2007-08

    アメリカ核テロの最新予言と情報

    お詫び

    前の記事でジョージ・リンズデーが1969年に発表した本の題名に誤りがあった。以下が本の正式名である。ここにお詫びする。また、名前の標記も「リンズデー」ではなく「リンゼー」の方がより適切だと思われる。あわせてここに訂正する。

    The other history by George Lindsay
    1969, Vantage Press

    ところで、調べたところe-bayで$174.95というプレミアム価格で販売されている。少々高いが筆者も手に入れるつもりだ。読了後、詳しくブログに書くつもりだ。

    エド・デームス少佐とスターゲートプロジェクト

    今回はアメリカを支配するサイクルについて書くはずであったが、より緊急性が高いと思われる警告を入手したのでそれを先に書くことにする。

    以前の記事でも書いたが、アメリカ陸軍のリモートビューイングチームのリーダーで現在はPSYTECHという企業を経営しているエド・デームス少佐という人物がいる。数年前日本でもテレビに出演したようなので覚えている人も多いだろう。最近では「サスペクト・ゼロ」という日本でも公開された映画にリモートビューイングのトレーナー役で出演し、ビル・キングスレーと共演している。

    リモートビューイングは1970年代前半、アメリカ陸軍の情報将校であるインゴ・スワンが中心となり、「スターゲートプロジェクト」としてスタートした。プロジェクトにはCIA、DIA、アメリカ陸軍など複数の情報組織が関与している。もともとこのプロジェクトはソビエトがすでにリモートビューイングをスキルとして使用しており、米国はすでにこれに遅れをとっているとのCIAの認識から始められたといわれる。当初のプロジェクトの目的はソビエト国内のミサイル基地をリモートビューイングを使って特定することであった。

    1995年、冷戦の終結を受け、プロジェクトはCIAの依頼により第三者のシンクタンクの査定を受けた。それなりに高い評価を得たものの、予算は打ち切られて解散した。

    だがデームス少佐によると「リモートビューイングなどという怪しいテクノロジーに税金を使うことに米国民が納得しなかったので、政府のプロジェクトとしては中止された」だけで、「実際はプロジェクトのメンバーが設立した民間会社委託という形でプロジェクト自体は継続している」そうだ。要するに民営化されたということだ。デームス少佐が設立したPSYTECH社もいわばこうした政府系企業であろう。

    事実、PSYTECH社はリモートビューイングの研修がおもな業務だが、陸軍やCIAの委託を受け作戦に参加しているとのことだ。2003年12月、サダム・フセイン大統領はティクリートの隠れ家で発見されたが、この作戦を成功に導いたのはデームス少佐のチームだといわれている。(※フセイン大統領は洞穴に隠れていたところを米軍に発見されたと報道されているが、事実はそうではなく、2階建の隠れ家で銃撃戦の末捕獲されたという。このとき米軍2名が死亡している。作戦に参加した兵士の一人がアメリカの地方テレビ局に暴露した。)

    これまでの予言

    これまでにデームス少佐は数々の予言を行っており、そのうちのいくつかを的中させている。予言の数は多いので、ここではその代表的なものだけを紹介する。

    北朝鮮核実験
    デームスは2004年10月9日、次の核は朝鮮半島で使われるだろうと予言した。2006年10月9日、北朝鮮は核実験に成功したと発表した。

    スマトラ地震
    2005年1月、3月上旬にニューギニアの北西でマグニチュード9の地震があると予言した。2005年3月2日、インドネシアのスマトラ島でマグニチュード8.7の地震が発生した。場所は多少ずれていたが的中した。

    植物の病原体
    1997年の2月、将来ヘールボップ彗星から植物の病原体を格納したシリンダーが地球に向けて放たれ、赤道アフリカ上空で地球の大気圏内に突入する。この病原体は地球外の知的な生命体が送ったものだが、それによって藻類を除いた地球上の植物すべてが全滅するだろう。デームスによると、病原体の効果はすぐに現れるという。1998年のインタビューではデームスは"病原体"という語はもはや使用していない。彼がいうには、シリンダーから放たれた粒子は地球上の菌類の生長を促進することになるそうだ。だがデームスによると、実際はこの菌類成長促進粒子の到着を待つまでもなく、穀物生産は菌類によってすぐに壊滅的な打撃を受けることになる、と述べた。事実、1999年にUG99という小麦に感染する病原菌が東アフリカで発見され、サウジアラビア半島全体に達し、中東、南アジア、場合によっては東アジアやアメリカ大陸に達するのも時間の問題だとされている。

    キルショット
    デームス少佐の予言でもっとも有名なのがキルショットの予言だ。太陽は周期的に非常に活発になり、地球を焼き尽くすほどの巨大なフレアが発生する。地球が温暖化している真の原因は太陽面活動の活発化だ。キルショットは1万1500年周期で発生する。次のキルショットがいつ発生するか予想はできないが、今後10年以内に発生するだろう。これにより、地球上の大部分の生物が死滅する。


    この予言に関しては、これは実際に発生する可能性を示唆するデータもあるので後に詳しく書くことにする。

    デームス少佐の緊急警告

    8月23日、デームス少佐は「Coast to Coast AM」に出演し、アメリカの核テロに関する警告を行った。内容は予言というよりもむしろ警告に近い。具通、デームス少佐は情報将校らしくほとんど感情を表さないが今回だけは違っていた。司会のジョージ・ノーレイが驚くほど緊張し、なにか尋常ではない事態が進行していることをにおわしていた。以下がその警告の要約だ。

    ・アルカイダは壊滅どころか数年前よりはるかに強大で強力になっており、組織もはるかに統制のとれた洗練したものになっている。彼らはいまアメリカ国内で放射線物質を広範囲にばら撒く核テロを準備している。テロに使用される装置はそれぞれ小さな部品に分解され、カナダとメキシコの国境から米国内に持ち込まれている。早く対処しないと6週間前後で実際に核テロが行われる可能性が強い。

    ・アルカイダのリーダの一人はいまだにオサマ・ビンラディンだ。彼は2002年に一度死にそうになったがなんとか生き延びた。彼がいまどこにいるのか特定することが核テロを防ぐ上でもっとも重要なことだ。われわれのチームはリモートビューイングを用い、以下の地点にいることが分かった。この情報はすでに米軍当局に渡されており作戦が進行中だ。だが作戦の具体的な内容については話すことはできない。


    地図
    オサマ


    さて、みなさんはどう判断するだろうか?チェイニー副大統領などのネオコン派による自作自演テロのうわさは絶えない。デームス少佐の警告はこれと明らかに異なった内容だ。どうなるだろうか?

    世界経済の11月破綻を予言しているショーン・デービット・モートンの最新予言が本日発表になった。近いうちに書く。

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    サイクルマガジン

    8月17日に大きく下げたニューヨークダウや日経は相場を持ち直し、ダウは1万3000ドル台、日経も1万6000円台を回復し、暴落前の水準に徐々に戻りつつあるように見える。やはり今回の株価の暴落は植草教授や増田俊男氏が考えるように市場の短期的な調整であったかのような動きだ。

    だが、本当にそうなのだろうか?この暴落が世界経済システムの歴史的な転換の予兆になることはないのだろうか?今回はその可能性を歴史の長期的な変動サイクルという視点でみてみたいと思う。経済や社会のシステムに変動のサイクルのようなものが存在するなら、今回の株価の暴落がシステムの歴史的な変動を示すものなのかどうかある程度判断することができるだろう。

    歴史のパターンとサイクル

    歴史に繰り返しがあり、なんらかのパターンや長期波動(サイクル)が存在しているはずだという考えには多くの人が同意するだろう。もし一定周期で変動するサイクルが解析可能ならば、今後われわれの社会に何が起こりどうなるのか予想することができる。だが実際は、サイクルを明確にする作業は大変な困難に遭遇する。

