最近の核テロ警告とその後の状況４
またはからずも大幅に更新が遅れてしまったことにお詫びする。その間、あまりにも多くの出来事があり全部をカバーするとは難しい。自作自演の核テロに関連したニュースも多い。順次紹介する。
阻止された核テロ
核テロの発生は9月21日前後に予想されていたが、それからからすでに一週間経過しても何も起こっていないので今回の核テロは阻止されと判断するのが妥当であるように思う。株価の暴落を予想した先物買い（プットオプション）の期限は9月21日であるので、この日が核テロの決行日ではなかったかと予想される。すこし古い情報になるが、事実経過の確認のために前々回および前回の記事で書ききれなかった事実をここで補足しておく。
最初のリーク
核弾頭つき巡航ミサイル６基を搭載したB－５２の無許可飛行の事実を最初に伝えたのは大手メディアではなく「Army Times」という陸軍の内部向け報道紙の９月１０日の記事であった。このリークを受けて次第に多くのメディアが報道するようになった。
イラク戦争でもっとも多くの兵士を失っている陸軍と、制空権を握りパイロットの犠牲が最小限に止まっている空軍とではイラク戦争に対する態度がまったく異なる。陸軍は戦争に強く反対しているのに対し、空軍はむしろ寛容的な姿勢が目立つといわれている。このような両組織の対立が、B-52の無許可飛行という空軍の失態をリークする情報がいち早く「Army Times」に掲載された理由だともいわれている。もしこのリークがなければどうなっていたであろうか？核弾頭を搭載したB-52の飛行がミスではなく上層部からの指令によって行われていたのならば、今頃は核テロが発生し、それを口実としてイラン攻撃が実際に行われていた可能性もあながち否定できないかもしれない。
では誰がこの情報をリークしたのだろうか？リークした人物の名前は当然「Army Times」には載っていない。B-52への核の搭載が上層部からの指令によって行われていたのならば、これは秘密裏に行われたはずである。ごく限られた人物しか知らされていないはずだ。国際政治学者のマイケル・サラ博士がこの件に関して長文の記事を発表した。この記事によると、この情報はB-52の核弾頭装着を実際に担当したかそれに近い立場にいた航空兵によってリークされたのではないかという。事件後、トッド・ブルーという名のマイノット基地のB-52警備担当の航空兵が死亡している。もしかしたら彼がリークした航空兵だったのだろうか？
いまでは確認するすべはないのでなんともいえないが、もし本当にそうだとするとマイケル・サラ博士の記事のいうように、「われわれはこの勇気ある航空兵に感謝しなければならない」だろう。
核弾頭の輸送とその経緯
今回はB-52の核弾頭装備が問題になったが、日ごろは米空軍は核弾頭をどのように移送しているのか疑問になることだろう。前出のマイケル・サラ博士の記事によると「通常核弾頭はC-170やC-130という貨物機で輸送されている」ということである。以前は「米本土を爆撃機などに装着して飛行していた時代もあったが、1968年にグリーンランドで戦略空軍機の墜落事故があったためそれ以来核弾頭搭載による飛行はまったくなくなった」そうである。さらに「湾岸戦争の翌年の1991年、当時のブッシュ大統領はすべての核弾頭を兵器庫に格納しておくように指示」し、現在も状況は変わっていないということだ。
なので「核弾頭が保管されている兵器庫から弾頭が運び出され、それが戦闘機や爆撃機に装着されるためには、装着許可を証明した司令官の署名入りの文書が１４も必要」になるそうである。これらに文書がすべてそろわない限り、核弾頭を装備した飛行は不可能な体制なのだ。
このような手続きから見ても、明確な指令がない限り核弾頭を装備した飛行は不可能だろう。したがって今回の飛行が単純なミスとは非常に考えにくい。やはりなんらかの指令に基づく飛行だとみたほうがよさそうである。
株の先物取引について
株の大暴落を見込んだ、9月21日を期限とした巨額の先物取引が行われていたことはすでに書いたが、これは、ユーロ圏の企業の株価の平均値である「ダウジョーンズ Eurostoxx 50 インデックス」で発生していた。したがって暴落を予想していたのはヨーロッパ企業の株価である。これが何を意味しているのか様々な憶測は可能だが、はっきりしたことは分からない。ただ、イランとの経済関係はアメリカよりもヨーロッパ諸国（特にフランス、ドイツそしてユーロ圏ではないがロシアなど）がはるかに強いので、実際にイラン攻撃が行われた場合ヨーロッパの金融市場に対す影響のほうがアメリカのそれよりも大きいだろうとの見方もできる。ということでは、この先物取引はイラン攻撃を見越したものだった可能性もある。
ところで、「Financial News」などの金融専門誌によると「購買した団体や個人は特定できないが、大手ヘッジファンドがすでに巨額になりつつある損失を回避するためにヘッジしたのではないか」というが実態は不明だ。ただ、期限の9月21日には暴落どころか株価は値を上げたので、巨額の損失（約10億ドル）を出したことだけは確かなようだ。
2001年には9月6日、9日、10日の3日間、9.11の同時多発テロ前で世界貿易センタービルとペンタゴンに突入した旅客機の所属するアメリカンエアラインとユーナイテッドエアライン２社の持ち株会社の先物が膨大な額購買されたが、その期限は9月11日であった。このときは実際にテロが起きたためこれを買った個人や団体は莫大な利益を上げた。
今回もこれと実によく似た構図だったが、今回は逆に巨額の損失を出したのである。やはりテロは事前に阻止されたとみることができると思う。
だが一方、気になる予言もある。高い的中率を誇る世見の照さんは次のように予言した。
「９・１１事件は、鮮明ではありませんでしたが、会社で、大きなビルが崩壊すると見えて、お話ししておりましたが、「見た」、「見えた」だけの事でした。今日は、改めて、あの見えた日の事を思いだしていますと、また、似たような光景が見えてしまいました。あのビルほど背が高くなく、横に広く、ョッピングモールのようなビルに私には映りました。この事が現実にならない事を思わずにおれません。」
もしかしたらテロはこれから起こるのかもしれない。
長くなったので一度ここで終わり、続きは明日書く。
驚異的な的中率の予言
「アメリカ合衆国は完全に破壊しつくされる。その原因は一つではない。複合的な原因だ。合衆国が繰り返し引き起こす世界的な戦争は遠い未来まで続く。世界の国々はアメリカに凄まじい敵意をつのらせる。この結果、アメリカは想像を絶する規模の災難に見舞われるだろう。世界貿易センタービルのテロリストによる破壊はその始まりにしかすぎない。」
これは1987年、2月28日に行われた予言である。20年も前だ。「世界貿易センタービルのテロリストによる破壊」などという固有名詞まで的中させている！これが本当に1987年に行われた予言なら、実に驚くべきことだ。
さらに予言は2007年を超え、はるか先まで続く。
この予言はほぼ100%的中しているといわざるを得ない。不気味である。
これは次々回書く。
ヤスの英語
よろしかったらクリックお願いします。↓
阻止された核テロ
核テロの発生は9月21日前後に予想されていたが、それからからすでに一週間経過しても何も起こっていないので今回の核テロは阻止されと判断するのが妥当であるように思う。株価の暴落を予想した先物買い（プットオプション）の期限は9月21日であるので、この日が核テロの決行日ではなかったかと予想される。すこし古い情報になるが、事実経過の確認のために前々回および前回の記事で書ききれなかった事実をここで補足しておく。
最初のリーク
核弾頭つき巡航ミサイル６基を搭載したB－５２の無許可飛行の事実を最初に伝えたのは大手メディアではなく「Army Times」という陸軍の内部向け報道紙の９月１０日の記事であった。このリークを受けて次第に多くのメディアが報道するようになった。
イラク戦争でもっとも多くの兵士を失っている陸軍と、制空権を握りパイロットの犠牲が最小限に止まっている空軍とではイラク戦争に対する態度がまったく異なる。陸軍は戦争に強く反対しているのに対し、空軍はむしろ寛容的な姿勢が目立つといわれている。このような両組織の対立が、B-52の無許可飛行という空軍の失態をリークする情報がいち早く「Army Times」に掲載された理由だともいわれている。もしこのリークがなければどうなっていたであろうか？核弾頭を搭載したB-52の飛行がミスではなく上層部からの指令によって行われていたのならば、今頃は核テロが発生し、それを口実としてイラン攻撃が実際に行われていた可能性もあながち否定できないかもしれない。
では誰がこの情報をリークしたのだろうか？リークした人物の名前は当然「Army Times」には載っていない。B-52への核の搭載が上層部からの指令によって行われていたのならば、これは秘密裏に行われたはずである。ごく限られた人物しか知らされていないはずだ。国際政治学者のマイケル・サラ博士がこの件に関して長文の記事を発表した。この記事によると、この情報はB-52の核弾頭装着を実際に担当したかそれに近い立場にいた航空兵によってリークされたのではないかという。事件後、トッド・ブルーという名のマイノット基地のB-52警備担当の航空兵が死亡している。もしかしたら彼がリークした航空兵だったのだろうか？
いまでは確認するすべはないのでなんともいえないが、もし本当にそうだとするとマイケル・サラ博士の記事のいうように、「われわれはこの勇気ある航空兵に感謝しなければならない」だろう。
核弾頭の輸送とその経緯
