強権化へ向かう新たな展開１ マヤカレンダーとの関連で
元米軍リモ－トビューイングチームのリーダであったエド・デームス少佐の予言を書くはずだったが、より重要な情報だと思われるので、今回は「予言から見た米国大統領選挙」の「その後の展開」について書くことにする。特に大統領にすべての権限を集中する強権化の流れに新たな発展があったので紹介する。
Coast to Coast AMの2007年予言
今年の元旦、全米で200万人の聴視者がいるといわれるロサンゼルスのラジオ深夜番組「Coast to Coast AM」は恒例の「2007年予言」を多くのサイキックな人々を招き行った。予言を公表した一人にショーン・デビット・モートン（Sean David Morton）という人物がいた。彼は投資コンサルティングも行うリモートビューアーだそうだ。番組で彼は以下のように予言した。
1月1日のCoast to Coast AM
『ダウジョーンズは1万3千ドルを突破するだろう。だが、これはたかだか最上位30社の株価平均にしかすぎない。（※ダウは最上位30社の株価の平均値であることをいっている）これらの会社は互いに合併と買収を繰り返している。これは経済全体にとってはあまり好ましいことではない。世界の全面的な株価崩壊を誘発するだろう。そして米国のインフレ率は20-25%を記録することになる。ドルの平価切り下げ後、アメリカ、カナダ、メキシコの共通通過のAMERO（アメロ）が導入されるだろう。』
事実、今年の４月２５日、ダウ平均は１万３千ドルの大台を突破し、史上最高値を記録した。
今年の元旦というと、米国の景気に徐々に陰りがみえはじめ、住宅バブルの崩壊から本格的な不況に突入する可能性が指摘されていたころである。ＩＭＦもそのレポートで「世界は徐々に不況に入る」と明確に述べており、手がつけられないほど巨額になった米国の双子の赤字が原因で、下手をするとドルの暴落の可能性さえささやかれていた時期だ。このような時期にダウが史上最高値の１万３千ドルを突破することを予想するのは困難であった。その点を考えると、ショーン・デビット・モートンの予言は的中したといって差し支えないかもしれない。
AMERO（アメロ）
では彼の後半の予言はどうであろうか？「極端なインフレから米ドル平価が切り下げられ、共通通過としてのAMEROが導入される」とは、ドルが基軸通貨の地位を放棄することを意味する。いまの世界経済はまがりなりにも基軸通貨としてのドルを媒介にしてつながっている。ということは、新しい基軸通貨が出現しない限り、世界は、それぞれの地域経済圏に分裂した大戦前のような状態に再び逆戻りしてもおかしくないということになる。米国は、カナダ、メキシコとともに自国の経済圏に閉じこもる、というわけである。
しかし、そのようなことが本当に起こり得るのだろうか？
AMEROは予言者が考えたフィクションのようにも聞こえる。だが、これは現実に構想されているプランなのだ。
AMEROは、2005年3月、テキサス州ウエイコで、米国、カナダ、メキシコ３カ国の大統領が、「安全と繁栄のための北米パートナーシップ（Partnership of North America）」の名で宣言した構想である。またの名を「ＳＰＰ」という。
構想が発表されたときは米大手メディアも大きく報じ、当時のＣＮＮのニュースはいまでも「Yutube」などで見ることができる。ぜひご覧になってほしい。
North American Union Orwellian Brave New World
このニュースを日本語で要約しているサイトがある。浅川嘉富氏のサイトだ。そこから引用する。
CNNニュースの詳細
引用開始
『北米経済圏 「AMERO」 構想について、ブッシュ大統領はカナダ・メキシコと安全と繁栄のためのパートナーシップを結ぶためだと言っていますが、実態は 「アメリカ連合国家」を作ることを目指したものです。
国境を開くことについては、アメリカの有権者からも議会からも指示されていません。三カ国の大統領たちは、お互いに規制を緩和させて三カ国の関係を深め、２０１０年までに北アメリカを統合させるつもりです。
メキシコの新大統領はそのアイデアを進展させたい意向です。しかしながら、（メキシコの）議会はそのことについて何ら関与していません。それは、大統領の暴走であるとしています。
メキシコからアメリカへは移民も多いため、法律など色々難しい面を考慮して、「ヨーロッパ連合」のような形の「アメリカ連合国家」を作る予定のようです。共通の通貨は 「AMERO」です。しかし、議会はそういったプランは存在しないと言っています。また、アメリカ国民も安全と繁栄のためにパートナーシップをくむことは支持できないと言っています。
（最後にキャスターが）「大統領たちがやっていることは、国民からも議会からも承諾がなされておらず、彼らの行なっていることはまったく非良心的であります」と語気を強めて言っている。』
引用終了
そう、2010年、つまり3年後の統合を目標としているというわけだ。もしかしたら3年後には本当に統合EUのような北米経済圏が誕生し、ドルはAMEROに置き換わっているのかもしれない。
それがどれほど大きく世界経済のシステムを変える可能性があるかはぜひ以下のサイトを参照していただきたい。
いよいよドル崩壊からドル紙切れ化で、国家財政破綻に拍車が掛かるか
『いよいよ、ドル崩壊から、ドル防衛の向けたイラン攻撃と並行して、新通貨発行が現実化してきたようだ。これは、換言すれば、ドルの紙切れ化であり、一挙に、日本国家の財政破綻を始め産業界の崩壊を促進させるであろう。』
ただ、AMERO自体は99年ころから保守系シンクタンクのフレイザーインスティテュート（Fraser Institute）が「The Case for the Amero」という本の中で構想されていたものでありさほど新しくはないのかもしれない。むしろ、先のニュースのキャスターが最後にいっているように、「議会や国民の承認なしでホワイトハウス単独で行った」ことのほうが大統領権限の強大化につながるため危険性が高いとも考えられる。