    それは、変数が一定している自然現象とは異なり、社会システムや歴史では変化の原因となる変数が無限に存在するためだ。それぞれの歴史的な事件にユニークな変数の組わせがあり、そこに一定周期の長期波動(サイクル)の存在を読み取るのは難しい。

    たとえば最近の参議院選挙がよい例かもしれない。結果は自民の大敗に終わったが、自民が議席を減らすことを予想したメディアは多かったものの、ここまで大敗北することを予知できたものは少なかった。当日の天候や気温を含め考慮しなければならない変数はあまりにも多く、一つ一つの変数の変化は結果に大きな影響を与えるからだ。このように、社会や歴史の事象は大変に複雑で、単純な長期波動(サイクル)にしたがって進行するとは考えにくいとされている。

    ましてや歴史は、暴動、戦争、革命、恐慌、政権の崩壊など突発的な事件で変動することがとても多い。こうした事件にはそれれぞれ多くの変数が作用しておりあまりに複雑だ。歴史の変動を事前に予知できる長期波動(サイクル)の存在を解析するのは難しい。

    このような分野で予言が注目されるのもそれなりに納得がゆくような気がする。予言は、人知ではなかなか認識し得ない超越的な長期波動(サイクル)の作用を直観的につかまえ、そこから未来を予想しているとも考えられるからだ。人間の意識進化の予定表であるとされるコルマンのマヤカレンダーの解釈などはその典型だろう。

    だが直観や感覚のレベルではなく、事実としてそうしたサイクルが実際に存在していることは確認できるのだろうか?もし本当に確認できるなら、われわれの社会が今後どのように変化して行くのか明確に予知できるに違いない。

    サイクルマガジン

    サイクルマガジンという一風変わった雑誌がある。これはサイクル研究所というニューメキシコ州、アルバカーキにある研究所が1950年から発行している年報だ。

    サイクル研究所とは、1930年から31年までフーバー政権下の商務省でチーフ・エコノミストを努めたエドワード・デューイという経済学者が、1941年に設立した研究所だ。研究所の目的は政治、経済、歴史また自然現象を問わず、あらゆる分野に反復性のあるサイクルを発見することにある。デューイは"The Case for Cycles"を本をはじめとして複数の著作を発表している。

    デューイが研究所を設立する動機になったのは、フーバー大統領が1929年に始まった大恐慌の原因を解明するように指示したのにもかかわらず、当時の経済学者がこれにまったく答えることができなかったことだ。デューイは大恐慌の発生に経済の大きな長期的は波動が関係していると考えた。これは変動の波動を解明するサイクル研究所の設立につながった。

    サイクル研究所はこれに関心を持つあらゆる分野の研究者、事業家、ウォールストリートの投資家などを集め、90年代の半ばまであらゆる分野でサイクルの解析を行っていた。

    だが、すでにゴンドラチェフやジーグラーサイクルの存在がある程度支持されてはいたものの、社会や経済に長期的な波動があるとするデューイの理論は主流の経済学者から完全に無視され今日に至っている。こうした事情も手伝ってか、サイクル研究所は90年代半ばくらいから活動を休止していたようだが。やっと昨年の後半から活動を再開した。サイクルマガジンも2006年度版から発行を再開した。

    リンゼーのカルチャラルサイクル

    サイクルマガジンにはあらゆる分野のあらゆる肩書きの人々が研究論文を寄稿しているので、その範囲は非常に広い。2006年版に実に興味深い本を紹介した論文があった。1969年に相場変動の情報誌の発行をしていたジョージ・リンゼーという人物が発表した「The Other History」という本だ。69年だからすでに38年も前の本だ。本の出版時にはほとんど何も注目されなかった。本の目的は、相場の分析家であったリンズデーが、社会変化の長期波動の周期(サイクル)を特定化しようとしたことにある。

    だが2007年の時点で読むとその内容には驚愕する。

    36年と40年ないし41年、55年ないし57年、および64年ないし69年のサイクル

    社会変動は、まず最初に変化の方向を決定した歴史的事件が出発点として存在し、その発展としてもたらされるとリンズデーは考えた。たとえばフランス革命は1789年のバスチューユ監獄の襲撃で始まるが、革命がもたらした新しい社会は36年と40年、さらに55年ないし57年、そして64年ないし69年ごとに変動を繰り返し、1789年に始まったサイクルは最終的には終結するとされる。

    リンゼーによると、まず基礎となるのが40年ないし41年の変動サイクルだという。これは出発点となった歴史的事件が引き起こした変動が一応の終結とその最終的な結果が出る期間だとされる。1789年に始まったフランス革命が、ちょうど41年後の7月革命で、ブルジョワジーによる市民革命は一定の成果を持って終結したとされているのがよい例だ。36年周期は40年ないし41年周期を補完するサイクルとされている。

    例が煩雑になりすぎるので詳述は避けるが、55年ないし57年、および64年ないし69年のサイクルは、社会のシステム全体を変えるようなより長期的は変動をあらわすとされている。

    日本の例

    リンゼーの本には非常に多くの具体例が紹介されているようだが、これを試みに日本に当てはめるとちょっと面白いことが分かる。戦後日本の出発点はいうまでもなく1945年の敗戦だろう。終身雇用、護送船団方式、行政指導など日本型システムの骨格を成す国家管理型資本主義の枠組みは戦時中にすでに存在していたものの、これが経済成長を本格的に達成するために基盤として導入されたのは戦後になってからである。その意味では、1945年はまさに現在の日本の出発点だといえるだろう。

    1945年からちょうど40年後は1985年、41年後は86年だが、興味深いことに85年はバブル経済の発端となったプラザ合意(先進5カ国蔵相)、86年にはバブル景気が始まった年である。バブル景気はまさに日本型成長モデルがもたらした成果だったので、ちょうど1945年の敗戦で本格的に導入されたシステムが発展し、バブル景気で最高潮を迎えたといえるだろう。それは日本型成長モデルの始まりから終結へと向かう過程だった。

    さらに1945年から55年後は2000年に当たる。小泉政権が誕生し構造改革がスタートするのが2001年4月26日なのでほぼその時期に匹敵する。57年後の2002年は政府の不良債権処理策の否定面が出て株価が7000年台に突入する2003年に近い。これらの出来事からみると、55年ないし57年の周期では1945年に導入された日本型システムは完全に破綻し、寿命を終えたように見える。その後は構造改革に基づく市場原理主義のモデルが導入された。

    では未来はどうだろうか?45年から64年後は2009年になる。2年後だ。この頃に敗戦期に匹敵するような巨大な変動があり、それに伴いまったく新たな社会システムが導入されるのかもしれない。1年前後のずれがあるようなので、2008年くらいかもしれない。今回の自民の参議院選挙の大敗などからみると、自民党は2008年から09年頃には消滅し、日本はまったくあらなた政治勢力が支配しているのかもしれない。


    リンゼーの予知した未来

    ところでこの本でリンゼーはこれらのサイクルの適用によって未来に起こるべく社会変動を予知していた。

    「1917年のロシア革命から69年後にあたる1986年から87年にかけてソビエトは崩壊へと向かう流れに入るであろう。発展から後退の動きは徐々に起こる。」

    ゴルバチョフ書記長が1985年に登場し、崩壊しつつあるソビエトのシステムを改革しようと、ソビエトの構造改革にあたるペレストロイカとグラスノスチを断行したのが1986年である。

    「次の社会変動の発端となった1926年の周期が終焉するのはその64-69年後の1990-1995年であるし、フルシチョフ政権が誕生する1954年の変動から36年から41年周期に当たるのがやはり1990-1995年だ。だがそれだけではない。1956年のハンガリー動乱から36年から41年周期に当たるのが1992-1997年だし、1936年にスターリンによる大粛清の55年から57年後は1991-1993年だ、1990年代に4つの周期がすべて交差している。ソビエトに没落の時期があるとすれば、おそらく92年から93年にかけてであろう。」

    事実、ソビエトは1992年にあっけなく崩壊してしまった。


    「第2次大戦は1939年に起こったが、その36年から40年後にあたるのは1975年から82年だ。この時期には第二次大戦の戦勝国は経済的困難に直面するであろう。」

    この当時先進国は、1973年に起こったオイルショックから回復できず、82年前後まで深刻な経済危機に陥った。

    1969年に書かれた本の予言としては大変な的中率である。驚愕する。リンズデーはアメリカを支配するサイクルを詳細に説明しており、アメリカを中心としたシステムは近い将来終焉するとされている。ならば今回の株価の暴落はその始まりなのか?

