ヤスの備忘録 歴史と予言のあいだ

21世紀に入ってからというもの、これから本当にどうなるのか先の見えない状態が続いています。予言などのスピリチュアル系の枠組みなどを活用して見通しが立てられものなのかどうかやってみます。

11月20日
11月24日記事追加

今回はひどい風邪にかかり寝込んでしまった。新型インフルエンザではまったくなかったが、ひどい状態であった。このため更新が遅れてしまった。実にしつこい風邪でまだ病み上がりの状態である。そのため、今回の記事は短めである。書きかけの記事の後半部分は後日アップする予定だ。

本の出版のお知らせ

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「いったい世の中どうなっているんだ!こんな時はマルクスに聞け」高島康司著

定価¥ 1,470 道出版

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予言解説書11の有料配信

「予言解説書11」が完成しました。配信をご希望の方は筆者に直接メールしてください。これは9月15日に配信されたALTAのレポート、「来るべき未来の形 0巻2号」の詳細な要約です。

今回のALTAのレポートは、現実味を帯びてきたアメリカで革命が始まる過程を詳細に描いております。最近、首都のワシントンで200万人の史上最大のデモがありましたが、いま起こっている現実とオーバーラップする描写が続きます。

また、今回は日本文化に関する記述が多く見られます。これも実に興味深いです。

info@yasunoeigo.com

有料メルマガのご紹介

今回は民主党の地方分権案を参照しながら、いま実施されている事業仕分けなどの中央省庁の権限を大幅に縮小する政策が最終的にどこに行き着くのかを見た。

民主党政権の地方分権案は、軍事、外交、エネルギーと食料の確保などは中央政府の管轄に置くが、経済、教育、インフラ整備、福祉など社会生活に必要なその他の政策をすべて地方の行政にゆだねるという過激なものである。この方向性は地方の生活圏経済を強化する動きによって補強されて初めて実現できるが、いま国民の側の意識の変化からこれが実現できる方向性が出てきたことを紹介した。これはまさにコルマン博士の最新論文の「意識変化に主導されて経済が変化する」流れが次第にできてくる可能性があることを示している。

今回の記事

直近の経済の動きを取り上げようとも思ったが、今回はより中長期的な流れにつながる動きを紹介することにした。フランスのシンクタンク、LEAP/E2020の最新レポートが発表されたので、その要約も掲載する。

サイクル24の黒点活動と抗議行動の活発化

黒点数が次第に増大し、太陽は2008年と2009年の無黒点で不活発な状態から、次第に活動的な状態へと変化する兆候が出始めている。10月25日に黒点1029が突如出現したが、その後も1030、1031、1032、1033と黒点は継続して出現しており、2010年からはサイクル24の活動期に入る可能性が大きくなっている。サイクル24は、それ以前のサイクル23に比べて30%から50%も活動的となることが予想されている。

チェゼフスキー博士の太陽黒点説

過去の記事で何度か取り上げた理論に、旧ソビエトのチェゼフスキー博士が提起した太陽黒点説がある。これは、太陽活動の11年周期と、暴動や革命などの社会的な動乱が密接な相関関係にあることを証明した理論である。黒点最多期には動乱の発生件数が増大し、逆に最少期には減少するという事実を発見した。最近ではドイツ、ゲッチンゲン大学のスートベル・エルテル教授のチームによって改めてこれは事実であることが確認された。

2010年から太陽は次第にサイクル24の活動期に入ることが予想される。ということは、社会的な状況に質的な変化がなくても、民衆の行動がはるかに活動的になり、抗議運動も活発化する可能性があるということを示している。チェゼフスキー博士は黒点増大期を第2期と呼び、この期間には以下のような特徴が現れるとしている。以前の記事から引用する。

第2期(黒点増加期)の特徴

この期間は複雑な特徴を示す。

この時期の主な特徴:

・新しい指導者などが出現して大衆は次第に団結する
・政治的、軍事的な扇動が行われる
・新しい方針や計画が試される
・報道機関の影響力の拡大
・政治的、軍事的な問題が持ち上がり、大衆はそれに強い関心をもつようになる
・大衆は神経質でいらいらしているため、この時期の後期になると社会は次第に荒れて来る

この期間がどのくらい長くなるかは、黒点の活動やさまざまな社会的な要因に依存して変動する。また、この時期には多く見られる政治的、軍事的な現象は、共通の敵に対処するためにいくつかの国々が新しい安全保障条約を締結したり、また、異なった政治団体が共通の敵に対処するために団結して一つになるような現象である。

この時期には以下の三つの特徴が顕著になる。

1)大衆を引き付ける新しい思想や考え方の出現
2)このような思想の新たなグループ分け
3)思想的な傾向の異なるさまざまな集団が結集することができる統一した思想の出現

しかし、この時期の大衆運動は特定の指導者が出現することなく自然と盛り上がることがある。これは第三期に大衆運動がどのように発展するのか左右する重要なポイントになる。

シカゴ対決のその後

ところで、すでに以前に紹介したが、10月25日には「シカゴ対決」と呼ばれる抗議行動が行われた。これは、シカゴで開催が予定されていた全米銀行協会の年次総会で、金融危機を引き起こしたにもかかわらず、その責任を一切とることなく、依然として巨額なボーナスを支給している金融機関に対する大規模な抗議行動の計画であった。ゴールドマンサックス本社への抗議も予定されており運動が拡大する可能性もあったが、実際は1000人に満たない市民が集合しただけの小規模な抗議運動に終わった。

しかし、11月16日、「シカゴ対決」を計画した同じグループが今度は「ワシントンDC対決」と称する抗議行動を企画し実施した。今度もリーマンブラザース本社などへの抗議行動が予定されていたが、参加人数はやはり数百名に止まり、地元のメディアがローカルニュースで伝えただけの小規模な運動に止まった。

しかし、このグループは今後も全米各地で抗議集会を予定しており、時間をかけながら運動を拡大する方向である。今後、抗議集会は以下の諸都市で実施される予定だ。

ニューヨーク州、バッファロー
ニューヨーク州、シラキューズ
オハイオ州、シンシナティ
イリノイ州、デカター
イリノイ州、ピュオリア
アイオワ州、デモイン
モンタナ州、ジェファーソンシティー
カリフォルニア州、オークランド
カンザス州、ウィチタ


黒点は来年からチェゼフスキー博士が第2期と呼ぶ黒点増大期に入る可能性が強い。これに呼応し、これまで比較的に静かだったアメリカ国民が、より活動的になり活発な抗議運動を展開する可能性も出て来たように思う。いまは比較的に規模の小さな運動であっても、今後上のような抗議行動が「思想的な傾向の異なるさまざまな集団が結集することができる統一した思想の出現」へといたり、それに基づくはるかに大規模な運動へと発展する可能性も否定できない。注視してゆく必要があるだろう。

LEAP/E2020 GEAB39

また、11月16日、LEAP/E2020の最新レポート、GEAB39が出た。LEAPの紹介は久しぶりだが、今回はその要約を掲載する。すでにいくつかのサイトに内容は紹介されているが、ここでは有料版の内容を中心に要約する。

前回のコルマン博士の最新論文では、意識の変容に主導されて現在の経済システムが放棄されるという流れであったが、今回のGEAB39はこの意志変容の過程を「消費性向の変化」という別な角度から分析していおり、コルマン論文とシンクロしているところが実に興味深い。

2010年の世界経済

・今回のレポートは来年2010年にどのようなことが起こるのか予測する。

・まずはっきりしていることは、われわれのGEABレポートで繰り返し主張してきたように、2010年にはアメリカの覇権の失墜に基づく地政学的配置転換の過程が加速し、世界経済は危機的な状態に陥るということである。

・それというのも、現在の主要先進国の経済は政府による巨額な財政出動を伴う景気刺激策と極端な金融緩和政策によってかろうじて崩壊がくい止められているからにほかならない。

・しかしこのような政策は最終的には1)膨大な通貨供給を背景としたハイパーインフレ、2)政府財政の破綻を防止するための増税という2つの事態を招来し、これによって経済は逆に機能しなくなる可能性が大きい。

・だが、景気刺激策と金融緩和策の景気浮揚効果が大きければ上記1)と2)のマイナス効果は相殺されるだろうが、それもまったく期待することはできない。それというのも、アメリカを中心とした主要先進国の国民の消費性向が根本的に変化しつつあるからである。

主要先進国の国民の消費性向の大きな変化

・これまでグローバルな世界経済の拡大を牽引してきたのは、アメリカの止まるところを知らない旺盛な消費であった。

・だがこの消費は所得の伸びに支えられたものではまったくなかった。それは無限に借金することを可能にした金融的なテクノロジーによって作り出されたバーチャルな需要でしかなかった。

・このようなバーチャルな需要を作る出すメカニズムは今回の金融危機で完全に崩壊し、もとに戻ることはまずない。あとには、支払い不能な莫大な借金に苦しむ国民だけが残ったのだ。

・アメリカのみならず、主要先進国の国民は多かれ少なかれ似たような状態にある。しかしいま、金融危機ならびにその後の世界不況に直面し、国民は政府、企業、メディアなどの社会組織に対する信頼を完全に喪失してしまった。逆に、いま彼らは信頼できる仲間との関係を樹立し、地域コミュニティーに回帰する方向に動いている。

これは、大きな車に乗り、家を何軒も持ち、ほしいものを手に入れるためには借金もまったく厭わないというこれまでの消費行動とは正反対に動きである。地域コミュニティーに回帰した生き方は、幸福の源泉を家族や仲間との人間関係に見いだすのあり、車や耐久消費材などのものの消費へとは向かわなくなる。

いまこのような消費性向の変化は主要先進国で加速している。したがって、アメリカの莫大な消費が支えてきたかつての状態に世界経済が戻ることはまず考えられない。それを実現しようとする政府のどのような努力もむだに終わる。

もの中心の消費性向を強化させている新興国

・では、もの中心の消費性向が世界から完全に消えたのかといえばまったくそうではない。よりよい耐久消費材を求める消費の動きは、中国を始め新興諸国へと移った。これらの国々の国民は、60年代からつい最近まで先進国の国民がそうであったような消費性向を示している。

・だが、こうした新興諸国がかつてのアメリカのような位置を世界経済で占め、世界経済の牽引力となるかといえばかならずしもそのようには言えない。これらの新興諸国の経済はアメリカへの依存度が極めて高く、アメリカが消費大国でなくなればこれらの国々の成長も止まるからである。

・さらに、中国を始めとした新興諸国の経済は、やはり政府の巨額の景気刺激策と金融緩和策に依存しており、主要先進国同様そうした政策はハイパーインフレと増税の引き金となる可能性が大きいので、これらの国々の成長も早晩止まってしまうからである。

地政学的配置転換とトルコの台頭

・以上の動きは英米の覇権の喪失であり、それはこれまでの国々の政治的な陣営が根本的に変化する地政学的配置転換を招来することは間違いない。

・そのような配置転換の全面に立っている大国がトルコである。トルコは1952年にNATOに加盟し、またEUに再三加盟の申請をしている国である。これまでのトルコの外交はヨーロッパおよびアメリカとの関係を軸に展開してきた。

・だがそのようなトルコは、反イスラエルの立場を鮮明にし、イランとの協力関係を深める方向に動き始めた。最近ではトルコは、イスラエル軍とNATO軍との合同軍事演習の実施に強く抗議する一方、やはり反イスラエルの姿勢を強く打ち出しているシリアと合同軍事演習を実施した。

・このようにトルコはもはや米英、そしてEUの側にはいない。将来的には1)どのブロックにも所属しないでEUと中東のどちらともよい関係を保ち、両者の橋渡し役となれる国、2)中東のイスラム共同体の盟主としての大国という2つの可能性がある。むろん、EUにとっては1)が望ましいわけだが、EUの姿勢によっては2)になる可能性もある。

以上である。

コルマン論文とのシンクロ

前回の記事で紹介したが、コルマン博士はその最新論文の中で意識の変化や進化に関して以下のように述べている。

「貨幣というものは完全になくなるのだろうか?おそらく、われわれを過去に縛りつけるような貨幣の機能は崩壊するが、そうではない部分は残るだろうというのが答えだ。つまり、利益を目的とした投資という考え方は完全に的外れなものと見なされるようになるだろう。なぜなら新しい世界は、抽象的な価値の蓄積を目的に経済成長を続けるような世界ではないからである。大きな混乱の後に出現する新しい世界は、人類が統合された意識を構成するもとして一つになり、メンバーが互いに面倒を見合うような世界だからである。これから始まる第6の夜は、このような変容の実質的な側面が明確に現れ、人々がテストされる期間である。(中略)もしユニバーサルアンダーワールド(第9サイクル)で統合した意識が顕現するなら、多くの人がともに共有することで成り立つ人間の支配を伴わない経済は十分に実現可能である。エネルギーのシフトはとても速く進行しているが、新しい経済システムが姿を現すには2011年からさらに数年を要することだろう」

LEAPの最新報告書がして指摘する次のような消費行動の変化の背後には、国民の意識の大きな変化があるはずである。

「これは、大きな車に乗り、家を何軒も持ち、ほしいものを手に入れるためには借金もまったく厭わないというこれまでの消費行動とは正反対に動きである。地域コミュニティーに回帰した生き方は、幸福の源泉を家族や仲間との人間関係に見いだすのあり、車や耐久消費材などのものの消費へとは向かわなくなる

その意識とは以下のようなものである。

「アメリカのみならず、主要先進国の国民は多かれ少なかれ似たような状態にある。しかしいま、金融危機ならびにその後の世界不況に直面し、国民は政府、企業、メディアなどの社会組織に対する信頼を完全に喪失してしまった。逆に、いま彼らは信頼できる仲間との関係を樹立し、地域コミュニティーに回帰する方向に動いている

だとするなら、LEAPが指摘するこうした意識変化の果てには、コルマン博士の言う「人類が統合された意識を構成するもとして一つになり、メンバーが互いに面倒を見合うような世界」が開け、そこでは「言葉を媒体とするのではなく、直観的な知を媒介にする」ような「精神の覚醒」が達成されるのだろうか?