今回はB-52の核弾頭装備が問題になったが、日ごろは米空軍は核弾頭をどのように移送しているのか疑問になることだろう。前出のマイケル・サラ博士の記事によると「通常核弾頭はC-170やC-130という貨物機で輸送されている」ということである。以前は「米本土を爆撃機などに装着して飛行していた時代もあったが、1968年にグリーンランドで戦略空軍機の墜落事故があったためそれ以来核弾頭搭載による飛行はまったくなくなった」そうである。さらに「湾岸戦争の翌年の1991年、当時のブッシュ大統領はすべての核弾頭を兵器庫に格納しておくように指示」し、現在も状況は変わっていないということだ。
なので「核弾頭が保管されている兵器庫から弾頭が運び出され、それが戦闘機や爆撃機に装着されるためには、装着許可を証明した司令官の署名入りの文書が１４も必要」になるそうである。これらに文書がすべてそろわない限り、核弾頭を装備した飛行は不可能な体制なのだ。
このような手続きから見ても、明確な指令がない限り核弾頭を装備した飛行は不可能だろう。したがって今回の飛行が単純なミスとは非常に考えにくい。やはりなんらかの指令に基づく飛行だとみたほうがよさそうである。
株の先物取引について
株の大暴落を見込んだ、9月21日を期限とした巨額の先物取引が行われていたことはすでに書いたが、これは、ユーロ圏の企業の株価の平均値である「ダウジョーンズ Eurostoxx 50 インデックス」で発生していた。したがって暴落を予想していたのはヨーロッパ企業の株価である。これが何を意味しているのか様々な憶測は可能だが、はっきりしたことは分からない。ただ、イランとの経済関係はアメリカよりもヨーロッパ諸国（特にフランス、ドイツそしてユーロ圏ではないがロシアなど）がはるかに強いので、実際にイラン攻撃が行われた場合ヨーロッパの金融市場に対す影響のほうがアメリカのそれよりも大きいだろうとの見方もできる。ということでは、この先物取引はイラン攻撃を見越したものだった可能性もある。
ところで、「Financial News」などの金融専門誌によると「購買した団体や個人は特定できないが、大手ヘッジファンドがすでに巨額になりつつある損失を回避するためにヘッジしたのではないか」というが実態は不明だ。ただ、期限の9月21日には暴落どころか株価は値を上げたので、巨額の損失（約10億ドル）を出したことだけは確かなようだ。
2001年には9月6日、9日、10日の3日間、9.11の同時多発テロ前で世界貿易センタービルとペンタゴンに突入した旅客機の所属するアメリカンエアラインとユーナイテッドエアライン２社の持ち株会社の先物が膨大な額購買されたが、その期限は9月11日であった。このときは実際にテロが起きたためこれを買った個人や団体は莫大な利益を上げた。
今回もこれと実によく似た構図だったが、今回は逆に巨額の損失を出したのである。やはりテロは事前に阻止されたとみることができると思う。
だが一方、気になる予言もある。高い的中率を誇る世見の照さんは次のように予言した。
「９・１１事件は、鮮明ではありませんでしたが、会社で、大きなビルが崩壊すると見えて、お話ししておりましたが、「見た」、「見えた」だけの事でした。今日は、改めて、あの見えた日の事を思いだしていますと、また、似たような光景が見えてしまいました。あのビルほど背が高くなく、横に広く、ョッピングモールのようなビルに私には映りました。この事が現実にならない事を思わずにおれません。」
もしかしたらテロはこれから起こるのかもしれない。
長くなったので一度ここで終わり、続きは明日書く。
驚異的な的中率の予言
「アメリカ合衆国は完全に破壊しつくされる。その原因は一つではない。複合的な原因だ。合衆国が繰り返し引き起こす世界的な戦争は遠い未来まで続く。世界の国々はアメリカに凄まじい敵意をつのらせる。この結果、アメリカは想像を絶する規模の災難に見舞われるだろう。世界貿易センタービルのテロリストによる破壊はその始まりにしかすぎない。」
これは1987年、2月28日に行われた予言である。20年も前だ。「世界貿易センタービルのテロリストによる破壊」などという固有名詞まで的中させている！これが本当に1987年に行われた予言なら、実に驚くべきことだ。
さらに予言は2007年を超え、はるか先まで続く。
この予言はほぼ100%的中しているといわざるを得ない。不気味である。
これは次々回書く。
ヤスの英語
よろしかったらクリックお願いします。↓
スポンサーサイト
最近の核テロ警告とその後の状況３
Ｂー５２爆撃機の核弾頭つき巡航ミサイル無許可飛行の事件にさらに発展があったので報告する。この事件は新聞でもそれなりに取り上げられるようになってきており、ネットでは事件の詳しい経過を時系列で報告したサイトもでてきた。今回はそれをもとに何が実際に起こったのかさらに明らかにする。とりあえず事実経過のみを追う。
また、前回の記事でMinot Airbaseをミノー空軍基地と標記したが、正しくはマイノット空軍基地であろう。人によって発音がミノー、マイノットと二通りあるが、大多数の人はマイノットと発音がしているためそれにしたがった。
いまのところどこまでこの事件とかかわりがあるのかまったくわからないが、前回の記事で書いた一人に加え、事件の前後にさらに５人死んでいることがわかった。ただし、これらの事件が相互に何のかかわりもない可能性もあることをここに指摘しておく。
事件までの詳しい経過とその後の事態
２００７年５月２４日
空軍はＢー５２爆撃機をアップグレードするための８０００万ドルを支出した。アップグレードの作業は今回は無許可飛行が行われたノースダコタ州マイノット空軍基地とルイジアナ州ブレースデール空軍基地で行われた。
６月５日
マイノット空軍基地の司令官でＢー５２爆撃編隊隊長のエルドン・ウーディー大佐が退官した。後任はサウスダコタ州から赴任したブルース・エミッグ大佐である。
７月３日
マイノット空軍基地のアダムス・バー航空兵が交通事故で死亡。バーはＢー５２が搭載するミサイルシステムのナビゲーションとコミュニケーションのトラブルシューティングが任務であった。
７月１９日
マイノット空軍基地、第２３飛行編隊所属のＢー５２パイロット、ウエストン・ケッセルはテネシー州でオートバイ事故に合い死亡。
８月９日
マイノット空軍基地にてＢー５２爆撃機による先制攻撃を想定したシュミレーションが実施される。
８月３０日
45億ドルという、特定の団体や個人の投資額としてはあまりに巨額な先物買い（プットオプション）が購買された。このプットオプションは、向こう4週間以内に株価が30%-50%から暴落することを予想するものである。この予想が的中した場合は巨額な利益を生むが、外れた場合は10億ドルの損失になる。このようなプットオプションの購買は9.11の同時多発テロの前にも行われたが、あまりに巨額であるため「ビンラディントレード」とよばれている。このプットオプションの期限は9月21日だ。不自然な取引だと専門家も疑っている。
Ｂー５２が無許可のまま核弾頭を装備した巡航ミサイルを搭載したまま飛行する。
９月８日
オハイオ州選出の共和党ギルモア下院議員がヴァージニア州アーリントンの自宅で死亡しているのが発見される。死因は頭部および首の損傷。議員は上記のプットオプションを調査していた可能性があるとのこと。
９月１０日
マイノット空軍基地でB-52の警備担当だったトッド・ブルー航空兵がバージニア州にて死亡。死因は自殺と見られる。写真下
９月１４日
全空軍機飛行停止命令発令
９月１５日
B-52の目的地であるルイジアナ州ブレースデール空軍基地にて、夫婦がオートバイの事故に舞い込まれ死亡。
９月１７日
「Solid Curtain-Citadel Shield '07」の作戦名のもと、9月17日から21日にかけて米国本土すべての軍事基地が閉鎖になる。
プットオプションの期限であった９月２１日には株価は大幅に暴落するどころか１３８２０ドルと前日値を上げて終わった。明らかにプットオプションは巨大な損失に終わった。
ただ、やはり何かが水面下で起ころうよしていたようである。いったい何がおこっているのだろうか？
これをはっきりさせるためにもさらなる調査が必要だ。
ヤスの英語
よろしかったらクリックお願いします。↓
また、前回の記事でMinot Airbaseをミノー空軍基地と標記したが、正しくはマイノット空軍基地であろう。人によって発音がミノー、マイノットと二通りあるが、大多数の人はマイノットと発音がしているためそれにしたがった。
いまのところどこまでこの事件とかかわりがあるのかまったくわからないが、前回の記事で書いた一人に加え、事件の前後にさらに５人死んでいることがわかった。ただし、これらの事件が相互に何のかかわりもない可能性もあることをここに指摘しておく。
事件までの詳しい経過とその後の事態
２００７年５月２４日
空軍はＢー５２爆撃機をアップグレードするための８０００万ドルを支出した。アップグレードの作業は今回は無許可飛行が行われたノースダコタ州マイノット空軍基地とルイジアナ州ブレースデール空軍基地で行われた。
６月５日
マイノット空軍基地の司令官でＢー５２爆撃編隊隊長のエルドン・ウーディー大佐が退官した。後任はサウスダコタ州から赴任したブルース・エミッグ大佐である。
７月３日
マイノット空軍基地のアダムス・バー航空兵が交通事故で死亡。バーはＢー５２が搭載するミサイルシステムのナビゲーションとコミュニケーションのトラブルシューティングが任務であった。
７月１９日
マイノット空軍基地、第２３飛行編隊所属のＢー５２パイロット、ウエストン・ケッセルはテネシー州でオートバイ事故に合い死亡。
８月９日
マイノット空軍基地にてＢー５２爆撃機による先制攻撃を想定したシュミレーションが実施される。
８月３０日
45億ドルという、特定の団体や個人の投資額としてはあまりに巨額な先物買い（プットオプション）が購買された。このプットオプションは、向こう4週間以内に株価が30%-50%から暴落することを予想するものである。この予想が的中した場合は巨額な利益を生むが、外れた場合は10億ドルの損失になる。このようなプットオプションの購買は9.11の同時多発テロの前にも行われたが、あまりに巨額であるため「ビンラディントレード」とよばれている。このプットオプションの期限は9月21日だ。不自然な取引だと専門家も疑っている。