    続きは次回





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    株の暴落と予言の検証

    株の大暴落

    自作自演テロのカマフラージュとして行われるのではないかと疑われている核テロを想定した軍事訓練、「Noble Resolve 07-2」はオレゴン州で予定通り開始されたようだ。訓練は24日まで続くがいまのところ何も起こる気配はない。

    むしろ8月に起こった注目に値する事件は低所得者用住宅ローンのサブプライムローンの破綻に端を発するニューヨークダウの暴落であろう。

    これは世界同時株安の引き金となり日経平均も大きく値を下げた。日経平均株価は3月5日の16,642円から7月9日の18,261日円まで1619円、 9.7%上昇したが、7月下旬以降に急落し、8月10日には16,764円まで下落した。下落幅1497円、下落率8.2%を記録している。そして8月17日(金)、ついに874.81円安の大暴落となり、下落率は5.42%で、史上16番目の大幅下落となった。

    予言と株価

    株価がこのように大暴落することはかねてから複数のサイキックが予言していたことだ。記憶している人も多いと思う。以下に列挙してみた。

    エブリン・パラガニ
    「9月か10月にニューヨーク株式市場の大暴落があり、それから世界的な恐慌に突入するだろう。」

    ショーン・デービット・モートン
    「ダウジョーンズは1万3千ドルを突破するだろう。だが、これはたかだか最上位30社の株価平均にしかすぎない。(※ダウは最上 位30社の株価の平均値であることをいっている)これらの会社は互いに合併と買収を繰り返している。これは経済全体にとってはあまり好ましいことではな い。世界の全面的な株価崩壊を誘発するだろう。そして米国のインフレ率は20-25%を記録することになる。ドルの平価切り下げ後、アメリカ、カナダ、メ キシコの共通通過のAMERO(アメロ)が導入されるだろう。」

    Web Bot Project
    「経済的困難の時期が近いうちにやってくる。ドルは大きく下げるだろう。」

    サラ・ホフマン
    「次に見た光景は、これからしばらくすると、商業も、ショッピングも、購買もなくなり経済というものがなくなっている光景でした。経済は全面的に崩壊し、誰もお金は持っていませんでした。」


    さらにショーン・デービット・モートンは、7月に先の予言を以下のように変更した。

    「確かに私は株価が史上最高値を付けたあと暴落し、その後ハイパーインフレからアメロの導入が始まるといった。それはアメリカ中心のシステムが崩壊することを意味する。だが今回の株価の暴落はそのような大きな変化の引き金となるものではない。単なる市場の調整だ。なので株価はすぐにもとの水準に回復するだろう。

    今年の初めの予言から出来事のタイムラインが変化したので予言の再調整が必要になる。実際の崩壊は今年の11月10日から30日の間に始まるはずだ。そのきっかけとなるのは政治的な事件だと考える。カール・ヨハン・コルマンのマヤカレンダースケジュール(コルマンインデックス)では今年の11月 17日からNight5に入る。私もコルマンインデックスの信奉者だ。この期間はアルマゲドンが一番起こりやすい時期だと考える。株価の暴落やアメリカ中心のシステムの崩壊が始まるのはこの時期からだ。」


    予言を待つまでもなく、今回の株価の暴落は確かに大きな事件であった。いままでアメリカが不況に突入することで、拡大基調にあった世界経済が急速に収縮するだろうとの観測もある。もし本当にそうなればサイキックが予言した内容が実現する可能性もある。

    単なる調整なのか?

    エコノミストのあいだでは、これが単なる短期的な調整で、株価はもとに戻り世界経済も拡大基調を維持するとする見方が優勢のようだ。以下がエコノミストの意見だ。まず、いままで予想をほとんど外したことのない日本を代表するエコノミスト、植草教授の意見を見よう。

    「重要なことは今回の株価調整がトレンド転換の出発点となるのか、一時的な調整に留まるのかの見極めである。筆者は7,8月に内外株式市場は株価調整を示す可能性が高いが、トレンドが転換するリスクは高くないとの見解を示し続けている。サブプライムローンの焦げ付き問題が米国経済全体を金融不況に陥れるリスクは限定的であり、ある程度の時間の経過を待って、堅調な株価推移が再び示される可能性が現状では高いと思われる。」

    この記事は大暴落を記録する前の8月13日に書かれているものの、この時点ですでに大幅下げのトレンドは明確だったので、8月17日以降もこの見方を堅持してると思われる。今回の暴落は一時的な調整局面であり、早晩株価は堅調な伸びに転じるとの意見だ。

    これと同じ見方を著名な投資家の増田俊男氏もしている。

    「サブプライム問題は資金供給を世界の主要国中央銀行が決定しているので解決済み。従って株価は上がるしかない。(後略)」

    両者とも、いまは短期的なトレンド調整の時期なので、10月前後くらいから株価はまた上昇に転じるとの観測だ。

    今回の各国の中央銀行は巨額の資金を市場に投入して株価のさらなる下げを防ぎ、また米連銀が利下げを強行して倒産の危機にあるファンドを救っているため、今回の危機は峠を越したのではないかとの観測が一般的だ。

    だがはたして本当にそういえるのだろうか?

    予言された未来の到来なのか?

    もし今回の暴落が市場の一時的な変動に伴う調整であったなら上の意見は妥当であろう。株式のみならずあらゆる市場はさまざまな要因に影響され簡単に変動する。その日々の変動のなかには、変動幅の大きさから暴落と写るものも多数ある。しかし、それが調整的なものである限り、市場はすぐにもとの状態に戻りさほど極端な変動は起こらないのが通例だ。

    だが、市場の変動のなかには世界経済システムそのものの歴史的な変化の先行的な予兆となるものもある。ニューヨーク市場の株が大暴落した1929年の「暗黒の木曜日」などはその典型だろう。この株の大暴落のあと、一時好調が伝えられていたアメリカ経済に恐慌が発生し、それと同時に世界各国は深刻な不況に突入した。世界経済も自由貿易を基調とするシステムから、各国が自らの利害と権益を関税障壁によって維持する極めて防衛的なブロック経済システムへと移行した。その後、ナチズムの台頭、ヒットラー政権の樹立、第二次大戦の勃発という暗黒の歴史へと進んで行ったことは言うに及ばないだろう。

    はたして今回の株価の大暴落はシステムの歴史的な変化の予兆なのだろうか?