実に興味深いが、今後もどうなって行くのか見て行く必要があるだろう。

11月24日記事追加部分

投稿欄で多くの方々から暖かいお見舞いの言葉をいただいた。感謝する。やっとよくなり普通の状態に近づきつつあるので、書きかけの記事の一部を追加する。

一つはウクライナで強毒化している新型インフルエンザウィルスに関する最新情報である。

そしてもう一つはコルマン博士のいう意識変容の具体的なイメージについてである。意識の進化であるとか意識の変容という状態がどういったものであるのかコルマン博士の論文を読めば、そのおおよその概要はつかめる。だが、意識変容の具体的なイメージということになると、その内容を捕まえることはなかなか難しい。

だが、意識変容の過程をパラダイムシフトととらえなおすと、過去数百年の歴史で数回起こっており、それぞれのパラダイムシフトで人間と世界との関係が根源的に変化しているのを発見する。そうした過去に起こったパラダイムシフトの過程を参照しながら、これから起こる可能性が高い意識変容の内実に迫って見ようと思う。しかし、あまりに記事が長くなるので、これは次回以降に譲ることにする。

ウクライナにおけるインフルエンザの強毒化

H1N1型の新型インフルエンザウィルスがウクライナで強毒化しているという情報はすでに10月半ばから流れていた。しかしながら、実際にウィルスの強毒化が進行しているのか、それとも政府内部の激化する権力抗争によって作られた政治的なパニックであるのか判別がつかなかった。

政権内部の権力抗争と新型インフルエンザ

ウクライナは2004年に起こったオレンジ革命で親ロ的な政権が倒され、親米のユシチェンコ大統領の政権が誕生した。しかし、ユシチェンコ政権は2006年の総選挙で惨敗し、ティモシェンコ首相率いる「ティモシェンコ連合」や他の党派との連立でかろうじて多数を確保した脆弱な連立政権となった。このため、政権内部では、大統領派と首相派との熾烈な権力抗争が続いて来た。

一方、来年2010年に予定されている大統領選挙では、親米のユシチェンコやティモシェンコではなく、親ロのヤヌコーヴィチ候補の優勢が伝えられている。もしヤヌコーヴィチ候補が勝利するようなことがあれば、親米的なオレンジ革命は完全に放棄され、ロシアとの関係を重視する政権が誕生することは間違いないといわれている。

このような状況では、新型インフルエンザが強毒化しウクライナで感染が拡大しているというニュースは、政権の維持をねらうユシチェンコやティモシェンコにとっては有利に働くと見られている。つまり、強毒化したインフルエンザのパニックを演出して国家非常事態宣言を発令して対立陣営の政治活動を規制し、国民を政府のもとに結集させるということである。いわば911の同時多発テロがアメリカで果たしたと同様な役割をインフルエンザの強毒化をねたに演出するというわけだ。

そのようなこともあり、ウクライナにおける新型インフルエンザが強毒化したという情報はすでに10月後半から伝えられていたが、ネットの医療専門メディアでも比較的に慎重な報道がなされていた。パニックをねらった政治的なプロパガンダなのか実際に強毒化が進行しているのか判別がつかなかったからである。

拡大する感染と増加する死亡者

しかし、ここにきてインフルエンザは実際に強毒化しており、それが当初言われていたようなパニックをねらった政治的なプロパガンダではまったくないことがはっきりしてきた。それにともない、多くの医療専門のネットメディアが状況を大きく扱い始めた。ウクライナにおける11月19日時点での感染者と死亡者は以下の通りである。

インフルエンザ感染者 1502345人

入院患者 85904人

死亡 344人


急性呼吸器疾患

強毒化した新型インフルエンザの特徴は、急性の呼吸器疾患を伴うということである。ウクライナの医療機関が明らかにした症状および経過は以下のようなものである。

症状と経過

・患者は、38度を越える高熱と息切れ、および血痰を伴う乾いた咳を3日から7日経験したあと、初めて医療機関を訪れるケースが多い。

・しかし医療機関を訪れるころには危機的な状態になっている患者が多い。入院してからも呼吸器疾患は進行し、肺の熱は50度から53度に達する。

・高熱によって肺の機能は完全に破壊される。肺は真っ黒に焼けただれたような状態となり、呼吸不全から患者は死にいたる。入院後、4日から7日で死亡する患者が多い。


このように、強毒化したインフルエンザの大きな特徴は、50度から53度という高熱で肺が破壊され、呼吸器の疾患から早期に死亡にいたるという点にある。一時、「肺炎による死亡」と報道されたようだが、現地で治療に当たっている医師によると、「いわゆる肺炎ではなく、高熱による肺の破壊から呼吸困難となり死亡にいたる」ということである。

強毒化の原因

現在、WHO(世界保健機構)も新型インフルエンザウィルスのウクライナにおける強毒化は正式に認めているものの、これがウィルスの全面的な突然変異によるものであることは否定している。強毒化は、ウィルスの遺伝子配列の中のD225Gと呼ばれるレセプター結合ドメインの変異が原因ではないかという。D225Gの作用で既存のH1N1ウィルスの高濃度化が肺で引き起こされ、それが強毒化の原因になっているのではないかというのだ。

ウクライナ独自の事情

しかし、死亡者がウクライナで激増しているのは上記の強毒化以外にウクライナ独自の事情があるからだとも言われている。現地で治療の指揮に当たっているビクター・バチンスキー博士は次のように言う。

ウクライナでは抗生物資の入手には医師の処方箋は必要ない。町の薬屋で一般の市販薬と一緒に並べられている。このため、新型インフルエンザに感染してもすぐに医者に行かず、市販の抗生物質で治そうとする。実はこれが症状を悪化させる最大の原因になっている。強毒化したインフルエンザには抗生物質が効かないどころか、逆に免疫機能を弱める働きをするので症状が一気に悪化するのだ。感染後すぐに専門医にかかっていればタミフルなど有効性が確認された薬を処方されるので死者の数もここまで増えなかったはずだ。他の先進諸国では抗生物質の入手には医師の処方が必要なので、たとえ強毒化したインフルエンザが蔓延したとしても、ウクライナのようには死者の数は増加しないはずだ。

このように、患者数と死者の増加の背景にはウクライナ独自の事情がある。したがって、強毒化したインフルエンザが他の地域で蔓延したとしても、すぐにウクライナと同じような状況になるとは限らない。

強毒化したウィルスの蔓延


だが、D225Gの遺伝子配列を持つ強毒化したウィルスはすでにノールウェーとウェールスで確認されている。11月20日、ノールウェー政府はこれを公式に認める文書を発表した。

さらに、11月20日の時点でWHOは、この変異型のウィルスがブラジル、中国、メキシコ、合衆国、日本ですでに発見されていると発表している。

以上である。これらの情報は新型インフルエンザの変異型を扱う医療専門サイト、リコンビノミックスなどでも取り上げられているので、信憑性はかなり高いと思われる。

だが、確かに強毒化した新型インフルエンザは大きな脅威とはなるものの、この蔓延と死亡者の高さにはウクライナ独自の状況が関与していることも事実である。その意味では、たとえ同じウィルスが日本に入ったからといて、いたずらにパニックする必要はないようだ。

続く

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11月9日

今回もまた大幅に更新が遅れてしまった。いずれなんとかしたいとは思っている。

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うまい讃岐うどん

また今月も高松に講演に行くことになった。高松といえばやはり讃岐うどんである。以前に紹介したが、やはり讃岐うどんでは小西社長の「こだわり麺や」が一番だ!高松に行くとここのうどんがめちゃ食べたくなる。オンラインショップで注文してもうまかった!

有料メルマガのご紹介

10月25日のクリフ・ハイの緊急警告は外れたと判断してよいだろう。今回のメルマガはなぜ崩壊の予測が外れるのか深く考察し、基本的には「論理的に予測可能な予言は外れる可能性が高い」という結論になった。

また、今回全訳を掲載したコルマン博士の最新論文から第6の夜の期間に何が起こるのか解読した。

コルマン博士最新論文全訳

11月1日、コルマン博士は最新論文「2012年への最後の段階:11月8日ー第6の夜の開始」を発表した。一部メルマガには紹介済みだが、今回は全訳を掲載する。

文書が長いので今回は音声ファイル化しました。機械音声ですのねナチュラルではないですが、意味は分かると思います。右クリックでダウンロードするか、左クリックでストリーミングでどうぞ。

音声ファイル

2012年への最後の段階:11月8日ー第6の夜の開始

2009年11月8日から2010年11月2日までの第6の夜の期間の説明をする前に、マヤカレンダーに関する異なった解釈がさまざまあるので、基本的な内容を最初に確認したい。そのような解釈には、マヤカレンダーが終わる日は、これまでのサイクルの終わりと新しいサイクルの始まりに過ぎないと考えるものがある。しかし、マヤカレンダーの終わりの日には、それが再帰的なサイクルの単なる終了点と開始点であるということよりもはるかに深遠な意味があると私は考える。マヤカレンダーを刻印しているマヤのトトュグエロの遺跡には9つの宇宙の諸力が顕現するとはっきりと記されている。また、現代科学が提示するさまざまな事実から見て、宇宙的な計画の9つの進化段階がすべて同時に終了するポイントに近づいていることは明らかである。これはどういうことかというと、マヤカレンダーの終了点は新しいサイクルの出発点などではなく、宇宙が始まって以来続いてきたすべての進化の過程が終了する地点を表しているのだ。このような進化のプロセスの終了は、地球における調和と、永遠の平和をもたらすことであろう。

言葉を変えれば、これから起ころうとしていることは、これまでの宇宙の歴史で一度も起こったことがないようなことなのだ。しかし、おそらく多くの人はこの差し迫った変化を受け入れることは困難で、拒絶すると私は思う。意識のどんな変化もかならず社会関係の変化を伴うものである。大多数の人は目の前で起こりつつある社会的、経済的な変化を受け入れるよりも、2012年12月21日にとてつもない天文学的な変化が起こる日として、それをファンタジーのように扱うことを好むのだ。しかし、現実のマヤカレンダーは、特定の日に起こる特定の出来事を予言するものではない。マヤカレンダーは、カレンダーに記されている宇宙的なエネルギーの変化が引き起こす意識進化の神的な予定表なのである。したがって、われわれの意識はマヤカレンダーの終点である2011年10月28日が来るまで一歩一歩変容が進められるのである。このとき、宇宙のもっとも調和の取れた状態が実現するのである。もちろん、われわれはまだその日には到達してはいないが。

この意識進化の予定表では、2009年11月8日からは第8段階の第6の夜の期間に入る。私のマヤカレンダーの解釈が正しいのであれば、第6の夜の期間は人類の歴史でかつてないような、意識のもっとも重要な変容の時期になるはずである。これからどのような世界が生まれつつあるのか明確なので、特にエキサイティングな期間になるはずだ。だが、これは多くの人にとってはものすごいチャレンジであることも明らかになりつつある。そのようには感じないかもしれないが、この困難はまさに新しい世界の生みの苦しみなのである。これを理解することはとても重要である。もし人々がこの新しい世界がどのようにして誕生するのか現実的に認識できるようになれば、単なる希望的な観測ではなく、未来に対するしっかりした希望をもつことができるだろう。しかし、残念ながらマヤカレンダーの解釈を巡っては混乱が生じており、マヤカレンダーの専門家を名乗る人々てすら、宇宙の9つの諸力が顕現しつつあり、この諸力の発現によって新しい世界が誕生するという古代マヤ族の知識を否定しているのである。