強権化への更なる道
先の記事「予言から見た大統領選挙」でも書いたが、5月9日にブッシュ大統領は「国家安全保障大統領命令」と「国土安全保障大統領命令」と非常に強制力の強い二つの大統領命令に秘密裏に署名し、大統領権限を強化していたことが明らかとなった。この命令は、安全保障上の緊急事態が発生したら、議会の報告や承認なしに「州政府、郡政府、および民間のあらゆる組織（民間企業を含む）を大統領の直接管理化におき、ホワイトハウスの指示に従わせる」というものだ。
「AMERO」はいま、北米経済圏の形成に向けた構想として注目されている。その意味では、それはあくまで経済の構想であり、いろんなメディアの論評も世界経済に対するその影響に限定されている感がある。
だが、「AMEREO」はどうもそれにはとどまらないようなのだ。ブッシュ大統領の権限をさらに強化し、ホワイトハウスが絶対的権力をふるえるような体制を完成させる役割も担っているようなのだ。むしろこちらのほうが「AMERO」のメインな内容なのかもしれない。
もしそうであるなら、マヤカレンダーはもとより、これはまた違った予言とシンクロしてくる可能性がある。
次にこれを書く
Coast to Coast AMの2007年予言
今年の元旦、全米で200万人の聴視者がいるといわれるロサンゼルスのラジオ深夜番組「Coast to Coast AM」は恒例の「2007年予言」を多くのサイキックな人々を招き行った。予言を公表した一人にショーン・デビット・モートン（Sean David Morton）という人物がいた。彼は投資コンサルティングも行うリモートビューアーだそうだ。番組で彼は以下のように予言した。
1月1日のCoast to Coast AM
『ダウジョーンズは1万3千ドルを突破するだろう。だが、これはたかだか最上位30社の株価平均にしかすぎない。（※ダウは最上位30社の株価の平均値であることをいっている）これらの会社は互いに合併と買収を繰り返している。これは経済全体にとってはあまり好ましいことではない。世界の全面的な株価崩壊を誘発するだろう。そして米国のインフレ率は20-25%を記録することになる。ドルの平価切り下げ後、アメリカ、カナダ、メキシコの共通通過のAMERO（アメロ）が導入されるだろう。』
事実、今年の４月２５日、ダウ平均は１万３千ドルの大台を突破し、史上最高値を記録した。
今年の元旦というと、米国の景気に徐々に陰りがみえはじめ、住宅バブルの崩壊から本格的な不況に突入する可能性が指摘されていたころである。ＩＭＦもそのレポートで「世界は徐々に不況に入る」と明確に述べており、手がつけられないほど巨額になった米国の双子の赤字が原因で、下手をするとドルの暴落の可能性さえささやかれていた時期だ。このような時期にダウが史上最高値の１万３千ドルを突破することを予想するのは困難であった。その点を考えると、ショーン・デビット・モートンの予言は的中したといって差し支えないかもしれない。
AMERO（アメロ）
では彼の後半の予言はどうであろうか？「極端なインフレから米ドル平価が切り下げられ、共通通過としてのAMEROが導入される」とは、ドルが基軸通貨の地位を放棄することを意味する。いまの世界経済はまがりなりにも基軸通貨としてのドルを媒介にしてつながっている。ということは、新しい基軸通貨が出現しない限り、世界は、それぞれの地域経済圏に分裂した大戦前のような状態に再び逆戻りしてもおかしくないということになる。米国は、カナダ、メキシコとともに自国の経済圏に閉じこもる、というわけである。
しかし、そのようなことが本当に起こり得るのだろうか？
AMEROは予言者が考えたフィクションのようにも聞こえる。だが、これは現実に構想されているプランなのだ。
AMEROは、2005年3月、テキサス州ウエイコで、米国、カナダ、メキシコ３カ国の大統領が、「安全と繁栄のための北米パートナーシップ（Partnership of North America）」の名で宣言した構想である。またの名を「ＳＰＰ」という。
構想が発表されたときは米大手メディアも大きく報じ、当時のＣＮＮのニュースはいまでも「Yutube」などで見ることができる。ぜひご覧になってほしい。
North American Union Orwellian Brave New World
このニュースを日本語で要約しているサイトがある。浅川嘉富氏のサイトだ。そこから引用する。
CNNニュースの詳細
引用開始
『北米経済圏 「AMERO」 構想について、ブッシュ大統領はカナダ・メキシコと安全と繁栄のためのパートナーシップを結ぶためだと言っていますが、実態は 「アメリカ連合国家」を作ることを目指したものです。
国境を開くことについては、アメリカの有権者からも議会からも指示されていません。三カ国の大統領たちは、お互いに規制を緩和させて三カ国の関係を深め、２０１０年までに北アメリカを統合させるつもりです。
メキシコの新大統領はそのアイデアを進展させたい意向です。しかしながら、（メキシコの）議会はそのことについて何ら関与していません。それは、大統領の暴走であるとしています。
メキシコからアメリカへは移民も多いため、法律など色々難しい面を考慮して、「ヨーロッパ連合」のような形の「アメリカ連合国家」を作る予定のようです。共通の通貨は 「AMERO」です。しかし、議会はそういったプランは存在しないと言っています。また、アメリカ国民も安全と繁栄のためにパートナーシップをくむことは支持できないと言っています。
（最後にキャスターが）「大統領たちがやっていることは、国民からも議会からも承諾がなされておらず、彼らの行なっていることはまったく非良心的であります」と語気を強めて言っている。』
引用終了
そう、2010年、つまり3年後の統合を目標としているというわけだ。もしかしたら3年後には本当に統合EUのような北米経済圏が誕生し、ドルはAMEROに置き換わっているのかもしれない。