    これまでに紹介した多くの予言は、巨大な経済の変動が近いことを暗示している。それは市場の一時的な調整という程度のものではないだろう。巨大な変動の予告だ。その意味では予言の警告は、われわれのシステムが歴史的な変動を経験することを暗示している。「パワーポリティックス非公式情報」の次の観測もこれに近い。

    「まず、東京市場の「日経平均株価」は1万6100円を割ったところで中期の下げ局面に入ったと見なければならない。とりあえず1万5000円近辺に抵抗ラインがあると思われるが、1万6100円の切り方を見る限り、そこで止まると期待しない方がいい。今年の年末近くには1万3000円あたりまで下がる可能性がある。が、そこも決して強い抵抗ラインではないだろう。イラク戦争前の水準に戻ることを想定しておく必要がある。」

    イラク戦争前の水準は9千円前後だった。先ごろ日経は1万8千円を突破したがその水準の半値だ。もしこれが現実になるなら、それはこれまで世界経済の好調を牽引してきた構造が破綻したことを意味する。その破綻は、システムが確実に別なものへと変化しつつあるか、または崩壊に向かっていることを示しているはずだ。

    Europe2020

    「Europe 2020」というサイトがある。ヨーロッパの政治経済の動向の分析を目的にしたシンクタンクや研究者のネットワークだ。サイトは特定の政府や機関から独立しており、完全に自由な立場で政治経済に関する予測を公開している。発表されている予測には確かにEU関連のものが多いが、米国経済や世界経済システムの動向に関するものも数多く発表している。

    2005年頃くらいからだと思うが、「Europe 2020」は「Global systemic crisis(グローバルシステム危機)」という一連のレポートをシリーズで発表している。これは彼らのニュースレターである「Global Europe Anticipation Bulletin(グローバルヨーロッパ予測会報)」に発表される。

    すでに2005年からドルを基軸通貨としたアメリカ中心の世界経済システムは崩壊し、異なる基軸通貨に基づいたシステムへと移行するのは避けられないとの警告を発していた。つい最近まで米国経済の好調を疑う論調はほとんどなかったので、彼らの警告は完全に無視されていが、最近のサブプライムローンの破綻による株の暴落で突然と注目されるようになった。

    「Europe 2020」が危機が避けられないと考える理由は、このブログの以前の記事にも書いた原因とほぼ同一だとみてよい。

    「今のアメリカは、ブッシュ政権のもとで、イラク戦争の失敗やハリケーンカトリーナなどによって財政赤字はどんどん拡大し、史上最高の財政赤字を記録している。この状態がどんどん進むと各国は、アメリカが返済不能に陥る前に自国の抱えているドル建て債券をできるだけ早く処分しようとし、また手持ちのドルを売ってユーロなどのより安定した通貨と交換しようとするだろう。この結果、ドル建て債券やドルは売られるので、深刻なドル安となる。」

    つまり以下のような連鎖だ。

    米国の財政赤字と貿易赤字の拡大→ドルの信用失墜→各国による米国債とドル売り→ドルのさらなる価値低下→基軸通貨としてのドルの放棄→異なる基軸通貨に基づくまったく別なシステムへの移行

    ところで「Europe 2020」の予測の特徴は、既存のシステムの崩壊は次の4つのステップにしたがって進むはずだと考えるところにある。

    第一段階:始動期。注意深い観察者や当事者本人にしか感じられないような仕方でこれまで関連がなかった様々な要素が相互に関連して危機的な状況を徐々に形成し始める。

    第二段階:加速期。多くの観察者が危機が起こりつつあることを認識するようになり、システムの様々な構成要素が影響を受ける。

    第三段階:衝撃期。蓄積された変化が臨界点に達し、システム全体が実際に崩壊し始める。

    第四段階:新システムの誕生期。システムの崩壊のあと未来を担う新しいシステムが徐々に姿を現す。


    「Europe 2020」は2006年11月16日に以下のように発表し衝撃期が2006年の年末から始まるだろうと警告した。

    「これは現在、米国全土で現実に起きており、世界システム危機の衝撃期の引き金となるものだ。米国の経済成長の70%を支えてきた米国の消費者、つまり中産階級は根本的に支払い能力がなくなり、過剰な債務・負の貯蓄率・不動産バブルの破裂・金利の上昇・米国の成長の崩壊の犠牲者となる。これらの要素全ては相互に関連し補強し合っている。その結果、米国は2006年の年末から始まる先例のない経済的・社会的・政治的危機に突入する。(国際情勢の分析と予測)より」

    周知のようにこのような危機は昨年の年末には起こらなかった。「Europe 2020」は今年の6月に改めてレポートを発表し「衝撃期」がこの夏に始まるだろうと警告していた。彼らは今回のサブプライムローンに端を発する株の暴落をシステム崩壊の実際の開始だと理解している。つまり昨年末に起こるはずであった「衝撃期」が、8ヶ月遅れて開始されたということだ。したがってこれから危機はさらに深刻化し、アメリカを中心としたシステムの全面的な崩壊と新しいシステムの誕生に向かって一気に進んでゆくと見る。

    マヤカレンダーのDay5

    以前にこのブログでDayとNightの時期が構成するコルマンのマヤカレンダー解釈(コルマンインデックス)を紹介したが、コルマンは「Europe 2020」とほぼ同一の見方を提示している。以下は2004年の11月に書かれたと思われる論文の要約だ。

    「2006年11月23日から2007年11月18日までのDay5には世界経済の本格的なパワーシフトが起こる。国際通貨システム(ドルを基軸通貨としたシステム)の何らかの崩壊が発生するだろう。これは左脳を中心とした分析的な文化から右脳を中心としたより直感的な文化へと原理がシフトすることの反映として起こる。この結果、これまでの世界経済システムでもはや経済成長が達成できないことが明らかとなり、崩壊を余儀なくされる。」

    さらにコルマンは続ける。

    「2007年11月18日から2008年11月12日までのNight5では、既存の勢力(西欧)は強権的な反動的手段によってシステムの最終的な崩壊を食い止めようとするだろう。もし国際的な通貨システム(ドルを基軸通貨としたシステム)が崩壊するのなら、Night5には経済行為が中央集権的に管理されるシステムが導入されることだろう。」

    他の予言とのシンクロ

    ここであらためて予言のいくつかをみてみよう。「Europe2020」やコルマンの以上のような内容と不気味にシンクロするのが分かる。

    エブリン・パラガニ
    「9月か10月にニューヨーク株式市場の大暴落があり、それから世界的な恐慌に突入するだろう。」

    Day5は今年の11月18日まで続く。今回の株の暴落は単なる調整を超えてシステムの歴史的な変動につながってゆくのだろうか?目が離せない。





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    8月危機と核テロを想定した軍事訓練

    お詫び

    少し長いお盆休みをとっていたため更新が大幅に遅れてしまった。ここにお詫びする。

    8月の危機

    8月に入ってすでに3週間たった。今後の大きな変化を予感させるさまざまな事件は起こってはいるが、このブログでも紹介した8月危機はまだ起こってはいない。それは、米国議会が休暇に入り議会の監視機能が停止する8月に、非常事態の発令によってブッシュ政権にすべての権限を集中させる口実となるテロが発生するのではないかということであった。それを画策しているのはチェイニー副大統領を筆頭とするネオコンである。これからこのような事態が発生しないとも限らない。

    核テロを想定した軍事訓練

    すでに10日も前になるが、ベンジャミン・フルフォード氏の緊急セミナーに行って来た。セミナーの内容は多岐にわたるのでいずれ書こうと思うが、8月危機説との関連で注目に値するのは、オレゴン州ポートランド市で行われる核テロを想定した軍事訓練「Noble Resolve 07-2 」である。フルフォード氏はこれを以下のような自作自演テロのカマフラージュになりかねないと警告していた。彼のブログにも同様の警告がある。

    「9・11もイギリスで起きた7月7日のテロの際も、同じ日に実際に起きるテロを想定しての演習が行われていた。9・11では飛行機が建物に突っ込んだ際の演習を、イギリスでは地下鉄に爆弾の起きる演習をしていたら実際にテロが起きた。このような事実から、オレゴン州で核テロを想定した軍事演習が行われるのを知った市民は、オレゴン州が核テロの標的になるのではないかと恐れた。そしてホームランセキュリティ―委員会のDIFAZIOに、ブッシュ大統領に演習の情報について聞くように要請した。しかしブッシュはこれを拒んだ。DIFAZIOは20年間議員をしていて、このような要請を拒まれたのは初めてでした。DIFAZIOは再び返事を木曜までに延ばしたが、どうなることやらといった感じです。油断は禁物でしょう。他に偽テロの標的になるのではないかと言われている場所は、シカゴのSEARSタワーやヒューストンの石油施設です。」

    確かに、8月20日から24日まで、アメリカ統合戦力軍(USJFCOM)の指揮のもと「Noble Resolve 07-2」という作戦名で大規模な核テロを想定した軍事訓練が行われることになっている。すでに「アメリカ統合軍」の公式サイトで発表されている。

    すでに「強権化へ向かう新たな展開5 マヤカレンダーとの関連で」の以下のシナリオの実現に向けて大きな一歩が踏み出された可能性も否定できない。タイター的なシナリオだ。

    緊急事態の発令による米国政府の強権化→市民権の大幅な制限→国民による抵抗運動

    はたして本当に起こるのか?