したがって、これから何が起こるかはギャラクティックアンダーワールドの第6の夜の期間の認識だけでは分からないのだ。図にあるように、最後の段階のユニバーサルアンダーワールド(第9サイクル)のエネルギーが現れる。また、これまでの過去のサイクルはすべて同じ時期に終了する。こうした事実を第6の夜のエネルギーとともに考慮しなければならないのだ。このすべてのサイクルの終了地点の重なりと、そしてサイクルの段階が上がるにしたがって時間が加速するという事実のため、これからの期間はものすごく密度が濃く、また複雑な過程となるのである。私は2009年10月31日にこの論文を執筆しているが、いまわれわれは第6の日の終わりに向かっている。この期間は種が果実へと成長する期間であった。そしてその過程はそのまま第6の夜に引き継がれる。私が以前の論文で予測したように、エコノミストは、世界的な不況、少なくとももっともひどい時期は終わったと認識している。しかしながら、私は5月に発表した論文で景気の下降とドルのいっそうの下落が第6の夜に入るころに起こると予測したが、これを裏付けるようなことが世界では起こっている。いまドルの暴落の予測が多数出ているが、私はこのことを何年も前に予想していた。もし私の予測が的中するなら、いま経済で起こっていることはマヤカレンダーに記されている神的な計画の一部であるということになる。

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経済が落ち込むという私のこの予測は、夜の期間、それも特に期間の後半には経済が下降するという観察に基づいている。これから始まる第6の夜の期間に経済が落ち込むことを示す兆候は、金の価格が1トロイオンス1000ドルの大台を突破するようなゴールドラッシュが起こったことにも現れている。さらに、インサイダー情報を流しているソースなどを見ると、米国株の実際の価値をよく知っている投資家の多くは、現在の米国株は過剰評価されていると考えている。また、いま世界では、原油の決済通貨としてのドルの放棄や基軸通貨としてドルの放棄を訴える声が高まっている。このような動きから、不況は終わるどころか、特に借金まみれの西欧諸国を中心に経済のさらなる下降が避けられないことを示している。いま投資家は、証券や紙幣のような紙やデジタルの数値にしかすぎない資産から逃避を始めた。これはギャラクティックアンダーワールド(第8サイクル)の後半に特徴的な、経済の抽象的な価値から実質的な価値への移行が進んでいることの現れである。このようなことがアメリカを凋落させる陰謀の結果として起こっているとの考え方もあるようだが、もしそうであるならマヤカレンダーに基づく予測は成立しなかったであろう。

いま世界経済に起こっていることは一時的な景気後退よりもはるかに本質的な事態であり、それはギャラクティックアンダーワールドのエネルギーシフトがもたらしている意識の変容の結果なのである。私が新著『目的をもった宇宙』で説明したように、意識の形態は、宇宙のさまざまな次元に存在しあらゆるレベルの変化をシンクロさせている「命の木」との関係で決まってくるのである。これはどういうことかというと、われわれの人生を方向づける新しい意識が生まれると、その意識は世界と社会に影響を与え、世界と社会に対するわれわれの関係のあり方を変化させてしまうといことを指しているのだ。したがって意識の進化というのは、われわれの心の中だけで起こる現象ではない。同時にそれはわれわれのあらゆるものとの関係の変化として現れる。むろん、経済に対するわれわれの関係も意識の進化に伴い大きく変化せざるを得ない。ということでは、第6の夜の期間には、抽象的な数値や価値を通して経済とかかわる方法を放棄しなければならなくなるのだ。特にこの放棄の過程は、金融資本主義の中心であるアメリカとイギリスで起こるはずである。アメリカの景気はこれから下降するが、その原因の説明の必要もないほどアメリカの借金は巨額である。なにかのきっかけでアメリカ経済がはじけることははっきりしている。さまざまなことが引き金になるであろうし、引き金が何であるのかメディアはそればかりを報道するだろうが、経済が下降する本当の深い理由を認識するためにはマヤカレンダーを参照しなければならないのだ。マヤカレンダーの視点から見るなら、経済成長の継続的な下降はマヤカレンダーの終わりとともにやって来る景気循環の終焉に一歩ずつわれわれを慣れさせるためにあるのだ。

もし経済の後退が新しい世界が生まれるための重要な条件であるとするなら、経済はどのくらい悪化するのか知りたくなるはずである。すでにいま紙幣の価値は下がり、ドルは大きく下落する兆候が出ているが、こうしたことの影響がどの程度のものになるのか未知の部分が多い。これの正確な答えは、どんな世界が誕生するのか明確になるとはっきりしてくるだろう。この点になるとわれわれが参照できるマヤ文明の情報源は存在しない。古代マヤの資料では、マヤカレンダーの終了に伴い9つの宇宙的な諸力が顕現するとはっきり記されているが、この後にどのようなことが起こるのか明確に記した文献や遺跡は存在しない。このように、資料がまったく欠如しているとき、聖書やコーランのような他の一神教の聖典を参照してみるのもよいだろう。こうした聖典に記されていることをマヤカレンダーの知識と合わせて見たとき、どんなことが起こるのはなんらかのイメージをもつことが可能になる。いまさまざまなことが起こりつつあるが、新しい世界の誕生こそもっとも重要な出来事になるのである。

コーランのスーラ章82の17ページから19ページには、「審判の日とは、どの人間も他の人間を支配する力をもたなくなり、すべての人間がアラーの前で平等になること」とある。このような、支配関係の消失は、人類が一体であるとの意識を生み、人類の過去の歴史がすべて透明になる次のユニバーサルアンダーワールドのことを指しているようである。別な言葉で言えば、これは人間を縛っているすべての支配関係が崩壊する必要があるということである。聖書の最後の書であるヨハネの黙示録の21章4ー5には新しい世界の誕生を記して「神はすべての人間から涙をふき取り、もはや死も悲しみも泣き叫ぶようなこともなくなり、そしてあらゆる苦しみもなくなる。なぜならそれらはすでに過去のものであるからだ。そして神は宣言する。私はすべてのものを新しくすると」。これは、新しい世界を誕生させるために過去の鎖を断ち切ることを意味する。新しい世界が生まれるためには、われわれは過去の鉄鎖を断ち切り自由にならなければならないと同時に、支配―被支配という人間に対する鉄鎖とも決別しなければならないのだ。

ある人々にとっては、この変化はあまりに巨大なので、この変化の時期を通過するよりは、特定の日に世界が終わってしまうという幻想を信じたほうが楽だと考えるかもしれない。もちろん、現在権力についている人達で平等と調和に向けたこのような変化の到来を望まない人々が大多数である。聖典からのこうした引用は、経済の後退の後にどのような社会がやってくるのか、そしてその変容がどれほど深いのか理解するためのひとつのヒントになる。貨幣というものは完全になくなるのだろうか?おそらく、われわれを過去に縛りつけるような貨幣の機能は崩壊するが、そうではない部分は残るだろうというのが答えだ。つまり、利益を目的とした投資という考え方は完全に的外れなものと見なされるようになるだろう。なぜなら新しい世界は、抽象的な価値の蓄積を目的に経済成長を続けるような世界ではないからである。大きな混乱の後に出現する新しい世界は、人類が統合された意識を構成するもとして一つになり、メンバーが互いに面倒を見合うような世界だからである。これから始まる第6の夜は、このような変容の実質的な側面が明確に現れ、人々がテストされる期間である。現代の世界を見るとこれは絶対に不可能であるように思えてもしかたがない。永遠に変わることのない人間の本性や世界の見方などというものは存在しない。人間の意識とそれが作り出す世界は、マヤカレンダーのそれぞれのサイクルによって異なっているのだ。リージョナル、ナショナル、そしてプラネタリーアンダーワールドでは生命に対する考え方や態度が根本的に異なっており、そして最後の段階のユニバーサルアンダーワールドで意識の進化は完成するのである。したがって、世界に対する見方と感じ方は質的にまったく異なったものとなるのである。もしユニバーサルアンダーワールド(第9サイクル)で統合した意識が顕現するなら、多くの人がともに共有することで成り立つ人間の支配を伴わない経済は十分に実現可能である。エネルギーのシフトはとても速く進行しているが、新しい経済システムが姿を現すには2011年からさらに数年を要することだろう。

実際、人類は一体であり創造の結果を分け合うような意識が現在の人間からどのようにして生まれるのだろうか?意識のこのような変化は、ベルリンの壁の崩壊が一時は夢物語であったように、いまは考えられないことかもしれない。ベルリンの壁の崩壊が西と東に分裂した意識の乗り越えを反映しているように、新しい世界の誕生は特に西欧文明に強い内と外とを隔てる壁の乗り越えの反映として起こるのである。したがって、第6の夜の前半には、アメリカが消費の水準を維持できなくなるため、経済は大きく減速すると私は考える。ドルの凋落の結果、アメリカの力は衰えることだろう。経済のこうした減速は、世界のあらゆる地域に影響を及ぼすことになるだろう。この下降を通して経済成長が可能なシステムに戻ることは不可能で、経済がこれまで通りに循環することは無理であることを多くの人々は理解するようになるだろう。問題の根源が経済関係の性質と過去の経済に対するしがらみにあることがはっきりするため、人々が生き残るためには巨大な社会経済的な変革の実施が迫られるであろう。先進国の多くの国民が住宅ローンの支払いができなくなったらどうなるのか想像してみてほしい。銀行が差し押さえた空き家の前で、支払いができない膨大な数の人々が路上で生活するということになるのだろうか?このような光景はかつては自動車工業の拠点であったデトロイトあたりですでに現れている。したがって、すでに特定の地域で現れているという意味では、このシナリオは単なる仮説の域を越えているのだ。

ということでは、支払い不能に陥っても住民が住宅に住み続けられるように、住宅ローンの支払い猶予の制度が作られる可能性もある。世界の安定を確保する方法として、国家の借金の支払い停止を宣言する国が、まず大規模にこのようなことを実施するのかもしれない。もしこのような処置が実施されるなら、それは金の力を停止させ、現在の経済関係と手を切ることになるのだ。これは、人々がいま必要としているものが充足される持続可能な経済の構築への道を開くことになる。これこそまさに過去の経済関係の鉄鎖を断ち切った経済である。これはまさに革命にほかならない。いまの経済はあまりにも混乱しているので、この動きは全世界へと拡大する。もちろんこれはアメリカから起こり、その他の地域に拡散するであろう。このような社会経済的な巨大な変容の過程は、後で説明するコズミック・コンバージェンスが起こる2010年7月17日から、第7の日の最初の日である2010年11月3日の期間で起こる可能性が高い。この過程では、ナショナルアンダーワールド(第6サイクル)やプラネタリーアンダーワールド(第7サイクル)で出現した支配―被支配の階層構造をもつシステムの多くも解体の危機にさらされる。この2010年7月17日から11月3日までの期間は、段階の低い他のアンダーワールドとギャラクティックアンダーワールド(第8サイクル)の運動との重なりによって形成される。この期間で特徴的なことは、政府と国家の力がとことん衰えることである。なぜなら政府や国家は第6サイクルのナショナルアンダーワールドの産物であり、それは父性原理を特徴としていたからである。人間が人間を支配する関係が消失しつつあるとき、国境がなぜ必要なのか改めて問う必要が出てくるだろう。コズミック・コンバージェンスと第7の日の始まりの期間に起こることは、人間の文明のオーバーホールなのである。この期間は個々人にとっても重要な選択の時となろう。

しかしなぜ2010年7月17日から11月2日の期間がこれほどの大きな変容を引き起こすのだろうか?この期間と類似した期間が過去に2回もあったのだ。それは封建制度が次第に覆り、バチカンを唯一の権威の象徴として崇めていた見方が大きく転換し近代が始まった1498年から1617年のルネッサンスである。そしてもう一つは、ベルリンの壁の崩壊が象徴する民主革命が起こり、東西の分裂を乗り越えた1986年から1992年の期間である。

これらの2つの期間は精神性の新しい表現をもたらした。ルネッサンスではそれは宗教改革であり、1986年から1992年の期間にはハーモニック・コンバージェンスというわれわれの時代のニューエイジムームーブメントである。

