゴールドマン・サックスは同79.0%増と過去二番目の大幅増益を記録。ゴールドマンのサブプライムローン関連の損失は14.8億ドルと4行の中でもっとも多かったものの、その一方で①投資銀行業務をはじめとする他業務が好調だった、②住宅ローン関連で価格下落を見込んだショート(空売り)ポジションをとっていた、③電力会社の売却益9億ドルを計上した、などによって損失を大きく上回る収益を確保。」


    さらにメリルリンチも大幅な損失を計上した。

    「米証券大手メリルリンチは5日、今月24日に発表する7~9月期決算で、低所得者向け(サブプライム)住宅ローン問題にともなう評価損を約55億ドル(約6400億円)計上し、赤字に転落する見通しになったと発表した。価値が急落したサブプライム関連の証券化商品などを時価評価して損失が膨らむ。ほかの米証券大手4社はすでに6~8月期決算を発表。うち3社は減益だったが、黒字は確保していた。」

    金融機関の大幅な損失から市場が暴落するのを防ぐために、米連邦準備理事会(FRB)はじめイギリス、EUなどの各国の中央銀行は短期資本市場に大量の資金を投入した。9月27日の記事だ。

    「米連邦準備理事会(FRB)は27日、傘下のニューヨーク連銀を通じ、4回に分けて合計380億ドル(約4兆4000億円)の資金を短期金融市場に供給した。サブプライム問題を発端とする金融不安が広がった8月10日の規模に並び、米同時テロ発生直後に当たる2001年9 月19日の503億5000万ドル以来の大量供給となった。」

    米連邦準備理事会はその後も継続して大量の資金を投入している。資金の投入は買いオペといわれる金融的操作で、中央銀行が膨大な額の国債や様々な政府機関債、そして一般の証券などを購買することで行われる。要するに中央銀行が自ら最大の投資家となることで市場の暴落を防ぐのである。このため、株価は下がらずむしろ一時的であっても上昇する。

    モートンの警告

    9月始めの予言で、モートンは中央銀行のこうした大量の資金供給の政策が大幅なインフレの原因となり、これが米国経済を崩壊させ、極端なドル安から基軸通貨としてのドルが放棄されてAMEROに移行すると警告しているのだ。

    ではなぜインフレが経済崩壊とドル安を引き起こすのだろうか?今後の展開のために、これを少し詳しく説明しておいたほうがよいかもしれない。

    怖くないインフレと怖いインフレ

    インフレは物の値段が上がる現象だが、それには怖くないインフレと怖いインフレがあるとされる。

    まず怖くないインフレだが、これは経済の実質的な成長に伴って起こる現象である。たいてい好景気は、新しい製品群やその市場の拡大を当てにした生産拡大のための巨額の設備投資(工場やプラント、生産ラインの建設)から始まるとされる。設備投資が様々な産業に広まるにしたがって雇用は伸びる。労働力の需要が大きくなるのでそれにともない賃金が伸びる。賃金の伸びは国内消費の伸びを呼び起こし、これに伴いものの価格が次第に上昇するというのが怖くないインフレである。これを示すと以下のような図式になる。

    怖くないインフレ
    生産拡大にともなう設備投資→雇用の伸び→賃金の伸び→国内消費の伸び→物価の穏やかな上昇


    このように、怖くないインフレは経済成長がもたらす必然的な現象である。それはせいぜい1%から2%程度のインフレだ。好景気が継続するとさらに賃金が上昇するのでさほど怖くはない。むしろ緩やかなインフレが続いていることは経済が実質的に成長している証である。

    これに対して怖いインフレとは経済成長を伴わないインフレである。

    ものの価格が上昇することをインフレという。なのでインフレは貨幣の価値が低下することを意味する。いままで1000円で買えたものが2000円になるということは、1000円の価値が半分になったということを意味する。これは賃金の上昇からものの需要が伸びることによってもたらされるだけではなく、市場に流通する貨幣の量が単純に増大することによってももたらされる。つまり、たとえば流通する貨幣の量が2倍になれば、それとともに貨幣価値は低落しものの価格は上昇するということだ。

