2015-03

    03/01のツイートまとめ

    ytaka2013

    いまのところ未確認情報なので真偽のほどは分からない。とことん調べて次回のメルマガに書く。http://t.co/MMpQ96F20O
    03-01 15:12

    これは、日本株ないしは日本国債の暴落を予期しての撤退なのではないかという。株の暴落が先行するのか、それとも日本国債の暴落が先なのかは分からないが、いずれにせよなにかあるはずだと言っている。
    03-01 15:12

    複数の外資系の友人から不気味な情報が入っている。投資銀行最大手のひとつ、ゴールドマンサックスが日本撤退を決めたとのこと。未確認情報なので、いま詳しくしらべている。
    03-01 15:12

    未確認情報】複数の外資系の友人から不気味な情報が入っている。投資銀行最大手のひとつ、ゴールドマンサックスが日本撤退を決めたとのこと。未確認情報なので、いま詳しくしらべている。
    03-01 15:11

    また、断層に埋め込まれた核と同型のものがジム・ストーンを紹介したサイトで公開されている。これらの情報の真偽のほどは分からない。いま調べている。https://t.co/4yb66PuSpQ
    03-01 10:25

    311は断層に核を埋め込んだ人工地震であったこと、フクイチの爆発は原子炉を管理するコンピュータをイスラエルが開発した「スタックスネット」というウィルスにとって破壊されたことが原因だとしている。
    03-01 10:25

    これは、元国家安全保障局(NSA)でシステムの保守などを担当していたジム・ストーンという人物の内部告発証言である。
    03-01 10:25

    ネットでは、311が人工地震によって引き起こされたのではないかとする説が多く存在している。これまでこの可能性wを真剣に考えたことはなかったが、数年前の以下のネットラジオを発見した。日本語の字幕が付いているのでぜひ見て欲しい。https://t.co/9F8iIiwjFa
    03-01 10:24

    スポンサーサイト

    02/26のツイートまとめ

    ytaka2013

    これらのことは、本日、深夜0時10分に配信するメルマガに書く。http://t.co/MMpQ96F20O
    02-26 09:00

    また、イラク軍が「IS」支配地域に物資の輸送に向かった軍用機を2機撃墜したところ、なんと英空軍機であったことが判明。イラク議会国防治安委員会はこの情報を画像とともに公開。http://t.co/ubogXPtI9D
    02-26 09:00

    すでにイラクとシリアは「IS」によって破壊されたので、次の目標はエジプトになるという。軍事訓練は、「IS」がエジプトに移動し、エジプト国内で軍事行動を展開するための訓練だとしている。エジプトでは「IS」は、「エジプトとスーダンのイスラム国」という名前で行動するとしている。
    02-26 09:00

    この記事によると、「タクフィール・ストリーム」と呼ばれるテロ組織のネットワークが存在するとしている。「IS」はその一部である。「タクフィール・ストリーム」はイスラエルが目的を実現するために形成したものだ。
    02-26 09:00

    また、シナイ半島のイスラエル国境に展開している「ゴラニ歩兵大隊」は、「IS」の幹部と司令官を軍事訓練しているとの情報もあり。http://t.co/VdHKmDWWQB
    02-26 08:59

    イスラエル、アメリカ、イギリスが「IS」を援助し、支援している証拠は枚挙に暇がない。膨大に出てきている。国連軍の報告書がイスラエル軍が「IS」の戦闘員の治療を行っている事実を記載。http://t.co/lZQI7LqNFL
    02-26 08:59

    02/23のツイートまとめ

    ytaka2013

    最近読んだ本のなかでもダントツでした!マストリードだと思います!これからなにが起こるかほの見えてきます。イスラム国 テロリストが国家をつくる時 単行本 – 2015/1/7ロレッタ ナポリオーニhttp://t.co/jcWPvJea0P
    02-23 12:42

    02/17のツイートまとめ

    ytaka2013

    「ダービク」の前書きにある日本への警告の翻訳はブログに書こうと思ったが、衝撃が大きいかも知れないので、全文は次回のメルマガに掲載することにした。http://t.co/MMpQ96F20O
    02-17 00:39

    キエフで新たなクーデターの可能性?