それがどれほど大きく世界経済のシステムを変える可能性があるかはぜひ以下のサイトを参照していただきたい。
いよいよドル崩壊からドル紙切れ化で、国家財政破綻に拍車が掛かるか
『いよいよ、ドル崩壊から、ドル防衛の向けたイラン攻撃と並行して、新通貨発行が現実化してきたようだ。これは、換言すれば、ドルの紙切れ化であり、一挙に、日本国家の財政破綻を始め産業界の崩壊を促進させるであろう。』
ただ、AMERO自体は99年ころから保守系シンクタンクのフレイザーインスティテュート（Fraser Institute）が「The Case for the Amero」という本の中で構想されていたものでありさほど新しくはないのかもしれない。むしろ、先のニュースのキャスターが最後にいっているように、「議会や国民の承認なしでホワイトハウス単独で行った」ことのほうが大統領権限の強大化につながるため危険性が高いとも考えられる。
強権化への更なる道
先の記事「予言から見た大統領選挙」でも書いたが、5月9日にブッシュ大統領は「国家安全保障大統領命令」と「国土安全保障大統領命令」と非常に強制力の強い二つの大統領命令に秘密裏に署名し、大統領権限を強化していたことが明らかとなった。この命令は、安全保障上の緊急事態が発生したら、議会の報告や承認なしに「州政府、郡政府、および民間のあらゆる組織（民間企業を含む）を大統領の直接管理化におき、ホワイトハウスの指示に従わせる」というものだ。
「AMERO」はいま、北米経済圏の形成に向けた構想として注目されている。その意味では、それはあくまで経済の構想であり、いろんなメディアの論評も世界経済に対するその影響に限定されている感がある。
だが、「AMEREO」はどうもそれにはとどまらないようなのだ。ブッシュ大統領の権限をさらに強化し、ホワイトハウスが絶対的権力をふるえるような体制を完成させる役割も担っているようなのだ。むしろこちらのほうが「AMERO」のメインな内容なのかもしれない。
もしそうであるなら、マヤカレンダーはもとより、これはまた違った予言とシンクロしてくる可能性がある。
次にこれを書く
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予言から見た米国大統領選挙２
まったく別なシナリオ
反対に、これらとはまったく異なったシナリオを予想させる予言もある。
ボーネルは年にほんの数回だが、フォーラムのメンバーにメールでメッセージを送信している。昨年の５月２９日がもっとも最近のメールだ。これらは、緊急警告という性質が強いメールであることが多い。
「私からのアドバイス：いますぐにできるだけ多くの金と不動産を購入してください！（中略）金の先物は避け、金貨を購入するように。純度の高い銀貨も持っておくとよいでしょう。不動産はミシシッピーの西部、テキサス州の北部、そして北西部地域の高度2000フィート（約660メートル）より高いところにある土地を購入するように。（いま購入するのは難しくないでしょう。）ガソリン車の代わりにディーゼル車を買うように。ディーゼル車はどんな悪路も走行可能です。市の水道設備や井戸の設備を補完するために、飲料水や料理用の水を作ることができる機械（atmospheric water maker）を買ってください。インターネット電話のサービスに加入する前に、この電話は共有可能なフォマーットであなたの通話や会話をすべて記録することに注意してください。（私の言わんとしていることは分りますよね。）時代遅れの有線電話ほどプライバシーが守れるものはありません。」
これは一年ほど前の警告なのでもはや期限切れかもしれない。だが最近「世見」も次のように予言しており、これらを総合するとこれからアメリカで起きる事態を予見しているのかもしれない。
世見
「アメリカの株式市場が大きく荒れる、そんな気がしてなりません。時期は・・・・・ウ～ン、自然界が原因？ジャスダック、この呼び名が気になるのです が2007/05/25 13:00 照」
どうも大きな自然災害が発生するらしい。それが引き金となって米国株が下がるということか。
しかし、ここで重要なのはボーネルの以下の発言だ。
「インターネット電話のサービスに加入する前に、この電話は共有可能なフォマーットであなたの通話や会話をすべて記録することに注意してください。（私の言わんとしていることは分りますよね。）時代遅れの有線電話ほどプライバシーが守れるものはありません。」
ボーネルは政治にかかわる発言を行う場合、婉曲な表現を好んで使うが、それにしても「時代遅れの有線電話ほどプライバシーが守れるものはありません」とはどういうことだろうか。
確かに９・１１以降アメリカでは「愛国法」「国土安全保障法」「国家安全保障法」などの法案が可決されており、必要とあれば政府はいつでも国家の非常事態をたてに個人のメールや通話の内容などをいつでも盗聴できる権限を持っている。そのような状態は2002年からずっと続いている。いまに始まったことではない。だが、まだ一度も電話で話すことが危険になるほどの状態にはなったことはないはずだ。
電話で話すことが危険になるほどの状態というのは、個人のプライザシーが徹底的に監視される状況だろう。それは、米国政府のさらなる強権化と独裁国家化により、市民権が大幅に制限される事態が一番考えやすい。
はたしてこのようなことが実際起こる可能性はあるのだろうか。コルマンのマヤカレンダー解釈ではいまはDay5である。コルマンの解釈が正しければ、たしかに既存の秩序を揺るがす大きな事件や変動が起こってもよい時期にいることは間違いない。
しかし、これだけでこのような変動の発生を信じてしまうことは早計かもしれない。どの予言もそうだが、現実にその方向を示す何の兆候もないときに、事件だけが唐突に発生するとは考えにくいからだ。例えば「今年の夏に日本は財政破綻し、極端な円安、国債の暴落からいままで経験したことのないような不況に突入するだろう」という予言があったとしても、将来はいざしらず、少なくとも現在の日本経済にこのようことが起こることを示すいかなる兆候もない。そのようなときに、財政破綻がいきなり起こると考えることには無理がある。このような予言があったとしても、外れる確率のほうが高いと判段せざるを得ない。