(※ヤス注 日本ではあまり知られていないが、1987年8月16日から17日にかけてはハーモニック・コンバージェンス(調和の収斂)と呼ばれる現象が起っている。これは欧米のニューエイジカルチャーの画期をなす現象で、マヤカレンダーを有名にしたホセ・アグリエレスが広めた考え方だ。1987年8月16日から17日にかけて、月、太陽、地球を含む八つの惑星が正三角形の位置に来るという現象だ。ホセ・アグリエレスはこの現象が一つの引き金となって意識が大きく進化し、それに伴い世界が緊張から調和へと大きく変わると予言した。欧米ではこの期間に、意識の進化と新しい時代の到来を祝うさまざまな儀式がとりおこなわれた。そして、まさに予告されたように、1987年から1992年にかけて、ゴルバチョフによるソビエトの改革、南アフリカの人種隔離政策の放棄、ベルリンの壁の崩壊と東西ドイツ統一、東ヨーロッパの社会主義圏の崩壊、ソビエトの崩壊などの現象が相次ぎ、世界は激変したのである。はからずもハーモニック・コンバージェンスの予測は的中した格好になった)

これはつまり、コズミック・コンバージェンスに続き、精神の覚醒がかならず起こるということを示している。コズミック・コンバージェンスは、統一した意識が風のように流れ込む最初の時期となるため、人々はすべての生きとし生けるものが実はひとつであるという神的な事実を感じ、そしてそれを共有するようになるはずである。それは神的な実体の直接体験を伴うため、言葉を越えた経験となるはずだ。宗教改革は聖書のラテン語ではない翻訳という書き言葉をとおして行われた精神の覚醒であり、またニューエイジムームメントはチェネラーや話し言葉を通して起こった覚醒であるので、こらから起こる精神の覚醒は言葉を媒体とするのではなく、直観的な知を媒介にすることになろう。

(※ヤス注 コズミック・コンバージェンスとは、ハーモニック・コンバージェンスで起ったような大きな意識変化があり、その変化に主導される形で世界や社会、そして経済のシステムが音を立てて激変するという現象を指す。これが2010年7月17日に起こるというのだ。ただその規模はハーモニック・コンバージェンスよりもはるかに大きい)

私は2010年7月17日から11月3日の期間に起こる変容の革命が平和的なものになるかどうかは確信がもてない。しかし、1986年から1992年の期間に起こったことを見ると、平和的な革命は不可能ではないと思う。しかしはっきりしていることは、新しい世界を構築するエネルギーの流れに乗る人々と、そうではなく、反対にこの流れに抵抗し、過去のシステムにしがみつくか戻ろうとする人々に二分されるということだ。この二分化の反映として、マヤカレンダーが9つの進化の層に分かれていることを無視し、マヤカレンダーがあたかも2012年12月21日という特定の日に何かが起こることの予言でしかないように、マヤカレンダーの意味を矮小化することが起こっているのである。ハリウッド映画の「2012年」や多くのスピリチュアルな指導者はこのような見方を支持し、恐怖をあおっているのだ。この大きな変化に対する人々の関わり方は、マヤカレンダーとそれが内包する宇宙的な計画をどれだけ知っているかに依存する。だが現在、9つの宇宙的な諸力に気づいている人々は実に少数である。大多数の人々は、これからどのようなことが起こるのかまったく気づいていないのが現状だ。巨大な変化が神的な計画に沿って実現されることを理解している限りにおいて、精神的な覚醒が可能となるのである。もし精神的な覚醒が起こったのならば、周囲で起こっている変化を無意味な混乱した出来事として見ることはなくなるだろ。むろんメディアはそのように報道するであろうが。

マヤカレンダーが表わしていることは、意識の進化の過程にわれわれが実質的に参加していることなのだが、これを無視し、マヤカレンダーは特定の日に「ポールシフト」「銀河中心との直列」「プラネットX」「世界の終わり」「意識のシフト」などのようなイベントが起こる予言であるという考え方を人々が信じ込んでしまう危険性がある。統一した意識をもたらす進化の過程に人間が実際に参加することを通してはじめて新しい世界は生まれるのである。だが、こうした見方は、待っていれさえすれば新しい世界が天から降ってくるという実に単純な見方である。事実、マヤカレンダーは意識の段階的なシフトの予定表であることを証明する膨大な証拠が存在している。意識のシフトは2010年7月17日から加速し、第9サイクルのユニバーサルアンダーワールドのスタートする2011年3月8日からさらに加速するのである。2011年10月28日になってはじめて意識のシフトは終了し、ここで出現した統一した意識は安定するのだ。この意識こそ、千年にわたる平和の前提となる意識である。この意識進化の加速化こそ、支配的なシステムのオーバーホールがこの短い期間で達成されることの理由である。私からのアドバイスだが、倫理的に良心にしたがいウソは言わないという一般的ないましめのほかに、意識進化の最終段階のエネルギーに乗り、これと一緒に流れることを学ぶとよい。新しい世界の出現に焦点を定め、大きな流れの中心にいること!

以上である。この論文の解説などは次回に譲る。

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10月30日

今回は思っていたよりも早く更新できた。いつもこのくらいのペースで更新できればよいのだが。

本の出版のお知らせ

marx

「いったい世の中どうなっているんだ!こんな時はマルクスに聞け」高島康司著

定価¥ 1,470 道出版

体裁としては「資本論」の解説書のような本だが、マルクス礼讚の本ではない。われわれはこれからなんとしてでもサバイバルして行かねばならない。そのための状況認識のための書として有効だと思う。よろしかったらぜひどうぞ!

予言解説書11の有料配信

「予言解説書11」が完成しました。配信をご希望の方は筆者に直接メールしてください。これは9月15日に配信されたALTAのレポート、「来るべき未来の形 0巻2号」の詳細な要約です。

今回のALTAのレポートは、現実味を帯びてきたアメリカで革命が始まる過程を詳細に描いております。最近、首都のワシントンで200万人の史上最大のデモがありましたが、いま起こっている現実とオーバーラップする描写が続きます。

また、今回は日本文化に関する記述が多く見られます。これも実に興味深いです。

info@yasunoeigo.com

今週のメルマガのご紹介

ブログの更新が先になったため、今回はメルマガの配信の前に内容を紹介することになる。

米国政府の非常事態宣言などもあり、新型インフルエンザが再度注目されている。今回のメルマガは新型インフルエンザに関する新情報を入手したのでこれを詳しく解説する。この冬から新型インフルエンザはさらに拡大する様相を見せているが、今回の拡大はどうもこれまでとは様相が異なっている。ウィルスが進化しているわけではないようだが、それとは異なった危険が指摘されている。これを紹介する。

今回の記事

今回はサイクル研究所が注目している旧ソビエトのチェゼセフスキー博士の研究を紹介する。すでに講演会でも若干解説したが、チェゼセフスキー博士は太陽黒点と社会変動とが密接に連動していることを主張した研究者である。この考え方を現代に適用すると、2010年からはかなりの激動期に入ることが予想できる。

10月25日の警告以後

本題に入る前に、クリフ・ハイの警告にあった10月25日以降になにがあったのか簡単に確認したい。

10月4日の警告レターでクリフ・ハイは10月25日の出来事がきっかけとなり金融システムが機能停止すうるような事態が発生するとしていた。

確かに10月25日前後には、オバマ大統領の非常事態宣言、シカゴの抗議行動、一部掲示板に書き込まれた銀行のネットバンキングシステムのアクセス不能、またサンフランシスコの警察演習などのことが起こったようだが、どれもさほど大きなことにはならなかった。むろん、これからなにがおこるのか分からない。だが、いまのところ何も起きなかったといってよいだろう。

掲示板に報告されたネットバンキングにしても、10月27日に2行がアクセス不能となっているとの報告の後、書き込みは途絶えている。また「シカゴ対決」と称する抗議行動にしても、1000人ほどが結集したに止まり、大きな社会的な影響力はもたなかった。オバマ政権は金融機関の規模に制限を加える案や詐欺的金融にだまされないために一般市民を保護する案などを出しているので、彼らの要求の一部はすでにオバマ政権によって実現される格好となり、運動自体は尻すぼみとなる方向のようだ。

さらに、シティがクレジットカード金利を不当に上昇させ、これに同意しない限りカードを即刻停止するか、または更新しないとする処置も、シティのCEOが金利を据え置くことを発表し一件落着するようだ。

また、新型インフルエンザの蔓延に対処するためオバマ政権が発表した非常事態宣言も、これに対する抵抗はいまのところ起こってはいないようだ。確かにミシガン州やマサツーセッツ州などの複数の州で新型ワクチンの強制接種を義務づける処置をとりつつあるようだが、いまのところ新型ワクチンの接種は任意であり、接種の強制を実施する州は皆無である。9.12ワシントン大行進には200万人の保守派の国民が集結し、ワクチンの強制接種の反対運動が実施された場合、彼らが中核となるといわれているが、いまのところ具体的な大規模行動に出ている団体はないように見える。

このような点から見て、いまのとろこ何も起こっていないといって差し支えないだろう。

他に様々な情報は得ているが、今回は黒点とサイクルの話題を優先し、金融や経済に関する開設は次回に譲ることにする。

サイクル研究所

さて、今回の本題に入ろう。以前このブログでも何度か取り上げたシンクタンクにサイクル研究所というところがある。ここは大恐慌時のフーバー政権のチーフエコノミストであったジョン・デューイが大恐慌の基本的な原因は歴史的なサイクルにあるのではないかという仮説を検証すべく、1940年に設立した非営利の研究所である。

数年間の中断はあったものの、同研究所は設立以来約70年にわたって社会、宇宙、自然環境などあらゆる領域で検出できるサイクルの研究を、科学のあらゆる分野を学際的に横断して行っている。サイクルに関しては世界的なデータベースをもつ研究機関だ。

その研究成果は隔月の学際的な研究誌「サイクルマガジン」にまとめられている。研究論文の投稿者も大学の研究者からエコノミスト、さらには相場のサイクルに関心をよせる投資家やブローカ、そして農学者、気象学者、歴史学者、エンジニアと実に幅広い。

また、サイクル研究所は定期的に大規模なセミナーを開催しており、今回のセミナーのゲストはなんとコルマンインデックスのカール・ヨハン・コルマン博士その人である。

ジョージ・リンゼーのカルチャラルサイクル

一昨年の2007年、このブログではジョージ・リンゼーが1969年に発表したカルチャラルサイクルという理論を紹介した。これはどの社会システムにも共通した変動のサイクルが複数存在し、それに合わせて社会が変動を繰り返すというものであった。一昨年の8月、それを日本に適用した記事を書き以下のように予測した。このブログでは何度も紹介しているので、覚えている読者も多いだろう。再度引用する。

リンゼーの本には非常に多くの具体例が紹介されているようだが、これを試みに日本に当てはめるとちょっと面白いことが分かる。戦後日本の出発点はいうまでもなく1945年の敗戦だろう。終身雇用、護送船団方式、行政指導など日本型システムの骨格を成す国家管理型資本主義の枠組みは戦時中にすでに存在していたものの、これが経済成長を本格的に達成するために基盤として導入されたのは戦後になってからである。その意味では、1945年はまさに現在の日本の出発点だといえるだろう。

1945年からちょうど40年後は1985年、41年後は86年だが、興味深いことに85年はバブル経済の発端となったプラザ合意(先進5カ国蔵相)、86年にはバブル景気が始まった年である。バブル景気はまさに日本型成長モデルがもたらした成果だったので、ちょうど1945年の敗戦で本格的に導入されたシステムが発展し、バブル景気で最高潮を迎えたといえるだろう。それは日本型成長モデルの始まりから終結へと向かう過程だった。

さらに1945年から55年後は2000年に当たる。小泉政権が誕生し構造改革がスタートするのが 2001年 4月26日なのでほぼその時期に匹敵する。57年後の2002年は政府の不良債権処理策の否定面が出て株価が7000年台に突入する2003年に近い。これらの出来事からみると、55年ないし57年の周期では1945年に導入された日本型システムは完全に破綻し、寿命を終えたように見える。その後は構造改革に基づく市場原理主義のモデルが導入された。

では未来はどうだろうか?45年から64年後は2009年になる。2年後だ。この頃に敗戦期に匹敵するような巨大な変動があり、それに伴いまったく新たな社会システムが導入されるのかもしれない。自民党は2009年頃には消滅し、日本はまったくあらなた政治勢力が支配しているのかもしれない。


実際にこれに近い状況になったわけだが、このカルチャラルサイクルを考え出したジョージ・リンゼーは大学の研究者のような学者ではない。有能な投資コンサルタントとして活躍した人物で、相場の変動の周期に関心をもち、その研究から社会変動のサイクル分析を行ったのだ。