    2月15日

    ツイッターの転載が多くなっており、まとまった記事を掲載するのは久しぶりだ。いつも読んでくださっている読者の方々には感謝する。

    とても有意義な人材育成塾がスタートする。興味のある方は参加してみてはどうだろうか。ここをクリック。
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    「ヤスの勉強会」第11回のご案内

    「ヤスの勉強会」の第11回を開催します。アメリカの原油デリバティブの崩壊、ユーロ危機の再燃、増大する「イスラム国」の驚異など危機の萌芽が拡大しているように見えます。これからどうなるのでしょうか? 徹底して予測します。

    【主な内容】
    ・2015年にはなにが起こるのか?
    ・日本の国債リスクは2016年にあらわになるか?
    ・侮ってはならないロシアの動き
    ・金融危機が起こる可能性、規模は予想を超える
    ・いまどんな予言があるのか?

     よろしかったらぜひご参加ください。

    日時:2月28日 土曜日
    時間:1時半から4時前後まで
    料金:4000円
    場所:都内(おそらく東横線沿線)

     いまのところ場所は未定ですが、申し込みいただいた方に直接お伝えいたします。以下のメルアドから申し込んでください。

    記載必要事項
    名前(ふりがな)
    住所 〒
    メールアドレス
    参加人数
    懇親会の参加の有無
    info@yasunoeigo.com


    「In Deep」の管理人、岡さんとのジョイント講演会

    「In Deep」という人気ブログがある。知っている読者も多いことだろう。実は管理人の岡さんと筆者は、2008年からの飲み友達である。今回、岡さんの初出版を記念してジョイントのイベントを開催することになった。3月21日と5月16日の2回行われる。おもしろいイベントになると思うので、よろしかったらどうぞ!

    詳細はこちらから

    ツイッターを始めました!

    ツイッターに書き込むことにしました。よろしかったらフォローをどうぞ。日々情報を発信します。
    https://twitter.com/ytaka2013/

    船井幸雄.comに筆者のページが出来ました。月一回のペースで更新します。ぜひご覧ください!

    船井幸雄.com
    ヤスのちょっとスピリチュアルな世界情勢予測

    記事全文を音声ファイルにしました。よろしかったらどうぞ。7日で削除されますので、お早めにどうぞ。

    音声ファイル

    新刊本です!ハンク・ウエスルマン博士との対談が収録されています!ぜひどうぞ。
    koufuku

    むちゃくちゃうまい醤油!

    筆者は、隔月で高松の経済団体で講演会を行っている。そのとき、高松で評判になっているおいしい醤油のことを教えられた。小豆島の醤油である。早速、注文して見たが濃厚な味でものすごくうまかった!世の中にはうまいものがあるののだと思った。よろしかったらどうぞ。

    次回の有料メルマガの予告

    すでにツイッターなどで紹介したが、いま猛威を奮っている「イスラム国」は「ダービク」という宣伝用のオンラインマガジンを発行している。国際的な読者にアピールする目的から英文で発行されている。

    最新号の前書きには、日本へ宛てた警告が掲載されている。この全文を掲載する。かなり重要だと思う。

    「イスラム国」がイスラエルとアメリカが作ったツールであることを示す証拠は膨大に存在する。その大本にある計画は、イスラエル外務省の顧問であったオデット・イノンという人物が1982年に提出した、「80年代のイスラエルの外交政策」という文書である可能性が極めて高い。しかし、「イスラム国」による中東混乱にはさらに高い目的があることが判明した。次回はこれを詳しく紹介する。