一方、われわれが生きている社会や自然環境は絶えず変化している。絶え間のない変動にさらされている。これは当たり前のことだ。そしてその変動は、たとえば地球の平均気温が上昇すると極の氷が溶け、その結果海面が上昇するというように、特定の原因からそれに見合った結果が論理的に導かれるというように、無理なく因果関係がつながって行く。とするなら、もし上のボーネルの予言が的中する可能性があるとしたら、いまの現実の中に予言の兆候がすでにあるはずなのだ。
強権化へ向かう新たな流れ
そのような兆候は確かに存在しているようだ。5月9日にブッシュ大統領が「国家安全保障大統領命令」と「国土安全保障大統領命令」と非常に強制力が強い二つの大統領命令に秘密裏に署名していたことが、27日に明らかになった。数日前からアメリカのローカルラジオや一部のメディア、人権団体が騒ぎ出しているが、この大統領命令は、国家の安全保障上の緊急時に「州政府、郡政府、および民間のあらゆる組織（民間企業を含む）を大統領の直接管理化におき、ホワイトハウスの指示に従わせる」というものだ。アメリカには緊急時の政府権限を定めた「国家緊急法」というものがあるが、この法律では大統領は議会に対する厳格な報告義務がある。
しかし今回の大統領命令は、議会への報告義務や承認を得る義務はいっさいなく、大統領一人の判断でアメリカ国内のすべての組織を意のままに動かせるというものだ。5月9日に議会にもいっさい報告されることなく、秘密裏に署名が行われていたことが発覚した。また、「国家緊急事態」の定義も「米国内のインフラ、環境、経済、政府施設の破壊、または米国民の大きな犠牲を引き起こすあらゆる事態」とかなり漠然と規定されているだけだ。いまいろんな団体が「これはアメリカの独裁国家化の流れだ」として行動を起そうとしている。
ベンジャミン・フルフォード氏
試みに先の「大統領命令」の意見をジャーナリストのベンジャミン・フルフォード氏のブログで聞いてみた。以下が答えだ。
ベンジャミンフルフォード
「この話は前から聞いていてブログに書こうかと思っていましたが、よく考えたらブッシュが既にこのような権限を持っている。また偽テロ事件を起こして（今回核の可能性が高い）戒厳令を出して独裁政権を作ろうとしている。
しかしペンタゴンが命令を聞かない可能性も高いし反対勢力も動いている。とにかく極めて危険な状況である事は間違えないです。６０万人のための強制主要所の建設も進んでいるし悪夢みたいです。しかし裏ではもう勝負がついているからこのネオコン達はいずれ刑務所に入ると思う。問題は入る前に何人が死ぬだろう？」
さらに、民主党左派に属する代表的な論客で、高名な歴史学者でもあるイマニュエル・ウォーラスティンが2006年9月に書いた評論がある。情勢分析はいつも鋭く的確だ。かなり意味深な表現をしている。
The Tiger at Bay: Scary Times Ahead
全文要約：
「チェイニー副大統領を中心とするネオコンが主導した過激な政策は、イラク戦争で大きく敗北した。その結果、国際社会における米国の地位は決定的に低落し、米国の覇権はもはや維持不可能にみえる。だが一方、ネオコンはすぐに政権の座を引き渡すとは思えない。低落する支持率に、海外ではより大きな戦争を引き起こしたり、国内ではブッシュ大統領の権力を強化して市民の権利を徹底的に制限することで対抗しようとするだろう。当然これには国内で強い反対が出てくる。一つは軍の上層部である。かれらは公然とネオコンを批判し、命令には従わないだろう。また、米国の経済界も批判を強くすることだろう。さらに（民主党の）左派や中道左派も反対運動を活発にしてくることは間違いない。だが一方、ネオコンがこのままやられ続けるとは考えにくい。イラクは内戦状態だが、米国は国内の内戦を心配しなくてよいのだろうか？」
これらのことを総合すると最初のものとは異なる次のようなシナリオが考えられる。
シナリオ２
災害、テロ、騒乱など国家的緊急事態の発生→緊急事態の発令による米国政府の強権化→市民権の大幅な制限→国民による抵抗運動
二つのシナリオ
考えてみると、上の二つのシナリオのうちどちらが実現するかは、いま米国内で戦っている二つの勢力のうちどちらが主導権を握るかによって決まってくるように思う。上下両院を制した民主党、および伝統的な共和党の保守派、さらには米軍上層部などが主導権を握りチェイニー副大統領などのネオコン派が守勢に回ると１のシナリオの実現性が高くなるが、逆にネオコン派が主導権を制すると２のシナリオが現実性を帯びてくる。
いま米国ではわれわれの目が届かないところで大変な戦いが行われているのかもしれない。どちらのシナリオになってもやはりこれはDay５なのだ。目が離せない。
反対に、これらとはまったく異なったシナリオを予想させる予言もある。
ボーネルは年にほんの数回だが、フォーラムのメンバーにメールでメッセージを送信している。昨年の５月２９日がもっとも最近のメールだ。これらは、緊急警告という性質が強いメールであることが多い。
「私からのアドバイス：いますぐにできるだけ多くの金と不動産を購入してください！（中略）金の先物は避け、金貨を購入するように。純度の高い銀貨も持っておくとよいでしょう。不動産はミシシッピーの西部、テキサス州の北部、そして北西部地域の高度2000フィート（約660メートル）より高いところにある土地を購入するように。（いま購入するのは難しくないでしょう。）ガソリン車の代わりにディーゼル車を買うように。ディーゼル車はどんな悪路も走行可能です。市の水道設備や井戸の設備を補完するために、飲料水や料理用の水を作ることができる機械（atmospheric water maker）を買ってください。インターネット電話のサービスに加入する前に、この電話は共有可能なフォマーットであなたの通話や会話をすべて記録することに注意してください。（私の言わんとしていることは分りますよね。）時代遅れの有線電話ほどプライバシーが守れるものはありません。」