    だが、この軍事訓練がすぐに自作自演テロに結びつくのかといえばかならずしもそのようには言えないように思う。

    事実、フルフォード氏も指摘しているように、9月11日の同時多発テロや7月7日のロンドン地下鉄テロでは同種の訓練が行われていたので今回の「Noble Resolve 07-2」も実際にテロを起こすためのカマフラージュであるとの観測も成り立つ。以前の記事にも紹介したように、ブッシュは一連の大統領命令で自らの権限を最大限に強化しており、非常事態の発生時には「州政府、郡政府、および民間のあらゆる組織(民間企業を含む)を大統領の直接管理化におき、ホワイトハウスの指示に従わせる」ことが可能になっている。

    だが、「07-2」というコード名が示しているように、これは「07年」に実施される「2回目」の訓練である。これが年間の軍事訓練計画の一環として行われるものであることを示している。「Noble Resolve 07-1」は今年の4月、バージニア州で行われた。このときは緊急事態めいたものはなのも起こらなかった。

    「Noble Resolve」はWikipediaにも書かれるくらいに制度化された規定の訓練のようで、国家の安全保障に関係した様々な組織や機関の連携を維持し強化することを目的に置いている。これは、毎年全米のいたるところで実施されている軍事訓練の一つで緊急度はさほど高くないようだ。

    したがって、他の軍事訓練と同様今回の「Noble Resolve 07-2」も比較的にサクサクと行われ、実際にはどうなるか分からないものの、この軍事訓練が実施されている期間に米国国内でテロが発生するとは考えにくい気がする。はたしてどうだろうか?

    むしろ株価の暴落のほうがはるかに大きな危機を誘発しかねないように思う。8月16日にダウは大きく下げ、7月19日の14000ドル41セントからの下げ幅は1482ドルで下落率は10.6%に達した。また日経平均も874.81円安の大暴落となり、下落率は5.42%で史上16番目の大幅下落となっている。以前サイキックのエブリン・パラガニは以下のようにいった。

    「9月か10月にニューヨーク株式市場の大暴落があり、それから世界的な恐慌に突入するだろう。」

    これはなにかの始まりにすぎないのだろうか?

    次回はこれに関する予言を検証する。





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    もしかしたらイラン戦争?9(最終回)

    長かったが、これまで書き続けてきたジョン・ホーグのイラン戦争予言も今回が最終回だ。

    クルアーン(コーラン)にはイスラムのウンマ共同体が外部の勢力(キリスト教徒)の侵入によって引き裂かれイスラムの統一性が失われるとの予言があった。この予言は、原理主義を信奉するイスラム教徒の立場から見ると、欧米による中東の植民地化と彼らに都合のよい国家を形成してこの地域を分割統治するという、イスラムの近現代史に実際に起こった歴史と完全にシンクロしているように見えた。

    キリスト教原理主義者は、ヨハネの黙示録に記載されているイスラエルの建国からキリストの再臨に至る流れを現実の歴史と一致させて見たが、イスラム原理主義もこれとほぼ同じことを行っているわけだ。両者ともわれわれはいま世界の終末と最後の審判のときに生きており、予言の結果が現れるのはもはや時間の問題だとみている。

    ヨハネの黙示録ではキリスト再臨の条件となるのはアルマゲドンである。イラク戦争の泥沼をこの開始とみる原理主義者も多い。ならばイスラムのアルマゲドンの概念と、またキリストの再臨にあたるものは何なのだろうか?これをまず明確にしておくとよいだろう。

    マフディ

    前回の記事にも書いたが、イマーム・マフディという名はクルアーンの中に幾度となく出てくる。はその典型だろう。イマームとはムハンマドの直系の子孫で全イスラムを統率する最高指導者のことだが、むしろその存在は、アラーの言葉を人間に伝える聖人として理解されている。日本語でいえばようするに「聖人マフディ」か「預言者マフディ」ということらしい。

    マフディとはイスラムで広く信じられている救世主のことだ。キリストが再臨する前、世界はアルマゲドンによる大混乱の状態に突入するが、マフディはこのときに出現する。そして「ダジャル」と呼ばれるニセの救世主と戦って勝つが、この勝利の後、キリストが天から再臨することになっている。再臨の後、やはりヨハネの黙示録同様、至福の世界がもたらされると信じられている。これがマフディだ。

    スンナ派とシーア派の理解

    だがマフディはスンナ派とシーア派で異なって理解されているという。田中宇氏の解説から引用する。「スンニ派では、マフディはムハンマドの子孫として将来メディナに生まれる普通の人間である。だがシーア派ではマフディは、西暦873年に「お隠れ」になった「最後のイマーム」が再臨するものだとされる。」

    イラン戦争の予言にとって重要なのはシーア派の理解である。イランは1979年のホメイニ師によるシーア原理主義の革命を経験した国であり、シーア派の教義を国是とした国家である。大統領のアフマディネジャドも当然熱心なシーア派教徒だ。

    もともとイスラムは、ムハンマドの直系のイマームが最高指導者として統率していたが、12代目のイマームが暗殺されたことでこれが断絶した。これが起こったのが西暦873年だ。シーア派ではこの「最後のイマーム」が実は死んでおらず、「お隠れ」になっているだけであり、世界が大混乱に陥り条件がととのったらマフディとして出現すると信じられているのだ。

    現実の歴史とのシンクロ

    イスラムではマフディ出現のさらに具体的な条件も記載されている。8世紀に生きたシーア派の6代目イマームは、「バグダッドやクーファ(イラクの都市)の空が炎に包まれ、家々が破壊され、多くの人々が死に、絶え間ない恐怖に襲われる(田中宇氏)」という。

    興味深いことに、この描写はまさにいまイラク戦争で起こっている事態を思い起こさせる。田中宇氏も「シーア派の信者にとって、イマームの言葉は神様の言葉であり、絶対の真実だから、イランやイラクの信者たちが「もうすぐマフディが出現する」と確信するのは無理もない。」といっているがまったくその通りだ。

    このような背景から考えると、「三分の一のイスラム教徒が逃げるだろう。彼らがどれほど後悔しようとも許されることはない。三分の一は殺されるであろう。そして最後の三分の一がイマーム・マフディの指揮のもと不信心者と戦い勝利を収めるだろう。」 というクルアーンにある最後のジハードの予言が、シーア派のイスラム原理主義者にとってこれから実際に起きる現実の事態だと理解されても無理もない。マフディは、イラク戦争のあとではいつ再臨してもおかしくない状況にあるのだ。

    こうしたことを押さえた上で前回紹介したアフマディネジャド大統領の発言を再度読むと彼が何を言わんとしているのかよく分かるはずだ。

    「おお主よ、早くマフディを出現させて下さい。私はマフディの使徒であり、マフディ再来に備える(善政を行う)ことが政府の役目だ。」(大統領就任演説)