サイクル研究所が発行する隔月のサイクルマガジンにはジョージ・リンゼーのようなあらゆる分野の多彩な書き手が結集している。

アレクセイ・チェゼセフスキー

そのようなサイクルマガジンが注目する研究者にアレクセイ・チェゼセフスキー(1897年〜1964年)がいる。チェゼセフスキーはさまざまな分野で実に多様な業績を残した科学者だが、もっともよく知られているのは太陽黒点と社会変動の密接な関係とサイクルの分析である。この分析から、太陽黒点の周期から社会変動を説明するヒストメトリーという分野を築こうとしたことで知られている。

しかし1942年、旧ソビエトのスターリン政権からこの理論を放棄することを迫られ拒否したため、強制収容所に入れられた。出所してきてからも太陽黒点理論(ヒストメトリー)に関する論文を世に出すことは禁じられたため、彼の理論は忘れ去られることとなった。

サイクルに対する英米の拒否反応

しかし、チェゼセフスキーのヒストメトリーが忘れ去られることになったのは政治的な弾圧だけではない。サイクルという考え方に対する英米の拒否反応も背景の一つにあると思われる。

サイクルの存在を認め、サイクルの再帰的な周期からものごとを捉えることには宿命論の響きがある。それは人間の意志と努力ではどうすることもできない超越的な力の存在を認め、それに身をゆだねてしまうという意味のニュアンスをもっている。

一方、英米では、社会的なあらゆる事象と現象はすべて人間の意志と行動によって形成されたものであり、それは人間の行動でいかようにも変更が可能だと強く信じる傾向がある。このような態度からすると、運命論的な響きを強くもつサイクル理論は強い拒否反応の対象となった。

このような態度は、太陽の周期的な活動による地球温温暖化の可能性よりも、人間の活動に起因する二酸化炭素説を強く支持する傾向の背景にもなっていると思われる。

また、こうした態度が背景となり、サイクル研究所の活動も英米では受けいられれず、どちらかというと拒否の対象となってきた。そのため、約14400のあらるゆ領域にわたるサイクルの検出に成功しているにもかかわらず、研究所の活動にはほとんど光が当てられることがなかったようである。

太陽黒点の11年周期と社会変動の一致

こうした経緯で日の目を見ることが少なかったチェゼセフスキーのヒストメトリーだが、1990年代の終わりころから急に注目されるようになってきた。その一つは、ソビエトの崩壊により、チェゼセフスキーが自由に発表を許されなかった論文が発見されたこともあるだろう。

いずれにせよ、チェゼセフスキーのサイクル理論は実に興味深い。サイクルマガジンに掲載されたチェゼセフスキーの主著の要約では、全世界で発生した内乱、動乱、暴動、革命、政権転覆などの社会変動の数を単純に数え、それを太陽黒点の11年周期の増減と合わせて見たところ、下記のような驚くべき一致を見たという。

上が社会変動の数、下が太陽黒点の11年周期

solar

太陽活動がもっとも強まる黒点の最大期には社会変動の数も最大となり、黒点が次第に減少し太陽活動も穏やかになるにしたがい社会変動は起こりにくくなっているのが分かる。

チェゼセフスキーは、11年周期と社会変動の連動を4つの時期に分けて解説している。それは以下の4つである。サイクルマガジンの前掲の論文を一部訳出した。なお、原典であるチェゼセフスキーの著作が発表されたのは1920年代の始めであるため、記載されている出来事も1920年までである。

第1期(黒点最小期)

この時期の特徴:


・大衆の統合性の欠如
・大衆は政治的、軍事的な問題に関心を示さない
・穏やかで平和的な大衆
・寛容で忍耐強い大衆


こうした特徴のもたらす結果:

正しい思想を守るために戦うことの情熱の欠如。闘争を放棄し簡単に断念してしまう。

この時期に現れる社会的な現象:

平和条約の締結、降伏、占領、問題解決の場としての議会の活発化、独裁や専制の強化、少数エリートによる統治の強化

第2期(黒点増加期)

この期間は複雑な特徴を示す。

この時期の特徴:

・新しい指導者などが出現して大衆は次第に団結する
・政治的、軍事的な扇動が行われる
・新しい方針や計画が試される
・報道機関の影響力の拡大
・政治的、軍事的な問題が持ち上がり、大衆はそれに強い関心をもつようになる
・大衆は神経質でいらいらしているため、この時期の後期になると社会は次第に荒れて来る

期間がどのくらい長くなるかは、黒点の活動やさまざまな社会的な要因に依存して変動する。また、この時期には多く見られる政治的、軍事的な現象は、共通の敵に対処するためにいくつかの国々が新しい安全保障条約を締結したり、また、異なった政治団体が共通の敵に対処するために団結して一つになるような現象である。

この時期には以下の三つの特徴が顕著になる。

1)大衆を引き付ける新しい思想や考え方の出現
2)このような思想の新たなグループ分け
3)思想的な傾向の異なるさまざまな集団が結集することができる統一した思想の出現

しかし、この時期の大衆運動は特定の指導者が出現することなく自然と盛り上がることがある。これは第三期に大衆運動がどのように発展するのか左右する重要なポイントになる。

第3期(黒点最大期)

この時期は、戦争などの国家の狂気が実行されやすい時期であり、また偉大な事業が達成される時期でもある。歴史を決定的に転換した大戦争や大革命などは大抵この時期に起こっている。この時期の特徴は以下の5点に集約される。

1)政治的、思想的な指導者が出現し大衆に大きな影響を与える
2)大衆に大きな影響を与える思想の出現
3)思想の中心センターのようなものが出現し、大衆を鼓舞するゆになる
4)大衆運動の拠点が多数出現する
5)大衆は結集して団結し、自己主張を始める

第2期には何をやっても関心を示さなかった大衆が、指導者の一挙手一投足にも敏感になり、指導者が指示を出すだけで巨大な軍隊が動く。

このような特徴の結果、この時期には歴史に残る政治指導者や精神的な指導者、または建国の父などのような突出した人物が多数出現する。

この時期になると、ほんの2〜3年前までまったく注目されなかったような思想にいきなり多くの人々がとりこになり、これに基づく社会運動が勃興する。

大衆ははるかに気が短くなり、自分たちの目標の実現の障害となるものはすべて破壊し突っ走る。暴動、革命、衝突など流血を伴う惨事が相次ぐ。大衆運動に対するいかなる抵抗も無意味に終わる。

一言で言うとこれは、大衆が無政府主義的になり感情を爆発させてしまうということである。感情のこの高ぶりの中で、大衆は自己防衛の本能さえ失って暴走する。

しかしながら、このような激しい運動の渦中で困難な社会的な問題が一気に解決されるようになる。

チェゼセフスキーは、黒点最大期にはこのような特徴の結果として、革命、暴動、大殺戮、戦争、新しい指導者の出現、反乱、社会変革、専制政治への反発、移民、処刑などの激しい現象が発生するとしている。

黒点最多期に起こった歴史的な事件

歴史の転換点となった代表的な出来事:

・1491年 スペインのイスラム王朝滅亡
・1492年 コロンブスのアメリカ大陸発見
・1789年 フランス革命
・1917年 ロシア革命

革命と反乱

・1306年 イギリスの反乱
・1358年 フランス、ジャクリーンの農民反乱
・1368年 中国各地で反乱相次ぐ
・1381年 イギリス、ワット・タイラーの乱
・1525年 ドイツ、農民戦争
・1648年 イギリス名誉革命
・1789年 フランス革命
・1830年 フランス7月革命
・1848年 フランス2月革命、欧州全土に拡大
・1870年 パリコミューン
・1905年 ロシア暴動
・1917年 ロシア革命

十字軍の遠征

・1094年〜96年 第1回
・1147年 第2回
・1187年 第3回
・1203年〜04年 第4回
・1224年 第5回
・1270年 第7回

歴史的な事件

・1204年 ビザンチウムの没落
・1572年 フランス、聖バーソロミューの夜(大虐殺)
・1588年 ロンドンの大量処刑
・1792年 フランス革命後のテロ

政治指導者の出現

・395年  アラリック
・441年  アッチラ
・622年  モハメット
・1096年 アミアンのピーター(第1次十字軍の先導者)
・1402年 ジョン・グス
・1429年 ジャンヌダルク
・1489年 サボナローラ
・1519年 ルーサー・ズビングリー
・1537年 ロヨラ
・1625年 リチェルー
・1648年 オリバー・コーンウエル
・1777年 ラファイエット
・1777年 ワシントン
・1805年 ウエリントン
・1848年 ガリバルデイー
・1860年 ビスマルク
・1870年 モルトケ
・1917年 レーニン

第4期(黒点減少期)

他の期間におとらずこの期間も大変に重要である。第3期に始まった大衆のさまざまな運動は大きな転換点を向かえる。これまでの情熱が消えうせ、その代わりに無関心と無気力が支配し、社会変動にあきあきした大衆の間では平和への機運が高まる。「気力の喪失」というのがこの時期を特徴ずける言葉だろうと博士はいう。

しかし、革命や内乱などの社会運動は、それが消え去る前の最後の輝きの時を向かえることもある。

このように、太陽黒点の11年周期のサイクルと社会変動とは無視できないほど連動している。

むろん、どんな社会的な出来事にも固有の原因と複雑な背景がある。その発生は太陽黒点の増減だけで説明できるような単純なものではないことは確かである。

だが、社会変動を数百年の長いスパンのサイクルで俯瞰敵に眺めると、太陽黒点の増減周期との驚くべきシンクロが存在しているというのがチェゼセフスキーの説である。


現在のサイクル

では、現代の黒点周期と社会変動はどうなのであろうか。そこにはなんらかの連動が見られるのだろうか?

答えはイエスである。下が近年の太陽黒点の周期である。

いま

これに、近年の起こった歴史的な事件を当てはめてみるとやはり黒点最大期に大きな社会変動を誘発する事件が集中していることが分かる。

代表的な出来事:

・1989年 ベルリンの壁崩壊
・1990年 東ヨーロッパ社会主義圏崩壊
・1990年 第一次湾岸戦争開始
・1991年 ソビエト崩壊
・2001年 9.11同時多発テロ
・2001年 アフガン攻撃開始
・2003年 イラク攻撃開始
・2004年 スペイン列車爆破テロ


黒点最小期にも事件は起こっているだろうが、記憶に残るほどの大事件は少ないように思う。ただ1995年は日本でオウム真理教のテロなどが起こった年だが、これは逆に黒点最小期に当たっている。

地震と黒点周期

黒点と社会変動がこのようにシンクロしていることは理解できたが、では地震などの自然災害はどうなのだろうか?地震に関してはチェゼセフスキーのこの論文は対象にはしていない。

だが、黒点周期と地震との関係はさまざまな人々が指摘している。太陽活動と地震発生との関係を力説している「雲に聞いて見よう」のサイトでは次のようなデータで証明している。引用する。

「巨大地震は太陽黒点のピーク(黒点極大)やボトム(同極小)、あるいはその近くに発生している。
実線はZÜrich天文台および黒点数データセンター(Bruxelles)の値である。(理科年表2004年度より)
左図×印は下記大地震発生の年。」


ず

1900年〜2000年に発生したM8クラスの地震(M7.9、M7.8も含めた)

1911年 6/15(明治44) M8.0 喜界島近海
1918年 9/8(大正7) M8.0 ウルップ島沖
1923年 9/1(大正12) M7.9 関東南部<関東大地震>
1933年 3/3(昭和8) M8.1 三陸沖<三陸地震津波>
1944年 12/7(昭和19) M7.9 東海道沖<東南海地震>
1946年 12/21(昭和21) M8.0 南海道沖<南海地震>
1952年 3/4(昭和27) M8.2 十勝沖<十勝沖地震>
1958年 11/7(昭和33) M8.1 エトロフ島沖
1963年 10/13(昭和38) M8.1 エトロフ島沖
1968年 5/16(昭和43) M7.9 青森県東方沖<1968年十勝沖地震>
1993年 1/15(平成5) M7.8 釧路沖<平成5年釧路沖地震>
1993年 7/12(平成5) M7.8 北海道南西沖<平成5年北海道南西沖地震>
1994年 10/4(平成6) M8.1 北海道東方沖<平成6年北海道東方沖地震>
(1995年1/17(平成7) M7.2 兵庫県南部<平成7年兵庫県南部地震>)

では2010年は?