    このような、貨幣の量の増大に基づき経済成長を伴わないインフレは大変に危険であるとされる。まず、貨幣量の増大が原因なのでインフレ率はかなり高くなる可能性がある。10%を超え、20%から30%のインフレもあり得るのだ。事実、先進国でも過去何度もこのようなインフレが起こった。

    経済成長を伴わない高いインフレ率は国民の生活水準を圧迫する原因となる。経済が成長していないとき、雇用の需要は伸びないのだから賃金を上昇させる要因は存在しない。ものの価格は一方的に上昇する。この結果、国民の生活水準は大きく低下し、国内の消費は冷え込む。

    インフレ率が利益率を超える

    だがインフレ率が企業の利益率を超える水準にまで達すると、生産の急激な縮小が始まり経済は危機的な状態に達する。日本でも1973年から74年までのオイルショック期にこのようなことが起こった。

    なぜこうしたことになるかというと、われわれの住む資本主義の社会は、すべての生産活動が利益の最大化を目的にする営利企業によって行われるからだ。

    営利企業にとって投資の指標になるのは利益率である。どの企業も、最大の利益率が得られる投資計画をたてる。高い利益率が期待できる産業分野には投資が集まり生産が拡大するが、そうでない分野では投資は撤退し生産は縮小する。このようにして経済は調整されている。

    だがインフレ率が利益率よりも高い場合はどうであろうか?たとえば利益率が10%でインフレ率が30%であれば、産業分野に投資してものを生産するよりも、将来大幅な値上がりが期待できる製品を大量に買い込み、後に高値で販売したほうがはるかに利益があがることは間違いない。1973年のオイルショック時にトイレットペーパを初めとする多くの製品で「買占め」が発生し、物価の極端な上昇から「狂乱物価」といわれたのはこのような事態だった。利益を優先せざるを得ない営利企業が社会の全生産活動を担っている資本主義の社会では避けられない事態である。最悪のケースでは生産活動は大幅に縮小し、通りには失業者があふれるようなことになる。

    一方政府はこのような事態に陥ることをなんとか阻止するために、利子率を大幅に上げる。利子率の上昇は、企業や個人が金融機関から資金を借りにくくさせるので、市場に出回る貨幣の量を減少させる効果がある。

    しかしこれは、ただでさえ生活水準の低下にあえいでいる国民をさらに苦しめることになる。利子率の上昇により毎月のローンの支払いは一気に上昇するだけではなく、景気をさらに悪化させ、雇用をさらに縮小させる悪循環を引き起こす。

    このように見てゆくと経済成長を伴わないインフレは現代社会のガンであるといえるだろう。以上を図式化すると以下のようになる。

    怖いインフレ
    貨幣量の増加→貨幣価値の低下→高いインフレ率→インフレ率が利益率を超える→生産の縮小→生活水準の低下


    このような事態は、第一次大戦後のドイツ、敗戦直後の日本、そしてオイルショック時の日本、60年代の終わりから70年代のアメリカやイギリスなどのスタグフレーションなど過去何度も起こっている。この15年間でもアルゼンチンやブラジルなど数多くの例が存在している。それは経済破綻であった。まさにホフマンが見た「次に見た光景は、これからしばらくすると、商業も、ショッピングも、購買もなくなり経済というものがなくなっている光景でした。経済は全面的に崩壊し、誰もお金は持っていませんでした。」という光景が実際に現実化した姿だった。

    35%のインフレ率

    モートンが警告していることは、今回のサブプライムローンの破綻に起因する大手金融機関の破綻によってあまりに大量の資金が市場に投入されたため、今後インフレ率がかつてないほどの上昇するだろうということなのだ。もしモートンのいうようにインフレ率が本当に35%もの高水準に達すると、ホフマンの幻視のように経済は崩壊に瀕する。多くの企業の利益率はたかだか10%から15%程度だからだ。

    本当にこのようなことが将来起こるのだろうか?