    「アフマディネジャド大統領はマシュハドにあるイランのテレビ局から流された演説で、イランが核クラブに入るのは、国家の生存闘争に由来すると言った。待ち望むマフディ到来の第一ステップになるというのだ。(中東報道研究機関 MEMRIより引用)」

    「2005年9月14日のニューヨークにおける国連での演説の間、彼が「光に包まれている」のを彼の側近たちが目撃しています。」


    われわれはこのような発言に驚愕するけれども、9.11からイラク戦争にいたる流れでマフディーの再臨が近いことを身近に実感しているイランの人々にとって、それなりの現実感をもって受け取られていてもおかしくない。つまり、予言されているアルマゲドンや最後のジハード、そして最後の審判やマフディ再臨にいたる終末の過程はすでに始まっており、戦争への突入はもはや時間の問題だと感じられているとみたほうが妥当だ。

    ところで、現在のブッシュ政権の支持母体の一つはキリスト教原理主義の教会であり、彼らはヨハネの黙示録の終末論が実際に起こると認識していることはすでに書いた。

    だとするなら、キリストとマフディの再臨という、息を吹き返した二つの原理主義的世界観に支配された政府が、その予言されたコースをあえてたどろうとしたとしても不思議ではない。それは、キリストやマフディの再臨を早めるためにあえて予言された事態を積極的に起こすというメンタリティーとなって現れるだろう。ホーグはそのように考えている。

    すでにに書いたが、イラク戦争がそうであったように、イラン戦争にもなんの合理性もないことはすでに周知のことだ。1988年に終結したイランイラク戦争以来大きな戦乱もなく長い間戦争を準備してきたイランは猛反撃することは間違いない。戦争は確実にかつてないほど泥沼化する。

    この戦争がきっかけで戦争は拡大し、アメリカは覇権を完全に失うだろうし、イスラエルも国家としては消滅しうしまう可能性すらある。

    この戦争には何の合理性も見いだせない。戦争が起こるとすれば、それは予言の実現させようとする原理主義者の策動によると考えるほかはない、とホーグはいう。

    だがたとえそうであっても、宗教的世界観の影響だけでこれほど自滅的な戦争が本当に起こり得るのだろうか?われわれにはにわかには信じ難い。

    実はホーグ自身もそのように問う。そして戦争が本当に勃発するかどうか見極めるためにノストラダムスを引用するのだ。するとそこには驚くべきシンクロにシティーが見て取れるとホーグはいう。

    ノストラダムスとイラン戦争

    5Q25
    アラブの王子、火星、太陽、金星が獅子座にあるとき、教会の支配は海で敗退する。ペルシャに心が向かう100万近い人々。エジプト、ビザンチウム(現在のイスタンブール)、本物の蛇が支配する。


    この四行詩を、ホーグはこれから起こるイラン戦争とその後に続く事態の予言だと解釈する。

    この詩の「教会の支配」はキリスト教徒の軍、つまりアメリカ軍を指している。そしてそれが「海で敗退する」とはアメリカ軍がペルシャ湾で敗退することを意味しているのではないかという。

    次の「ペルシャに心が向かう100万近い人々」とは、イランを守ろうと世界中からジハードに結集したイスラムの聖戦士のことを指しているとする。その動きは巨大で戦闘は一気に西へと拡大する。それはクルアーンにある次の一節とシンクロする。

    「東から人々は決起し、地面を踏みつけながらイマーム・マフディを援助するために駆けつけるであろう。」

    そして、「エジプト」はイスラム原理主義の運動を強権で押さえつけている非宗教的なエジプトのムバラク政権が崩壊し、その結果、原理主義運動の波に飲み込まれ最後のジハードに参戦することをあらわしているという。またこれに続く「ビザンチウム」は、非宗教的な政権が統治するトルコにも原理主義の高まりに基づく政変が起こり、トルコも最後のジハードに参戦することを指しているとする。

    そしてもっとも重要なのは最後の一節だという。だが「本物の蛇が支配する」とはどういう意味なのか?

    ホーグは以下の旗に注目するようにいう。ノストラダムスが指している「蛇」はこの旗のことではないかとホーグは考える。
    serpent.jpg

    なんとこれはアメリカ海軍旗である!現在ペルシャ湾沖に展開しているアメリカ海軍の空母部隊も掲揚している。

    ホーグはいう。ということはアメリカ軍は甚大な被害をこうむりながらも最終的には勝利し、テヘランを占領するのではないか?

    だが戦争はこれで終わらない。ノストラダムスの予言はさらに続き、その最後のジハードの結末がどうなるのか明確に表現しているとホーグはいう。

    長くなるので、ここで一度終わり改めて書きたい。





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    もしかしてイラン戦争?8

    モートン予言の解説が続いたが、今回からジョン・ホーグのイラク戦争予言に戻ることにする。

    ホーグの視点

    ホーグは文化の集合無意識の内容に注目する。集合無意識は「元型」といわれるイメージや象徴のパターンで構成されている。30年代当時のドイツ人は、台頭するヒトラーやナチをヴォータンというイメージを通して見た。ヴォータンとはゲルマン神話の英雄シンボルのことである。ヒトラーはまさにヴォータンであり、その意味で当時のドイツ人はヒトラーに人間を越える超人のイメージを見た。そしてその象徴とともに破滅の道をたどったのである。

    これとほぼ同じことが9.11以降のアメリカに起こった。アメリカ文化の基底に存在するキリスト教原理主義の象徴の力が復活し、アフガン攻撃、イラク戦争と9.11以降の起こった一連の出来事を、ヨハネの黙示録が実現する過程であるとみた。ヨハネの黙示録は、世界最終戦争のアルマゲドンからキリストの再臨、ユダヤ教徒の改宗、そして千年王国の出現に至る預言である。イラク戦争の後には、アルマゲドンである第3次世界大戦が起こるべきであると考えた。

    彼らにとって第3次世界大戦はなんとしてでも避けなければならない悲劇ではない。それは、キリストが再臨し千年王国という待ちに待った救いの王国が出現するための重要な条件なのだ。それは希望の実現に向けての大きな一歩なのである。これは彼らの文化が破滅に到る第一歩なのかもしれない。

    いずれにせよ、戦前のドイツでも、また9.11以降のアメリカでも、集合無意識の元型は社会の危機がきっかけとなって現れた。これは間違いないようだ。

    ではもう一方の当事者である現代のイスラムはどうなのか?

    近現代のイスラム

    イスラムそのものを語る前に、中東の人々が近現代になにを経験しどのような思いをもっているのかか簡単に抑えておいたほうがよいだろう。

    この地域の歴史は日本ではほとんど知られていないので、多くの日本人は時代遅れの宗教的教義から抜け切れず近代化に失敗した地域との印象をもっていることだろう。事実、多くの日本人はこの地域を単に石油の原産地としてみるか、またはイスラム原理主義やテロリスト集団と関連づけてみている。

    たしかに、この地域には世界の原油生産の約90%が集中している。この事実が中東のユニークで悲劇的な近現代史の前提にもなったのだ。

    明治以降の日本もそうであったが、欧米の植民地や政治的経済的支配を受けることを拒絶し、国の独立を維持するために、急いで近代化しなければならなかった。

    中東でもやはりそうで、1940年代から70年代にかけてはイスラム原理主義ではなく、どちらかというと社会主義のモデルに基づく近代化の政策が圧倒的に優勢であった。

    その意味では、こうした政策を推し進める政府や政党は、宗教とはなんの関係も無い世俗主義の考え方に貫かれていた。イスラムに対してはむしろ敵対的ですらあった。サダム・フセインの出身母体であるバース党や現在のシリア政府の母体であるバース党(名前は同じでも別の政党)などはそのよい例だ。彼らのモデルは国家の力によって上から近代化を一気に推し進めることに主眼がある。それはどちらかというと明治期の日本政府のような存在だ。