なるほど、チェゼセフスキーのヒストメトリーに近似した連動性が地震の発生パターンにもあるようである。近年続発している巨大地震は現在が1913年以来の無黒点の期間であるかであろうか。

いずれにせよ、黒点の11年周期とのこのような連動性は実に興味深い。このような連動性があるとするなら、来年以降はどうなるのかある程度予想がつくのかもしれない。

現在太陽は新しい11年周期のサイクル24に入ったとされている。しかしサイクル24はサイクル23に比べて30%から50%も活動が活発になると予測されていたにもかかわらず、2008年の8月以来、まったく黒点のない状態が1年以上続いていた。7月に小さな黒点が出現したもののすぐに消え去った。これは1913年以来、約100年ぶりの現象であると言われている。

ところが10月25日、かなり大きな黒点1029が突如出現し、これから太陽がサイクル24の本格的な活動期に入る可能性があることを予感させた。この黒点は2009年では最大の黒点だという。

黒点から発生するフレアはその規模に応じて、B、C、M、Xの4つに分かれているが、黒点1029はCクラスのフレアを発生させている。近日中にさらに規模の大きいMクラスのフレアが発生する可能性もあるという。

チェゼセフスキーのヒストメトリーが正しく、そしてこの黒点の出現で太陽はサイクル24の本格的な活動期に入るのであれば、2010年から本格的な社会変動の過程に突入する可能性も否定できないように思う。

これまで、金融危機や世界的な不況による大量の失業や生活不安の発生にもかかわらず、予想されたような社会不安は各国ではあまり発生してこなかった。深刻な不況であるにもかかわらず、金融機関の管理職に付与されるあまりに高額なボーナスという理不尽な現実にたいしても、本来は怒ってしかるべき立場にいる大衆も無反応であった。これはチェゼセフスキーの言うように、これまでは黒点極小期にあり、民衆も下記のような極小期の特徴を示していたからだろうか?

・大衆の統合性の欠如
・大衆は政治的、軍事的な問題に関心を示さない
・穏やかで平和的な大衆
・寛容で忍耐強い大衆


2010年はまさにコルマンインデックスの第6の夜の変動期でもある。チェゼセフスキーの言うように、太陽がサイクル24の活動期に入るにしたがって、民衆も下記のような特徴を次第に示してくるのだろうか?

1)政治的、思想的な指導者が出現し大衆に大きな影響を与える
2)大衆に大きな影響を与える思想の出現
3)思想の中心センターのようなものが出現し、大衆を鼓舞するゆになる
4)大衆運動の拠点が多数出現する
5)大衆は結集して団結し、自己主張を始める


続く

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10月27日

今回もまた一段と更新が遅くなってしまった。なんとかしなければと思いつつ果たせないである。読者の方々の忍耐に感謝する。

本の出版のお知らせ

marx

「いったい世の中どうなっているんだ!こんな時はマルクスに聞け」高島康司著

定価¥ 1,470 道出版

体裁としては「資本論」の解説書のような本だが、マルクス礼讚の本ではない。われわれはこれからなんとしてでもサバイバルして行かねばならない。そのための状況認識のための書として有効だと思う。よろしかったらぜひどうぞ!

予言解説書11の有料配信

「予言解説書11」が完成しました。配信をご希望の方は筆者に直接メールしてください。これは9月15日に配信されたALTAのレポート、「来るべき未来の形 0巻2号」の詳細な要約です。

今回のALTAのレポートは、現実味を帯びてきたアメリカで革命が始まる過程を詳細に描いております。最近、首都のワシントンで200万人の史上最大のデモがありましたが、いま起こっている現実とオーバーラップする描写が続きます。

また、今回は日本文化に関する記述が多く見られます。これも実に興味深いです。

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講演会の御礼

昨日の講演会には多くの方においでいただきました。感謝いたします。今回の記事は、講演会で話した内容を中心にまとめますので、講演会に出席できなかった方もだいたいの内容が分かると思います。

有料メルマガの紹介

今回のメルマガは、クリフ・ハイが10月4日に送信した緊急警告メールの内容を検証した。クリフ・ハイによると、10月25日に高い感情値の放出が行われるが、これは金融関連の事態である可能性が強いという。そこで、10月25日にどのような出来事が起こるのか調べて見ると、この日から3日間、「シカゴ対決」と称する大きなデモが計画されていることを発見した。メルマガではこのデモの詳細について解説した。

今回の記事

今回の記事はメルマガの内容と連動している。確かに10月25日前後にはさまざまな出来事が集中して起こった。今回は何が起こったのかを確認するに止め、記事の題名も「暫定的な中間報告」とし、次の記事で本格的な解説を加えることにする。

クリフ・ハイの緊急警告

すでにメルマガでも講演会でも確認したが、10月4日に送信された緊急警告メールの内容を再度確認する。

「いま次のデータの解析を行うために語彙集のクリーンアップを実施しているが、その過程で10月25日の感情値の転換点は「世界の金融・銀行システム」の「閉鎖/内部爆発」であることが明らかとなった。データは「通貨の取引」や「商品取引」、そしてあらゆる形態の「デジタル化された取引」が停止することを示している。これらの取引には2度と回復しないものもある。また回復したとしてもかつての形態に戻ることはない。さまざまな国々で「銀行閉鎖」が相次ぐが、それはアメリカから広まる。「銀行の閉鎖が連鎖」するような事態が発生するが、「中央銀行」や「富を蓄積する市場」は機能することができなくなる。10月25日のエネルギーの放出は「金融システムの内部爆発」が起こることを示しており、それは10日後には「ドルの拒絶」へと形を変える。アメリカ、およびアングロサクソン諸国では銀行のあらゆる活動が停止する。

11月初旬には「オバマ政権の閣僚」は、「アメリカの銀行システム」を再構築するために「他の国々」から「富や資源」の「ローン」を得るために「必死」となり、諸外国に「急に旅立つ」。

このデータは完全に間違っている可能性はある。しかし、データは他の解釈の余地がないほど明白なので、この緊急のメールを送信することにした。

もしこのデータが正しいのであれば、これこそドルと中央銀行のシステムにとってのビッグバンになる。現代の世界のあらゆるものは金融システムの構造に依存している。したがってこのビッグバンは、あらゆる社会的なインフラに甚大な影響を及ぼすことになる。

もしこのデータが正しいのであれば「ドルの死」は最初に考えていたよりも、その期間ははるかに短く、またドラマチックになる。それは10月25日から始まり、11月4日から12月10日にかけてワニの歯のような急な下落のパターンとなり、感情的には非常にきつい時期となる。(※ヤス注 これまでのALTAのレポートでは「ドルの死」は約1年かかってゆっくり進むと述べられていた)

だから、現実が大きく変わることがあるので注意する必要がある。もしこうしたデータが正しいのなら、10月10日から15日には、10月25日以降にはっきりする状況の引き金となるような事態が発生するはずだ


以上が10月4日に送信された警告の内容だが、10月25日にきっかけとなるような起こったのかどうかはまだはっきり分からない。起こったとしても、一つの出来事だけで情勢が全面的に変化してしまうというようなクラッシュ型の出来事ではないようである。

ただ、10月25日に複数の重要な出来事が起こったことは間違いなさそうである。

複数の銀行のオンラインシステムの停止

これは投稿欄に書き込んでくださっているnoffyさんからいただいた情報である。アメリカのいくつかのBBSで複数の銀行のネットバンキングシステムが閉鎖され、取引ができなくなっているという。書き込みの一部を翻訳した。

2009年10月25日、日曜、午前1時12分

こんにちは。たいしたことではないかもしれないが、多くの人が銀行のネットバンキングのオンラインサイトにアクセスできなくなっているようです。私はサントラスト銀行にアクセスしようとしましたが、「ただいまネットバンキングは使えません。ご迷惑をおかけしています。あとでアクセスしてください。」というメッセージが出て来ました。掲示板などでは、銀行や証券会社のオンラインサイトにアクセスしようとすると同様のメッセージ出て来ると多くの人が報告しています。

なにかが起こっているのかもしれないし、そうでないかもしれません。でもウェッブボットの予言もあるので、重要だと思います


この書き込みがなされた掲示板はUFOや影の政府などに関するうわさを主に報告するためのちょっと怪しいサイトではある。しかし、上の最初の書き込みからすぐに書き込みが増え、いまのところ下記の銀行のオンラインバンキングのサイトがアクセス不能になっているという。

サントラスト銀行
コマース銀行
チェース銀行
HSBC銀行
アッシュビル預金銀行
カナダ国立銀行
INGカナダ銀行


これが一部の銀行の一時的なオンラインバンキングのトラブルなのか、そうではなく預金の引き出しを困難にする意図的な閉鎖なのかは、これからどうなるか見て見ないといまのところなんとも言えない。だが、注視してゆく必要はあるだろう。この件に関してはおって報告する。

シティのクレジットカード無効通告

昨日の講演会でも紹介したが、10月20日前後からシティが自社のクレジットカードの保持者に対して、極端な金利の上昇を受け入れない限り、カードを無効にするか、または更新を拒否する通知を出していることが明らかとなった。特に、シェルやエクソンモービルなどのガソリンスタンドとタイアップして発行しているシティのカードは即刻無効にされるとのことである。

通知はカードが無効にされ使えなくなった後に事後的に届くという。通知によると、18.99%であった金利を29.99%に上げるが、これに同意しない場合、カードはそのまま無効になるか、または期限が来ても更新しないとのことである。

この通知は、これまでの支払いに問題がない人達にいっせいに来ているという。多くの金融関連のブログでは、シティがこのようなこれまでにない極端な処置を行っている理由は、シティが本格的な資金難に突入し、あらゆるところから現金をかき集めようとしているからではなかと予測している。

これも上のオンラインバンキングのアクセス不能と合わせて、これからきっかけの一つになってゆく可能性がある出来事である。

シカゴの抗議行動

さらに、10月25日から27日までの3日間、全米銀行協会の年次総会が行われているシカゴで金融機関を告発する大きな抗議行動が予定されていた。メルマガや講演会でもすでに紹介したが、ブログでも紹介する。

この抗議行動が全米の49の団体が主催した「シカゴ対決」という抗議駆動である。それは以下の日程で行われている、現在も進行中である。

10月25日、日曜日

・3時半 抗議デモのオリエンテーション

・4時半 集会「国民を最優先に」をアピール

一般の市民がどれほど金融業界に苦しめられているのかアピールを行います。みなさんが銀行にどれほど苦しめられているのか生の体験をデモ実行委員会にお聞かせください。実行委員会はオバマ政権の高官や著名人を多数招きました。あなたの意見は彼らに間違いなく届きます。

10月26日、月曜日

・10時半 ゴールドマンサックス本社抗議デモ

ゴールドマンサックス社は230億ドルにも上る巨額な資金を管理職のボーナス支払い用資金としてプールしています。一方、毎日善良なアメリカ国民が住宅を差し押さえられています。私達はゴールドマンサックス社が、この資金を国民の住宅差し押さえを止めるための資金として拠出することを要求します。

・12時 アメリカ銀行協会抗議デモ

金融業界はアメリカ国民のための金融改革を阻止しようとしています。一般のアメリカ国民の思いを彼らに伝えましょう。

10月27日、火曜日

アメリカ銀行協会総会抗議デモ

・10時  祈りの時間
・10時半 抗議デモ開始
・11時  シェラトンホテル前にて集会

以上のような日程で行われる模様である。

本日、アメリカ銀行協会の年次総会会場の抗議風景がYoutubeにアップされている。約10名前後の抗議運動の代表者が年次総会会場に入り抗議行動を行っている。建物の外にいるデモ隊が写っているが、その人数は多くて数百人程度である。9.12ワシントン大行進の規模とはあまりに隔たりがある。この抗議行動がなにかの大きな出来事のきっかけになるかどうかはかなり微妙なところだろう。



しかし、この運動がさらに大きい運動へと拡大して行くことも十分に考えられる。これからも注視し、なにか発展があればおって報告する。

米国政府による新型インフルエンザ非常事態宣言

また、10月24日にはオバマ大統領による新型インフルエンザ非常事態宣言が行われた。すでに広く報道されているので周知であろうが、内容を確認する。

オバマ大統領、新型インフル拡散で非常事態宣言

米ホワイトハウスは24日、オバマ米大統領が新型インフルエンザの急速な拡散を防ぐため、「国家非常事態」を宣言したと発表した。

ホワイトハウスは「米国内の新型インフル感染地域が50州のうち46州に増え、米国内での死亡者が1000人を超えたことから、オバマ大統領が23日夜に非常事態宣言文に署名した」と明らかにした。