これは一年ほど前の警告なのでもはや期限切れかもしれない。だが最近「世見」も次のように予言しており、これらを総合するとこれからアメリカで起きる事態を予見しているのかもしれない。
世見
「アメリカの株式市場が大きく荒れる、そんな気がしてなりません。時期は・・・・・ウ～ン、自然界が原因？ジャスダック、この呼び名が気になるのです が2007/05/25 13:00 照」
どうも大きな自然災害が発生するらしい。それが引き金となって米国株が下がるということか。
しかし、ここで重要なのはボーネルの以下の発言だ。
「インターネット電話のサービスに加入する前に、この電話は共有可能なフォマーットであなたの通話や会話をすべて記録することに注意してください。（私の言わんとしていることは分りますよね。）時代遅れの有線電話ほどプライバシーが守れるものはありません。」
ボーネルは政治にかかわる発言を行う場合、婉曲な表現を好んで使うが、それにしても「時代遅れの有線電話ほどプライバシーが守れるものはありません」とはどういうことだろうか。
確かに９・１１以降アメリカでは「愛国法」「国土安全保障法」「国家安全保障法」などの法案が可決されており、必要とあれば政府はいつでも国家の非常事態をたてに個人のメールや通話の内容などをいつでも盗聴できる権限を持っている。そのような状態は2002年からずっと続いている。いまに始まったことではない。だが、まだ一度も電話で話すことが危険になるほどの状態にはなったことはないはずだ。
電話で話すことが危険になるほどの状態というのは、個人のプライザシーが徹底的に監視される状況だろう。それは、米国政府のさらなる強権化と独裁国家化により、市民権が大幅に制限される事態が一番考えやすい。
はたしてこのようなことが実際起こる可能性はあるのだろうか。コルマンのマヤカレンダー解釈ではいまはDay5である。コルマンの解釈が正しければ、たしかに既存の秩序を揺るがす大きな事件や変動が起こってもよい時期にいることは間違いない。
しかし、これだけでこのような変動の発生を信じてしまうことは早計かもしれない。どの予言もそうだが、現実にその方向を示す何の兆候もないときに、事件だけが唐突に発生するとは考えにくいからだ。例えば「今年の夏に日本は財政破綻し、極端な円安、国債の暴落からいままで経験したことのないような不況に突入するだろう」という予言があったとしても、将来はいざしらず、少なくとも現在の日本経済にこのようことが起こることを示すいかなる兆候もない。そのようなときに、財政破綻がいきなり起こると考えることには無理がある。このような予言があったとしても、外れる確率のほうが高いと判段せざるを得ない。
一方、われわれが生きている社会や自然環境は絶えず変化している。絶え間のない変動にさらされている。これは当たり前のことだ。そしてその変動は、たとえば地球の平均気温が上昇すると極の氷が溶け、その結果海面が上昇するというように、特定の原因からそれに見合った結果が論理的に導かれるというように、無理なく因果関係がつながって行く。とするなら、もし上のボーネルの予言が的中する可能性があるとしたら、いまの現実の中に予言の兆候がすでにあるはずなのだ。
強権化へ向かう新たな流れ
そのような兆候は確かに存在しているようだ。5月9日にブッシュ大統領が「国家安全保障大統領命令」と「国土安全保障大統領命令」と非常に強制力が強い二つの大統領命令に秘密裏に署名していたことが、27日に明らかになった。数日前からアメリカのローカルラジオや一部のメディア、人権団体が騒ぎ出しているが、この大統領命令は、国家の安全保障上の緊急時に「州政府、郡政府、および民間のあらゆる組織（民間企業を含む）を大統領の直接管理化におき、ホワイトハウスの指示に従わせる」というものだ。アメリカには緊急時の政府権限を定めた「国家緊急法」というものがあるが、この法律では大統領は議会に対する厳格な報告義務がある。
しかし今回の大統領命令は、議会への報告義務や承認を得る義務はいっさいなく、大統領一人の判断でアメリカ国内のすべての組織を意のままに動かせるというものだ。5月9日に議会にもいっさい報告されることなく、秘密裏に署名が行われていたことが発覚した。また、「国家緊急事態」の定義も「米国内のインフラ、環境、経済、政府施設の破壊、または米国民の大きな犠牲を引き起こすあらゆる事態」とかなり漠然と規定されているだけだ。いまいろんな団体が「これはアメリカの独裁国家化の流れだ」として行動を起そうとしている。
ベンジャミン・フルフォード氏
試みに先の「大統領命令」の意見をジャーナリストのベンジャミン・フルフォード氏のブログで聞いてみた。以下が答えだ。
ベンジャミンフルフォード
「この話は前から聞いていてブログに書こうかと思っていましたが、よく考えたらブッシュが既にこのような権限を持っている。また偽テロ事件を起こして（今回核の可能性が高い）戒厳令を出して独裁政権を作ろうとしている。
しかしペンタゴンが命令を聞かない可能性も高いし反対勢力も動いている。とにかく極めて危険な状況である事は間違えないです。６０万人のための強制主要所の建設も進んでいるし悪夢みたいです。しかし裏ではもう勝負がついているからこのネオコン達はいずれ刑務所に入ると思う。問題は入る前に何人が死ぬだろう？」
さらに、民主党左派に属する代表的な論客で、高名な歴史学者でもあるイマニュエル・ウォーラスティンが2006年9月に書いた評論がある。情勢分析はいつも鋭く的確だ。かなり意味深な表現をしている。
The Tiger at Bay: Scary Times Ahead
全文要約：