    挫折させられた近代化

    だがこの地域が他の地域と大きく異なるのは、中東が最大の原油産出地帯であるという事実だ。それだけ欧米の石油メジャーおよび政府の関心は高く、この地域の支配権を手放すことは絶対になかった。

    いっぽう、中東のどの政府も、50年代から60年代にかけて、急速な近代化を進める必要から、原油の産出権を欧米の石油メジャーから奪い返し、原油の富を国家建設に使おうとした。特に50年代はこうした政策が強く推し進められた時期である。

    だが、石油メジャーや欧米の利害にまっこうから刃向かう民族主義的な政権は徹底的につぶされた。総選挙で選ばれながらも油田の国有化を宣言したため1953年にCIAに暗殺されたイランのモサデク大統領や、やはり油田の国有化ののち1956年にイギリス、フランスなどの欧米連合軍の武力介入から計画が頓挫させられたエジプトのナセル大統領などその例は尽きない。

    ようするに、中東の自前の近代化はとことん挫折させられたのだ。

    米英の傀儡としての独裁制

    そしてこうしうた政府がつぶされた後、押し付けられたのは国民の利益の保護よりも、欧米の利害と強く結びつき、欧米(特に米英)の権益確保を最優先し、そのために樹立された独裁政権であった。モサデク政権がアメリカに潰された後、1979年のホメイニ革命で倒される前まで政権の座にあったイランのパーレヴィ国王などはその典型だといわれている。これらの政権は、王家を名乗ってはいるがその歴史はさほど古くはない。

    イスラム原理主義運動と蓄積された怨念

    とことん追い詰められ危機的な状況におかれた社会では、その文化の集合無意識の元型が息を吹き返すと書いたが、中東もその例外ではないのかもしれない。自前の近代化が挫折させられたあと、英米の完全なコントロール化にある横暴な独裁政権や、イスラエルの建国以来公然と続けられるパレスチナ人の弾圧など、いつ果てるとも知らない悲惨さに直面したあと、もともとはごく限られた運動にしかすぎなかったイスラム原理主義が抵抗の方法として強い説得力をもつようになった。

    以下は9.11同時多発テロの一周年にあたる2002年9月11日にイスラム原理主義のサイトに掲載された一文だ。この一文はその後アラビア語から英語に翻訳され、彼らの内面の声が聞こえるとしてさまざまなサイトで紹介された。この文がイラク戦争の前に書かれたことに留意して読んでほしい。かなり長いが引用する。

    テロリズムの無実の犠牲者に捧げる

    世界が9月11日攻撃の最初の記念日を迎える準備をしているので、我々はテロリズムの無実の犠牲者に敬意を払いたいと思う。何の罪もないのに無残に殺され、彼等の苦境に触れるテレビ・チャンネルも、彼等の写真を載せる雑誌もなく、彼等の略歴を載せる新聞も彼等の名前を記すコットン・キルトもない無実の男たちと女たちと子供達に。

    この日、我々は、ここ12ヶ月の間に、アメリカに強制された制裁の直接の結果として死んでいったイラクの121,237人(WHO統計)のムスリムの赤ちゃんを忘れない。制裁は大切な子供の薬をイラクの病院に届けるのを妨げている。

    この制裁の結果、2001年9月11日の攻撃で殺された人の3倍もの数のイラクの赤ちゃんが毎月死んでいる。

    この日、我々は、去年の10月以降、村や民家やモスク、病院、結婚披露宴に対して行われた米軍用機による無差別爆撃で無残に殺された31,202人のアフガンのムスリム市民を忘れない。

    2001年9月11日の攻撃で殺された人の10倍もの数のアフガン人がアメリカ人に殺された。

    この日、我々は、ここ12ヶ月の間に、インド政府によって組織されたグジャラートの冷酷な馬鹿騒ぎで殺され、焼かれた6,084人のインドのムスリムを忘れない。

    この日、我々は、ここ12ヶ月の間に、アメリカの「テロとの戦い」によって青信号を与えられたロシアの空爆で殺された5,078人のチェチェンのムスリム市民を忘れない。

    この日、我々は、2001年9月以降、イスラエル兵が手にする兵器を介してアメリカ人に殺された3,039人のパレスチナのムスリムを忘れない。

    この日、我々は、アメリカに支援されたカリモフ政権によって真夜中に家から連れ去られ、2度と再び会えなくなった2,170人のウズベクのムスリムを忘れない。

    この日、我々は、中国の東トルキスタンのムスリム地域で、無理やりアルコールを飲まされ、豚肉を食べさせられたあとで、人前で処刑された1,473人の中国のムスリムを忘れない。

    この日、我々は、カシミールの占領地で、ヒンドゥー教徒とシーク教徒の兵士に輪姦された852人と、殺された1,399人のカシミールのムスリムを忘れない。

    この日、我々は、オランダからM-16攻撃ライフルとロケット・ランチャーと資金を提供されたインドネシアのマルク地区のキリスト教徒によって大虐殺された1,261人のインドネシアのムスリムを忘れない。

    この日、我々は、強制的に顎鬚を剃られ、手足を縛られて目と耳を塞がれ、マラリアや熱射病その他の熱帯性気候に起因する病気に罹りやすい状態で、グアンタナモ湾の小さな檻に押し込められている598人のムスリムの聖戦士捕虜を忘れない。

    この日、我々は、上記のものは見えないのに、9月11日に殺された少数の人々には気付く世界中の12億のムスリムの心の死を忘れない。


    これは怨念であろう。それも歴史の中で蓄積された怨念だ。

    社会が危機に直面するとその文化の地下に眠っている集合無意識の元型が活性化すると書いた。この怨念がイスラムの原理主義に点火し、それを活性化させたとしてもさほど不思議ではないかもしれない。

    ホーグによると、イスラムの原理主義の視点に立つと、いま進行している事態はクルアーン(コーラン)で預言者ムハンマドが預言したウンマ共同体の喪失とその回復の過程としてみえてくるという。もしそうだとすると、それは、9.11以降に起こった一連の事件をヨハネの黙示録の預言が実現される過程とみるキリスト教原理主義者の理解非常によく似ていることになる。

    引き裂かれたウンマ

    ウンマとは、教祖ムハンマドを中心に形成され拡大したイスラムの原初的な共同体のことである。唯一神アラーを統治者とし、ムハンマドを地上におけるその唯一の代理人と認めるものたちが形成する純粋な宗教共同体がウンマだ。

    ホーグによると、ウンマの未来は以下のようにクルアーン(コーラン)に預言されており、イスラム原理主義者はこの預言を通して現実を見ているのだという。

    ウンマが金銀であふれもっとも豊かになるとき、イスラム教徒は軽蔑され、弱く無力になる。敵対する国々は飢えた人間が食べ物を貪るように、お互い共同してウンマに襲いかかるだろう。

    この預言は、原油という中東の富が、特に第一次対戦以降ヨーロッパによって略奪され、本来一つの共同体であるべきウンマが欧米の都合で分割され、クェートやイラクなどの数々の人工国家ができることを指している。

    ムハンマドの預言は続く。

    おまえたちはキリスト教の集団と手を結び敵に戦いを挑むだろう。そしておまえたちは勝利を収める。おまえたちは木々が豊かな山間の平野にいるだろう。キリスト教徒は十字架を掲げ勝利をそのおかげにするだろう。これを見たイスラム教徒は怒り十字架を倒すだろう。するとキリスト教徒はこれまでイスラム教徒との間で結んだ協定をすべて破棄し、キリスト教徒は団結してしまうだろう。