今回の国家非常事態宣言でセベリウス保健福祉長官には複雑な連邦行政規制や法規にとらわれずに新型インフル拡散を防ぐための各種措置を取ることできる権限が与えられた。米国内の医療機関も同様に連邦規定が要求する義務事項履行に対する負担なく迅速に対応できるようになった。

オバマ大統領は声明で「個人や地域社会もこうした非常状況に打ち勝つため前例のない措置に従うべき」と述べた。

ホワイトハウスはしかし、「今回の国家非常事態宣言は新型インフルの大流行が実際に現実化したためではなく、それに備えた先制的な措置を取ったもの」と説明した。米国は1950年の韓国戦争、79年のイラン米大使館員人質事件、2001年の米同時多発テロの後に国家非常事態を宣言している


周知のように、アメリカでは新型インフルエンザワクチンの安全性に対する不信感は根強く、接種の拒否を訴える運動が全米各地で展開しつつある。

一方、10月初旬からすでに医療関係者を中心にワクチン接種は始まっており、いまのところなんの混乱もなくスムーズに進んでいる。

だが、もし今回の非常事態宣言でワクチンの強制接種が実施されるようなことにでもなれば、接種拒否の運動は全国的に拡大し、大変な社会的な混乱がもたらす可能性も否定できない。

すでにメルマガやこのブログの他の記事でも紹介したが、ミシガン州、アイオワ州、フロリダ州、ノースカロライナ州、ワシントン州などで新型ワクチンの強制接種をいわば法的に義務づける法案が可決されるか、議会を通過しつつある。中でもミシガン州は、ワクチン接種を徹底するために軍を積極的に動員する計画も立てている。

これと関連しているかどうかは不明だが、10月24日と25日の両日、サンフランシスコ市のベイエリアでは、27の重武装の警察部隊が、テロや暴動など18のシナリオに基づいた本格的な演習を行っているようである。演習にはフランス警察の特殊部隊も参加しているという。

これが単なる演習なのか、または実際のデモや暴動の発生に事前に対処するためなのかいまのところ分からない。

いずれにせよ、非常事態宣言の発令がどのような方向に発展するのか注視する必要があるだろう。

10月25日、太陽黒点出現

10月25日、太陽の黒点が急に出現した。これでサイクル24の活動期に突入した可能性がある。

講演会でも解説したがシンクタンク、サイクル研究所が太陽黒点と社会変動の相関関係を研究した実に興味深い論文を発表している。ここで検出されるサイクルを前提にして将来どのようなタイミングでどのようなことが起こるのか次回は予想して見たい。

続く

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10月15日

書きたいことは山ほどあるのに、また更新が遅くなってしまった。できるだけ何とかしたい。

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今回のALTAのレポートは、現実味を帯びてきたアメリカで革命が始まる過程を詳細に描いております。最近、首都のワシントンで200万人の史上最大のデモがありましたが、いま起こっている現実とオーバーラップする描写が続きます。

また、今回は日本文化に関する記述が多く見られます。これも実に興味深いです。

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講演会の御礼

10月11日、「日月神示」を世に知らしめたあの中矢伸一氏の講演会に招かれ、講演をする機会に恵まれました。忙しいにもかかわらず、大勢の方々に集まっていただき御礼申し上げます。12月5日にも中矢氏のお招きで講演を行います。

アネモネの講演会

10月25日、雑誌「アネモネ」の主催で講演会を行います。クリフ・ハイの緊急警告メール以降、情勢の進展は早く、まさに警告の内容が次第に現実になってゆくかのような状況です。このまま行くと、おそらく第六の夜に入る11月7日頃から、かなりの激動が予想されます。今回はこの期間にどのようなことが予想されるのか、徹底して予測します。

有料メルマガのご紹介

11月7日からコルマンインデックスの第六の夜の期間に入る。前回のメルマガはこの期間にどのようなことが起こる可能性があるのか予測した。コルマン博士の予測の手法を適用すると、現在は1972年から1992年までの時代とシンクロしているという。前回のメルマガでは、この時代になにがあったのか詳しく見ることで、第六の夜の期間になにが起こるのか予想した。

今回の記事

10月4日のクリフ・ハイの緊急警告メール以降、情勢は急速に展開しつつある。コルマンインデックスの第六の夜に向けて、既存の秩序を揺るがす大きな変動が起こる可能性もある。すでにメルマガや講演会でも解説しているが、今回はコルマンインデックスの手法を用いてこれからどのようなことが起こる可能性があるのか予測する。講演会に出席された方にはよい復習になると思われる。

クリフ・ハイの緊急警告以後

前回の記事に掲載したが、10月4日、クリフ・ハイは緊急警告メールを送信し、10月25日にやってくる大きな転換点は経済関連の事件であることを示唆した。

かねてからWebBotのALTA報告書では10月25日を起点として感情値が急に高くなっており、この日の前後にイスラエルによるイラン攻撃が実施されるのではないかと予測していた。

しかし、今回の緊急警告で10月25日の前後に起こる事態は経済関連であることが示された。それは、現行の金融システムが機能不全に陥り、市場や銀行が閉鎖に追い込まれるような状況である。それが引き金となり、支払い手段としてのドルが拒否されるようなことが11月から12月にかけて起こるとしている。

さらに10月25日の出来事の予兆となるようなことが、10月10日から11日にかけて起こるのではないかとされていた。

ロバート・フィスクの記事


事実、時期はずれていたが、クリフ・ハイが緊急警告メールを送信した2日後の10月6日、イギリス、インデペンデント紙にロバート・フィスク記者の記事「ドルの終焉」が掲載された。すでにさまざまなサイトで日本語でも紹介されているので、内容をよく知っている読者も多いことだろう。

ロバート・フィスクは、レバノン在住の中東専門の調査報道の記者だ。イラクには大量破壊兵器が存在しないことをいち早く暴くなど、これまで多くのスクープをものにして、ジャーナリストに与えられる数々の賞を総なめにしている伝説的な記者である。

今回、ロバート・フィスクは、中東や香港などの金融筋から得た情報として、中国、ロシア、フランス、日本、湾岸諸国は、すでに2年前より、原油取引の決済通貨としてドルを放棄する秘密協議を行っていることをすっぱぬいた。新しい決済通貨は、元や円などの主要通貨に金を加えた通貨バスケット制を採用し、移行の時期を9年後の2018年とした。

さまざまな代替エネルギーの構想が出ており、燃料電池など実際に使用される段階に近づきつつあるものもあるが、まだまだ原油に対する依存度は高い。原油はいまでももっとも重要な戦略物資である。

そのようなもっとも重要な戦略物資の原決済通貨としてドルが使われなくなるのである。その余波は計り知れない。現在、ほとんどの商品の国際決済通貨はドルであるが、原油の決済通貨の変更に伴い他の商品でも急速にドル離れが進行する可能性は大きい。

フィスクの名声も手伝って、翌日から各国政府が秘密協議の存在を否定したにもかかわらず、ドルは0.7%下落する一方、金は史上最高値の1オンス、1050ドルまで買い進まれた。記事の影響力の強さを印象づけた結果となった。

当たっていない比喩かもしれないが、いわばこの記事は、もうお亡くなりになったが、筑紫哲也氏が署名入りで朝日新聞の一面に「ドルの終焉」と題する記事を発表したようなものである。記事の衝撃がどれほどもののであったか推し量ることができる。

準備通貨の割合を変更する中央銀行

しかし、この記事が書かれる前後から各国の中央銀行のドル離れが加速し、準備通貨におけるドルの割合を減らす国が非常に多くなっていることが明らかとなった

大手証券バークレーキャピタルの調査によると、4月、5月、6月の3カ月間に各国の中央銀行が備蓄した準備通貨のうち、すでに63%がユーロと円であり、中央銀行のレベルでも急速にドル離れが進行していることが明らかになった。これはドル換算では800億ドル相当の非ドル通貨の増加になり、3カ月間における準備通貨の動きとしては過去最大であるという。

これは明らかにドルから他の通貨へと移行する多様化の動きだが、オバマ政権はこれを容認する方向である。当分の間ドル安は継続するとみて間違いない。元連銀の研究員で現在はバークレーキャピタルの通貨分析担当のスティーブ・イングランダー氏は、「これまで基軸通貨としてのドルを放棄するうわさは絶えなかったが、全部それは現実味のないただの話にしかすぎなかった。だが今回は違う。各国は本格的にドルを放棄し始めたようだ」と語っている。さらにイングランダー氏によると、「1999年には各国の準備通貨の63%がドルであったが、いまでは37%に下がった」という。そして過去3カ月でドル離れの動きはさらに加速しているが、この動きは今後も止らないだろうと分析している。

またドル売りの動きは発展途上国でも加速している。アメリカメリルリンチ銀行によると、発展途上国政府は3月以来、300億ドル相当のドルを売ると同時に同額のユーロを購買しており、準備通貨におけるドルの割合を低下させた。この結果、発展途上国の中央銀行では、準備金におけるドルの割合は史上最低の62.8%まで落ちた。

現場で為替取引を指揮している管理職の一人は、「各国ともユーロがほしくてユーロを買っているわけではない。ドルをできるだけ早く手放したいだけなのだ。長い目で見ると、アメリカはかつてのような強大な国ではなくなる」と述べ、ドルの急速な信用失墜を印象づけた。

いっそう悪化する米国経済

国際決済銀行の警告

このようなドル離れ動きとともに、米国経済の景気回復は幻想であり、実際ははるかに悪化している現状が次第に明らかになっている。

すでに多くのサイトで紹介されているので知っている方も多いかと思うが、9月、国際決済銀行(BIS)の前チーフエコノミスト、ウィリアム・ホワイト氏は、「不況の核心となっている問題には世界は取り組んできていないので、リセッションにまた陥るだろう」と警告した。更に、「短期で経済を立て直そうとする政府の動きは、おそらく将来の危機の種を蒔くことになる」と警告している。彼は二番底不況を警告している。「我々はW字型のリセッションに向かっているのだろうか?おそらくそうである。L字型か?そうだとしても少しも驚くべきこととは思わない」。彼は更に、「私が驚くとしたら、すばやい持続可能な回復である」と付け加えた。

国際決済銀行(BIS)とは、1929年、第一次対戦の敗戦国であるドイツの支払った賠償金を管理する目的で設立された国際銀行だが、いまでは各国の中央銀行の調整機関としての役割を果たしている。そのような機関のエコノミストの分析である。決して軽く受け取ってはならないだろう。

ロバート・ライシュの警告

さらに、クリントン政権の労働長官であり、オバマ政権のブレーンの一人であるとされる、カリフォルニア大学バークレー校教授のロバート・ライシュはネット新聞に寄稿し、「現在のアメリカの潜在的な失業率はすでに20パーセントを越えており、自力の回復は不可能だ」とし「景気を回復させ失業率を低下させるためには、政府のこれまで以上の公共投資と景気刺激策」が必要だとし、現在の景気回復が幻想であることを暗に匂わせた。

ロバート・ライシュは名著「暴走する資本主義」の著者として日本でも著名である。

暴騰する金価格

各国中央銀行によるドル売りの加速化や、米経済のいっそうの景気低迷の情報が刺激となって、金価格はさらに暴騰している

12日、月曜日、ロンドン市場では金は史上最高値である1オンス、1050ドルからさらに2ドル高い1052ドルから取引を開始した。金融筋によると、金は年末から2010年の初頭には1100ドルを突破するだろうとのことである。

さらに、オーストラリア第2位の鉱山会社のCEO、アーサー・フッド氏によると、「いまわれわれの間では1オンス、1500ドルの水準が話にでているが、これは十分に現実味のある価格だ」としている。当分の間、金の高騰は続きそうである。

また、伝説的な商品相場専門の投資家、ジム・ロジャース氏はヤフーのインタビューに答えて、金は1オンス、2000ドルまで上昇する可能性があること、そして、ドルは近い将来ではなくても、確実に基軸通貨の座を追われる可能性があることを力説した。

コルマンインデックス、第6の夜

このように、基軸通貨としてのドル離れの流れか金価格の高騰をともないながら急速に加速していることは間違いない。前述のロバート・フィスクの記事はこうした動きの一端を反映したものであろう。このような動きの向こう側にはどのような未来がわれわれを待っているのであろうか?