「チェイニー副大統領を中心とするネオコンが主導した過激な政策は、イラク戦争で大きく敗北した。その結果、国際社会における米国の地位は決定的に低落し、米国の覇権はもはや維持不可能にみえる。だが一方、ネオコンはすぐに政権の座を引き渡すとは思えない。低落する支持率に、海外ではより大きな戦争を引き起こしたり、国内ではブッシュ大統領の権力を強化して市民の権利を徹底的に制限することで対抗しようとするだろう。当然これには国内で強い反対が出てくる。一つは軍の上層部である。かれらは公然とネオコンを批判し、命令には従わないだろう。また、米国の経済界も批判を強くすることだろう。さらに（民主党の）左派や中道左派も反対運動を活発にしてくることは間違いない。だが一方、ネオコンがこのままやられ続けるとは考えにくい。イラクは内戦状態だが、米国は国内の内戦を心配しなくてよいのだろうか？」
これらのことを総合すると最初のものとは異なる次のようなシナリオが考えられる。
シナリオ２
災害、テロ、騒乱など国家的緊急事態の発生→緊急事態の発令による米国政府の強権化→市民権の大幅な制限→国民による抵抗運動
二つのシナリオ
考えてみると、上の二つのシナリオのうちどちらが実現するかは、いま米国内で戦っている二つの勢力のうちどちらが主導権を握るかによって決まってくるように思う。上下両院を制した民主党、および伝統的な共和党の保守派、さらには米軍上層部などが主導権を握りチェイニー副大統領などのネオコン派が守勢に回ると１のシナリオの実現性が高くなるが、逆にネオコン派が主導権を制すると２のシナリオが現実性を帯びてくる。
いま米国ではわれわれの目が届かないところで大変な戦いが行われているのかもしれない。どちらのシナリオになってもやはりこれはDay５なのだ。目が離せない。
予言から見た米国大統領選挙１
しばらくマヤカレンダーが続いたので、ここで一回脱線して別の話題にす。マヤカレンダーは一回お休みとしたい。
アメリカ大統領選挙の予言
今年はDay5なので、既製の秩序を揺さぶる大事件が相次いでもおかしくない。その一つに、アメリカ大統領選挙の行方がある。ヒラリー・クリントンの勝利が確定したかのような印象を受けるが、実はまったく異なる結果が予見されている。
現在、民主党の最有力候補はクリントンで、その後を当選すると初めてのアフリカ系の大統領となるオバマ候補が追撃している。一方共和党は、全ニューヨーク市長のジュリアーニが最有力で、その後に最右翼のマケイン上院議員が追っている。
イラク戦争の失敗、カトリーナ等の大規模災害の対応の遅れ、相次ぐとスキャンダルなどによってブッシュ政権の支持率は２８％と大きく低迷し、弾劾裁判を起こされたニクソン政権の以来の水準まで下がっている。大方の予想では、民主党が政権を奪還することは間違いなく、このままヒラリーの優勢が続くと初の女性大統領が誕生といことだ。直近の世論調査でも、支持率は共和党３６％、民主党５３％で民主党の優勢は揺るがないかにみえる。
では、予言では大統領選挙はどのような結果が予想されているのだろうか。またそうした予言に、信じるに足るなんらかの根拠と合理性を見いだすことはできるのだろうか。
ゲリー・ボーネル
アメリカアトランタ州にゲリー・ボーネルというサイキックがいる。ビジネスコンサルタントでもあり、カウンセリングの修士を持つというちょっと異色の予言者だ。
ボーネル氏の予言は、彼のホームページの公開フォーラムやメンバー限定フォーラム、およびメンバーに不定期に配信されるメールでみることができる。
ボーネル氏によれば、共和党のジュリアーニが最終的には選挙を制し次期大統領になるといことだ。
なぜそうなるのかというと、これからブッシュ・チェイニー・ローブ前大統領補佐官がらみのスキャンダルが一気に噴出し、ブッシュ大統領とチェイニー副大統領は任期を全うすることなく弾劾されるからだという。一方、民主党は弾劾裁判を強く主導するものの、民主党のナンシー・ペロシ下院議長は大統領選に出馬する準備ができていないため混乱が生じる。そのため米国民は混乱を収拾できる経験豊かな政治家を求め、これが共和党のジュリアーニに追い風となるとのシナリオだ。要するに、混乱期にナンシー・ペロシ下院議長が大統領選に出馬する準備ができていないことが、こうなることの大きな原因だということだ。
ところで、なぜ下院議長が大統領選に出馬するかどうかが問題になるのかというと、1947年大統領継承法の第(a)条(1)項で「もし死亡、辞任、解任、執務不能などの理由により、大統領と副大統領の双方が大統領の責務を果たし権限を執行できない場合には、下院議長が、下院議長と下院議員を辞職したのちに、大統領としてこれを行う」とされているからにほかならない。つまり、弾劾裁判でブッシュとチェイニーが辞職した後、ペロシ下院議長が臨時大統領をつとめ、この人のもとで大統領選挙が実施されるということだ。
現実に起こる可能性
イラク戦争の敗北のみならず、イラク戦争の開戦理由のでっちあげなどブッシュ政権を巡るスキャンダルにはことかかない。米国民の、9･11同時多発テロ以降の不安な心理をうまく利用して支持を獲得してきたブッシュ政権も、国内の9･11トラウマが落ち着くにつれ、いままで国民をだまし続けてきた事実が明るみに出てボロが出始めたということだ。昨年11月の予備選挙での民主党の大勝利は、まさにこうしたことの反映だ。ブッシュ政権がレイムダック（死に体）になったことはだれの目にも明らかだ。
このような背景を考えると、ボーネルの予言するような事態が実際に起こる可能性も否定できないだろう。いまはペロシ下院議長はブッシュの弾劾裁判は起こさないと明言しているが、ブッシューチェイニー弾劾の声が高まると民主党は一気にこの方向に動きかねない。
予言のシンクロ１
実はこのような結果を示唆している予言が他にもある。驚異的な的中率を誇るサイト「世見」の照さんだ。
世見
「アメリカの大統領選挙は、２００８年の１０月に予定されているようですが、早くなりそうに今日は思えて仕方がありません。ヒラリークリントン上院議員はマスコミに何かすっぱ抜かれる事が起きやすい時期に来ています。身辺は注意された方が良いと思われます。今はまだ抜きん出ているとは思われません。大統領選は蓋を開けて見るまで、まだまだ分からないと思われます。2007/04/25 13:00 照」