Ｂー５２が無許可のまま核弾頭を装備した巡航ミサイルを搭載したまま飛行する。
９月８日
オハイオ州選出の共和党ギルモア下院議員がヴァージニア州アーリントンの自宅で死亡しているのが発見される。死因は頭部および首の損傷。議員は上記のプットオプションを調査していた可能性があるとのこと。
９月１０日
マイノット空軍基地でB-52の警備担当だったトッド・ブルー航空兵がバージニア州にて死亡。死因は自殺と見られる。写真下
９月１４日
全空軍機飛行停止命令発令
９月１５日
B-52の目的地であるルイジアナ州ブレースデール空軍基地にて、夫婦がオートバイの事故に舞い込まれ死亡。
９月１７日
「Solid Curtain-Citadel Shield '07」の作戦名のもと、9月17日から21日にかけて米国本土すべての軍事基地が閉鎖になる。
プットオプションの期限であった９月２１日には株価は大幅に暴落するどころか１３８２０ドルと前日値を上げて終わった。明らかにプットオプションは巨大な損失に終わった。
ただ、やはり何かが水面下で起ころうよしていたようである。いったい何がおこっているのだろうか？
これをはっきりさせるためにもさらなる調査が必要だ。
ヤスの英語
よろしかったらクリックお願いします。↓
最近の核テロ警告とその後の状況２
B-52H戦略爆撃機に搭載され、無許可のまま飛行を続けた核弾頭装備の巡航ミサイルの記事を昨日書いたが、これはそれに関する最新情報である。
コーシーのインタビュー
ジェローム・コーシーの「Coast to Coast AM」のインタビューなどで、これに関するより具体的な事実が明らかになったのでここに報告する。
１）６基の核弾頭を装備した巡航ミサイルはB-52H戦略爆撃機に搭載され、ノースダコタ州ミノー（Minot）空軍基地からルイジアナ州ブレースデール空軍基地まで飛行したが、なんとB-52爆撃機の搭乗員も自機が搭載した巡航ミサイルに核弾頭が装備されていることを知らなかった。
２）どの空軍基地でも核弾頭はもっとも厳しく管理されており、移動のためにはミスを防ぐために何十にも張り巡らされた複雑な許可のプロセスを経なければならない。許可はすべて文書で行われる。したがって、核弾頭が爆撃機に積まれたということは、空軍司令部トップかそれより高い地位にあるもの（ホワイトハウス）の直接の命令がなければ実行できないことである。単純なミスではあり得ない。
３）核弾頭搭載の巡航ミサイルが運ばれたルイジアナ州ブレースデール空軍基地は、空軍が中東に展開するために使用する中継基地である。現在、ペルシャ湾には米海軍の機動部隊が３つ展開しているが、その空母に搭載されている空軍機もブレースデール基地から飛び立ったことが確認されている。したがって、この基地に核弾頭搭載の巡航ミサイルが運ばれたことは、秘密裏にイラン攻撃が計画されていた可能性があることを示唆しているかもしれない。
４）ミノー基地の核弾頭専用兵器庫の警備担当チームの一員であったトッド・ブルー一等兵は、事件後休暇でバージニア州に行ったが、そこで死亡していたことが分かった。原因はよく分かっていない。
これらに事実から判断してコーシーは、今回の核弾頭の移動はチェイニーなどによる米国本土核テロの計画ではなく、秘密裏にイラン攻撃を行うためのものだったのではないかという。
また、この情報が最初に公表されたのは、空軍の内部向けニュース雑誌であった。この事件を重くみた空軍司令部は、許可のプロセスを徹底させるため、９月１４日の全機飛行停止命令を発令した。全機飛行停止命令は過去にまったく前例がない。だが、なぜそもそもこの情報が公表されたのかは不明である。情報をリークすることによって、秘密裏にイランを攻撃する計画を頓挫させようとしたグループが空軍司令部内部に存在した可能性もあるのかもしれないという。
ヤスの英語
よろしかったらクリックお願いします。↓
コーシーのインタビュー
ジェローム・コーシーの「Coast to Coast AM」のインタビューなどで、これに関するより具体的な事実が明らかになったのでここに報告する。
１）６基の核弾頭を装備した巡航ミサイルはB-52H戦略爆撃機に搭載され、ノースダコタ州ミノー（Minot）空軍基地からルイジアナ州ブレースデール空軍基地まで飛行したが、なんとB-52爆撃機の搭乗員も自機が搭載した巡航ミサイルに核弾頭が装備されていることを知らなかった。
２）どの空軍基地でも核弾頭はもっとも厳しく管理されており、移動のためにはミスを防ぐために何十にも張り巡らされた複雑な許可のプロセスを経なければならない。許可はすべて文書で行われる。したがって、核弾頭が爆撃機に積まれたということは、空軍司令部トップかそれより高い地位にあるもの（ホワイトハウス）の直接の命令がなければ実行できないことである。単純なミスではあり得ない。
３）核弾頭搭載の巡航ミサイルが運ばれたルイジアナ州ブレースデール空軍基地は、空軍が中東に展開するために使用する中継基地である。現在、ペルシャ湾には米海軍の機動部隊が３つ展開しているが、その空母に搭載されている空軍機もブレースデール基地から飛び立ったことが確認されている。したがって、この基地に核弾頭搭載の巡航ミサイルが運ばれたことは、秘密裏にイラン攻撃が計画されていた可能性があることを示唆しているかもしれない。
４）ミノー基地の核弾頭専用兵器庫の警備担当チームの一員であったトッド・ブルー一等兵は、事件後休暇でバージニア州に行ったが、そこで死亡していたことが分かった。原因はよく分かっていない。
これらに事実から判断してコーシーは、今回の核弾頭の移動はチェイニーなどによる米国本土核テロの計画ではなく、秘密裏にイラン攻撃を行うためのものだったのではないかという。
また、この情報が最初に公表されたのは、空軍の内部向けニュース雑誌であった。この事件を重くみた空軍司令部は、許可のプロセスを徹底させるため、９月１４日の全機飛行停止命令を発令した。全機飛行停止命令は過去にまったく前例がない。だが、なぜそもそもこの情報が公表されたのかは不明である。情報をリークすることによって、秘密裏にイランを攻撃する計画を頓挫させようとしたグループが空軍司令部内部に存在した可能性もあるのかもしれないという。
ヤスの英語
よろしかったらクリックお願いします。↓
最近の核テロ警告とその後の状況
すでに期日が過ぎてしまったが、９月１３日にベンジャミン・フルフォード氏は以下のように核テロの可能性を警告していた。少し長いが全文を引用する。
「明日アメリカで「核テロが起きる」と騒がれています。英語のインターネット上では、米国時間の１４日に「アメリカで核テロが起きるのではないか」と騒がれています。根拠は以下です。
１．ＭＩ６元長官が本日、今後アルカイダが起こすのは核テロだと予言した。また、９月７日の米外交問題評議会（ＣＦＲ）の演説で、ＣＩＡ長官もアルカイダの核テロを予言している。それから、チェイニー副大統領も別の場所でアルカイダの核テロを予言している。
２．明日アメリカ空軍が全ての軍事飛行機をＳｔａｎｄ ｄｏｗｎ（飛ばない）させるという、正式発表がありました。
３．一昨日前ルール違反で飛ばされたＢ５２の核兵器は１０時間もの間警備のないところに置かれて、そのうちの一つは行方不明になったのではないかという疑惑があります。
４．ブッシュ関係の金融機関が１４日に株が大暴落すると大儲けをするという１４０億ドルの賭けをしています。ちなみに９．１１の日には同じような３００億ドルの賭けがあり、大儲けをしていました。
ただしこれだけ皆に予測されている中で、本当にシナリオ通りに核テロを起こしたら全世界がブッシュやチェイニー周辺と戦うことになるので、果たして実現は無理なのではないかと私は思う。」
９月１４日にはテロは起こらなかったわけだが、今後の予測を立てるためにも何が本当に起こっていたのか一度確認しておいたほうがよいだろう。
何が実際に起こっていたのか？
今回、核テロが警戒された最大の理由は、複数の核弾頭を搭載したＢ５２爆撃機が無許可のまま飛行してしまったことだ。９月１５日、伝統的保守派の代表的なジャーナリスト、ジェローム・コーシーがこの件を詳細に調査した記事を発表している。以下がその要約である。
事件は８月３０日に発生した。Ｂー５２Ｈ戦略爆撃機一機が、ノースダコタ州ミノー（Minot）空軍基地から核弾頭を装備した巡航ミサイル６基を搭載したまま、ルイジアナ州ブレースデール基地まで飛行した。空軍司令部、及び空軍基地の管制センターは核が搭載されている事実に一切気づかなかった。
今回の飛行の目的は旧型の巡航ミサイルの廃棄である。そのような目的の飛行は頻繁に行われており、その意味では今回の飛行が特別であったわけではない。
ただ、核弾頭を搭載した飛行は空軍当局の厳重な監視と管理のもとで行われるの普通であり、空軍当局が飛行の事実を把握していなかったことは重大な問題である。このようなケースは前例がない。
これを重く見た空軍戦闘司令官のロバート・キース将軍は、9月14日全空軍機に対し飛行停止命令を発令した。目的は、このような事態が起こった原因の把握、および飛行許可に関する過程とルールを全パイロットに徹底させることである。
ただし北アメリカ航空宇宙防衛司令部（NORAD）とアメリカ北方軍（USNORTHCOM）に所属する軍機はこの限りではない。飛行停止期間の国土防衛はこれらの軍機によって行われる。
空軍のスポークスマン、エド・トンプソン中佐は「６基の巡航ミサイルは爆撃機の主翼の下に装備されていたがそれが発射できる状態ではなかった。だが、これは許される事態ではない。なぜこのようなことが行われたのが究明するために調査は徹底して行われ、調査結果は数週間後にメディアに発表する。」