    今回の記事

    やっとウクライナで2度目の停戦が成立した。しかし、停戦に納得しない極右の武装集団が新たなクーデターを引き起こす可能性が出てきた。これを簡単に見て見る。

    新たなクーデターの可能性

    2月12日、ウクライナ東部諸州を占拠している親ロシア派とウクライナとの間で2度目の停戦が成立し、15日に実施される予定になっている。

    だが、合意された停戦は、ドニエツクやルガンスクなど東部諸州の親ロシア派の支配地域に大幅な自治権が付与するようウクライナ憲法を改正することになっているため、ウクライナの戦闘を主導している民族主義と極右の武装集団が反発し、停戦の実施が危ぶまれている。

    「ウクライナ東部での15日からの停戦などを盛り込んだ12日の新たな合意について、ウクライナ国内では親ロシア派武装勢力との徹底抗戦を掲げる民族主義組織から反発の声が上がり、停戦実現に暗雲が広がっている。親露派への自治権付与につながる憲法改正に関する合意にも批判があり、ポロシェンコ大統領は難しい立場に置かれている。(毎日新聞)より」

    しかし、実際の状況はこれよりもはるかに深刻だ。

    極右の離反

    ウクライナの政変には「右派セクター」や「スボボダ」など、ネオナチ系の極右やウクライナの民族浄化を唱える民族主義の組織が参加していることは、すでに広く知られている。ヤヌーコビッチ政権は、昨年の2月に「ユーロマイダン(ユーロ広場)」で発生した武力衝突で打倒された。抗議運動の武装勢力として全面に立って戦っていたのは、こうした過激な極右勢力であった。

    現在、極右武装勢力は、極右の影響力の拡大を嫌ったポロシェンコ政権によって、東部諸州で行われている親ロシア派との戦闘の最前線に派遣されている。こうした武装集団は、死んでも降伏しない「ダイハード派」である。ポロシェンコ政権としては、こうした極右武装勢力を最前線に派遣することで、それらの消滅を意図していると見られている。

    一方、こうした極右武装勢力が首都のキエフに戻り、ポロシェンコ政権への抗議運動を展開しつつある。

    まず1月29日、極右の民兵組織でウクライナ軍の別動隊として親ロシア派との戦闘に参加していた「アイダー」の民兵、約400名がキエフに帰還し、大統領府の前で抗議活動をした。これは、ポロシェンコ政権による「アイダー」の解散命令と、戦闘要員を別の組織に再登録する処置に反発したものだった。「アイダー」の民兵は、首相や国防省の辞任などを要求して、大統領府の前でタイヤなどを燃やして抗議の意志を表明した。



    また、やはり同じような極右の民兵組織、「全ウクライナ戦闘集団同胞団」のリーダー、ヴァヤシェスラフ・フルサが警察に拘束された。それというのも、「全ウクライナ戦闘集団同胞団」の民兵40名が、ポロシェンコ政権の治安責任者の辞任を強く求め、大統領府に侵入しようとしたからだった。

    厳戒体制のキエフ

    極右によるこうした抗議運動は、12日の停戦合意の以前からすでに始まっている。今回の停戦の合意内容には、親ロシア派が支配する東部諸州に自治権を与えるための憲法改正が盛り込まれている。この合意内容には、ロシア系住民の排除による民族浄化を主張する極右や民族主義の民兵組織が当然納得するはずはない。

    こうした状況ため、いま首都のキエフでは極右民兵組織によるクーデターが警戒されている。治安警察には厳戒体制が発令され、キエフ市の入り口には武装警察の拠点が8カ所設けられ、また狙撃手も配置された。市内の地下鉄には金属探知機が導入された。