11月7日からコルマンインデックスの第六の夜の期間に入る。このブログでは何度となくコルマンインデックスを取り上げてきたが、今一度われわれがいまいる第8サイクル(ギャラックティックアンダーワールド)の昼と夜の期間を確認しておこう。以下がそうである。

第1の昼
1999年1月5日〜1999年12月20日
第1の夜
1999年12月20日〜2000年12月24日
第2の昼
2000年12月24日〜2001年12月19日
第2の夜
2001年12月19日〜2002年12月4日
第3の昼
2002年12月4日〜2003年12月9日
第3の夜
2003年12月9日〜2004年12月4日
第4の昼
2004年12月4日〜2005年11月28日
第4の夜
2005年11月28日〜2006年11月23日
第5の昼
2006年11月23日〜2007年11月18日
第5の夜
2007年11月18日〜2008年11月12日
第6の昼
2008年11月12日〜2009年11月7日
第6の夜
2009年11月7日〜2010年11月2日
第7の昼
2010年11月2日〜2011年10月28日


第6の夜とは2009年11月7日〜2010年11月2日の期間を指す。

これも何度も掲載してしつこいようだが、やはり基本を確認するためにコルマン博士が第六の夜に何が起きると言っているのか再度確認する。

「いま行われていることは、国民の税金で銀行を助け、そしてその同じ税金を使って銀行が国民に融資するという冗談のようなことである。これがまともなこととしてまかり通るということは、多くの人が古いシステムからまだ抜け出せないでいることに証であろう。多くの人がまた経済成長があることを当然のこととして考えている最大理由は、大多数の人が1つ前の1755年〜1999年のプラネタリーアンダーワールド(第7サイクル)の期間に生まれているかれである。プラネタリーアンダーワールドでは昼に好景気になり、夜に不況になるというリズムを正確に繰り返したのである。つまり、昼は好景気のことであり、夜は不況期のことであった。しかしながら、2007年11月9日から始まったギャラックティックアンダーワールドの第5の夜で乗り越えられたのはまさにこのリズムと動きなのである。ではこの時期の後でも経済成長は可能なのだろうか?一時的な成長や特定の産業分野が成長することはあり得るのかもしれないが、基本的には経済成長はあり得ないと私は考える。第6の日にも成長は落ち込むが、これがよりはっきりと強い形で現れるのは2009年11月7日から始まる第6の夜の期間である。現在のギャラクティックアンダーワールド(第8サイクル)の目的はプラネタリーアンダーワールド(第7サイクル)とは異なっている。ギャラクティックアンダーワールドの目的は、男女、国家、人種、宗教の間でより平等で全体的な見方の枠組みを導入することである。この方向に向かう意識の流れをせき止めていたのが前ブッシュ政権であった」

表現が抽象的で少し分かりにくいかもしれないが、要するに第6の夜には特定産業の成長はあるかもしれないが、経済成長は不可能になるような地点にわれわれは至るということである。

コルマン博士の予測方法

コルマン博士はこれまで多くの予測を的中させてきた。最近のものでは第5の昼と第5の夜の2つの期間に金融危機ならびに経済恐慌が起きると予測していた。これも過去に何度も紹介しているが、確認のため再度掲載させていただく。

コルマンは早くも2004年に出版した『マヤカレンダーと意識の変容』という本の233ページで以下のようにはっきりと書いている。

それがどのような金融崩壊になるにせよ、それは2007年11月からの第5の夜に始まるであろう

さらに2004年の論文では以下のように書いていた。

そして第5の日にはわれわれの「価値」に対する見方は大きく変化するだろう。そしてなんらかの形で国際的な通貨システムが崩れ、世界経済の大きな流れのシフトが起こるだろう。このような崩壊は、エネルギーが右脳へとシフトし、紙幣やサイバーマネーのような抽象的なものを通して現実を見るのではなく、より具体的に現実を見る動きの反映なのである。
 さらに、銀行がどうやって信用を創造しているのかその秘密が目に見えるようになるであろう。
 そして、左脳の抽象的な計算能力は、現実を具体的に把握する右脳の能力から出現する新しい価値観とは整合性が取れなくなるだろう。この左脳と右脳との間に生じる現実の感覚能力の本質的な衝突によって世界経済は経済成長が不可能な水準に到達し、そこから下降へのスパイラルが始まることだろう。これは経済成長の限界が来るということだ。この地点に達すると、信用創造の拡大などどんなことをしようとも、経済はこれ以上成長することはない」


さらに2004年の別な論文でも以下のように述べている。

「第5の昼には、IMFや世界銀行、それに国際金融マーケットのような米国中心の国際秩序を担っている国際的な機関が機能障害を起こし、混乱がはっきりとした形をとって現れる。だがこの混乱は、次の第5の夜では国際協調による強権の発動によって無理やり修復されいっけん正常な状態に戻るが、それは長くは続かない」

先週の講演会やメルマガでも解説したが、コルマン博士はサイキックではない。厳密な科学的方法のトレーニングを受けたプロの生物学者である。もともとは発癌性物質の研究者で、世界保健機構(WHO)のコンサルタントを努めていた人物である。したがってその予測の方法も極めて論理的である。

コルマン博士の予測方法をここで一度確認しておく。それはいたって単純なものである。マヤカレンダーのどのサイクルも、7つの昼と6つの夜が順番に出現して進行し各サイクルのテーマは完成するが、どのサイクルでもそれぞれの時期には同じような出来事が起る傾向があるという。むろん、まったく同じ出来事ではない。そうではなく、同じような傾向の出来事ということである。すると、現在の第8サイクルの特定の時期に起ることを予想したければ、前の第7サイクルの同じ時期にどのような出来事が起ったのか調べればよいということになる。

すでに講演会やメルマガでも紹介したが、ちなみに以下が第7サイクル(プラネタリーアンダーワールド)の日と夜の期間である。上のサイクルに行くにしたがって時間が加速するので、今の第8サイクルでは360日で終了する昼と夜の期間は第7サイクルでは19.7年かかる。つまり、第7サイクルの19.7年で起ることが第8サイクルでは360日で起ってしまうということだ。これが時間の加速である。

第1の昼
1755年〜1775年
第1の夜
1775年〜1794年
第2の昼
1794年〜1814年
第2の夜
1814年〜1834年
第3の昼
1834年〜1853年
第3の夜
1853年〜1873年
第4の昼
1873年〜1893年
第4の夜
1893年〜1913年
第5の昼
1913年〜1932年
第5の夜
1932年〜1952年
第6の昼
1952年〜1972年
第6の夜
1972年〜1992年
第7の日
1992年〜2011年


コルマン博士は、今回の金融危機と世界同時不況が第8サイクルの第5の昼から第5の夜の期間に起ることを的確に予測した。それは、第8サイクルのこの期間(2006年11月23日〜2008年11月12日)が第7サイクルでは1913年〜1952年にあたっていたからだ。

この期間には1914年から始まる第1次大戦、1933年のヒットラー政権の誕生、そして1939年から始まる第2次大戦などの大戦争が相次いで起った時代であった。だがその大きな背景となったのは、1929年から始まり1940年くらいまで続いた大恐慌による経済破綻であった。コルマン博士はこれに注目し、第8サイクルの第5の昼と第5の夜の期間に金融危機と世界同時不況が起ることを予見したのである。

ちなみに、2006年11月には米国の中間選挙でブッシュの共和党が惨敗しており、もしこの時点でブッシュの共和党が勝利していたら、はるかに規模の大きい戦争へのシナリオも実際に存在していたのかもしれない。もしかしたら、それは選挙の惨敗で間一髪のところで回避されたのかもしれない。

してみると、コルマン博士の手法を、11月7日から入る第6の夜の期間に適用すると、やはりこの期間にどのようなことが起るのかある程度予測できる可能性がある。

1972年〜1992年

第7サイクルでは第6の夜は1972年から1992年に当たっている。この期間はどのような時期であったのか思い起こして見よう。

1971年〜73年:
ニクソンショックによるドルと金の交換停止と米国覇権の失墜

まず、第7サイクルの第6の昼の最後の時期に起ったベトナム戦争と反戦運動などにより、アメリカ経済はとことん疲弊し、当時のドル基軸通貨体制の前提であったドルと金の交換の停止を宣言したニクソンショックが起った。これは第6の昼から夜への転換点で起っている。

これにより世界経済は変動相場制に移行した。一時は基軸通貨として放棄される可能性があったドルだが、基軸通貨に適した他の通貨がないことなどを理由に各国はドルを基軸通貨として維持することに合意し、スミソニアン体制といわれる変動相場制が成立した。だが、通貨の価値の変動に伴い、米国始め各国はこれより長期的な不況に入った。

1972年、79年:沖縄返還、日中国交回復、ニクソン中国訪問、米中国交回復、中国国連加盟

1973年:第4次中東戦争とオイルショック


1973年の第4次中東戦争から始まるオイルショックによって、世界経済はさらに低迷することになった。世界経済の長期的な低迷は1990年代の初めてまで続く。日本のみ例外的に高成長を記録。

1973年〜74年:ベトナム戦争終結、米国の敗戦と撤退

1979年:イラン革命によるイスラム原理主義の台頭

イラン革命により、現在も活発なイスラム教シーア派原理主義が歴史の表に初めて登場する。

1979年〜1989年:ソビエト、アフガン侵攻と撤退

1985年:ソビエト、ゴルバチョフ政権誕生


ペレストロイカ、グラスノスチなどの急進的な改革を実行。国内では不人気だったが、国外では絶大な人気。

1990年:ゴルバチョフ大統領、ノーベル平和賞受賞

1989年〜1990年:ベルリンの壁崩壊と東ヨーロッパの社会主義圏の解体

1991年:ソビエト連邦解体

1992年:米国クリントン政権誕生とグローバル経済システムの萌芽の出現


今回の金融危機で破綻に瀕している現在のグローバルな金融システムと生産体制は、1992年に誕生したクリントン政権下で誕生した。それは、ドル基軸通貨体制を改めて強化する新しいシステムであった。

第8サイクル第6の夜とのシンクロ

非常に簡単だが、以上が第7サイクルの第6の夜の期間に起った歴史的な出来事だ。それは米国の覇権の急速な失墜から始まり、ソビエトの解体を経過し、新しいグローバル経済システムの萌芽で終わる時期であった。これを第8サイクルの第6の夜の時期と比べると、明らかにそこにははっきりとしたシンクロがあることが見て取れる。

第7サイクル
1971年〜73年:ニクソンショックによるドルと金の交換停止と米国覇権の失墜
第8サイクル
基軸通貨としてのドルの失墜と米国経済の破綻

第7サイクル
1972年、79年:沖縄返還、日中国交回復、ニクソン中国訪問、米中国交回復、中国国連加盟
第8サイクル
普天間基地の県外ないしは海外移転。米軍の沖縄撤退。東アジア共同体構想始動

第7サイクル
1973年:第4次中東戦争とオイルショック
第8サイクル
イラン攻撃?ホルムズ海峡閉鎖による原油価格の極端な高騰?

第7サイクル
1973年〜74年:ベトナム戦争終結、米国の敗戦と撤退
第8サイクル
イラクからの米軍の完全撤退?

第7サイクル
1979年:イラン革命によるイスラム原理主義の台頭
第8サイクル
イラン攻撃やアフガン撤退などによるイスラム原理主義運動の新たな盛り上がり?

第7サイクル
1979年〜1989年:ソビエト、アフガン侵攻と撤退
第8サイクル
アフガニスタン戦争終結?米軍撤退?米国の中東全域からの撤退開始?

第7サイクル
1985年:ソビエト、ゴルバチョフ政権誕生
第8サイクル
米国、オバマ政権誕生

第7サイクル
1989年〜1990年:ベルリンの壁崩壊と東ヨーロッパの社会主義圏の解体
第8サイクル
アメリカの同盟諸国の米国離反(鳩山政権がよい例)?アメリカの軍事同盟の解体?

第7サイクル
1991年:ソビエト連邦解体
第8サイクル
アメリカ合衆国の分裂と解体の危機?

第7サイクル
1990年:ゴルバチョフ大統領、ノーベル平和賞受賞
第8サイクル
オバマ大統領のノーベル平和賞受賞

第7サイクル
1992年:米国クリントン政権誕生と新しいシステムいの萌芽
第8サイクル
これまでの経済の概念を越える新しいシステムの萌芽の出現?

このように、両者を並列すると明らかにシンクロしているように見える。むろん、こうした出来事がすべて起るというのではない。実際には、このうちいくつかの出来事が起るだけなのかもしれない。

だが重要なのは、コルマンインデックスの時間の加速化の原則にしたがうと、第7サイクルでは20年間に起こった出来事が360日に凝縮して起る可能性があるということだ。

ところで、1972年から92年までのポップカルチャーはどうだったのだろうか?筆者はこの分野にはめっぽう弱いので、人気ブログ「クレアなひととき - 世界の終局。第6の夜に向けて」のnoffyさんにぜひ解説願いたいものである。

続く

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