これが実際に起こったことである。空軍当局の調査結果の発表を待たねばならないが、これをどうみるべきだろうか？単なるミスであったのだろうか？それともフルフォード氏が指摘しているように、これは失敗した核テロの計画だったのだろうか？空軍の上層部が未然に防いだのだろうか？以前の記事に以下のように書いた。
「ブッシュ大統領がイラク戦略を根本的に変えなければアメリカ軍は9月に反乱を起こすだろうと、シンシア・タッカーという有名なコラムニストがＮＢＣテレビで言いました。現役軍の幹部複数と良い関係を持つターカー氏によると、ブッシュのイラク増兵を９月までに終わらせなくてはもはや命令に従わないという。また実際のところ、在イラクアメリカ軍の数は発表している145,000人じゃなく300,000人になっているということだ。」
これはその「クーデター」と何かの関連があるのだろうか？さらに調査が必要になる。
フルフォード氏は９月１４日の株価暴落を予想していたがそれも起こらなかった。１４日のダウの終値は１３４４２ドルで前日よりもむしろ若干高めに終わった。
核テロや鳥インフルエンザ、さらに大規模な反戦デモなどで非常事態宣言が発令され、それをきっかけとしてブッシュ政権が一挙に強権化するとのタイター的なシナリオの可能性は多くの筋から指摘されている。確かにそれが起こってもおかしくない状況にはある。だが今のところ、そのような状況の引き金になる決定的な事件が欠如しているのだ。
続く
ヤスの英語
よろしかったらクリックお願いします。↓
「明日アメリカで「核テロが起きる」と騒がれています。英語のインターネット上では、米国時間の１４日に「アメリカで核テロが起きるのではないか」と騒がれています。根拠は以下です。
１．ＭＩ６元長官が本日、今後アルカイダが起こすのは核テロだと予言した。また、９月７日の米外交問題評議会（ＣＦＲ）の演説で、ＣＩＡ長官もアルカイダの核テロを予言している。それから、チェイニー副大統領も別の場所でアルカイダの核テロを予言している。
２．明日アメリカ空軍が全ての軍事飛行機をＳｔａｎｄ ｄｏｗｎ（飛ばない）させるという、正式発表がありました。
３．一昨日前ルール違反で飛ばされたＢ５２の核兵器は１０時間もの間警備のないところに置かれて、そのうちの一つは行方不明になったのではないかという疑惑があります。
４．ブッシュ関係の金融機関が１４日に株が大暴落すると大儲けをするという１４０億ドルの賭けをしています。ちなみに９．１１の日には同じような３００億ドルの賭けがあり、大儲けをしていました。
ただしこれだけ皆に予測されている中で、本当にシナリオ通りに核テロを起こしたら全世界がブッシュやチェイニー周辺と戦うことになるので、果たして実現は無理なのではないかと私は思う。」
９月１４日にはテロは起こらなかったわけだが、今後の予測を立てるためにも何が本当に起こっていたのか一度確認しておいたほうがよいだろう。
何が実際に起こっていたのか？
今回、核テロが警戒された最大の理由は、複数の核弾頭を搭載したＢ５２爆撃機が無許可のまま飛行してしまったことだ。９月１５日、伝統的保守派の代表的なジャーナリスト、ジェローム・コーシーがこの件を詳細に調査した記事を発表している。以下がその要約である。
事件は８月３０日に発生した。Ｂー５２Ｈ戦略爆撃機一機が、ノースダコタ州ミノー（Minot）空軍基地から核弾頭を装備した巡航ミサイル６基を搭載したまま、ルイジアナ州ブレースデール基地まで飛行した。空軍司令部、及び空軍基地の管制センターは核が搭載されている事実に一切気づかなかった。
今回の飛行の目的は旧型の巡航ミサイルの廃棄である。そのような目的の飛行は頻繁に行われており、その意味では今回の飛行が特別であったわけではない。
ただ、核弾頭を搭載した飛行は空軍当局の厳重な監視と管理のもとで行われるの普通であり、空軍当局が飛行の事実を把握していなかったことは重大な問題である。このようなケースは前例がない。
これを重く見た空軍戦闘司令官のロバート・キース将軍は、9月14日全空軍機に対し飛行停止命令を発令した。目的は、このような事態が起こった原因の把握、および飛行許可に関する過程とルールを全パイロットに徹底させることである。
ただし北アメリカ航空宇宙防衛司令部（NORAD）とアメリカ北方軍（USNORTHCOM）に所属する軍機はこの限りではない。飛行停止期間の国土防衛はこれらの軍機によって行われる。
空軍のスポークスマン、エド・トンプソン中佐は「６基の巡航ミサイルは爆撃機の主翼の下に装備されていたがそれが発射できる状態ではなかった。だが、これは許される事態ではない。なぜこのようなことが行われたのが究明するために調査は徹底して行われ、調査結果は数週間後にメディアに発表する。」
これが実際に起こったことである。空軍当局の調査結果の発表を待たねばならないが、これをどうみるべきだろうか？単なるミスであったのだろうか？それともフルフォード氏が指摘しているように、これは失敗した核テロの計画だったのだろうか？空軍の上層部が未然に防いだのだろうか？以前の記事に以下のように書いた。
「ブッシュ大統領がイラク戦略を根本的に変えなければアメリカ軍は9月に反乱を起こすだろうと、シンシア・タッカーという有名なコラムニストがＮＢＣテレビで言いました。現役軍の幹部複数と良い関係を持つターカー氏によると、ブッシュのイラク増兵を９月までに終わらせなくてはもはや命令に従わないという。また実際のところ、在イラクアメリカ軍の数は発表している145,000人じゃなく300,000人になっているということだ。」
これはその「クーデター」と何かの関連があるのだろうか？さらに調査が必要になる。
フルフォード氏は９月１４日の株価暴落を予想していたがそれも起こらなかった。１４日のダウの終値は１３４４２ドルで前日よりもむしろ若干高めに終わった。
核テロや鳥インフルエンザ、さらに大規模な反戦デモなどで非常事態宣言が発令され、それをきっかけとしてブッシュ政権が一挙に強権化するとのタイター的なシナリオの可能性は多くの筋から指摘されている。確かにそれが起こってもおかしくない状況にはある。だが今のところ、そのような状況の引き金になる決定的な事件が欠如しているのだ。
続く
ヤスの英語
よろしかったらクリックお願いします。↓
サイクルマガジンとその後の進展
言い訳ばかりだが、また更新が大幅に遅れてしまった。いずれなんとかしたいとおもっている。毎日アクセスしてくださっている読者の方々にお詫びする。
日本の政局とサイクルマガジン
昨日、安倍首相が辞意を表明した。辞意の理由は「自ら退陣しテロ特措法が通過させるための求心力を自民内部に形成すること」と「健康問題の悪化」が原因だとされている。
ただ、内閣改造を行い所信表明演説をした後の辞意表明したなので、当然この理由を疑う向きも多い。参議院で否決後、衆議院でテロ特措法を再度可決使用とした場合、公明は反対に回ると同党が通知してきたことが真の理由だという報道もある。これで安倍政権下でのテロ特措法の延長は不可能になった。安倍はテロ特措法の延長に「職に賭す」とまで言い切っていたのだから、延長が不可能になった時点で辞意表明したのだろう。
これによって、日本の政局は一気に流動化に向かうとの観測が強い。おそらくそうなるだろう。
ところで、以前の記事でサイクルマガジンを紹介し、その２００６年版に載っていたリンゼーの１９６９年の本、「Another History」について述べた。この本にはソビエトの崩壊など、１９６９年の時点ではおよそ予測が不可能な歴史的事件がかなりの程度の確度で予測されていた。
リンゼーは社会システムの変化にかかわるいくつかのサイクルを提示していた。筆者はそれを日本に当てはめ以下のように書いた。
「では未来はどうだろうか？45年から64年後は2009年になる。2年後だ。この頃に敗戦期に匹敵するような巨大な変動があり、それに伴いまったく新たな社会システムが導入されるのかもしれない。1年前後のずれがあるようなので、2008年くらいかもしれない。今回の自民の参議院選挙の大敗などからみると、自民党は2008年から09年頃には消滅し、日本はまったくあらなた政治勢力が支配しているのかもしれない。」
どうもこうなりそうな雲行きである。リンゼーのサイクルには恐れいる。
他の予言
今後、政局がどうなるかは大きな関心事である。ちょっと他の予言を参照してみても面白いだろう。
一昨年から昨年にかけて２チャンネルをにぎわせた「ＪＪ氏の近未来予言」は覚えているだろうか？予知夢の内容をスケッチ入りの詳細なメモに残し、多くの読者を仰天させた。だがその内容はいっけん信憑性のあるように見えるものの、ほとんどすべてが大きく外れており、これが単なるガセネタであったことが次第に明らかとなった。
こうした経緯があったこともあり、ほとんどまったく注目されなかったが２００６年の１２月にほんの短期間だが「２０５１年から来た未来人の予言」というものが公開された。彼はタイターと同じタイムトラベラーだそうだ。いっけんこっけいにも思えるが、彼は昨年以下のように予言していた。
次の総理は？との質問に答えて
「301 ：未来人 ◆hLPJo1PmWk ：2006/12/18(月) 10:44:14 ID:r7NPV4aX
>>300
麻生太郎首相でした。
302 ：未来人 ◆hLPJo1PmWk ：2006/12/18(月) 10:45:11 ID:r7NPV4aX
ちなみにその次は自民党は大敗を期して民主党が政権を握ります。首相は小沢一郎という人物です。」
これは２００６年１２月１８日の発言である。このときの安倍政権の支持率はまだ４６％を程度であり、すでに早期退陣の予想は出ていたものの長期政権になる可能性もまだ指摘されていたときだ。年金問題や閣僚のスキャンダルはまだ浮上していなかった。
この時点で麻生太郎が時期総理になることは簡単には予想できる状況ではなかった。