    ロシア戦略研究所の予想

    こうした現在の状況を見ると、ロシア大統領府が設立した「ロシア戦略研究所(RISS)」の報告書の予想がこれから実現する可能性が高いことを示している。これは、昨年の7月9日、「RISS」が発表した長文の報告書、「ウクライナの危機:危険と脅威」だ。この報告書には、ロシアの世界の見方が強く反映されている。それはかなりの程度、実際の現実を反映していると見て間違いないように思う。すでに昨年、メルマガで発表しているが、この部分だけブログに掲載する。

    報告書の内容

    以下が報告書の要約である。実に興味深い。

    ロシアと欧米の関係

    ・最近、ラブロフ外相は「欧米とは通常の国際関係が適用できる時期は終わってしまった」と発言した。通常の国際関係は、すべての関係国の利害を尊重した上で、交渉と妥協を繰り返し、合意に至るものだ。欧米のウクライナに対する態度からは、国際関係のこの常識が失われている。

    ・ウクライナは、EU加盟の条件となる貿易協定を調印した。この協定、及びウクライナのEU加盟はウクライナ、そしてロシア経済にとって大きな損失をもたらす。

    ・ロシアとウクライナの経済は不可分な関係にある。エネルギー供給でもそうだし、他の分野でもそうだ。ウクライナがEUと貿易協定を調印することは、両国に存在している不可分に結び付いた産業分野が壊滅することを意味する。ロシアとウクライナでは、大量の失業者が生まれるだろう。

    ・両国の産業が解体された後、アメリカのエネルギー企業がヨーロッパへのエネルギー供給を担うことになる。また、ロシアからバルカン半島へのサウスストリームのガスパイプラインも欧米企業が担うだろう。

    ・このような状況になることが分かっているのに、調印を強硬するのは、もはやEUがロシアの利益に配慮する必要性を認めていないからだ。これが、EUとの間では通常の国際関係が成り立たなくなったと考える理由である。

    EUの状況

    ・EUがこのような強硬な姿勢に出るには、それなりの目的が存在する。リーマンショックとユーロ危機以前、EUはアメリカと対等に交渉できる覇権勢力であった。しかしユーロ危機以後、EUは求心力を失い、アメリカに対抗できる力はもはやない。アメリカと協調しながら、EUの延命を模索している。

    ・したがってEUは、アメリカのロシア政策に実質的に組み込まれている。いま欧米のロシア政策を主導しているのはアメリカだ。

    アメリカの世界戦略、ロシアの解体

    ・アメリカの方針は明確だ。1)ロシアが主導する世界経済の多極化の動きを阻止し、2)ドル機軸通貨体制と米国覇権を延命させ、3)ロシアを解体して欧米型のシステムに組み込むことである。

    ・欧米型のシステムとは、市場原理主義と無制限の民主主義が支配するシステムだ。これで、ユーラシア大陸の多くの地域が欧米型の同一の原理が支配する世界が誕生する。これがアメリカとEUの真のねらいだ。

    ・この目標を実現するためには、現在のロシアは解体されなければならないと彼らは考えている。そのため、ロシアを政治的に悪魔化するキャンペーンを実行し、ロシア国内の反政府運動をけしかけてプーチン政権の打倒を狙っている。

    ウクライナの将来と危機

    ・こうした工作の足場になるのがウクライナだ。ウクライナの政権は実質的にアメリカがコントロールしている。

    ・しかしながら、この政権でウクライナが安定することはまずない。現在のウクライナでは「ライトセクター」や「スボボダ」などのネオナチ系の極右勢力が大きな政治勢力となっている。

    ・いまのウクライナ軍は、実質的にこうした極右勢力のコントロール下にある危険な組織になっている。

    ・現在のウクライナは第一次大戦後のドイツのような状況だ。当時のドイツは、イギリスとアメリカの金融資本に引き裂かれた国だった。

    ・いまのウクライナも欧米の国々に引き裂かれた状況だ。当時のドイツではこの反応として極端な民族主義のナチズムが台頭した。

    ・これと同じように、現在のウクライナでも最終的には危険な民族主義政権ができるだろう。これはロシアの脅威となるはずだ。

    以上である。

    この「現在のウクライナでも最終的には危険な民族主義政権ができるだろう」という警告は、極右と民族主義勢力が親ロシア派が支配する東部諸州に大幅な自治権を与える停戦案に強く抗議している現状を見ると、クーデターが起こりこれから現実になる可能性も否定できない。