照のいうように、大統領選が早くなるということは、ブッシュとチェイニーが任期前に、おそらく年内に弾劾されることを示している。もしそのようなことが本当に起こるならば、ボーネルの予言通りになる可能性もけっして否定できないように思う。
予言のシンクロ２
さらに関連性のある予言がないかどうか探るといくつか出てきた。
「Coast to Coast AM」という全米２０００万人の視聴者を持つスピリチュアル系の深夜ラジオ番組がある。有料だが日本でもネットで視聴できる。
いまそこでは、ドクターエブリン・パラガニというPhDを持つ「魔女」の予言が、ものすごい的中率だということで話題になっている。たとえば以下のようなものだ。
3月29日の発言（Coast to Coast AM）
「学校で子供が子供を多数殺害する事件がもうすぐ起こる。それは1999年に起こったコロンバイン高校の銃乱射事件のような事件だ。」
【実際に発生した事件】
「バージニア工科大学銃乱射事件が発生。アメリカ合衆国バージニア州ブラックスバーグのバージニア工科大学で2007年4月16日(月)に発生した米国史上最悪の銃乱射事件である。32名（教員5名、学生27名）が射殺され、アメリカの学校が現場となった銃乱射事件では史上最大の犠牲者数となった。」
４月2０日の発言（Coast to Coast AM）
バージニア工科大学銃乱射事件はこれで終わらない。これは一連の事件のほんの最初のものにすぎない。子供が子供を、また大人が子供を殺害する類似した事件が多数発生するだろう。私に何もできないことが悔やまれる。
次に見えるのは相次ぐ山火事と洪水だ。この山火事は自然に発生したものではない。山火事を計画しているグループが確かに存在している。彼らが多くの山火事を起こすだろう。
【実際に発生した事件】
５月10日
【ロサンゼルス/米国 10日 AFP】カリフォルニア州ロサンゼルスにある国内最大の都市公園、グリフィスパークで8日午後、山火事が発生し、夜には近隣住民が避難する騒ぎとなった。
５月12日
【ロサンゼルス 12日 AFP】フロリダ州とカリフォルニア州で11日、山火事が数千ヘクタールの風致地区を焼きなお続いており、消防士数百人が消火作業にあたった。両州では記録的な乾燥と高温が続き、ほぼ恒常的に注意報が発令されており、各地で避難命令が出されている。
山火事の煙に包まれたフロリダ州、高速道路閉鎖
2007.05.13
（ＣＮＮ） 米フロリダ州北部とジョージア州南部で大規模な山火事が発生し、フロリダ州各地は濃い煙に包まれている。州間高速道路（インターステート）２路線の一部は、１３日午前中まで閉鎖される見通しだ。
5月12日の発言（Coast to Coast AM）
「山火事は始まったばかりだ。全米各地で大規模な山火事が発生し、それは今年の11月まで続くだろう。
夏に大きな危機が訪れる。ニューヨーク、シカゴ、ロサンゼルスなどの主要都市で民衆の暴動がいっせいに発生するだろう。なぜ暴動が発生するのかその理由はよく分からないがかならず発生する。
バージニア工科大学で起こったような事件はこれからどんどん続く。あの事件で終わりなのではない。始まりなのだ。
9月か10月にニューヨーク株式市場の大暴落があり、それから世界的な恐慌に突入するだろう。」
パラガニの予言は先のボーネルの予言と矛盾はしない。それどころか二つを合わせると、ボーネルの予言をより確かなものにする可能性もある。今年の夏ころにブッシュ政権がらみのスキャンダルやイラク戦争関連か、さらに他の問題で全米にデモか騒乱が広がり、これを契機に弾劾裁判が開始されブッシュとチェイニーは辞職する、ということかもしれない。以下が要約だ。
シナリオ１
ブッシュ政権がらみのスキャンダルやイラク戦争関連→デモや騒乱の拡大→弾劾裁判の開始→ブッシュとチェイニーの辞職→ペロシ下院議長の臨時大統領への就任→早期の安定化を望む国内世論→ジュリアーニ大統領の誕生
アメリカ大統領選挙の予言
今年はDay5なので、既製の秩序を揺さぶる大事件が相次いでもおかしくない。その一つに、アメリカ大統領選挙の行方がある。ヒラリー・クリントンの勝利が確定したかのような印象を受けるが、実はまったく異なる結果が予見されている。
現在、民主党の最有力候補はクリントンで、その後を当選すると初めてのアフリカ系の大統領となるオバマ候補が追撃している。一方共和党は、全ニューヨーク市長のジュリアーニが最有力で、その後に最右翼のマケイン上院議員が追っている。
イラク戦争の失敗、カトリーナ等の大規模災害の対応の遅れ、相次ぐとスキャンダルなどによってブッシュ政権の支持率は２８％と大きく低迷し、弾劾裁判を起こされたニクソン政権の以来の水準まで下がっている。大方の予想では、民主党が政権を奪還することは間違いなく、このままヒラリーの優勢が続くと初の女性大統領が誕生といことだ。直近の世論調査でも、支持率は共和党３６％、民主党５３％で民主党の優勢は揺るがないかにみえる。
では、予言では大統領選挙はどのような結果が予想されているのだろうか。またそうした予言に、信じるに足るなんらかの根拠と合理性を見いだすことはできるのだろうか。
ゲリー・ボーネル
アメリカアトランタ州にゲリー・ボーネルというサイキックがいる。ビジネスコンサルタントでもあり、カウンセリングの修士を持つというちょっと異色の予言者だ。
ボーネル氏の予言は、彼のホームページの公開フォーラムやメンバー限定フォーラム、およびメンバーに不定期に配信されるメールでみることができる。
ボーネル氏によれば、共和党のジュリアーニが最終的には選挙を制し次期大統領になるといことだ。
なぜそうなるのかというと、これからブッシュ・チェイニー・ローブ前大統領補佐官がらみのスキャンダルが一気に噴出し、ブッシュ大統領とチェイニー副大統領は任期を全うすることなく弾劾されるからだという。一方、民主党は弾劾裁判を強く主導するものの、民主党のナンシー・ペロシ下院議長は大統領選に出馬する準備ができていないため混乱が生じる。そのため米国民は混乱を収拾できる経験豊かな政治家を求め、これが共和党のジュリアーニに追い風となるとのシナリオだ。要するに、混乱期にナンシー・ペロシ下院議長が大統領選に出馬する準備ができていないことが、こうなることの大きな原因だということだ。