まして７月２９日の参院選挙における自公の惨敗の前の時点で、政権交代が起こることを予測するのは困難である。いまの情勢であれば、解散総選挙から自公の惨敗、ないしは自民・民主大連立というかたちで民主が政権与党になる可能性は十分にあるが、昨年の１２月１８日の時点で予測は無理だろう。民主が政権与党に本当になればこの予言は的中したといってよい。
「２０５１年の未来人」は他にも次のようなことを予言している。
「579 ：未来人 ◆hLPJo1PmWk ：2007/01/01(月) 23:06:31 ID:tNiPNMZQ
次の天皇は今の秋篠宮氏です。今の皇太子は色々ありまして……」
また次のような予言もあった。
「578
２０１０年前後に世論の盛り上がりから大統領制の是非が政府内で検討され、はじめてその後の憲法改正を経て２０１８年に大統領制に移行しています。」
非常に興味深い。リンゼーの社会システム変化のサイクルには、３６年、４１年、５４年ー５７年、そして６４年ー６９年という４つのサイクルが存在しているが、それらには前後１ー２年のずれがあるのが普通だとされている。日本の政治的な変化の時期は２００９年だ。だとるするなら、本格的な２００８年から２０１０年の間に起こってもおかしくない。「２０１０年大統領制導入決定」というのもあながちあり得ない話ではないのかもしれない。
また「２０５１年の未来人」は２００７年に起こる出来事も予言している。以下だ。
１）北朝鮮が３月に核実験
２）中朝国境で中国、北朝鮮両国軍が小規模な銃撃戦
３）イランの核開発問題 イラン側が大幅譲歩し一旦は解決
４）バングラディッシュで大規模水害
５）エチオピアとソマリアの戦闘激化。欧州諸国が介入
６）国連事務総長が就任早々退任に追い込まれる
７）横綱朝青龍引退
８）モーニング娘解散
９）地方都市でビル火災
１０）コアラが人気モノに。グッズが飛ぶように売れる
１１）なまずも人気者になり話題の中心に
１２）パキスタンでアメリカ軍による空爆でアルカイダの副官死亡
結果は一目瞭然だ。以下に確認する。
１）：はずれ
一時は2回目の核実験の可能性も指摘されたが、北朝鮮はアメリカの要求する核施設無能化を受け入れたため、テロ支援国家指定の解除までいまは視野に入っている。
２）：いまのところはずれ
いまのところ中朝国境では銃撃戦は発生していない。ただし、8月6日、北朝鮮軍は国境非武装地帯に駐留する韓国軍を銃撃したことが報道されている。犠牲者は出ていない。
３）：ほぼ当たり
イランは大きく譲歩し、拒否し続けていたIAEAの核査察を全面的に受け入れることに同意した。これによりイラン攻撃の緊張は一時的に緩和している。
４）：ほぼ当たり
8月と9月に大規模な洪水がバングラデシュを襲っている。だがこの国はほぼ毎年のように洪水を経験している。
５）：当たり
ソマリアとエチオピアの間には泥沼の戦闘が続いている。アメリカはソマリアのイスラム法廷会議を「アルカーイダに操られた組織」と断定し、エチオピア軍の攻撃を一貫して支持。1月3日には暫定政府を支援するため、アメリカ海軍の艦隊（規模未公表）をソマリア沖に展開させた。
６）：いまのところはずれ
潘基文（パン・ギムン）事務総長は調整役に徹しており、強いリーダーシップは発揮していないものの辞任に追いこまれる可能性は非常に低い。
７）：当たりに近い
朝青龍のいまの状態からみて引退の可能性は日増しに大きくなっている。昨年の12月の時点では予測は困難だっただろう。
８）：いまのところはずれ
何度も解散のうわさはあるがまだ解散には至っていないようだ。
９）：いまのところはずれ
これからは分からないが、今のところは起こっていない。
１０）：いまのところはずれ
コアラがブームになる兆候はいまのところまったくない。
１１）：いまのところはずれ
なまずに人気が出る兆候もない。
１２）：はずれ
この副官がアルカイダナンバー２のザワヒリ野戦司令官のことであればはずれたとしか言いようがない。ザワヒリはアメリカ軍の空爆によって一時死亡が伝えられたが、それは2006年1月であった。したがってこの予言がなされた時点では空爆はすでに行われていた。ただ、ザワヒリは生存しているので、これは将来起こる出来事なのかもしれない。
読者の方々はどうであろうか？予言の的中率が高いと見るだろうか？それとも低いと見るかだろうか？「麻生太郎総理」の誕生と「総選挙の自民の大敗」、そして「民主党の政権与党と小沢総理の誕生」などが当たるかどうかは、比較的に近い将来に確認できる。もし的中した場合、「2051年の未来人」の他の予言も的中するとみるべきだろうか？数多くの予言があるが、これはその中でももっとも暗いものに属する。ちょっとぞっとする未来だ。興味のある人はぜひ全文を読むとよいだろう。
なお、原文が非常に長いので、掲示板の質問部分は省いた。
「2051年の未来から来ましたよ」
続く
ヤスの英語
ぜひクリックを↓
日本の政局とサイクルマガジン
昨日、安倍首相が辞意を表明した。辞意の理由は「自ら退陣しテロ特措法が通過させるための求心力を自民内部に形成すること」と「健康問題の悪化」が原因だとされている。
ただ、内閣改造を行い所信表明演説をした後の辞意表明したなので、当然この理由を疑う向きも多い。参議院で否決後、衆議院でテロ特措法を再度可決使用とした場合、公明は反対に回ると同党が通知してきたことが真の理由だという報道もある。これで安倍政権下でのテロ特措法の延長は不可能になった。安倍はテロ特措法の延長に「職に賭す」とまで言い切っていたのだから、延長が不可能になった時点で辞意表明したのだろう。
これによって、日本の政局は一気に流動化に向かうとの観測が強い。おそらくそうなるだろう。
ところで、以前の記事でサイクルマガジンを紹介し、その２００６年版に載っていたリンゼーの１９６９年の本、「Another History」について述べた。この本にはソビエトの崩壊など、１９６９年の時点ではおよそ予測が不可能な歴史的事件がかなりの程度の確度で予測されていた。
リンゼーは社会システムの変化にかかわるいくつかのサイクルを提示していた。筆者はそれを日本に当てはめ以下のように書いた。
「では未来はどうだろうか？45年から64年後は2009年になる。2年後だ。この頃に敗戦期に匹敵するような巨大な変動があり、それに伴いまったく新たな社会システムが導入されるのかもしれない。1年前後のずれがあるようなので、2008年くらいかもしれない。今回の自民の参議院選挙の大敗などからみると、自民党は2008年から09年頃には消滅し、日本はまったくあらなた政治勢力が支配しているのかもしれない。」
どうもこうなりそうな雲行きである。リンゼーのサイクルには恐れいる。
他の予言
今後、政局がどうなるかは大きな関心事である。ちょっと他の予言を参照してみても面白いだろう。
一昨年から昨年にかけて２チャンネルをにぎわせた「ＪＪ氏の近未来予言」は覚えているだろうか？予知夢の内容をスケッチ入りの詳細なメモに残し、多くの読者を仰天させた。だがその内容はいっけん信憑性のあるように見えるものの、ほとんどすべてが大きく外れており、これが単なるガセネタであったことが次第に明らかとなった。
こうした経緯があったこともあり、ほとんどまったく注目されなかったが２００６年の１２月にほんの短期間だが「２０５１年から来た未来人の予言」というものが公開された。彼はタイターと同じタイムトラベラーだそうだ。いっけんこっけいにも思えるが、彼は昨年以下のように予言していた。
次の総理は？との質問に答えて
「301 ：未来人 ◆hLPJo1PmWk ：2006/12/18(月) 10:44:14 ID:r7NPV4aX
>>300
麻生太郎首相でした。
302 ：未来人 ◆hLPJo1PmWk ：2006/12/18(月) 10:45:11 ID:r7NPV4aX
ちなみにその次は自民党は大敗を期して民主党が政権を握ります。首相は小沢一郎という人物です。」
これは２００６年１２月１８日の発言である。このときの安倍政権の支持率はまだ４６％を程度であり、すでに早期退陣の予想は出ていたものの長期政権になる可能性もまだ指摘されていたときだ。年金問題や閣僚のスキャンダルはまだ浮上していなかった。
この時点で麻生太郎が時期総理になることは簡単には予想できる状況ではなかった。
まして７月２９日の参院選挙における自公の惨敗の前の時点で、政権交代が起こることを予測するのは困難である。いまの情勢であれば、解散総選挙から自公の惨敗、ないしは自民・民主大連立というかたちで民主が政権与党になる可能性は十分にあるが、昨年の１２月１８日の時点で予測は無理だろう。民主が政権与党に本当になればこの予言は的中したといってよい。
「２０５１年の未来人」は他にも次のようなことを予言している。
「579 ：未来人 ◆hLPJo1PmWk ：2007/01/01(月) 23:06:31 ID:tNiPNMZQ
次の天皇は今の秋篠宮氏です。今の皇太子は色々ありまして……」
また次のような予言もあった。
「578
２０１０年前後に世論の盛り上がりから大統領制の是非が政府内で検討され、はじめてその後の憲法改正を経て２０１８年に大統領制に移行しています。」
非常に興味深い。リンゼーの社会システム変化のサイクルには、３６年、４１年、５４年ー５７年、そして６４年ー６９年という４つのサイクルが存在しているが、それらには前後１ー２年のずれがあるのが普通だとされている。日本の政治的な変化の時期は２００９年だ。だとるするなら、本格的な２００８年から２０１０年の間に起こってもおかしくない。「２０１０年大統領制導入決定」というのもあながちあり得ない話ではないのかもしれない。
また「２０５１年の未来人」は２００７年に起こる出来事も予言している。以下だ。
１）北朝鮮が３月に核実験
２）中朝国境で中国、北朝鮮両国軍が小規模な銃撃戦
３）イランの核開発問題 イラン側が大幅譲歩し一旦は解決
４）バングラディッシュで大規模水害
５）エチオピアとソマリアの戦闘激化。欧州諸国が介入
６）国連事務総長が就任早々退任に追い込まれる
７）横綱朝青龍引退
８）モーニング娘解散