    アメリカの関与

    報告書では、ロシアがウクライナの内戦にアメリカが関与していると見ていることは明らかだ。ウクライナの内戦は、2013年11月に始まったウクライナの政変が出発点だが、これに米ネオコンが関与していたことを示す具体的な事実は、かなり以前から指摘されていた。

    ユーチューブで公開された米国務省ユーラシア局長、ビクトリア・ヌーランドとジェフリー・ピアット駐ウクライナ大使との電話会談の盗聴記録などは、米ネオコンの関与を示す証拠のひとつだ。それ以外にも膨大な証拠が存在し、無視することはもはやできなくなっている。

    政変前日の演説

    そうしたなか、アメリカの関与を示す新たな証拠が提示された。これは2013年11月20日、地域党のオレグ・ツァロフという議員が、アメリカによる内戦の工作を告発している演説のビデオだ。

    ちなみに、演説に出てくる「テックキャンプ」というのは、青少年にコンピュータのトレーニングを実施するサマーキャンプの総称である。いろんな組織や機関が実施しており、特定の組織の名称ではない。以下がビデオとその全文の翻訳だ。



    「「ヴォリャ」という組織の活動家が、ウクライナの領域内で内戦を引き起こすための「テックキャンプ」の計画が、キエフの米大使館の支援と直接的な準備の元で進められている明白な証拠を私に提供した。

    現在この計画は、米大使のジェフリー・R・ピアットの責任で監督されている。「ヴォリャ」からの情報で、彼らはIT専門家のように偽装して「テックキャンプ」の施設のアクセスに成功したことを私は知った。驚いたことに、現代のメディアの特徴に関するブリーフィングが行われていた。アメリカ人のインストラクターが、ターゲットとなる世論の操作や、ウクライナ国内で抗議運動を激化させて暴力的な反乱を引き起こすために、SNSやインターネット技術を使う方法を説明していた。これは国民を過激化させて国内で内戦を引き起こす方法だ。アメリカ人のインストラクターは、エジプト、チュニジア、リビアでSNSが抗議運動を組織するために使われた成功例を提示した。最近の会議は、2013年11月14日から15日にかけて、キエフの米大使館内で開催されていた!

    これは、「テックキャンプ」を開催した米大使館の代表が外交目的を悪用したと想定できないだろうか?1965年12月21日の国連決議の第1、第2、そして第5条は、国家の独立と主権を守ることを定め、(外国の)国内問題への干渉は承認できないとしている。私のこの演説を、この件に関する公式の調査要請であると考えていただきたい」

    翌日に政変が始まる

    この演説が行われた翌日の11月21日、約2000名の反ヤヌーコビッチ派の集団が「ユーロマイダン(ユーロ広場)」に結集し、いまの内戦へと続く政変が始まった。

    こうした状況を見ると、やはりウクライナの政変と内戦は「1)ロシアが主導する世界経済の多極化の動きを阻止し、2)ドル機軸通貨体制と米国覇権を延命させ、3)ロシアを解体して欧米型のシステムに組み込むことである」という3つの目的を実現するために、ネオコンと米軍産複合体が工作したものであると見ることができる。

    続く。

    むちゃくちゃおもしろかった講談

    筆者は月刊ザ・フナイの連載を書いていたが、読者の方に講談師の方がおり、会う機会があった。筆者は講談はこれまで聞く機会がなかったが、実におもしろかった!今後はスピリチュアル系の講談をやるそうである。サイトに音声ファイルがあるので聞いて見たらよいだろう。

    田辺鶴瑛

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