    これは、第一次大戦のさなかトルコからの独立を希望していたアラブを、イギリスが将来の独立国家樹立の保証を餌に、トルコに対して決起させたことを預言しているとされる。あのアラビアのロレンス時代だ。その後結ばれたベルサイユ条約では、アラブの独立国家樹立の約束はすべて反故にされ、イスラムは多くの小国家に分割統治されてしまう。

    そして、このような屈辱的な状況を打破する最終的な聖戦(ジハード)が起こるとされる。

    三分の一のイスラム教徒が逃げるだろう。彼らがどれほど後悔しようとも許されることはない。三分の一は殺されるであろう。そして最後の三分の一がイマーム・マフディの指揮のもと不信心者と戦い勝利を収めるだろう。

    当然これはまだ起こっていない。われわれの時代からみても未来に属する預言だ。そして勝利を勝ち取ることになる集団は特定の場所から来ることになっている。

    この集団はクルアサンに属する。彼らは黒いターバンを巻いている。

    クルアサンとはムハンマドの時代(紀元7世紀)のペリシャの東部の地域を指す。なんとそこは現在のアフガニスタンとパキスタン西部である!この地域がタリバン、アルカイダなどのイスラム原理主義戦闘集団の本拠地であることはあまりにも有名だ。本格的なジハードはこの地域から始まる。そしてジハードの波は拡大してゆく。

    東から人々は決起し、地面を踏みつけながらイマーム・マフディを援助するために駆けつけるであろう。

    ジハードの波はどこにたどり着くのだろうか?

    クルアサン(現在のアフガニスタン)から黒い旗が出現する。誰もこの旗から逃れることはできない。旗を担ぐものたちはエルサレムにその旗を立てるまで前進する。

    以下がイスラム原理主義組織、『アルカイダ』の旗と『イスラム革命の守護者』のバナーだ。明らかにこれらの預言の実現を目標にした旗だ。この預言は実現するのだろうか?

    『アルカイダ』の旗
    alqueda.jpg


    『イスラム革命の守護者』のバナー
    guardian.jpg


    だとするなら、イマーム・マフディとは何者なのか?

    続く





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    番外編 モートン予言追加

    緊急性が高いかもしれないと思い、前回は「Coast to Coast AM」に出演したショーン・デービット・モートンの予言を紹介した。モートンの発言、ならびに彼の発行するニユースレターなどで注目すべきものが他にもあるのでここに追加する。

    ブッシュ大統領の現状

    「ブッシュは飲酒癖をコントロールできないでいる。ブッシュの一日はこうだ。彼は午前6時に起床し軽くいっぱいひっかけたあと運動をしに外に出る。その後公務を行うが、毎日決まって午後3時頃には飲み始めている。すでに午後5時か6時頃には完全に出来上がってしまった仕事を続けられる状態ではなくなる。妻のローラ・ブッシュは夫に完全に愛想をつかし、メイフラワースーツ(※おそらくホワイトハウス近くのホテル)に終日閉じこもっている。

    これと入れ替わるように、午後6時から翌朝の6時までの12時間、ホワイトハウスの緊急地下壕にいつも待機しているチェイニー副大統領がすべての公務を引き継ぐ。この時間は、イラク戦争を推し進め今回はイラン戦争の推進を迫っているチェイニーが実質的にすべての実権を握っている。」

    ヤスのコメント:

    40歳以降禁酒に成功していた元アルコール中毒のブッシュは、最近また飲酒を再開してしまったとの情報は以前から伝えられていた。たとえば以下である。

    ブッシュ政権酔態、飲酒再開?プレッシャーに負けた 20代から深酒、乱闘で逮捕歴も
    2005 年 11 月 01 日【ZAKZAK】

    米国のブッシュ大統領(59)が飲酒を再開したとの観測が、米国内で高まっている。若いころ、アルコールにおぼれて逮捕された前歴があるが、40歳で宗教に目覚め断酒。だが、相次ぐハリケーンや前副大統領主席補佐官が起訴されたCIA漏えい事件などの影響で、就任以来最低の支持率を更新。こうしたプレッシャーに負け、20年ぶりにバーボンに手を出したという。国民に人気の高いローラ夫人(53)との離婚危機を伝えるメディアもあり、“政権最大のピンチ”が訪れた!?大統領の飲酒再開を報じたのは、米ナショナル・エンクワイラー紙。同紙によると、ブッシュ大統領はハリケーン「カトリーナ」がニューオーリンズを襲った際、ローラ夫人に飲酒しているところを見とがめられたというのだ。複数のブッシュ家関係者の証言によると、大統領はテキサス州クロフォードの自宅牧場で、ストレートウイスキーを「テキサス・サイズ(超特大)」で1ショットあおり、ローラ夫人に「ジョージ、やめて」と叱責されたらしい。


    なのでモートンの情報は確度が高いと考えられる。

    また、この時間帯にチェイニーがすべての大統領権限を引き継いでいるということは、大統領は最高司令官としての指揮権をもつのでイラン攻撃の決定はこの時間帯に行われる可能性が大きいことを指しているのではないか?すでに以前の記事で述べたように、8月からすでに議会は休暇に入っている。8月か9月のどこかの日の午後6時から午前6時までの時間帯に突然と攻撃が開始される可能性もある。

    大規模自然災害の実現時期(タイムライン) 特に日本に関して

    「Coast to Coast AM」の司会者のジョージ・ノーレイの質問にモートンは以下のように答えた。非常に興味深い。

    ジョージ・ノーレイ:
    日本の地震に関してなんだが、あのエドガ・ケイシーが『日本の大部分は海中に没するだろう』と1934年1月19日に予言しているんだが、それは起こりつつあるということなんだね?

    モートン:
    いや、そういうことじゃないんだ。エドガー・ケイシーの予言の実現時期(タイムライン)はすでに大幅に狂っているのでそのようなことは起こらないと思うよ。実は過去何回か未来の出来事の実現時期を大きく狂わせる出来事があったんだ。(※モートンはその出来事がなんであるのか詳しく説明していない)一つは1987年で、もう一つは1992年に起こった。それ以来、これまで100発100中だったような予言者でも特に自然災害に関する予言は外れるようになったんだ。たとえばゴードン・マイケル・スキャリオン氏などは1992年まで高い的中率を誇っていたんだが、92年以降はほとんど当たらなくなった。

    地震によるガスか水蒸気漏れに関して

    モートン:
    日本で大きな地震が起こり、ガスか水蒸気のようなものが漏れるのが見える。

    ジョージ・ノーレイ:
    それはこの間の地震(※新潟地震)ですでに起こったことだろう?

    モートン:
    いや、あれとはまったく異なる地震だ。いまはっきりと見えるのは、大きな地震でガスか水蒸気のようなものが漏れ、都市で多くの人が死んでゆく映像だ。これは日本で起きる。あと2-3週間くらいで起きるはずだ。」

    ヤスのコメント:

    モートンの「ガスか水蒸気のようなものが漏れるのが見える」との発言にノーレイが「それはこの間の地震(※新潟地震)ですでに起こったことだろう?」と聞き返しているのは、欧米では先の柏崎刈羽原子力発電所で発生した火災の映像が日本とはかなり異なっていたからだと思われる。

    下がおもに日本の報道機関が伝えた画像


    下がおもにCNNやBBCなど大手欧米マスメディアが伝えた画像
    (※一部日本の報道機関も伝えた)


    この写真から見ると、確かに「ガスか水蒸気のようなものが漏れるのが」見えている。モートンのイメージでは、このようなことがはるかに大規模に発生すると考えているのかもしれない。

    反対に、モートンがみたイメージは、このブログの柴ねこさんのコメントにもあるように、渋谷の有名スパで起こったような「地下深くにあるガスが地震で上がってきて火に引火」したものであった可能性も否定できないだろう。





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    テーマ:歴史と予言 - ジャンル:学問・文化・芸術

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