９）地方都市でビル火災
１０）コアラが人気モノに。グッズが飛ぶように売れる
１１）なまずも人気者になり話題の中心に
１２）パキスタンでアメリカ軍による空爆でアルカイダの副官死亡
結果は一目瞭然だ。以下に確認する。
１）：はずれ
一時は2回目の核実験の可能性も指摘されたが、北朝鮮はアメリカの要求する核施設無能化を受け入れたため、テロ支援国家指定の解除までいまは視野に入っている。
２）：いまのところはずれ
いまのところ中朝国境では銃撃戦は発生していない。ただし、8月6日、北朝鮮軍は国境非武装地帯に駐留する韓国軍を銃撃したことが報道されている。犠牲者は出ていない。
３）：ほぼ当たり
イランは大きく譲歩し、拒否し続けていたIAEAの核査察を全面的に受け入れることに同意した。これによりイラン攻撃の緊張は一時的に緩和している。
４）：ほぼ当たり
8月と9月に大規模な洪水がバングラデシュを襲っている。だがこの国はほぼ毎年のように洪水を経験している。
５）：当たり
ソマリアとエチオピアの間には泥沼の戦闘が続いている。アメリカはソマリアのイスラム法廷会議を「アルカーイダに操られた組織」と断定し、エチオピア軍の攻撃を一貫して支持。1月3日には暫定政府を支援するため、アメリカ海軍の艦隊（規模未公表）をソマリア沖に展開させた。
６）：いまのところはずれ
潘基文（パン・ギムン）事務総長は調整役に徹しており、強いリーダーシップは発揮していないものの辞任に追いこまれる可能性は非常に低い。
７）：当たりに近い
朝青龍のいまの状態からみて引退の可能性は日増しに大きくなっている。昨年の12月の時点では予測は困難だっただろう。
８）：いまのところはずれ
何度も解散のうわさはあるがまだ解散には至っていないようだ。
９）：いまのところはずれ
これからは分からないが、今のところは起こっていない。
１０）：いまのところはずれ
コアラがブームになる兆候はいまのところまったくない。
１１）：いまのところはずれ
なまずに人気が出る兆候もない。
１２）：はずれ
この副官がアルカイダナンバー２のザワヒリ野戦司令官のことであればはずれたとしか言いようがない。ザワヒリはアメリカ軍の空爆によって一時死亡が伝えられたが、それは2006年1月であった。したがってこの予言がなされた時点では空爆はすでに行われていた。ただ、ザワヒリは生存しているので、これは将来起こる出来事なのかもしれない。
読者の方々はどうであろうか？予言の的中率が高いと見るだろうか？それとも低いと見るかだろうか？「麻生太郎総理」の誕生と「総選挙の自民の大敗」、そして「民主党の政権与党と小沢総理の誕生」などが当たるかどうかは、比較的に近い将来に確認できる。もし的中した場合、「2051年の未来人」の他の予言も的中するとみるべきだろうか？数多くの予言があるが、これはその中でももっとも暗いものに属する。ちょっとぞっとする未来だ。興味のある人はぜひ全文を読むとよいだろう。
なお、原文が非常に長いので、掲示板の質問部分は省いた。
「2051年の未来から来ましたよ」
続く
ヤスの英語
ぜひクリックを↓
ブッシュ政権強権化に向けたその後の動き
更新がまた大幅に遅れてしまったことをここにお詫びする。なかなか思ったようなペースで更新できないことが悩みだ。
これまでの強権化への動き
このブログでも何度も書いたように、ブッシュ政権は9.11直後に制定された「国土安全保障法」や「愛国者法」で大幅な大統領権限の強化が行われた。これにより、ブッシュはかつてないほどの強力なな権力を持つに至った。
この権力を強化がする動きはいまだに続いており、今年の５月には「国家の緊急事態には州政府、郡政府、および民間のあらゆる組織（民間企業を含む）を大統領の直接管理化におき」ホワイトハウスの指示に従わせる「国家安全保障大統領命令」と「国土安全保障大統領命令」の二つの大統領命令が発令され、大統領権限がさらに強化された。
さらに今年の７月には、「イラク復興にかかわるアメリカの努力の障害となりこれを弱めるあらゆる団体や個人のアメリカ合衆国におけるその財産を没収する」権限を大統領に与えた新たな大統領命令が発令されていることが発見された。この命令の発効により、イラク戦争に反対する運動に参加した米国市民の私有財産を任意に没収することができる権限を大統領が持つことになった。
反対運動
こうした強権化の動きに対して強い懸念が示され、草の根的に抵抗運動が広がりつつあることもすでに書いた。抵抗は都市のリベラルな民主党支持者のみならず、今まではブッシュ政権の強力な支持基盤のひとつであった草の根の伝統的保守層から、さらには米軍の中枢にまで及んでいる。「米軍が９月までにイラクから撤退する方針が明確に示されなければ米軍はクーデターを起こすだろう」とのシンシア・タッカーによる報道もある。
非常事態を望むブッシュ政権
すでに述べたように、ブッシュ政権は、このような動きに対し、国家の非常事態を宣言することによって憲法や議会の権限や言論の自由などの市民権を停止し、一気に独裁化の方向をとるものと考えられている。
だが一方、国家の非常事態というのは国家の危機にのみ発令される宣言である。これが可能になるためには、突発的な事件や事態が発生する必要がある。反対運動の支持者はブッシュがこうした突発的な事態をうまく利用して一気に独裁化しようとしているのではないかと疑っている。
すでに出されている先の大統領命令はそのための準備だと考えられている。
きっかけを予知するもの
ではその事態のきっかけには何がなるのだろうか？
国家非常事態宣言の発令に結び付く事態はテロなどの突発的な事件である。突発的な事件の発生は、社会システムの通常の循環的な動きからは予想がつかない。市場の突然の暴落や恐慌などはそのよい例であろう。それは、社会システムの通常のメカニズムからは予想ができない。
これを予測するにはシステムのメカニズムそのものには還元できないシステムの長期的な変動のサイクルの理解などが大いに役立つだろう。
予言や予知がそれなりの妥当性を持ち得るのも、こうした突発的な事件性の領域かもしれない。サイキックの非常に敏感な感性は、大多数の人間には感じられない事態の発生をとらえている可能性があるように思う。
きっかけの種類
これまでこのブログでは異なったサイキックによるさまざまなきっかけとなりそうな事態を紹介してきた。以下のようなものがある。
経済破綻（ショーン・デービット・モートン、Web Bot Prediction、サラ・ホフマンなど）
「深刻な不況→ドルの崩壊→非常事態宣言→ブッシュの独裁政権化→ＡＭＥＲＯの導入」などのシナリオ
核テロ（エド・デームス）
軍事訓練を利用した自作自演テロ（ベンジャミン・フルフォード）
市民の真相究明を求める反政府運動（デービット・ウィルコック）
「9.11の真相解明を求める市民の運動が拡大し、これがもとで非常事態が宣言される」
メキシコ不法移民の強制送還に伴う混乱と国境閉鎖（ジェローム・コーシーなどの伝統的な保守派）
これらのどれが起こっても国家非常事態宣言を発令し、ブッシュ政権は、市民権や議会の停止を経て一気に独裁化へと動く可能性はあるだろう。
だが、周知のようにまだ何も起こっていない。政府が独裁化し「緊急事態の発令による米国政府の強権化→市民権の大幅な制限→国民による抵抗運動」というタイター的なシナリオが実現するあらゆる条件が整いつつあるにもかかわらず、事態を実現する最後の一突きとなるもっとも重要な「きっかけ」だけが欠如しているのだ。
最近の動き
ブッシュのもっとも重要な側近のカール・ローブ特別補佐官やゴンザレス司法長官の辞任などはそれなりに大きいニュースだが、すでに広く報道されているのでここではあえて書かない。ブッシュ政権の弱体化を示すそれなりに意味のあるニュースではあるが、ここのテーマの「きっかけ」となる事態ではない。
よくこのブログで取り上げた伝統的保守派のジェローム・コーシーは最近「Coast to Coast AM」に出演し次のように警告した。
「いま非常に緊張した状態だ。何がきっかけとなるかまだ分からないが、なにかあると思う。実にいやな感じだ。」と述べ次のような事実を紹介した。「米国、カナダ、メキシコの首脳は８月１２日、モルドー市で「安全保障と繁栄のためのパートナーシップ」会議を開催した。まだ北米には上陸していない鳥インフルエンザだが、これやこれと同様の脅威のある伝染病が広がった場合、３カ国は歩調を合わせてこれに対処する方針で合意したようだ。」
一見するとコーシーはなぜこれを脅威としているのか理解に苦しむが、コーシーはこれをブッシュ政権が独裁化する口実として鳥インフルエンザの流行を使うのではないかと疑っているのだ。これがどういうことか少し説明しよう。
「安全保障と繁栄のためのパートナーシップ」とは、アメリカ、カナダ、メキシコの北米３カ国がテロや災害で共同歩調を取り、北米自由貿易協定を促進して３カ国の関係の強化を目指した協定だ。３カ国の首脳が２００５年３月に宣言した。
以前の記事の繰り返しになるが、コーシーのような伝統的な保守主義者は、この協定こそ北米版ＥＵである「北米共同体」を樹立する一歩ではないかと警戒している。
すでに書いたが、コーシーによると「北米共同体」は単なる経済共同体ではないという。ドルを廃止してＡＭＥＲＯという新通貨に置き換え、さらにアメリカ、カナダ、メキシコの３軍を統合し強力な統一政府の樹立を目指すことが真の目的ではないかという。これにより、政府は独裁化し、アメリカ人の市民権は否定されるというのだ。コーシーは鳥インフルエンザの流行による非常事態がこうした体制に移行するきっかけとして利用されるのではないかと警戒しているのである。
ノースカロライナ州の運転免許証
つい最近コーシーは次のような記事を書いた。
「North American Union driver's license created」
以下が大意である。