    インフレ率を抑制するもの

    ではこのような経済の成長を伴わないインフレを抑制できる要因はないのだろうか?その要因は経済の成長そのものである。

    もし中国などの新興国の高成長が継続している場合、この需要を当て込んだ設備投資やその他の投資は活発化する。新たな投資による生産設備は新しいテクノロジーの導入によって行われるため、製品の大幅な価格低下をもたらす。最近のコンピュータの価格などはそのもっともよい例だ。当然、激化する競争も製品の価格低下に拍車をかける。このため、経済の成長が継続しているときは、たとえインフレ率が一時的に高くなったとしても、製品の価格低下によってインフレ率を押さえ込むことができるのである。

    さらに、経済成長は雇用を増大させるので、賃金は上昇に転じ国民の生活水準は上昇する。これは国内消費を増加させるので好景気はさらに持続することになる。図式化すると以下のようになる。

    中国やインドなど新興国の経済成長→生産的な投資の活発化→製品価格の低下→一時は高かったインフレ率の押さえ込み→国民の生活水準の上昇→国内消費の伸び→経済成長の持続

    どちらに転ぶのか?

    われわれはいまどうも二股に分かれた道の中間に立っているようである。モートンやホフマン予言の方向に進むのだろうか?それとも経済成長の持続によってインフレを押さえ込む方向に向かっているのだろうか?

    論者の間でも意見は真っ二つに分かれているように思う。

    ロバート・シラー教授。上院の経済委員会公聴会における証言
    「今後、住宅価格が大幅に下落したら、米経済は1930年代の大恐慌以来の大きな不況に陥る」

    植草一秀氏
    「FRBが経済情勢を総合的に判断して、利下げ政策を適切に発動するなら、米国経済のリセッション入りを回避することは可能であると考える 」

    次に書く驚愕するビリー・マイヤーの「エノック予言」は破綻のシナリオだ。どちらに進むのだろうか?やはり目が離せない。

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    最近の核テロ警告とその後の状況5

    すでに9月も終わったので時期遅れかもしれないが、今後起こるかもしれない自作自演テロ、ないしはイラン攻撃関連でどうしても書いておかなければならない情報がある。今回はそれをテーマにする。

    チェイニー一派の自作自演テロを警告するレター

    核兵器を搭載したBー52爆撃機の無許可飛行による自作自演テロ、ないしはイラン攻撃は今回は阻止された。これは、米空軍内部の反ネオコン勢力によって阻止はされたと思われるが、テロやイラン攻撃を止めるにあたって大きな役割を果たしたと思われるがことがひとつある。それはテロを警告するレターの存在である。

    8月24日から25日にかけて、約4000名の反戦運動の支持者がブッシュの別荘があるメイン州ウォーカーズポイントのケネバンクポートに集合を反戦デモを行った。ここで「アメリカ国民、および平和を愛する全世界の人々へ」と題する宣言の形をとった警告が読み上げられ、その後アメリカの主要な政治家の事務所のFAXされた。短いので全文をここに掲載する。

    アメリカ国民、および平和を愛する全世界の人々へ

    今後数週間ないしは数カ月以内に、ディック・チェイニー副大統領およびその支持者と同盟者は9.11のテロ事件ないしは(ベトナム戦争の口実を作った)トンキン湾事件と同じような事件を引き起こすことを計画している。このような事件は、ブッシュ政権による核を用いたイラン攻撃、ならびに米国内で戒厳令体制(独裁体制)を導入する口実として使用されようとしている。わわれわは、はるかに範囲の広い破壊的な戦争をやめさせるための緊急措置として、下院にチェイニーの弾劾を要求する。弾劾が開始されるのなら、忠誠心があり愛国的な米国軍人はチェイニー一派の違法な命令にしたがうことを拒否しやすくなるだろう。われわれは全世界の人々に警告する。近い将来、アメリカおよび世界のあらゆる地域で起こる核テロはほぼ間違いなくチェイニー一派が計画したものであることを。全世界の責任ある政治的リーダーは、このような自作自演テロが発生する可能性があることを自国の世論に訴え警告を発してほしい。

    署名
    8月24日ー25日、メイン州ケネバンクポートのブッシュ大統領の敷地にて政府に抗議するために集まった野党政治指導者のグループ

    ・シンシア・マックニー
    (前ジョージャ州選出下院議員)
    ・シンディー・シーハン
    (カリフォルニア州下院議員候補)
    ・クレイグ・ヒル
    (バーモント州下院議員候補、バーモント州緑の党)
    ・ブルース・マーシャル
    (修道士、フィラデルフィア教区)
    ・ジャミラ・エルシャフェイ
    (ケネバンク平和学部)
    ・ウェブスター・タープレー
    (作家)
    ・アン・ライト
    (米国陸軍予備役大佐、元外交官)
    ・ダリア・ワフシ博士
    (WWW.LIBERATETHIS.COM)
    ・ジョージ・パズ・マーティン
    ・ジョン・カミンスキー
    (民主主義のためのメイン州法律家の会代表)