ところで、なぜ下院議長が大統領選に出馬するかどうかが問題になるのかというと、1947年大統領継承法の第(a)条(1)項で「もし死亡、辞任、解任、執務不能などの理由により、大統領と副大統領の双方が大統領の責務を果たし権限を執行できない場合には、下院議長が、下院議長と下院議員を辞職したのちに、大統領としてこれを行う」とされているからにほかならない。つまり、弾劾裁判でブッシュとチェイニーが辞職した後、ペロシ下院議長が臨時大統領をつとめ、この人のもとで大統領選挙が実施されるということだ。
現実に起こる可能性
イラク戦争の敗北のみならず、イラク戦争の開戦理由のでっちあげなどブッシュ政権を巡るスキャンダルにはことかかない。米国民の、9･11同時多発テロ以降の不安な心理をうまく利用して支持を獲得してきたブッシュ政権も、国内の9･11トラウマが落ち着くにつれ、いままで国民をだまし続けてきた事実が明るみに出てボロが出始めたということだ。昨年11月の予備選挙での民主党の大勝利は、まさにこうしたことの反映だ。ブッシュ政権がレイムダック（死に体）になったことはだれの目にも明らかだ。
このような背景を考えると、ボーネルの予言するような事態が実際に起こる可能性も否定できないだろう。いまはペロシ下院議長はブッシュの弾劾裁判は起こさないと明言しているが、ブッシューチェイニー弾劾の声が高まると民主党は一気にこの方向に動きかねない。
予言のシンクロ１
実はこのような結果を示唆している予言が他にもある。驚異的な的中率を誇るサイト「世見」の照さんだ。
世見
「アメリカの大統領選挙は、２００８年の１０月に予定されているようですが、早くなりそうに今日は思えて仕方がありません。ヒラリークリントン上院議員はマスコミに何かすっぱ抜かれる事が起きやすい時期に来ています。身辺は注意された方が良いと思われます。今はまだ抜きん出ているとは思われません。大統領選は蓋を開けて見るまで、まだまだ分からないと思われます。2007/04/25 13:00 照」
照のいうように、大統領選が早くなるということは、ブッシュとチェイニーが任期前に、おそらく年内に弾劾されることを示している。もしそのようなことが本当に起こるならば、ボーネルの予言通りになる可能性もけっして否定できないように思う。
予言のシンクロ２
さらに関連性のある予言がないかどうか探るといくつか出てきた。
「Coast to Coast AM」という全米２０００万人の視聴者を持つスピリチュアル系の深夜ラジオ番組がある。有料だが日本でもネットで視聴できる。
いまそこでは、ドクターエブリン・パラガニというPhDを持つ「魔女」の予言が、ものすごい的中率だということで話題になっている。たとえば以下のようなものだ。
3月29日の発言（Coast to Coast AM）
「学校で子供が子供を多数殺害する事件がもうすぐ起こる。それは1999年に起こったコロンバイン高校の銃乱射事件のような事件だ。」
【実際に発生した事件】
「バージニア工科大学銃乱射事件が発生。アメリカ合衆国バージニア州ブラックスバーグのバージニア工科大学で2007年4月16日(月)に発生した米国史上最悪の銃乱射事件である。32名（教員5名、学生27名）が射殺され、アメリカの学校が現場となった銃乱射事件では史上最大の犠牲者数となった。」
４月2０日の発言（Coast to Coast AM）
バージニア工科大学銃乱射事件はこれで終わらない。これは一連の事件のほんの最初のものにすぎない。子供が子供を、また大人が子供を殺害する類似した事件が多数発生するだろう。私に何もできないことが悔やまれる。
次に見えるのは相次ぐ山火事と洪水だ。この山火事は自然に発生したものではない。山火事を計画しているグループが確かに存在している。彼らが多くの山火事を起こすだろう。
【実際に発生した事件】
５月10日
【ロサンゼルス/米国 10日 AFP】カリフォルニア州ロサンゼルスにある国内最大の都市公園、グリフィスパークで8日午後、山火事が発生し、夜には近隣住民が避難する騒ぎとなった。
５月12日
【ロサンゼルス 12日 AFP】フロリダ州とカリフォルニア州で11日、山火事が数千ヘクタールの風致地区を焼きなお続いており、消防士数百人が消火作業にあたった。両州では記録的な乾燥と高温が続き、ほぼ恒常的に注意報が発令されており、各地で避難命令が出されている。
山火事の煙に包まれたフロリダ州、高速道路閉鎖
2007.05.13
（ＣＮＮ） 米フロリダ州北部とジョージア州南部で大規模な山火事が発生し、フロリダ州各地は濃い煙に包まれている。州間高速道路（インターステート）２路線の一部は、１３日午前中まで閉鎖される見通しだ。
5月12日の発言（Coast to Coast AM）
「山火事は始まったばかりだ。全米各地で大規模な山火事が発生し、それは今年の11月まで続くだろう。
夏に大きな危機が訪れる。ニューヨーク、シカゴ、ロサンゼルスなどの主要都市で民衆の暴動がいっせいに発生するだろう。なぜ暴動が発生するのかその理由はよく分からないがかならず発生する。
バージニア工科大学で起こったような事件はこれからどんどん続く。あの事件で終わりなのではない。始まりなのだ。
9月か10月にニューヨーク株式市場の大暴落があり、それから世界的な恐慌に突入するだろう。」
パラガニの予言は先のボーネルの予言と矛盾はしない。それどころか二つを合わせると、ボーネルの予言をより確かなものにする可能性もある。今年の夏ころにブッシュ政権がらみのスキャンダルやイラク戦争関連か、さらに他の問題で全米にデモか騒乱が広がり、これを契機に弾劾裁判が開始されブッシュとチェイニーは辞職する、ということかもしれない。以下が要約だ。
シナリオ１
ブッシュ政権がらみのスキャンダルやイラク戦争関連→デモや騒乱の拡大→弾劾裁判の開始→ブッシュとチェイニーの辞職→ペロシ下院議長の臨時大統領への就任→早期の安定化を望む国内世論→ジュリアーニ大統領の誕生