「ノースカロライナ州はこのほど、新しくなった運転免許証のロゴの裏側に北米全体をあらわす上のようなホログラムを付けていたことを認めた。ホログラムは下の「安全保障と繁栄のためのパートナーシップ」のロゴに酷似している。これを発見した多くの州民は、このホログラムが将来樹立される北米共同体で使われる運転免許証のモデルになるのではないかと疑っている。ホログラムをデザインしたのは「アメリカ自動車管理者協会（AAMVA）」という非営利団体だ。この団体は自動車に関するよりよい行政のモデルを作ることを目標にし、１９３３年に設立された。アメリカの各州の担当者のみならず、カナダおよびメキシコの地方政府もこの協会に加盟している。協会によると、このホログラムはカナダとメキシコを含め北米全域での使用を目的に考案されたという。」
コーシーはこれが「北米共同体」が樹立され、さらに共通通貨のＡＭＥＲＯが近いうちに導入される証拠なのではないかと疑っている。もしそうだとしたら、今年の１月にショーン・デービット・モートンが行った以下の予言はやはり当たるのだろうか？
「ダウジョーンズは1万3千ドルを突破するだろう。だが、これはたかだか最上位30社の株価平均にしかすぎない。（※ダウは最上位30社の株価の平均値であることをいっている）これらの会社は互いに合併と買収を繰り返している。これは経済全体にとってはあまり好ましいことではない。世界の全面的な株価崩壊を誘発するだろう。そして米国のインフレ率は20-25%を記録することになる。ドルの平価切り下げ後、アメリカ、カナダ、メキシコの共通通貨のAMERO（アメロ）が導入されるだろう。」
やはりもう少し情勢を見極めなければならないだろう。
続く
ヤスの英語
よろしければぜひクリックを。↓
これまでの強権化への動き
このブログでも何度も書いたように、ブッシュ政権は9.11直後に制定された「国土安全保障法」や「愛国者法」で大幅な大統領権限の強化が行われた。これにより、ブッシュはかつてないほどの強力なな権力を持つに至った。
この権力を強化がする動きはいまだに続いており、今年の５月には「国家の緊急事態には州政府、郡政府、および民間のあらゆる組織（民間企業を含む）を大統領の直接管理化におき」ホワイトハウスの指示に従わせる「国家安全保障大統領命令」と「国土安全保障大統領命令」の二つの大統領命令が発令され、大統領権限がさらに強化された。
さらに今年の７月には、「イラク復興にかかわるアメリカの努力の障害となりこれを弱めるあらゆる団体や個人のアメリカ合衆国におけるその財産を没収する」権限を大統領に与えた新たな大統領命令が発令されていることが発見された。この命令の発効により、イラク戦争に反対する運動に参加した米国市民の私有財産を任意に没収することができる権限を大統領が持つことになった。
反対運動
こうした強権化の動きに対して強い懸念が示され、草の根的に抵抗運動が広がりつつあることもすでに書いた。抵抗は都市のリベラルな民主党支持者のみならず、今まではブッシュ政権の強力な支持基盤のひとつであった草の根の伝統的保守層から、さらには米軍の中枢にまで及んでいる。「米軍が９月までにイラクから撤退する方針が明確に示されなければ米軍はクーデターを起こすだろう」とのシンシア・タッカーによる報道もある。
非常事態を望むブッシュ政権
すでに述べたように、ブッシュ政権は、このような動きに対し、国家の非常事態を宣言することによって憲法や議会の権限や言論の自由などの市民権を停止し、一気に独裁化の方向をとるものと考えられている。
だが一方、国家の非常事態というのは国家の危機にのみ発令される宣言である。これが可能になるためには、突発的な事件や事態が発生する必要がある。反対運動の支持者はブッシュがこうした突発的な事態をうまく利用して一気に独裁化しようとしているのではないかと疑っている。
すでに出されている先の大統領命令はそのための準備だと考えられている。
きっかけを予知するもの
ではその事態のきっかけには何がなるのだろうか？
国家非常事態宣言の発令に結び付く事態はテロなどの突発的な事件である。突発的な事件の発生は、社会システムの通常の循環的な動きからは予想がつかない。市場の突然の暴落や恐慌などはそのよい例であろう。それは、社会システムの通常のメカニズムからは予想ができない。
これを予測するにはシステムのメカニズムそのものには還元できないシステムの長期的な変動のサイクルの理解などが大いに役立つだろう。
予言や予知がそれなりの妥当性を持ち得るのも、こうした突発的な事件性の領域かもしれない。サイキックの非常に敏感な感性は、大多数の人間には感じられない事態の発生をとらえている可能性があるように思う。
きっかけの種類
これまでこのブログでは異なったサイキックによるさまざまなきっかけとなりそうな事態を紹介してきた。以下のようなものがある。
経済破綻（ショーン・デービット・モートン、Web Bot Prediction、サラ・ホフマンなど）
「深刻な不況→ドルの崩壊→非常事態宣言→ブッシュの独裁政権化→ＡＭＥＲＯの導入」などのシナリオ
核テロ（エド・デームス）
軍事訓練を利用した自作自演テロ（ベンジャミン・フルフォード）
市民の真相究明を求める反政府運動（デービット・ウィルコック）
「9.11の真相解明を求める市民の運動が拡大し、これがもとで非常事態が宣言される」
メキシコ不法移民の強制送還に伴う混乱と国境閉鎖（ジェローム・コーシーなどの伝統的な保守派）
これらのどれが起こっても国家非常事態宣言を発令し、ブッシュ政権は、市民権や議会の停止を経て一気に独裁化へと動く可能性はあるだろう。
だが、周知のようにまだ何も起こっていない。政府が独裁化し「緊急事態の発令による米国政府の強権化→市民権の大幅な制限→国民による抵抗運動」というタイター的なシナリオが実現するあらゆる条件が整いつつあるにもかかわらず、事態を実現する最後の一突きとなるもっとも重要な「きっかけ」だけが欠如しているのだ。
最近の動き
ブッシュのもっとも重要な側近のカール・ローブ特別補佐官やゴンザレス司法長官の辞任などはそれなりに大きいニュースだが、すでに広く報道されているのでここではあえて書かない。ブッシュ政権の弱体化を示すそれなりに意味のあるニュースではあるが、ここのテーマの「きっかけ」となる事態ではない。
よくこのブログで取り上げた伝統的保守派のジェローム・コーシーは最近「Coast to Coast AM」に出演し次のように警告した。
「いま非常に緊張した状態だ。何がきっかけとなるかまだ分からないが、なにかあると思う。実にいやな感じだ。」と述べ次のような事実を紹介した。「米国、カナダ、メキシコの首脳は８月１２日、モルドー市で「安全保障と繁栄のためのパートナーシップ」会議を開催した。まだ北米には上陸していない鳥インフルエンザだが、これやこれと同様の脅威のある伝染病が広がった場合、３カ国は歩調を合わせてこれに対処する方針で合意したようだ。」
一見するとコーシーはなぜこれを脅威としているのか理解に苦しむが、コーシーはこれをブッシュ政権が独裁化する口実として鳥インフルエンザの流行を使うのではないかと疑っているのだ。これがどういうことか少し説明しよう。
「安全保障と繁栄のためのパートナーシップ」とは、アメリカ、カナダ、メキシコの北米３カ国がテロや災害で共同歩調を取り、北米自由貿易協定を促進して３カ国の関係の強化を目指した協定だ。３カ国の首脳が２００５年３月に宣言した。
以前の記事の繰り返しになるが、コーシーのような伝統的な保守主義者は、この協定こそ北米版ＥＵである「北米共同体」を樹立する一歩ではないかと警戒している。
すでに書いたが、コーシーによると「北米共同体」は単なる経済共同体ではないという。ドルを廃止してＡＭＥＲＯという新通貨に置き換え、さらにアメリカ、カナダ、メキシコの３軍を統合し強力な統一政府の樹立を目指すことが真の目的ではないかという。これにより、政府は独裁化し、アメリカ人の市民権は否定されるというのだ。コーシーは鳥インフルエンザの流行による非常事態がこうした体制に移行するきっかけとして利用されるのではないかと警戒しているのである。
ノースカロライナ州の運転免許証
つい最近コーシーは次のような記事を書いた。
「North American Union driver's license created」
以下が大意である。
「ノースカロライナ州はこのほど、新しくなった運転免許証のロゴの裏側に北米全体をあらわす上のようなホログラムを付けていたことを認めた。ホログラムは下の「安全保障と繁栄のためのパートナーシップ」のロゴに酷似している。これを発見した多くの州民は、このホログラムが将来樹立される北米共同体で使われる運転免許証のモデルになるのではないかと疑っている。ホログラムをデザインしたのは「アメリカ自動車管理者協会（AAMVA）」という非営利団体だ。この団体は自動車に関するよりよい行政のモデルを作ることを目標にし、１９３３年に設立された。アメリカの各州の担当者のみならず、カナダおよびメキシコの地方政府もこの協会に加盟している。協会によると、このホログラムはカナダとメキシコを含め北米全域での使用を目的に考案されたという。」
コーシーはこれが「北米共同体」が樹立され、さらに共通通貨のＡＭＥＲＯが近いうちに導入される証拠なのではないかと疑っている。もしそうだとしたら、今年の１月にショーン・デービット・モートンが行った以下の予言はやはり当たるのだろうか？
「ダウジョーンズは1万3千ドルを突破するだろう。だが、これはたかだか最上位30社の株価平均にしかすぎない。（※ダウは最上位30社の株価の平均値であることをいっている）これらの会社は互いに合併と買収を繰り返している。これは経済全体にとってはあまり好ましいことではない。世界の全面的な株価崩壊を誘発するだろう。そして米国のインフレ率は20-25%を記録することになる。ドルの平価切り下げ後、アメリカ、カナダ、メキシコの共通通貨のAMERO（アメロ）が導入されるだろう。」
やはりもう少し情勢を見極めなければならないだろう。