    この宣言が出されたのが8月24日ないしは25日である。そして核搭載のBー52の飛行が行われたのは8月30日である。そしてその情報が最初にリークされたのが9月4日だ。9月14日には全軍用機の飛行停止命令が発令され、核テロないしはイラン攻撃は実質的に阻止された。

    この宣言がどこまで効果があったか分からない。ただ宣言が発せられた時期と一連の出来事との時間的な近さからみて、この宣言がなんらかの形でテロの阻止に役だった可能性は大きいように思う。

    テロならびにイラン攻撃を阻止したグループ

    すでに周知のように米軍内部はイラク戦争を継続し、イラン攻撃を強行に進めようとしているチェイニー一派にしたがうネオコンやキリスト教原理主義者のグループと、これに強く抵抗している保守派のグループとの間で壮絶な内部闘争が続いている。後者のグループの中心は、イラク戦争やイラン攻撃をアメリカの覇権を最終的に失墜させ、国民の安全を低下させる無謀な戦争だと考え強く反対している。この中心になっているのはバチスタ将軍などの現役および退役高級将校である。昨年の2月には「ニューヨーカ紙」の調査報道記者のシーモア・ハーシュ、そして今年の5月にはNBCテレビに軍関連の調査報道で著名なシンシア・タッカーが出演し、イラン攻撃が行われる場合、そしてブッシュが2008年になってもイラクから撤退しない場合、9月にも軍内部で反ブッシュのクーデターを起こす可能性があると主張していた。今回のテロやイラン攻撃の阻止も、軍内部のこのグループが関与しているとみて間違いないように思う。

    では彼らは具体的にどのように阻止したのか?

    ペルーの隕石落下

    すでに様々な記事で取り上げられているが、9月15日にペルー南部の山岳地帯プノに隕石が落下し、約200名に上る村民が呼吸困難、体調異変を訴えたが、実はこれはアメリカがイランを監視するために使用しているスパイ衛星で、軍内部の反ネオコン勢力がチェイニー一派によるイラン攻撃を阻止するためにわざと落下させたというニュースが出ている。

    ベンジャミン・フルフォード氏も紹介しているが、元の記事はロシアの「プラウダ」である。以下がその部分訳である。

    「ロシアの軍事情報分析官は、アメリカはイランを監視している機密のスパイ軍事衛星KH-13(写真下)をその軌道上で放射性アイソトープPu-238で駆動する発電機とともに破壊した。衛星は大気圏の突入に耐え、南アメリカ、ペルーの遠隔地に落下した。放射能汚染によって多くの人が体調の異変を訴えている。西側のメディアは、この衛星の落下を隕石の落下として報道しているが、これは実質的にあり得ない。落下によってできたクレーターは30メートルだが、もし本当に隕石が落下した場合、戦略核兵器1キロトン程度の爆発規模となり、その衝撃は世界の地震観測所によって観測されるはずだからだ。」

    KH13


    要するに、落下時に爆発とそれに伴う衝撃が観測されていないのでこれは隕石ではなく、まちがいなくスパイ衛星の落下だということだ。その証拠に近隣の住民は呼吸困難などの体調異変を訴えているが、それは放射能汚染によって引き起こされたものだろうというのである。隕石落下のニュースは以下を参照。

    もしこれが本当だとすれば大変な事態だがはたしてどうであろうか?米軍内部で壮絶な闘争が起こっているとしても、上の情報はちょっと距離をおいてみたほうがよいように思う。「プラウダ」はかなり信憑性の怪しい情報を掲載することで有名なメディアだ。事実、2003年のイラク戦争開戦時にはあたかも米軍がイラク軍に敗北したかのような情報を流し続けていた。バグダットが米軍によって占領されて、報道が事実とまったく異なっていたことが判明したメディアだ。