続く
ヤスの英語
よろしければぜひクリックを。↓
ショーン・デービット・モートン、最新予言と警告
水面下で進行中の動きが恐ろしく速いので、書かなければならない記事も多い。だがなかなか更新を頻繁に行う時間が取れないのが残念だ。本来なら毎日更新しても間に合わないほど世界情勢（特にアメリカ国内）の動きは速い。いずれ時間の余裕を作りもう少し頻繁に更新したいと考えている。サイクルマガジンの続きなども書きたかったが、今回はショーン・デービット・モートンの最新予言と警告を掲載する。
ショーン・デービット・モートンのニュースレター
ショーン・デービット・モートンは会員向けに有料のニュースレターを配信している。内容は、予言や警告のみならず株や通貨、貴金属なども含んだ幅広い投資分野のアドバイスだ。「Coast to Coast AM」のインタビューによると彼のニュースレターは前ゴールドマンサックスの社長で現財務長官のヘンリー・ポールソンも購読していたようで、予測の的中率には定評があるようだ。
ニュースレターはＡ４で２２ページもあるため、その要点のみを書くことにする。
アメリカ経済に関する予言
低所得者向けの住宅ローンであるサブプライムローンの破綻後、破綻の影響の拡大を避けるためアメリカ政府は２０日間で約７９０億ドルを市場に投入した。これは連邦銀行が通貨を増刷することで賄われた。その結果、膨大な額の過剰なドルが流通している。
中国政府は所有している大量の米国債を市場で売り出すことで米国債の価格を暴落させると警告した。これに対しブッシュ政権は、そのようなことが実際に行われた場合イランを即刻攻撃すると応じたため、中国による大規模な米国債売りは起こらなかった。
一方、連邦銀行は２００６年３月以降、世界に流通しているドルの総額を示すＭ３レポートの公表を中止してるが、連銀の最後のレポートの数値からみて一年で３５％のインフレ率だと想定できる。ブッシュ政権や連銀はこれをひた隠しに隠しているが、これは早晩明らかになるだろう。この結果、ドルは暴落し米国債もほとんど紙くずと化す。ドルの暴落以降基軸通貨としてのドルは放棄され、米国政府はかねてから準備していたＡＭＥＲＯが導入される。
経済崩壊は、マヤカレンダーのコルマンインデックスのNight5にあたる１１月１７日前後に起こるはずだ。２００８年のアメリカは地獄をみるだろう。
徴兵制の導入とブッシュ政権の警察国家化
すでにＮＰＲ（全米公共放送）も初めて認めたように、近いうちに徴兵制が導入される。（※現在の米軍はすべて志願兵である）全米でこれに対する広範な反対運動が起こるが、これは７月１７日に出された新しい大統領命令によって徹底的に弾圧される。この命令は、イラク復興の阻止を意図していると当局がみなすあらゆる団体の財産を没収できるとしたものだ。
反対運動の弾圧をきっかけにしてブッシュ政権は米国民の市民権を徹底的に制限し警察国家化してゆくだろう。すでに本来ミサイル防衛を任務としている２８６飛行部隊がワシントンに配備された。この部隊は、国防総省がワシントンを軍事的に管理するための「高貴な鷲作戦（Operation Noble Eagle）」を実行するための部隊である。ブッシュ政権は非常事態をみずから誘発することによって、独裁化の道を進もうとしている。
イラク戦争に関して
アメリカがイラクから撤退すると、北部のクルド人地域にはトルコ軍が侵入しトルコの支配化に入るであろう。また、南部のシーア派地域は完全にイランの支配化に入る。イランはこの結果、イラクの石油の権利も支配する。そして５年以内にこの地域のスーパーパワーとなるだろう。
大統領選挙に関して
現在、共和党のジュリアーニ、民主党のオバマ、クリントンが争う様相を呈しているが、ダークホースが存在する。それは独立系候補のロン・ポールだ。おそらくニューハンプシャーの予備選を制するだろう。ロン・ポールは伝統的な保守派なので、彼の人気で共和党の票は完全に割れるだろう。その結果、民主党のクリントンが大統領になる。
ワシントンのエシュタブリッシュメントにとってロン・ポールの人気は最大の脅威だ。だが、ロン・ポールは在米中国人の秘密結社である「Red and Green Tong Society（堂）」によって守られている。彼を崩壊させようとするいかなる意図も秘密結社によって挫かれる。中国のこの秘密結社はロン・ポールのみならずベネズエラのチャベス大統領も守っている。もしブッシュがチャベス大統領を排除しようとすれば、ブッシュはそれなりの制裁を受けるだろう。（※ベンジャミン・フルフォード氏は、中国の秘密結社がロックフェラーなどの影の支配勢力をつぶすことを決定し、またフルフォード氏の命を守るといっているというが、まさにこれと呼応するような情報である。）
いかがだろうか？何かの事件をきっかけとして非常事態は発令され、ブッシュ政権が独裁化するとのシナリオは、モートンのみならずこのブログでも紹介したエブリン・パラガニ、ゲリー・ボーネル、デービット・ウィルコックなどの多くのサイキックが予言している。まさにジョン・タイター的なシナリオだ。今回は286飛行部隊と「オペレーション・ノーブルイーグル」という具体的な名前が出てきた。今後、さらに詳しく書く。
ヤスの英語
よろしかったらぜひクリックを！↓
ショーン・デービット・モートンのニュースレター
ショーン・デービット・モートンは会員向けに有料のニュースレターを配信している。内容は、予言や警告のみならず株や通貨、貴金属なども含んだ幅広い投資分野のアドバイスだ。「Coast to Coast AM」のインタビューによると彼のニュースレターは前ゴールドマンサックスの社長で現財務長官のヘンリー・ポールソンも購読していたようで、予測の的中率には定評があるようだ。
ニュースレターはＡ４で２２ページもあるため、その要点のみを書くことにする。
アメリカ経済に関する予言
低所得者向けの住宅ローンであるサブプライムローンの破綻後、破綻の影響の拡大を避けるためアメリカ政府は２０日間で約７９０億ドルを市場に投入した。これは連邦銀行が通貨を増刷することで賄われた。その結果、膨大な額の過剰なドルが流通している。
中国政府は所有している大量の米国債を市場で売り出すことで米国債の価格を暴落させると警告した。これに対しブッシュ政権は、そのようなことが実際に行われた場合イランを即刻攻撃すると応じたため、中国による大規模な米国債売りは起こらなかった。
一方、連邦銀行は２００６年３月以降、世界に流通しているドルの総額を示すＭ３レポートの公表を中止してるが、連銀の最後のレポートの数値からみて一年で３５％のインフレ率だと想定できる。ブッシュ政権や連銀はこれをひた隠しに隠しているが、これは早晩明らかになるだろう。この結果、ドルは暴落し米国債もほとんど紙くずと化す。ドルの暴落以降基軸通貨としてのドルは放棄され、米国政府はかねてから準備していたＡＭＥＲＯが導入される。
経済崩壊は、マヤカレンダーのコルマンインデックスのNight5にあたる１１月１７日前後に起こるはずだ。２００８年のアメリカは地獄をみるだろう。
徴兵制の導入とブッシュ政権の警察国家化
すでにＮＰＲ（全米公共放送）も初めて認めたように、近いうちに徴兵制が導入される。（※現在の米軍はすべて志願兵である）全米でこれに対する広範な反対運動が起こるが、これは７月１７日に出された新しい大統領命令によって徹底的に弾圧される。この命令は、イラク復興の阻止を意図していると当局がみなすあらゆる団体の財産を没収できるとしたものだ。
反対運動の弾圧をきっかけにしてブッシュ政権は米国民の市民権を徹底的に制限し警察国家化してゆくだろう。すでに本来ミサイル防衛を任務としている２８６飛行部隊がワシントンに配備された。この部隊は、国防総省がワシントンを軍事的に管理するための「高貴な鷲作戦（Operation Noble Eagle）」を実行するための部隊である。ブッシュ政権は非常事態をみずから誘発することによって、独裁化の道を進もうとしている。
イラク戦争に関して
アメリカがイラクから撤退すると、北部のクルド人地域にはトルコ軍が侵入しトルコの支配化に入るであろう。また、南部のシーア派地域は完全にイランの支配化に入る。イランはこの結果、イラクの石油の権利も支配する。そして５年以内にこの地域のスーパーパワーとなるだろう。
大統領選挙に関して
現在、共和党のジュリアーニ、民主党のオバマ、クリントンが争う様相を呈しているが、ダークホースが存在する。それは独立系候補のロン・ポールだ。おそらくニューハンプシャーの予備選を制するだろう。ロン・ポールは伝統的な保守派なので、彼の人気で共和党の票は完全に割れるだろう。その結果、民主党のクリントンが大統領になる。
ワシントンのエシュタブリッシュメントにとってロン・ポールの人気は最大の脅威だ。だが、ロン・ポールは在米中国人の秘密結社である「Red and Green Tong Society（堂）」によって守られている。彼を崩壊させようとするいかなる意図も秘密結社によって挫かれる。中国のこの秘密結社はロン・ポールのみならずベネズエラのチャベス大統領も守っている。もしブッシュがチャベス大統領を排除しようとすれば、ブッシュはそれなりの制裁を受けるだろう。（※ベンジャミン・フルフォード氏は、中国の秘密結社がロックフェラーなどの影の支配勢力をつぶすことを決定し、またフルフォード氏の命を守るといっているというが、まさにこれと呼応するような情報である。）
いかがだろうか？何かの事件をきっかけとして非常事態は発令され、ブッシュ政権が独裁化するとのシナリオは、モートンのみならずこのブログでも紹介したエブリン・パラガニ、ゲリー・ボーネル、デービット・ウィルコックなどの多くのサイキックが予言している。まさにジョン・タイター的なシナリオだ。今回は286飛行部隊と「オペレーション・ノーブルイーグル」という具体的な名前が出てきた。今後、さらに詳しく書く。
ヤスの英語
よろしかったらぜひクリックを！↓