    ペルー南部の隕石落下に関しては、「Coast to Caost AM」などで現地に取材に行った記者の証言、さらに現地の調査結果のレポートなどが読めるので、やはり総合すると隕石の落下であったと思われる。以下が「Earthfiles」を主催するリンダ・モートン・ハウが公表しているレポートの一部だ。「Earthfiles」はUFOをはじめ解明されていない現象を扱うサイトだが、証言やデータを集め解明する徹底した実証的アプローチを特徴としている。この方面ではもっとも信頼できるサイトである。今回、リンダ・モートン・ハウは現地調査を行っている「ペルー地質、鉱山、鉱物協会」のホセ・マカレ博士との「Coast to Caost AM」におけるインタビュー内容も一緒に掲載している。ここではテーマに関係する部分のみを抜粋して翻訳する。興味のある方はぜひサイトで全文を確認してほしい。

    レポートの一部翻訳

    2007年9月15日、カランカスの隕石落下に関する公式一次レポート
    2007年9月21日公表(実験室における最終的な分析結果はまだ出ていない)

    ルイサ・マセド、ホセ・マカレ(地質工学)
    ペルー地質、鉱山、鉱物協会

    落下地点

    国: ペルー
    地域: プノ
    州: チュクイト州
    行政区:デサグアデロ市
    村: カランカス村
    落下地点:緯度:16°39’52”S 経度:69°02’38”W 高度:3 824 m a.s.l.

    落下の状況

    ・物体は地上1000メートルの地点に達したときに観測
    ・物体は白く光りながら白い煙の帯を伴って落下
    ・物体の本体以外落下した物体はない
    ・落下は強大な爆発を伴っており、その衝撃は落下地点から20キロ離れたデサグアデロ市で感じられた。落下地点から1キロほど離れたところにある健康センターのガラスが衝撃で破壊された
    ・爆発音は15分間続いた
    ・落下の後、クレーターの中で水が沸騰しているのが観測された。同時に煙柱が立ち上り硫黄の臭いがした

    落下物体の分析結果

    調査団は物体の破片をいくつか回収した。だが調査団は物体落下の36時間後に現地に入ったため、周辺に散乱していた破片の多くはすでに近隣住民によって持ち去られた後であった。(※インタビューによると持ち去られたすべての破片をいま回収しているとのこと)

    落下物体(写真)の組成

    破片


    パイロテナックス 40%
    橄欖石 20%
    長石 10%
    輝石 10%
    約20%ほど不透明鉱物を含有
    カマサイト 15%
    単硫鉄鉱 5%
    クロム鉄鉱 微量
    自然銅 微量


    これがレポートの部分訳である。なお、現地調査を実際に行っているホセ・マカレ博士はリンダ・モートン・ハウの電話インタビューに以下のように答えている。

    ①落下後、約200名の村民が呼吸困難などの体調異変を訴えているが理由は何か?

    答え:
    「ニューヨークタイムス」の記事では隕石の物質から砒素が熱で溶け出してガス化したため体調異変が生じたと説明されているが、いまのところそれは確認されていない。この地域には大量の砒素が地中に埋蔵されていることは確認されているので、物体の落下によってもともと地中に存在した砒素がガス化して噴出したと考えられる。

    ②なぜクレータに大量に水が溜まり、そしてそれが沸騰したのか?

    答え:
    この地域は地表1メートルに水脈が存在しているので、落下によって地下水が噴出したとしても不思議はない。水が沸騰したのは物体が落下したときに発生した熱によってであろう。

    ③放射能は検出されたか?

    答え:
    一切検出されていない。体調不良は砒素が原因だと思われる。

    ④ロシアの「プラウダ」にこの落下がスパイ衛星K13であると書かれてあるがどうか?

    答え:
    私もその記事は読んだが、それはあり得ない。散乱した破片は明らかに「石」であり、落下した物体は隕石である。


    これがインタビュー記録の部分訳だ。確かに「プラウダ」のいうように、隕石の落下にしては爆発規模があまりに小さすぎるのかもしれない。しかしこれがスパイ衛星であったと断定できる証拠も一切ないのが現状だと思われる。いまのところ、やはり隕石であったと考えるほうが妥当なようだ。やはりいつもの「プラウダ」の情報であったか?

    次回は驚愕する内容の予言をお伝えする。

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